岩手大学 - Iwate University · 6日（金）新入生学生証等配付，Pre－TOEFL模試編入生オリエンテーション 7日（土）入学式 9日（月）新入生オリエンテーション，全学休講

平成２４年度2012年度

入学生用

　この本には，学習の計画を立てるため，そして卒業するために必要な情報がたくさん書かれています。

　【内容】　　　　平成２４年度行事日程　　Ⅰ．科目履修に当たって知っておくべきこと　　Ⅱ．全学共通教育について　　Ⅲ．専門教育について　　Ⅳ．農学部共同獣医学科について　　Ⅴ．教育職員免許状・各種資格の取得方法　　Ⅵ．国際交流科目について　　Ⅶ．関係法規等　　　この本を読んで，わからないことがあったら　学生センターに相談に来てください。

　この本は卒業まで大切に保管して下さい。

履修の手引き

国立大学法人

岩　手　大　学

�成２４年度行事日程

６日（金）新入生学生証等配付，Ｐｒｅ－ＴＯＥＦＬ模試編入生オリエンテーション

７日（土）入学式

９日（月）新入生オリエンテーション，全学休講

９日（月）～２３日（月）定期健康診断（在学生）

９日（月）～２７日（金）奨学生在学届提出・住所届提出（新入生）

１０日（火）全学休講

１０日（火）奨学生募集説明会

１０日（火）～１７日（火）前期履修申告

１１日（水）前期授業開始

１６日（月）～２３日（月）定期健康診断（新入生）

１８日（水）～２４日（火）履修申告訂正

４月

２０日（金）前期授業料口座引落日（在学生）

２１日（月）前期授業料口座引落日（新入生）

２５日（金）～３１日（木）履修取消期間

５月

未定盛岡・つなぎ間ロードレース大会

１日（金）開学記念日６月

未定クラス懇談会（各学部で実施）

上旬授業料免除申請書配布・説明会（後期分）７月

１８日（水）月曜日授業の日

３日（金）前期授業最終日

５日（日）～９月３０日（日）夏季休業

７日（火）オープンキャンパス

８月

１３日（月）～１５日（水）全学一斉休業

前

期

９月２８日（金）前期成績発表

９月２８日（金）～３日（水）後期履修申告

１日（月）後期授業開始

４日（木）～１０日（水）履修申告訂正

２０日（土）～２１日（日）大学祭（前日１９日は午後休講）

２０日（土）オープンキャンパス

１０月

２２日（月）後期授業料口座引落日（１０月入学者除く）

２２日（木）推薦入試Ⅰ，全学休講（前日２１日は午後休講）１１月

２６日（月）～３０日（金）履修取消期間

上旬授業料免除申請書配布・説明会（翌年度前期分）

２０日（木）後期授業料口座引落日（１０月入学者）

１２月

２４日（月）～１月７日（月）冬季休業

１５日（火）月曜日授業の日

１６日（水）金曜日授業の日

１７日（木）～１８日（金）全学休講

１月

１９日（土）～２０日（日）大学入試センター試験

８日（金）後期授業最終日

２２日（金）全学休講

２月

２５日（月）～２６日（火）一般入試（前期日程）

８日（金）～１１日（月）全学休講

１２日（火）一般入試（後期日程）

２２日（金）卒業式

２３日（土）～３１日（日）春季休業

後

期

３月

２９日（金）後期成績発表

※ 土曜日，日曜日，祝日，８月１３日（月）～１５日（水），１２月２９日（土）～１月３日（木）は，事務窓口が開いていないので，事務手続等は行えません。また，一般入試の日は，大学構内に入れないため事務手続等は行えません。

※ 試験期間は特に設けませんので，試験については授業担当教員の指示に従ってください。 ※ 授業料口座引落日について，授業料免除を申請している者は，免除結果決定後，口座引落しするので，

掲示等に注意してください。 ※ 上記の日程は変更になる場合があるので，掲示等に注意してください。

� �

� 科目履修に当たって�ってお�べき�と１教育理念・教育目標 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １１２学期区分 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １１３本学の履修科目及び履修時期 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １１４授業科目の単位 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２１５成績評価 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２６授業時間 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２７時間割表の見方 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２８履修の申告 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２９履修科目登録単位の上限 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３３

１０他学部開講科目の履修 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ４４１１他大学の授業科目履修における単位認定 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ４４１２資格試験等による単位認定 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ４４１３ボランティア活動による単位認定 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ５５１４試験 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ５５１５成績評価に異議がある場合の問い合わせ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ６６１６成績優秀者 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ６６１７卒業時に授与される学位 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７６１８３年以上４年未満での卒業 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７７１９長期履修学生制度 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７７２０転学部制度 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７７２１転学科・転課程制度 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７７２２学部３年次修了者の本学大学院への入学 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ７７２３その他（１）I

ｎAssistant （アイアシスタント） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８８

（２）掲示板 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８８（３）シラバス（講義要目） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８８（４）教養講座 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８８

参考学生の修得すべき単位数 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ９９学籍番号 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １０１０用語集 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １１１１

� 全学共通教育について（農学部共��学科��）１全学共通教育の理念と教育目標 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １３１３２履修方法及び開設授業科目 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １７１７３自由選択について ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２１２１４各学部の履修単位数及び履修方法

人文社会科学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２２２教育学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２４２４工学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２６２６農学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２８８

� 専門教育について（農学部共��学科��）人文社会科学部＜教育目標，各課程・教育コースの紹介＞ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１３１

１岩手大学人文社会科学部教育課程規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３４３４２岩手大学人文社会科学部専門教育課程履修基準 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３５３５３人文社会科学部専門教育課程 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ６２６２

教育学部＜理念と目標，課程等の紹介＞ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８１８１１岩手大学教育学部教育課程規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８４８４２教育学部学生の専門教育科目卒業要件 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ８６８６３授業科目および履修順序表等 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ９２９２

工学部＜理念と目標，学科等の紹介＞ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １８３９１岩手大学工学部教育課程規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １９０８４２工学部専門教育課程 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ １９２６

農学部（共��学科��）＜理念と目標，課程等の紹介＞･･････‥‥‥‥‥ ２１３１１岩手大学農学部教育課程規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２０８２学生が修得すべき単位数 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２１０９３農学部各課程の履修計画等 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２２２０４農学部専門教育科目履修表 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２２３１１

� 農学部共��学科について１共通教育について ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２３９２専門教育について ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２４４

� 教育職員免許状・各種資格の取得方法１教育職員免許状の取得に当たって ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２５１２９

人文社会科学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２５２３０工学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２６４４２農学部 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２６８４６

２その他各種資格の取得に当たって ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２７０４８

� 国際交流科目について１国際交流科目の理念と教育目標 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２７１４９２履修方法および開設授業科目 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２７１４９

� 関係法規等１岩手大学諸規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２７３５１２関係法令 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２６９７

Ⅰ　科目履修に当た

て

　　知

ておくべきこと

Ⅰ　科目履修に当たって

　知っておくべきこと

Ⅰ 科目履修に�たって�っておくべきこと

� 教育��・教育目�

本学は，「教育��」として次のことを掲げています。

��を��す�教育��の��して，学��を��しつつ，��く�い教��い��を��を育�す��を目�す。

また，本学では教養教育と専門教育の調和を基本として，次のような資質・能力を兼ね備えた人材の育

成を「教育目�」としています。

��く�い教��を��つ�� ２��学��に��さ�� ３��をは��す��に�す�� に�す��ー��に�� い��

本学の学生の皆さんは，大学の教育理念・目標に基づき，それぞれ人文社会科学部，教育学部，工学部，

農学部に入学し，卒業するまでの４年間（農学部共同獣医学科は６年間）に全学共通教育科目（農学部共同獣医学科は共通教育科目）及び専門教育科目を履修し所定の単位を修得しなければなりません。卒業に要する最低取得単位数は，全学共通教育科目が３１～４３単位，共通教育科目が４４単位，専門教育科目が８２～１５８単位です（９ページ及び各学部の教育課程を参照）。また，教育学部の学校教育教員養成課程以外の学科・課程の学生が教育職員免許状を取得しようとする場合は，更に教職教育科目を履修する必要があります。※農学部共同獣医学科では教育職員免許状を取得することはできません。なお，履修は全て単位制をとり，履修すべき授業科目については大幅に選択制がとられています。した

がって，履修科目は，同じ学部・学科・課程であっても各人により異なる部分があります。この複雑な科目履修制度をできるだけ早く理解し，所期の目的が達せられる計画を立ててください。ただし，本書の中では一般的な説明が主であるため，細部については担任教員や教務委員などの指導を受けながら学修内容の全体をよく研究し，学修計画を立てるようにしてください。

２学��

１年間を前期，後期の２期に分け，��は��９�３��，��は��３�３��となっています。（学則第３２条）

３ �学の��科目��

本学の履修科目は，大別すると次のとおりです。・�学共通教育科目（転換教育科目，共通基礎科目，教養科目）

全学共通教育科目は１年次に多く開設しており２年次，３年次と学年が進むにつれ減少します。科目等の詳細については「Ⅱ 全学共通教育について」１３ページ以降を参照してください。

・共通教育科目共通教育科目は農学部共同獣医学科のみ開設しています。科目等の詳細については「Ⅳ 農学部共同獣医学科について」２３９ページ以降を参照してください。

・��教育科目専門教育科目は各学部で開設しており１年次には少なく２年次，３年次と学年が進むにつれ増加しま

す。科目等の詳細については各学部の項を参照してください。※農学部共同獣医学科については「Ⅳ 農学部共同獣医学科について」２３９ページ以降を参照してください。

・教�教育科目各学部で開設しており１～４年次で履修しますが，履修方法は「Ⅴ 教育職員免許状・各種資格の取

得方法」２５１ページを参照してください。・��科目

国際交流科目は，外国人留学生を対象に英語で授業を行う科目ですが，日本人学生も受講することができます。詳細は「Ⅵ 国際交流科目について」２７１ページを参照してください。

−1−

� ��

１単位の授業科目は教室内及び教室外を合わせて４５時間の学修を必要とする内容をもって構成されており，講義，演習，実験，実習等について次の基準により計算します（学則第３８条）。・� � ……… 毎週１時間１５週の授業をもって１単位とする。

（さらに予習，復習，レポート作成等の教室外学習として３０時間必要）・� � ……… 毎週１時間又は２時間１５週の授業をもって１単位とする。

（さらに予習，復習，レポート作成等の教室外学習として３０時間又は１５時間必要）・��・��・�� ……… 毎週３時間又は２時間１５週の授業をもって１単位とする。

（さらに２時間１５週の授業の場合，教室外学習として１５時間必要）なお，全学共通教育科目の外国語及び健康・スポーツ科目は，２時間１５週の授業をもって１単位とし

ます。（さらに予習，復習，レポート作成等の教室外学習として１５時間必要）

� ��

成績の評価方法は，試験，報告書，論文及び平常の成績（出席状況等）によって行われます。（学則第４０条第２項）

成績の評価は，次のとおりです。

評価評点秀１００点～９０点優８９点～８０点良７９点～７０点

合格

可６９点～６０点不合格不可５９点～０点

なお，各科目の具体的な成績の評価方法及び基準はシラバス（講義要目）に掲載されています。

� ��

校時１・２３・４５・６７・８９・１０１１・１２

時間 8:40～10:10 10:30～12:00 13:00～14:30 14:45～16:15 16:30～18:00 18:10～19:40

（注）授業によっては，４５分又は１３５分で行う科目もあります。

� ��

�� ・��

��指定された枠組で履修すれば２年間で十分に全学共通教育科目の履修すべき単位数を修得できるよう計画されています。「人間と文化」，「人間と社会」，「人間と自然」，「総合科目」，「環境教育科目」は，授業時

間割表の下段の選択科目欄に授業科目名が記載されているのでその中から選択してください。履修申告者が多い場合は，希望する科目を履修できない場合があります。授業時間割表の見方並びに履修について不明な点がある場合は，学生センターＡ棟②番窓口に問い

合わせてください。（２）共同獣医学科共通教育科目農学部共同獣医学科の授業時間割表を熟読し、履修してください。

授業時間割表の見方並びに履修について不明な点がある場合は，学生センターＡ棟④番窓口に問い合わせてください。

��

所属学部毎に異なりますので，各学部の授業時間割表を熟読し，履修してください。授業時間割表の見方並びに履修について不明な点がある場合は，学生センターＡ棟③番窓口または

④番窓口に問い合わせてください。

−2−

� ��

学期の初めには，必ず��（授業科目の登録）��申告をしないと授業を受けることができず，単位の取得もできません。忘れずに，必ず履修申告をしてください。また，集中講義科目の中には，学期の途中に申告期間を設定する場合もあります。その場合，履修申告

の日時等は掲示でお知らせします。なお，前期は５月下旬，後期は１１月下旬に履修申告をした科目を取り消すことができます。（ただし，

集中講義科目は開講日の２週間前まで）詳細は掲示でお知らせしますが，あくまでも取り消すだけで，他の科目へ変更することはできません。

�� ・「授業時間割」，「シラバス（講義要目）」，「履修の手引き」により，履修したい授業科目が自分

の学部・学科（課程）・学年の受講対象となっているかよく確認してください。・履修申告する際は，「授業時間割」に記載されている時間割コード（４桁の数字）を，正しく入力し

ているかよく確認してください。・同じ授業科目でも，担当する教員によって時間割コードが違います。担当教員名を確認してください。・同一時間に複数の授業科目を重複申告することはできません。・履修登録できる単位数に上限があります。上限は，１学期につき２４単位（編入学生及び成績優秀者

は２８単位）までです。詳細は，このページの「９．履修科目登録単位の上限」を参照してください。 �� ・履修申告は，パソコンとインターネットを利用するシステム（��といいます。）によ

り行ってください。・アイアシスタントによる申告の場合は，本学の情報処理センターより発行される電子メールのアカウ

ント，パスワードでログインできます。・集中講義は開講の都度，履修申告を行います。申告方法は掲示でお知らせします。

①アイアシスタントを利用した履修申告��

ＵＲＬ（��s��）にログインし，授業時間割

表に基づいて，各自で履修計画を立て，��

��してください。

指定された日に��

各自で再度，��

��を必ず確認してください。

履修申告エラーがあった場合，または科目を追加・修正・削除し

たい場合には，指定された日までに，再度アイアシスタントにより，

履修申告を訂正してください。

履修申告結果をアイアシスタントで必ず確認してください。

� ��

授業科目は，１単位当たり４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とする（学則第３８条）とされております。これは教室での授業のほかに，予習，復習，レポート作成等の教室外での学習も必要とされているからです。教室外学習を合わせた充実した授業展開が求められ，少数の授業科目を集中的に学習することが必要とされています。本学では，学生が１学期間に履修登録できる単位数を次のとおり定めています。

（「岩手大学における授業科目の履修登録単位数の上限に関する規則」参照）・履修登録単位数の上限は，��までとする。・履修登録単位数の上限の対象科目は，「卒業要件科目」とする。

アイアシスタント入力・登録

(履修申告）

履修申告確認

履修申告科目追加・修正・削除

履修申告再確認

−3−

ただし，卒業要件科目のうち，「集中講義の授業科目」，「教育実習」，「卒業・特別研究」，「北東北国立３大学における単位互換科目」，「いわて高等教育コンソーシアムにおける単位互換科目」，「放送大学における単位互換科目（個人申請によるもの）」は対象から除外する。

・ ��の履修登録単位数の上限は，��までになる場合がある。（詳細は「Ⅲ 専門教育について教育学部」の１３９ページを参照してください。）

・ ��とする。（成績優秀者については６ページを参照してください。）

��

本学では，自分の所属する学部の専門教育科目だけでなく，他学部の専門教育科目についても，一定の条件のもと，その講義を受講し単位を修得することができます。修得した単位については，学部，学科・課程ごとに定める範囲で卒業に必要な単位として認定することができます。他学部の学生が受講可能な授業科目や受講の条件等については，別途お知らせしますので，掲示に注意

してください。

��

本学では，多様な授業を受けられるよう他大学と単位互換に関する協定を結びました。講義を受講し単位を修得すれば，卒業に必要な単位として認定されます。受講には手続が必要ですので，その都度，掲示でお知らせします。

区分 ��

岩手大学，弘前大学秋田大学

�� 岩手大学，岩手県立大学，岩手医科大学富士大学，盛岡大学

��

身分特別聴講学生

授業料等無料入学料，授業料，検定料は無料ただし，追・再試験の検定料は受講大学によっては必要な場合があります。

１科目（２単位）１１，０００円

開講科目出願期間前に「開講科目一覧表」を掲示または配付する

出願期間７月中旬前期：４月中旬後期：９月下旬

第１学期：１月中旬第２学期：７月中旬

全学

共通

教育

科目

全学共通教育科目の自由選択の単位として認定します。（農学部共同獣医学科

の共通教育科目は該当しません。）人文社会科学部：４単位まで

教育学部：２単位まで

工学部：７単位まで

農学部：６単位まで

卒

業

単

位

上

限専門

教育

科目

学部によって自由選択科目または選択科目の単位

として認められます。詳細は，各学部専門教育の

ページを参照してください。

単位互換できる科目は，

出願期間時にお知らせ

します。ただし，単位互換科目

は，全学共通科目及び

専門科目両方合わせて

３０単位までです。

※ 放送大学の特別聴講学生は，ＤＶＤやＣＤなどで受講します。「放送大学岩手学習センター」は本学の附属図書館内にあり，そこで視聴できます。

放送大学の教材を利用して行う授業もあります。授業料は無料ですが、履修科目登録単位の上限に含まれます。出願期間は年２回（４月上旬，１０月上旬）です。詳しくは掲示でお知らせします。

※ 農学部共同獣医学科の学生は，放送大学の単位互換科目に，一部，共通教育科目として単位認定できる科目があります。詳細は，出願期間前に掲示される「開講科目一覧表」を確認してください。

��

本学では，資格試験で取得した資格又は本学が関わる研修において合格点を取得した場合は，申請に基づき単位の認定を行います。単位が認定される資格等の種類，単位数は，下記の表のとおりです。申請は，学生センターＡ棟①番窓口で年２回（１月，７月）受け付けます。詳しくは掲示でお知らせし

ます。

−4−

１資格試験によるもの

認定科目・単位数

資格試験資格授業科目単位

認定単位数の上限

備考

準１級４４実用英語技能検定試験１級

英語総合Ⅰ・Ⅱ，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱ ８８

500～539点２２ＴＯＥＦＬ（マークシート式677点満点） 540点以上４４

61～75点２２ＴＯＥＦＬｉＢＴ（インターネット式120点満点） 76点以上

英語総合Ⅰ・Ⅱ，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱ

４４

600～699点２２ＴＯＥＩＣ 700点以上

英語総合Ⅰ・Ⅱ，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱ ４４

４級初級ドイツ語（入門・発展）４４初級ドイツ語（入門・発展）４

ドイツ語技能検定試験３級以上

中級ドイツ語２６

５級初級フランス語（入門・発展）２２４級初級フランス語（入門・発展）４４

初級フランス語（入門・発展）４

実用フランス語技能検定試験

３級以上

中級フランス語２６

４級初級ロシア語（入門・発展）４４初級ロシア語（入門・発展）４

ロシア語能力検定試験３級以上

中級ロシア語２６

４級初級中国語（入門・発展）４４初級中国語（入門・発展）４

ＨＳＫ（漢語水平考試）５級以上

中級中国語２６

再履修学生のみ認定する。

備考１認定した単位の評価は，「合」とする。

２一の資格試験において，複数の資格を修得している場合は，上級の資格で認定する。３一の資格試験において，先に下級の資格で認定を受けた者が，後に上級の資格を取得し願い出

た場合は，先に認定を受けた単位数を差し引いて単位を認定する。４「再履修学生」とは，一度でも履修申告を行い，不合格になった学生をいう。５ＴＯＥＦＬとＴＯＥＩＣに関しては，ＴＯＥＦＬ－ＩＴＰとＴＯＥＩＣ－ＩＰも資格試験の対

象とする。

２外国語研修によるもの

認定科目・単位数該当条件

授業科目単位認定単位備考

英語総合Ⅰ・Ⅱ，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱ，コミュニケーションの現在

２２外国の大学が主催する外国語研修または異文化研修で，６０時間を超える研修を終え合格点（６０点以上又は評価Ｃ以上）を取得（大学教育総合センターが利用を企画するものに限る。）

初級韓国語（入門・発展），コミュニケーションの現在

２２

認定した単位の評価は，「合」とする。

��

本学の学内ボランティア活動として実施している「ピアサポート」，「図書館サポーターズ」，「ボランティア・チューター」，「次世代育成サポーター」または「復興支援ボランティア」として，それぞれ一定時間数以上の研修，活動参加後，レポートが認定された場合は，「コミュニティーサポート実習」１単位が認定されます。（年度１単位までとし，最大２単位まで認定されます。）ただし，卒業要件単位には含まれません。

��

−5−

�� 試験期間は特に設けませんので，試験については担当教員の指示に従ってください。

��

① 受験に際しては学生証を必ず持参し，机の上に置くこと。万一学生証を忘れたときには，仮受験票での受験が認められるが，その場合には試験終了後３日

以内に学生センターＡ棟②番窓口に学生証を持参して確認を受けること。これを怠った場合には，その答案は，無効となる。

② 原則として，遅刻は認められない。ただし，特別の事情があった場合には，１０分程度の遅刻は考慮されることがある。

③ 試験開始後２０分間，退室は認められない。 ④ 答案用紙の姓名は，インク又はボールペン書きとする。 ⑤ ��

⑥ 試験中，不正行為を行った者は，厳しい処分を受ける。（６ページの「試験時における不正行為」参照）

⑦ 試験中，監督者の指示に従わない者は，退室を命じられる。 ⑧ 申告しない又は正しい申告をしていない科目を受験しても，その答案は無効である。

��

下記事項に該当する者で追試験を希望する者は，試験終了後，１週間以内に必要書類を添えて学生センターＡ棟②番窓口に願い出ることができます。

① 負傷又は疾病（必要添付書類…医師の診断書等） ② 天災その他突発事故（〃 …その事由を証明する物） ③ 忌引き（〃 …死亡診断書の写し等） ④ 列車等の遅延（〃 …遅延証明書） ⑤ その他特別に事情があると認められる場合（〃 …その事由を証明する物）願い出のあった者に対しては追試験受験願の理由が正当であり，かつ平素の出席状況が良好であって

受験の資格があると認められた者に限り受験を許可します。

��

��

�� 試験において不正行為をすることは，真摯な態度で勉学に励むべき学生として許されない行為といえ

ます。したがって，不正行為を行った者は，訓告処分を受けるだけでなく，不正行為が全学共通教育科目において行われたか専門教育科目において行われたかを問わず，当該学期の全学共通教育科目と専門教育科目の��また，通年科目については，不正行為が行われた学期・科目を問わず，当該年度の全ての単位が認められません。不正行為を行った場合は，留年につながる厳しい処分が科せられます。

��

学期末の成績発表の際，成績通知書を配付しますが，シラバス（講義要目）の成績評価基準と照らし合わせた結果，評価に異議がある場合は所定の用紙に記入し，各教員に問い合わせることができます。問い合わせ時期は，成績発表後一定の期間を設けますが，詳細は掲示でお知らせします。

��

成績優秀者とは，前の学期において卒業要件科目を１８単位以上修得し，かつ，卒業要件科目の総修得単位数のうち，「秀」および「優」の評語を１０分の９以上得た者とします。（集中講義を含みます。）成績優秀者に認定されると，次の学期の履修は，１学期につき２８単位まで登録することができます。なお，２年次後期までの全学期に成績優秀者として認定されると，早期卒業の申請をすることができま

す。詳細は，７ページの「１８．３年以上４年未満での卒業（早期卒業）」を参照してください。

−6−

��

本学に４年以上（農学部共同獣医学科は６年以上）在学し，かつ所定の科目の単位を取得した者に対し教授会の議を経て卒業を認定します。卒業を認定された者には，次の学士の学位が授与されます。

人文社会科学部卒業生 �� 教育学部卒業生（学校教育教員養成課程） ��

（生涯教育課程） �� （芸術文化課程） ��

工学部卒業生 �� 農学部卒業生（農学生命課程，応用生物化学課程， ��

共生環境課程，動物科学課程）（共同獣医学科） ��

��

２年次後期までの全学期に成績優秀者（成績優秀者については６ページを参照してください。）として認定された者で，４年未満の在学で卒業を希望する者は早期卒業を申請することができます。申請が認められ，早期卒業候補者となった後も成績優秀であり，卒業要件の全単位を満たし，卒業研究（最終試験を含む。）の成績が秀または優であるときは，３年次終了時又は４年次前期終了時に卒業することができます。（「岩手大学における在学期間の特例に関する規則」を参照）この制度は，卒業が認められると学士の学位が授与され，大学卒業の資格が得られます。

��

職業を有している等の事情により修業年限の４年間での卒業が困難な場合は，この制度を申請し，許可

された者に限り，一定の期間（最長６年まで）にわたり履修して卒業することができます。授業料は，修業年限の４年間分を許可された長期履修の期間に合わせて支払うことになります。希望する場合は学生センターＡ棟①番窓口に申し出てください。

（申請時期：２月中対象：１～３年次まで）

��

学生が入学後に他学部に移る積極的理由を見いだした際に，新たな勉学意識を引き出すため，各学部の選考により転学部することが可能です。申請の時期，方法については，掲示でお知らせします。

��

学生が入学後に他学科又は他課程に移る積極的理由を見いだした際に，新たな勉学意識を引き出すため，各学部の選考により転学科及び転課程することが可能です。申請の時期，方法については，掲示でお知らせします。

��

大学に３年以上在学し所定の単位を優れた成績をもって修得する見込みのある者で，本学の大学院の研究科で受験資格を有すると認めた者は，出願し受験することができます。これは，研究者として優れた資質を有する者に対して，早期から大学院教育を実施することを目的とし

ているための制度です。出願に当たっては，指導教員あるいは関係教員と十分相談のうえ決定するのが望ましいことです。

−7−

（参考）次の①～③の条件を満たす者について，受験を認めます。

研究科

項目工学研究科

（博士前期課程）教育学・農学研究科

（修士課程）人文社会科学研究科

（修士課程）

①在学期間

当該入試実施年度の３月末に

おいて，大学在学期間が３年間

に達すること。なお，休学とな

った期間は，在学期間に含めな

いものとする。











②修得単位


おいて，３年次までに修得する

必要のある必修科目の全部及び

それを含めて，卒業要件単位数

の４／５以上の単位を修得見込

みであること。


おいて，卒業要件単位数の４／

５以上の単位を修得見込みであ

ること。


おいて，卒業要件単位数の３／

４以上の単位を修得見込みであ

ること。

③学業成績


おいて，全修得単位の４／５以

上が最上位の評価（点数評価の

場合は８０点以上）を得る見込

みであること。

出願時において，修得単位の９

／１０以上が点数評価に換算

し，８０点以上の成績を得た者。

出願時において，修得単位の９

／１０以上が点数評価に換算

し，８０点以上の成績を得た者。

（注意事項）・入学試験に合格した後に上記②及び③に定める所定の単位と成績を得られないことが確定した場合，入学を許可しません。

・本出願資格により入学する場合は，学部学生の身分を有することはできず，退学して大学院に入学することとなります。したがって，大学学部卒業を要件としている各種の国家試験等の資格試験は，受験できなくなります。

��

��n �ss�s��n��

In Assistant（アイアシスタント）は，インターネットを利用し，学期を通して教員と学生が双方向

的に活用できる多様な機能を備えた学習支援システムです。機能としては，シラバス（講義要目）の検索・閲覧だけでなく，履修申告や申告した科目の時間割，

授業記録，休講・補講・教室変更といった情報も表示されます。住所データを入力することもできます。このアイアシスタントは，インターネットがあればどこからでも見ることができます。ＵＲＬは

（�tt�s��ia�i�at��a��）です。ログインする際に，「ログイン名」「パスワード」の入力が必要ですが，入学後，情報処理センターから発行される電子メールのアカウント，パスワードでログインできます。毎日確認するように心がけてください。

��

大学から学生に対する連絡は，大学構内に設置している掲示板（「学生センター掲示板」や「学部掲示板」）で行います。そのため，毎日一度は掲示板を見るように心がけ，掲示を見なかったり，見落としたために，不利益を受けないよう注意してください。掲示板の場所は，『学生生活の手引き』で確認してください。

また，アイアシスタントにも個人に関わる「休講情報」や「呼出情報」などの情報を掲載しますが，大学構内に設置している掲示板にある情報の全てを掲載するわけではありませんので，その点は注意してください。

��

平成２４年度のシラバスは，岩手大学ホームページから閲覧できます。シラバスには，各授業の内容，評価方法等が掲載されていますので，必ずシラバスを確認してから履修申告するようにしてください。

��

正規の科目とは別に全学共通教育の特別講座として，他大学の教員及び学術文化の各界有識者を招き教養講座が開催されます。講座を受けることにより人生観，世界観にプラスされる何かが得られると思います。今年度に開催される教養講座については，後日掲示しますので多数受講してください。

−8−

�� （単位）

学部学科・課程コース全学共通

教育科目

共通教育

科目

専門教育

科目合計

人間科学課程

国際文化課程

法学・経済課程

人文社会科学部

環境科学課程

４３８２１２５

学校教育コース９２１２５

学校教育教員養成課程

特別支援教育コース１００１３３

日本語・地域文化コース

生涯教育課程

スポーツ教育コース

美術・デザインコース

書道コース

教育学部

芸術文化課程

音楽コース

３３

９１１２４

応用化学・生命工学科

マテリアル工学科

電気電子・情報システム工学科

機械システム工学科

工学部

社会環境工学科

３１９４１２５

農学生命課程

応用生物化学課程

共生環境課程

動物科学課程

３５９１１２６

農学部

共同獣医学科

４４１５８２０２

−9−

� �� ８��であり，次表によって定められていま

す。学籍番号を記入する際には，必ず学生証で確認してください。

学籍番号の構成

＊��の説明（上３桁）４１１人文社会科学部人間科学課程

４１２人文社会科学部国際文化課程

４１３人文社会科学部法学・経済課程

４１４人文社会科学部環境科学課程

３０１教育学部学校教育教員養成課程学校教育コース

３０２教育学部学校教育教員養成課程特別支援教育コース

３０３教育学部生涯教育課程日本語・地域文化コース

３０４教育学部生涯教育課程スポーツ教育コース

３０５教育学部芸術文化課程美術・デザインコース

３０６教育学部芸術文化課程書道コース

３０７教育学部芸術文化課程音楽コース

２０１工学部応用化学・生命工学科

２０２工学部マテリアル工学科

２０３工学部電気電子・情報システム工学科

２０４工学部機械システム工学科

２０５工学部社会環境工学科

１８１農学部農学生命課程１８２農学部応用生物化学課程１８３農学部共生環境課程１８４農学部動物科学課程１８６農学部共同獣医学科

＊��の説明（中２桁） ○ 入学年度の西暦下２桁となります。

例：２０１２年入学＝１２ ○ 編入学生は，編入した学年の入学年

度の西暦下２桁となります。例：２年次編入生＝１１３年次編入生＝１０

＊��の説明（下３桁） ○ 個人を特定する番号で，３桁となり

ます。例：１番＝００１１０番＝０１０

「平成２４年度入学工学部社会環境工学科８７番」の学生の場合は，「２０５１２０８７」であり，

分解すると，「２０５＝学部学科等・１２＝入学年度・０８７＝通番」となります。

（例）

−10−

�� インターネットを利用した岩手大学の学習支援システムのことです。シラバスの検索・閲覧，履修申告の登録，休講・補講・教室変更の確認などができます。（詳しくは８ページを参照） �� 日本では「持続可能な開発（発展）のための教育」と訳されています。今の社会を「持続可能な社会」へ発展させていくために，必要な知識，価値観，行動，生活様式などを学ぶことです。 �� 職場の監督下での一定期間の職業経験のことです。学生の専攻分野に関連した業務に関わるものか否か，フルタイムかパートタイムか，有給か無給か，短時間か長期間かなど形態は様々ですが，キャリア意識の涵養，職業的技能・態度・知識の獲得を目的に実施されています。 �� 学生の相談や質問に対応するために，あらかじめ設けられた時間帯のことです。訪問できる曜日・時間帯はシラバスに掲載されています。訪問の際には予約が必要な場合もあります。 �� 履修登録科目数上限制度のことです。授業時間外の学習時間の確保のため，各学生が一学期に履修を登録できる総単位数に上限を設定しています。優秀な学生に対しては，より多くの科目の履修が認められます。（詳しくは３ページを参照） �� 近隣地域に複数の大学がある場合，それらの大学が集まって作る共同体のことです。加盟校の学生は他校の授業を受講し単位を取得したり，図書館を利用することができます。なお，いわて高等教育コンソーシアムは，岩手大学，岩手県立大学，岩手医科大学，富士大学，盛岡大学の５つの大学で構成されています。 �� 通常の授業とは別に，特定の日時に集中して行う授業です。土曜日や夏季・冬季休業中に行うこともあります。履修申告の方法は，その都度掲示でお知らせします。 �� 授業内容の詳細のことです。講義概要や各回ごとの授業内容，成績評価の基準や方法，教科書・参考書，オフィスアワー等が記載されています。シラバスは岩手大学ホームページから見ることができます。 �� 個々の学生の学力を数値化したもので，学業成績点とも呼ばれています。成績を数値で表す最も共通な方法は，秀＝４，優＝３，良＝２，可＝１，不可＝０としています。その合計点を履修した単位数で割り算した，いわゆる１単位あたりの平均点のことを言います。 �� 大学など高等教育機関で実施されている技術者教育プログラムが，社会の要求水準を満たしているかどうかを，日本技術者教育認定機構が公平に評価し，要求水準を満たしている教育プログラムを認定する専門認定制度のことです。 �� ピア（仲間）同士の支援の仕組みのことです。大学においては，相談や生活面での学生同士の支え合いを意味します。具体的には，先輩学生が後輩学生の相談に乗ったり，履修指導を行うなどがこれに当たります。 �� 学生の学習成果を集め，ファイル等にまとめたもののことです。テストやレポートのみならず，学生の書いた図画や，活動中の写真なども含まれます。ｅポートフォリオと呼ばれるＷＥＢ上でのポートフォリオも使われることもあります。 �� ある科目の成績が一時的についていない状態のことです。多くの場合は点数が少し足りないので，必ず担当教員に確認するようにしてください。 �� 履修登録期間を過ぎた後に，授業についていけないなどの理由で履修登録を取り消す制度のことです。取消ができない科目もありますので，掲示等でよく確認してください。（詳しくは３ページを参照）

−11−

について

Ⅱ　全学共通教育

Ⅱ　全学共通教育について

１全学共通教育の理念と教育目標

岩手大学は，各学部が行う専門教育とならんで，所属する学部にかかわらず全学生が共通に受けるべき教育として全学共通教育を設け，「基礎的な知識の習得を求め，多様な領域に対する学問的関心を喚起するとともに，幅広く深い教養と総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ことをその理念としています。

この理念を実現するために，全学共通教育は岩手大学の全ての教職員の関心・責任・協力のもとに実施されています。

全学共通教育科目は，「転換教育科目」，「共通基礎科目」及び「教養科目」によって構成され，それぞれの教育目標を設定して全学共通教育の理念の具体化を図っています。また，この三つの区分の下に，それぞれに対応する授業科目群を設けて，より具体的な教育目標を明示しています。

さらに，教育目標の達成に当たっては，国連「持続可能な開発のための教育（）の１０年｣を共通に意識することに努めEducation for Sustainable Development:ESD （注）

ています。

年にヨハネスブルク（南アフリカ共和国）で開催された「持続可能な開発の（注）2002ための世界首脳会議」（ヨハネスブルク・サミット）で日本が提案して決議に盛り込まれ，同年の国連総会においても日本の提案で採択されて，年から開始されている世2005界的な教育キャンペーン。

Ａ転換教育科目について１．転換教育科目の教育目標

転換教育科目は，全学共通教育へのイントロダクション，専門教育へのイントロダクション，そして大学生活へのイントロダクションの三つを役割とする科目です。

大学での学びにおいては，高等学校までの学習とはかなり異なった問いかけがされます。正解のない問いや，問いそのものを自分で作らねばならないことも少なくありません。創造性や批判する力が問われますし，多数の価値観に接する中から学ぶことも必要となります。

転換教育科目は，こうした大学での学びについて，少人数のクラスで学生が互いに学び合うことを目指しています。また，大学での学びを社会生活への第一歩と意識して，そこでのルールやモラルも合わせて学ぶことも目標の１つです。

Ｂ共通基礎科目について１．共通基礎科目全体の教育目標

共通基礎科目は，学生の皆さんが在学中に教養科目と専門教育科目の学業を進めるうえで，また卒業後の社会生活を進めるうえで共通に必要な基本的技能やその基礎となる知識を全学生に習得させることを教育目標とする科目です。

以上のような教育目標の達成をめざす共通基礎科目は，「外国語科目」，「健康・スポーツ科目」及び「情報科目」にそれぞれ区分されます。

それぞれの教育目標は次のとおりです。

−13−

２．各共通基礎科目の教育目標（１）「外国語科目」の教育目標

イ英語「英語」は，学生のみなさんの習熟度に応じ， )十分な英語力を身につけてa

いない学生に対しては，英文法や基礎的表現の復習を通して，読み書きの基礎的な能力，および簡単な日常会話ができるコミュニケーション能力を育成し，)基礎的な運用能力を身につけている学生に対しては，各学問分野の入門的なb

書物を十分に読みこなせる読解力，平易な英語を使って正しく書ける作文力，身近な話題について説明したり意見を述べたりすることができる能力を養い，)高度な学力を有する学生に対しては，各学問分野のより精緻な英文や時事英c語を早く正しく読める読解力，様々なトピックについて，明確な英語を用いて自分の意見を書くことができる作文力，さらには自分の意思や意見を十分に表現できるスピーチ能力やプレゼンテーション能力の育成を図ります。また，全ての授業を通して異文化理解の促進を図ります。

ロ英語以外の外国語「英語以外の外国語」は， )日常生活に必要な簡単な会話ができるようにすa

ること， )外国語の基礎的な文法を習得し，簡単な文章を読むことができるよbうにすること， )日常生活で使う簡単な文章を書けるようにすること， )外国c d語学習を通して，異文化理解の基礎的知識を獲得すること，の４点を身につけることを教育目標とします。具体的には，初級では「入門・発展」を修めることにより各語学検定試験の４級程度，また中級では３級程度をマスターしたと認められる程度のレベルをめざします。

ハ日本語「日本語」は，受講学生（外国人留学生）が既に初中級レベルの日本語をマ

スターしていることを前提に，上級レベルの会話・読解・作文等の指導を行うこととしております。日本人学生や教師，一般市民等と十分な会話を交わすことができ，日本語の新聞・雑誌・教科書等を概ね読むことができ，作文やレポートも日本人学生にあまり劣らない程度に書くことができるという日本語力を習得させることを教育目標としてめざします。

（２）「健康・スポーツ科目」の教育目標「健康・スポーツ科目」は，スポーツの実践を通して，健康と体力の保持増進

を図るとともにコミュニケーション能力を高め，スポーツの科学的方法やスポーツ文化についても理解を求め，生涯スポーツ社会の実現に対応できる実践力を育てることを教育目標としてめざします。

（３）「情報科目」の教育目標「情報科目」は，高度情報化社会において社会生活を送る上で身につけておく

べきコンピュータ及び情報に関する基礎的な概念と技能を教授するために開設された科目です。

この科目は，コンピュータの仕組みや役割，また，情報処理を適切に行うための基礎的な知識と技能の習得，情報の受発信に必要な基礎的な知識と技能の習得，ならびに情報化社会におけるモラルや社会的な問題点に関する基礎的な知識の習得を教育目標としてめざします。

Ｃ教養科目について１．教養科目全体の教育目標

教養科目の教育目標は，特に上記の全学共通教育の理念における「幅広い教養」，「深い教養」及び「総合的な判断力」という３項目に基づいて，次のように設定されています。

−14−

①学生の皆さんがさまざまな学問分野の「ものの見方・考え方」や知識を幅広く習得することにより，自分自身の専門分野の仕事の全体的な意味や役割を知り，その専門的な知識を生かすことのできるような幅広い教養を自ら培うことへの教育的支援。

②学生の皆さんがあらゆる分野の日常生活の営みの基盤になっている各種の常識・通念を根底的に深く問い直すことができるという意味での，深い「ものの見方・考え方」や知識を習得することにより，自然との関係においても人間との関係においても，創造的・個性的に生きるうえで必要な深い教養を自ら培うことへの教育的支援。

③学生の皆さんが多角的な「ものの見方・考え方」や学際的な知識を習得することにより，激しく変動する現代社会の複雑な諸問題に柔軟に対応できるような総合的な判断力を自ら培うことへの教育的支援。

以上のような教育目標の達成をめざす教養科目は，主題別に「人間と文化」，「人間と社会」，「人間と自然」，「総合科目」，「高年次課題科目」及び「環境教育科目」に区分されます。

それぞれの教育目標は次のとおりです。

２．各教養科目の教育目標（１）「人間と文化」の教育目標

「人間と文化」は，人間と文化との関係を主題とする教養科目です。すなわち，これは，人文科学における各学問分野の観点から，各種の文化がそれぞれ人間にとってどのような意味や機能（はたらき）をもっているかという問題を主題として扱う科目です。

この科目では，学生の皆さんが人間と文化との関係についての課題や，文化との関係における人間観をめぐる課題にふれるとともに，あわせて人文科学における多くの学問分野に特有の「ものの見方・考え方」にもふれることを通じて，教養科目全体としての上記の教育目標［特に①と②］の達成をめざします。

（２）「人間と社会」の教育目標「人間と社会」は，人間と社会との関係を主題とする教養科目です。すなわ

ち，これは，社会科学における各学問分野の観点から，社会とそのさまざまな営みが人間にとってどのような意味や機能（はたらき）をもっているかという問題を主題として扱う科目です。

この科目では，学生の皆さんが人間と社会との関係をめぐる課題や，社会との関係における人間観をめぐる課題にふれるとともに，あわせて社会科学における多くの学問分野に特有の「ものの見方・考え方」にもふれることを通じて，教養科目全体としての上記の教育目標［特に①と②］の達成をめざします。

（３）「人間と自然」の教育目標「人間と自然」は，人間と自然との関係を主題とする教養科目です。すなわ

ち，これは，自然科学における各学問分野の観点から，自然現象や自然科学的思考への理解および自然と人間とのかかわりをめぐるさまざまな問題を主題として扱う科目です。

この科目では，特に高校において履修内容の多様化により自然科学的な思考法にふれる機会の少ない学生の増加を勘案して，自然科学における多くの学問分野に特有の「ものの見方・考え方」にもふれることを通じて，教養科目全体としての上記の教育目標［特に①と②］の達成をめざします。

−15−

（４）「総合科目」の教育目標「総合科目」は，「学生の皆さんが多角的な『ものの見方・考え方』や学際的

な知識を習得することにより，激しく変動する現代社会の複雑な諸問題に柔軟に対応できるような総合的判断力を自ら培うことへの教育的支援」という，教養科目全体としての教育目標の一つ［特に③］に対応する科目です。

この科目では，学生の皆さんが多角的かつ複眼的な「ものの見方・考え方」が必要なことを自覚し，総合的な知見を習得することに役立つことをめざします。

（５）「高年次課題科目」の教育目標「高年次課題科目」は，専門性を身につけつつある高年次学生（３年生以

上）を対象に，社会の具体的問題を主題として取り上げた教養科目です。この科目では，地域や社会にある具体的問題の解決・改善に，身につけた知

識や考え方をどう生かすのか，また様々な専門分野がどう協働すればよいのかという実践的な課題についても学び，上記の教養科目の教育目標［特に③］の達成をめざします。

（６）「環境教育科目」の教育目標「環境教育科目」は，本学における環境教育の出発点として位置づけられる教

養科目です。この科目では，教養科目全体としての上記の教育目標に沿い，環境に対する幅

広い関心と深い認識を促し，環境についての多角的な「考え方」を養うことをめざします。

−16−

２履修方法及び開設授業科目

履修については，本冊子及び授業時間割を参考にし，間違いのないよう注意してください。

��授業科目は��して履修で�ま��。ただし，日本語�外の外国語科目は��して履修で�ます。

授業科目には，必修科目と選択科目の２��があり，�学部，学科，��となお，に��及び修得す��単位数等が��ていますので，�学部の��の�を

また，履修にあたっては前期のみ又は後期のみの開設授業科目や年��してください。度により開設しない授業科目があるので注意してください。

Ａ転換教育科目転換教育科目の開設授業科目及び履修方法等

表Ⅰａ（１年次対象）授業科目単位数週時間数備考

基礎ゼミナール１２初年次自由ゼミナール１２

－履修年次－１年次に履修すること。

(注)１．全学部とも基礎ゼミナール（１単位）は，１年次前期に必ず修得すること。

２．初年次自由ゼミナール（１単位）は，自由選択科目であるが，人数制限があるので注意すること。

Ｂ共通基礎科目

（１）「外国語科目」の開設授業科目及び履修方法等表Ⅰｂ授業科目単位数週時間数授業科目単位数週時間数

英語総合Ⅰ（上級）１２初級ロシア語(入門) １２英語総合Ⅱ（上級）１２初級ロシア語(発展) １２英語総合Ⅰ（中級）１２中級ロシア語１２英語総合Ⅱ（中級）１２初級中国語（入門）１２英語総合Ⅰ（初級）１２初級中国語（発展）１２英語総合Ⅱ（初級）１２中級中国語１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅠ(上級) １２初級韓国語（入門）１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅡ(上級) １２初級韓国語（発展）１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅠ(中級) １２中級韓国語１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅡ(中級) １２上級日本語Ａ１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅠ(初級) １２上級日本語Ｂ１２英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝⅡ(初級) １２上級日本語Ｃ１２初級ドイツ語（入門）１２上級日本語Ｄ１２初級ドイツ語（発展）１２上級日本語Ｅ１２中級ドイツ語１２上級日本語Ｆ１２初級フランス語(入門) １２上級日本語１２G初級フランス語(発展) １２上級日本語１２H中級フランス語１２

−17−

－履修年次－１年次に履修すること。履修方式は学部ごとに異なるので，注意すること。

(注)１．外国語は週２時間で１単位。２．「英語」と「英語以外の外国語」を合わせて，計８単位履修すること。３．英語総合Ⅰ・Ⅱは「読むことと書くこと」を中心とする授業であり，英語コ

ミュニケーションⅠ・Ⅱは「聞くことと話すこと」を中心とする授業である。４．英語以外の外国語は，ドイツ語，フランス語，ロシア語，中国語，韓国語か

ら１つの言語を履修する。中級外国語は，初級外国語と同一言語を履修する。５．英語以外の外国語は，初級（入門），初級（発展）の順に履修すること。

ただし，集中型（入門と発展を併せて週４回行う。）の授業の場合は，同時に履修すること。

６．外国人留学生は，原則として英語及び日本語を履修する。ただし，母国語等が英語の場合及び特別な事情がある場合は，別に指示する。

７．英語以外の外国語を１科目当たり６０時間以上を高校等で履修してきた学生は，別に指示するので申し出ること。

（２）「健康・スポーツ科目」の開設授業科目及び履修方法等表Ⅰｃ

授業科目単位数週時間数備考通常実技（理論含む）健康・スポーツＡ１２通常実技（理論含む）健康・スポーツＢ１２

（理論含む）健康・スポーツＣ（シーズン）１集中集中実技

－履修年次－全学部とも健康・スポーツＡは１年次前期に，健康・スポーツＢは１年次後期に

履修すること。健康・スポーツＣ（シーズン）は集中して行う。(注)１．全学部とも健康・スポーツＡ（１単位）は必ず修得すること。健康・スポーツ

科目が２単位必修の学部（人文社会科学部，教育学部，農学部）は，健康・スポーツＡに加えて健康・スポーツＢを修得することが望ましい。

２．健康・スポーツＣ（シーズン）は，「スキー，スノーボード」，「スケート」から１つ修得できる。

３．健康・スポーツＢ（工学部対象）と健康・スポーツＣ（シーズン）は人数制限があるので注意すること。

（３）「情報科目」の開設授業科目及び履修方法等表Ⅰｄ（１年次）

授業科目単位数週時間数備考情報基礎２２機器の操作含む

－履修年次－１年次前期に履修すること。

(注)高校で情報科目を履修し，所定のレベルを有するものは早期に単位を修得できる場合があります。

−18−

Ｃ教養科目（１）「人間と文化」の開設授業科目等

表Ⅰｅ授業科目単位数週時間数授業科目単位数週時間数

哲学の世界２２アジアの歴史と文化２２倫理学の世界２２欧米の歴史と文化２２日本の思想と文化２２ｼﾞｪﾝﾀﾞｰの歴史と文化２２アジアの思想と文化２２女性と科学の関係史２２欧米の思想と文化２２大学の歴史と現在２２心の理解２２岩手大学ﾐｭｰｼﾞｱﾑ学２２日本の文学２２人類の歴史と地球の現在２２言葉の世界２２日本語表現技術入門２２中国の文学２２日本事情Ａ２２欧米の文学２２日本事情Ｂ２２欧米の言語論２２思想と文化２２芸術の世界２２心と表象２２日本の歴史と文化２２

（２）「人間と社会」の開設授業科目等表Ⅰｆ

授業科目単位数週時間数授業科目単位数週時間数市民生活と法２２著作権法概論２２憲法２２知財ワークショップ２集中経済のしくみ２２キャリアを考える２２現代社会と経済２２多文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝＡ２２市民と政治２２多文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝＢ２２現代政治を見る眼２２２２持続可能なコミュニティーづくり実践学社会的人間論２２地元の企業に学ぶ２２ESD現代社会の社会学２２地場産業・企業論２集中地域と生活２２社会と知的財産２２地域と社会２２ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱﾘｰﾀﾞｰｼｯﾌﾟ２集中と対人関係の心理学２２公共社会２２知的財産入門２集中現代の諸問題２２

（３）「人間と自然」の開設授業科目等表Ⅰｇ

授業科目単位数週時間数授業科目単位数週時間数科学と技術の歴史２２物質の世界２２自然のしくみ２２自然と法則２２自然と数理２２くらしと科学技術２２数理のひろがり２２生物の世界２２生命のしくみ２２自然と数理の世界２２宇宙のしくみ２２科学技術２２

−19−

（４）「総合科目」の開設授業科目等表Ⅰｈ（２年次以上対象，ただし一部は１年次以上対象）

授業科目単位数週時間数備考文化の伝統と現代２２コミュニケーションの現在２２現代社会をみる視角２２岩手の研究２２これからの健康科学２２科学技術と現代社会２２１年次以上対象現代職業選択論２２岩手大学論２２１年次以上対象図書館への招待２２１年次以上対象宮沢賢治の思想と文学２２１年次以上対象環境マネジメント実践学２２いわて学Ⅰ ２集中１年次以上対象いわて学Ⅱ ２集中１年次以上対象

－エネルギーと持続可能な社会－２集中国際研修

総合科目特別講義２２

（５）「高年次課題科目」の開設授業科目等表Ⅰｉ（３年次以上対象）

授業科目単位数週時間数男女共同参画の実践を学ぶ２集中都市の自然再生プランニング２２北上川流域学実習２集中津波の実際から防災を考える２集中環境都市盛岡づくりプロジェクト２２社会のなかの法律問題を考える２２

２２日本の文化・社会と国際ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱ高年次課題科目特別講義Ⅰ ２２高年次課題科目特別講義Ⅱ ２２

（６）「環境教育科目」の開設授業科目等表Ⅰｊ（１年次対象）

授業科目単位数週時間数「環境」を考える２２生活と環境２２都市と環境２２地域の環境保全を考える２２地球環境と社会２２水と環境２２廃棄物と環境２２植物栽培と環境テクノロジー２２森林と環境２２動物と環境２２人の暮らしと生物環境２２環境マネジメントと岩手大学２２

−20−

３自由選択について必修（選択含む）単位数を超えた「転換教育科目（「初年次自由ゼミナール」の

み），健康・スポーツ科目，人間と文化，人間と社会，人間と自然，総合科目，高年次課題科目」（農学部のみ「環境教育科目」を含む）を自由選択に充てることができます。

また，いわて高等教育コンソーシアム，北東北国立３大学における単位互換協定に基づき，他大学で修得した科目については自由選択のなかに取り入れることができます。

なお，自由選択の��修得す�き単位数等については，学部，学科，課�に�り�なるので�学部の��の�を��して��い。

−21−

４各学部の履修単位数及び履修方法

全学共通教育科目の授業科目区分及び単位数等は前述のとおりですが，修得すべき単位数及び履修方法については，以下のようになりますので，熟読のうえ履修してください。

表Ⅱａ全学共通教育科目の修得すべき単位数

区分人文社会科学部必修選択(必修) 自由選択

上限単位転換教育科目１ ( )転換教育科目 1

転換教育科目修得単位数計１英語外国語

全共通基礎８英語以外の外国語

学科目日本語科目

共健康・スポーツ科目２ ( )1通情報科目２

※Ⅳ参照教共通基礎科目修得単位数計１２４育人間と文化６科人間と社会６目教養科目人間と自然６６

総合科目高年次課題科目環境教育科目２

教養科目修得単位数計２６４３全学共通教育科目修得単位数計

（注）１．各区分から修得すべき単位数を履修すること。２．（）の数字は上限数を表す。

Ⅰ 転換教育科目（１単位）必修単位（１単位）基礎ゼミナール（１単位）を修得すること。

Ⅱ 共通基礎科目（１２単位）必修単位（１２単位）① 外国語科目（英語・英語以外の外国語）

英語，英語以外の外国語を次のａ～ｃのいずれか１つの履修形態を選択し修得すること。

ａ．英語８単位英語総合Ⅰ・Ⅱを各２単位，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱを各２単位，

計８単位ｂ．英語４単位，英語以外の外国語４単位，計８単位

英語総合Ⅰ・Ⅱを各１単位，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱを各１単位，計４単位及び英語以外の外国語から１外国語を選択し，初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，計４単位，合計８単位。

ｃ．英語以外の外国語８単位１外国語を選択し，初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，中級

を４単位，計８単位

−22−

② 健康・スポーツ科目ⅰ 健康・スポーツ（１単位）は必ず修得すること。Aⅱ 健康・スポーツＢ及び健康・スポーツＣから１単位を修得すること。健康・

スポーツＢを修得することが望ましい。ⅲ 健康・スポーツＣ（シーズン）は，「スキー、スノーボード」，「スケー

ト」から１つ修得できるが，人数制限があるので注意すること。

③ 情報科目情報基礎（２単位）を修得すること。

Ⅲ 教養科目（２６単位）１．必修単位（２０単位）

① 「人間と文化」から６単位を修得すること。② 「人間と社会」から６単位を修得すること。③ 「人間と自然」から６単位を修得すること。④ 「環境教育科目」から２単位を修得すること。

２．選択（必修）単位（６単位）「人間と文化」，「人間と社会」，「人間と自然」，「総合科目」，「高年次課

題科目」から６単位を修得すること。

Ⅳ 自由選択（４単位）※

次の区分から４単位を修得すること。なお，各区分ごとに修得できる上限があるので注意すること。

また，いわて高等教育コンソーシアム，北東北国立３大学における単位互換制度に基づき，他大学で修得した科目を含むことができる。

① 「転換教育科目」（「初年次自由ゼミナール」のみ。１単位まで）② 「健康・スポーツ科目」（１単位まで）③ 「人間と文化」④ 「人間と社会」⑤ 「人間と自然」⑥ 「総合科目」⑦ 「高年次課題科目」

－履修上の注意事項－１「転換教育科目」，「外国語科目」，「健康・スポーツ科目」，「情報科目」及

び「環境教育科目」は１年次に，それぞれ決められた時間帯に履修すること。また「総合科目」は２年次以降（一部１年次）に，「高年次課題科目」は３年次以降に履修すること。

��２教育職員免許状取得希望者は，日本国憲法として「人間と社会」でする必要があるので注意すること。得

３履修については，本冊子及び授業時間割表を参考にし，間違いのないよう注意すること。

なお，�一授業科目は��して履修できない。た�し，日本語以外の外国語科目また，履修にあたっては前期のみ又は後期のみの開設授業は��して履修できる。

科目や年度により開設しない授業科目があるので注意すること。

−23−


表Ⅱｂ全学共通教育科目の修得すべき単位数

区分教育学部必修選択(必修) 自由選択


転換教育科目修得単位数計１英語４外国語

４全共通基礎英語以外の外国語

学科目科目日本語共健康・スポーツ科目２ ( )1

※Ⅳ参照通情報科目２２教共通基礎科目修得単位数計１２育人間と文化４科人間と社会６目教養科目人間と自然４２

総合科目高年次課題科目環境教育科目２

教養科目修得単位数計１８３３全学共通教育科目修得単位数計



Ⅱ 共通基礎科目（１２単位）必修単位（１２単位）① 外国語科目（英語）

英語総合Ⅰ・Ⅱを各１単位，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱを各１単位，計４単位を修得すること。

② 外国語科目（英語以外の外国語）１外国語を選択し，初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，計４単位

を修得すること。

③ 健康・スポーツ科目ⅰ 健康・スポーツ（１単位）は必ず修得すること。Aⅱ 健康・スポーツＢ及び健康・スポーツＣから１単位を修得すること。健康・スポーツＢを修得することが望ましい。

ⅲ 健康・スポーツＣ（シーズン）は，「スキー，スノーボード」，「スケート」から１つ修得できるが，人数制限があるので注意すること。

④ 情報科目情報基礎（２単位）を修得すること。

−24−

Ⅲ 教養科目（１８単位）１．必修単位（１６単位）

① 「人間と文化」から４単位を修得すること。② 「人間と社会」から６単位を修得すること。③ 「人間と自然」から４単位を修得すること。④ 「環境教育科目」から２単位を修得すること。

２．選択（必修）単位（２単位）「人間と文化」，「人間と社会」，「人間と自然」，「総合科目」，「高年次課

題科目」から２単位を修得すること。

Ⅳ 自由選択（２単位）※

次の区分から２単位を修得すること。なお，各区分ごとに修得できる上限があるので注意すること。


① 「転換教育科目」（「初年次自由ゼミナール」のみ。１単位まで）② 「健康・スポーツ科目」（１単位まで）③ 「人間と文化」④ 「人間と社会」（憲法を除く）⑤ 「人間と自然」⑥ 「総合科目」⑦ 「高年次課題科目」


び「環境教育科目」は１年次に，それぞれ決められた時間帯に履修すること。また，「総合科目」は２年次以降（一部１年次），「高年次課題科目」は３年次以降に履修すること。

２履修については，本冊子及び授業時間割表を参考にし，間違いのないよう注意すること。

なお，�一授業科目は��して履修できない。た�し，�本語以外の外国語科目また，履修にあたっては前期のみ又は後期のみの開設授業は��して履修できる。


−25−


表Ⅱｃ全学共通教育科目の修得すべき単位数工学部工学部

区分（応用化学・生命工学科（マテリアル工学科，及び社会環境工学科）電気電子・情報システム工学科，

機械システム工学科）必修自由選択必修自由選択必修選択( ) 必修選択( )

上限単位上限単位上限単位転換教育科目１ ( ) １ ( )転換教育科目 1 1

転換教育科目修得単位数計１１英語外国語

全共通基礎８８英語以外の外国語

学科目科目日本語共健康・スポーツ科目１ ( ) １ ( )1 1通情報科目２２教共通基礎科目修得単位数計１１７１１７

※Ⅳ参照 ※Ⅳ参照育人間と文化４ ( ) ４ ( )2 2科人間と社会４ ( ) ４ ( )2 2目教養科目人間と自然 ( ) ( ) ( )2 2 2

総合科目２ ( ) ( ) ４ ( )2 2 2※１ ※１高年次課題科目 ( ) ( ) ( )2 2 2

※２環境教育科目２ ( ) ( )2 2教養科目修得単位数計１２１２

３１３１全学共通教育科目修得単位数計



Ⅱ 共通基礎科目（１１単位）必修単位（１１単位）① 外国語科目（英語・英語以外の外国語）

英語，英語以外の外国語を次のａ～ｂのどちらか１つの履修形態を選択し修得すること。



英語総合Ⅰ・Ⅱを各１単位，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱを各１単位，計４単位及び英語以外の外国語から１外国語を選択し，初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，計４単位，合計８単位

② 健康・スポーツ科目（１単位）健康・スポーツＡ（１単位）を修得すること。


−26−

Ⅲ 教養科目（１２単位）１．必修単位

① 「人間と文化」から４単位を修得すること。② 「人間と社会」から４単位を修得すること。

��化学・��学科，社会環境�学科③「環境教育科目」から２単位を修得すること。

２．選択（必修）単位��化学・��学科，社会環境�学科

「人間と自然」「総合科目」「高年次課題科目」から２単位を修得すること。, ,�テリアル�学科，��子・情報システム�学科，��システム�学科

次の区分から４単位を修得すること。① 「人間と自然」（２単位まで）② 「総合科目」（２単位まで）③ 「高年次課題科目」（２単位まで）④ 「環境教育科目」（２単位まで）

Ⅳ 自由選択（７単位）※

次の区分から７単位を修得すること。なお，各区分ごとに修得できる上限があるので注意すること。


① 「転換教育科目」（「初年次自由ゼミナール」のみ。１単位まで）② 「健康・スポーツ科目」（１単位まで）

健康・スポーツＢ，健康・スポーツＣ（シーズン）は，人数制限があるので注意すること。

③ 「人間と文化」（２単位まで）④ 「人間と社会」（２単位まで）⑤ 「人間と自然」（２単位まで）⑥ 「総合科目」（２単位まで）⑦ 「高年次課題科目」（２単位まで）※１

「高年次課題科目」を選択（必修）の�で履修しない者は，「高年次課題科目」を履修できる。

�テリアル�学科，��子・情報システム�学科，��システム�学科※２⑧「環境教育科目」（２単位まで）

「環境教育科目」を選択（必修）の�で履修しない者は，「環境教育科目」を履修できる。


,び「環境教育科目」は１年次に，それぞれ決められた時間帯に履修すること。また「総合科目」は２年次以降（一部１年次）に「高年次課題科目」は３年次以降に履,修すること。

２教育職員免許状取得希望者は，日本国憲法として「人間と社会」で，する必要があるので注意すること。（詳細について

は，オリエンテーション等で説明する。）




−27−


表Ⅱｄ全学共通教育科目の修得すべき単位数

区分農学部必修選択(必修) 自由選択


転換教育科目修得単位数計１英語外国語

全共通基礎８英語以外の外国語

学科目科目日本語共健康・スポーツ科目２ ( )1通情報科目２

※Ⅳ参照教共通基礎科目修得単位数計１２６育人間と文化６科人間と社会６目教養科目人間と自然２

総合科目高年次課題科目環境教育科目２ ( )2

教養科目修得単位数計１６３５全学共通教育科目修得単位数計



Ⅱ 共通基礎科目（１２単位）必修単位（１２単位）① 外国語科目（英語・英語以外の外国語）

英語，英語以外の外国語を次のａ～ｂのどちらか１つの履修形態を選択し修得すること。



英語総合Ⅰ・Ⅱを各１単位，英語コミュニケーションⅠ・Ⅱを各１単位，計４単位及び英語以外の外国語から１外国語を選択し，初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，計４単位，合計８単位

② 健康・スポーツ科目（２単位）ⅰ．健康・スポーツ（１単位）は必ず修得すること。Aⅱ．健康・スポーツＢ及び健康・スポーツＣから１単位を修得すること。健康・スポーツＢを修得することが望ましい。

ⅲ．健康・スポーツＣ（シーズン）は，「スキー，スノーボード」，「スケート」から１つ修得できるが，人数制限があるので注意すること。

−28−


Ⅲ 教養科目（１６単位）必修単位（１６単位）① 「人間と文化」から６単位を修得すること。② 「人間と社会」から６単位を修得すること。③ 「人間と自然」から２単位を修得すること。④ 「環境教育科目」から２単位を修得すること。

Ⅳ 自由選択（６単位）※

次の区分から６単位を修得すること。なお，各区分ごとに修得できる上限があるので注意すること。


① 「転換教育科目」（「初年次自由ゼミナール」のみ。１単位まで）② 「健康・スポーツ科目」（１単位まで）③ 「人間と文化」④ 「人間と社会」⑤ 「人間と自然」⑥ 「総合科目」⑦ 「高年次課題科目」⑧ 「環境教育科目」（２単位まで）

－履修上の注意事項－１「転換教育科目」，「外国語科目」，「情報科目」，「健康・スポーツ科目」及

び「環境教育科目（自由選択分の環境教育科目は２年次以降で履修）」は１年次に，それぞれ決められた時間帯に履修すること。また，「総合科目」は２年次以降（一部１年次）に，「高年次課題科目」は３年次以降に履修すること。

��２教育職員免許状取得希望者は，日本国憲法として「人間と社会」でする必要があるので注意すること。得




−29−


Ⅲ 専門教育について

科学部

人文社会

Ⅲ　専門教育について


�学部の教育目的�人文社会科学部は，自然科学との密接な関連のもとに人文社会科学の諸分野の専門性を身に付けさ

せることにより，幅広く深い教養と豊かな人間性を育み，総合的な知見，思考力，判断力と広い国際

的視野を兼ね備えた，持続可能な社会の実現に向けて活躍できる人材の養成を目的とする。

�学部の修得能力�人文社会科学部は，その教育プログラムを通して，学生が次のような能力を修得することを目指し

ている。

（１）文系分野，理系分野にとらわれず，幅広く深く学ぶ能力

（２）人間，文化，社会，環境を，現象だけにとらわれず，それぞれの本質的視点から分析し，そ

れらを総合し，判断する能力

（３）国際社会・地域社会のなかで，学び，考え，行動するために必要なコミュニケーション能力

��課程・教育コースの教育目的�修得能力�

＜教育目的＞

人間科学課程は，人間情報科学コースと行動科学コースの教育コースによって構成され，人間に2対する深い理解と広い視野に基づく学際的・総合的な課題探求能力を持ち，現代社会の様々な課題を

全体的に把握し，それらの課題に適切かつ柔軟に対処できる人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

人間科学課程では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目指

す。

（１）現代社会において新たに直面する事象を自らの力で理解し判断する自発的課題探求能力

（２）他者との関わり，他者理解に際して，発表や討論を通じてのコミュニケーション・スキル，

プレゼンテーション・スキルの修得

（３）経験実習・実験による理解の機会を確保するとともに，チームワーク，リーダーシップな( )どの集団活動場面におけるスキルの修得

＜教育目的＞

人間情報科学コースは，人間存在そのものを主として人間科学哲学，倫理学，言語学など的( )ならびに情報科学人工知能論，情報ネットワーク論，複雑系科学論など的なアプローチに基づ( )いて理解するとともに，その理解を人間科学と情報科学との横断領域に関わる学問心理学，生(理学，文化人類学などによって補完することによって，複雑多様化した現代社会において生じ)てくる新しい諸課題に適切に対処できる人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

人間科学情報コースでは，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得する

ことを目指す。

（１）伝統的な人間学と萌芽期にある情報科学との交流の中で，人間存在について新たな学問

のあり方を探求する能力

＜教育目的＞

行動科学コースは，人間行動に対する心理学的並びに社会学的なアプローチに基づく人間性の

探求をベースに，身体的，心理的及び社会的な人間行動の諸条件を把握するとともに地理学的観

点も加え，現代社会における多様な人間行動をめぐる諸問題を全体関連的に受け止めて，適切に

対処できる人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

行動科学コースでは，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得すること

を目指す。

（１）人間行動の個人的側面（心理学的視点）と社会的側面（社会学の視点）から考察できる

−31−

能力

（２）人間行動の前提となる社会地理的諸条件やスポーツ行動に焦点を合わせた身体的諸条件

について考察できる能力

＜教育目的＞

国際文化課程は「文化システムコース「アジア文化コース「欧米言語文化コース」のコース，」」 3からなり，文化の本質・動態や現代文化の諸問題の理解・探究，アジア文化・欧米文化に関する知識

，，の獲得国際情報化社会に対応できるコミュニケーション手段としての個別言語能力育成等を通じて

高度に国際化，情報化された現在の日本と世界で真に活躍できる見識と知識・方法を持った人材を養

成することを目的とする。

＜修得能力＞

国際文化課程では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目指

す。

（１）文化の本質と文化的システムの諸相，日本・中国をはじめとするアジア諸国，欧米諸国の文

化，アジア・欧米といった広域文化圏の文化，さらにそれらの地域を越えた国際的な場におけ

る文化の諸相を理解する能力

（２）多様な文化を諸領域にわたり学習し，主体的な研究活動を行うことによって，現在の諸課題

を探求し解決する能力

＜教育目的＞

文化システムコースは，従来の「国家」や「民族」などの枠，あるいは従来の文学研究，作家

研究思想史研究の枠では捉えきれなくなった現代社会の文化諸現象についてその生成・発展・，，

変容を根底から捉え直し，広くかつ新しい視座から文化の動態を理解し，グローバル社会で活躍

できる人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

文化システムコースでは，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得する


（１）伝統文化や地域文化の諸相を，文献のみならずフィールド（現場）の観察を通じて検討

できる能力

（２）現代社会の諸問題を，歴史・思想・哲学などの根源的原理から考察すると同時に，社会

的・政治的状況の中で文化がどのように変容していくのかを理解できる能力

（３）身近な文化現象に対する既存の見方を，メディア・表現手段の特性やマイノリティの視

点をふまえ，再考できる能力

（４）日常生活を取り巻く様々な意味や認識がどのように形成されているのかを，記号・テク

スト・表象の視点から読み解く能力

＜教育目的＞

日本と中国を中心とするアジア地域に関する諸問題について，学生が自らの課題を見出し，言

語・文学・歴史・思想のそれぞれの方面から主体的に探究するとともに，アジアあるいは世界の

各地域の文化や各時代の文化を比較学習することを通して，今自分が立脚する場を相対化し，問

い直すことのできる人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

アジア文化コースでは，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得するこ

とを目指す。

（１）漢字文化圏の文献資料あるいは非文献資料を適切に取り扱い，読み解く能力

（２）従来の研究成果を批判的に検討し，自らの見解を論理的に組み立て，発表することので

きる能力

＜教育目的＞

欧米諸言語（英語，ドイツ語，フランス語，ロシア語）のコミュニケーション能力を養成する

とともに，欧米諸国の歴史的展開と文化史の探究，欧米諸国（イギリス，アメリカ，ドイツ，フ

ランス，ロシア）の文化的特徴・社会事情の理解，欧米諸国の文学作品・作家についての理解，

−32−

欧米諸言語の言語学的分析法・コミュニケーション論の修得などを通して，国際社会で活躍でき

る人材を養成することを目的とする。

＜修得能力＞

欧米言語文化コースでは，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得する


（１）欧米諸国（イギリス，アメリカ，ドイツ，フランス，ロシア）の歴史や文化の諸相を理

解し，探究する能力

（２）国際情報化社会に対応できるコミュニケーション手段としての個別言語能力

＜教育目的＞

法学・経済課程は「法学コース」と「経済コース」の２コースからなり，法学と経済学の結びつ，

きをより緊密にすることによって，高度化・多様化する現代社会の諸現象を総合的・学際的に把握す

るとともに，社会や地域が抱える今日的・将来的課題への対応・方策について学習することを目的と

する。

＜修得能力＞

法学・経済課程では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目

指す。

（１）高度化・多様化する現代社会を総合的・学際的に把握する能力

（２）社会や地域の要求に主体的・実践的に対応する能力

＜教育目的＞

法学を体系的に学ぶことを基軸とし，経済学的な知識も習得しながら，法令を遵守し社会的責

任を果たせる人材の養成，また公務員や民間企業などにおいて，様々な課題に法的思考力を駆使

し果敢に取り組むことのできる人材の養成を目指す。

＜修得能力＞

法学コースでは次の能力を修得することを目指す。

（１）法令を正確に理解し，客観的に解釈できる能力

（２）法的な思考法を身につけ，社会や地域が抱える法的な課題を意識し，問題に能動的に取

り組むことのできる能力

＜教育目的＞

経済学を体系的に学ぶことを基軸とし，法学・政治学とも関連させつつ，経済の理論・歴史，

現代経済の諸相などに係る科目を履修することによって，現代社会の諸現象や社会・地域が抱え

る諸課題などを主として経済の側面から学習することを目的とする。

＜修得能力＞

経済コースでは次の能力を修得することを目指す。

（１）経済学的な思考法を身につけることによって，現代社会の総合的・学際的把握をもう一

段深化させられる能力

（２）経済学的な思考法に基づいて，社会や地域の要求にいっそう主体的・実践的に対応でき

る能力

＜教育目的＞

環境科学課程は，自然とその中での人間と社会のあり方について，幅広い知識を身につけ理解する

ことにより，地球規模から身近な地域にまでわたる環境の問題の解決「持続可能な共生社会」の構，

築に向けて，多様な視点から取組むことのできる人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞

環境科学課程では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目指

す。

（１）人間，社会，および自然に対する幅広い理解力

（２）多岐にわたる環境の問題に，総合的な立場から取組むことのできる能力

（３）実際の問題に対応する実践力

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１．岩手大学人文社会科学部教育課程規則

第１章総則（趣旨）

第１条国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という）第３６条第５項に基づき，この規則を定める。。２岩手大学人文社会科学部（以下「本学部」という）の教育課程に関する事項は，学則及び岩手大学全学。

共通教育規則（以下「共通教育規則」という）に定めるもののほかこの規則による。。３学則，共通教育規則及びこの規則に特別の定めのある場合を除き，教育課程に関する事項は教授会が定め

る。

（目的）第２条本学部は，自然科学との密接な関連のもとに人文社会科学の諸分野の専門性を身に付けさせることに

より，幅広く深い教養と豊かな人間性を育み，総合的な知見，思考力，判断力と広い国際的視野を兼ね備えた，持続可能な社会の実現に向けて活躍できる人材の養成を目的とする。

（課程）第３条本学部に人間科学，国際文化，法学・経済，及び環境科学の４課程を置く。

第２章教育課程（教育課程）

第４条本学部の教育課程は，全学共通教育及び専門教育からなる。

（全学共通教育の授業科目等）第５条全学共通教育の授業科目，単位数，履修方法等に関する事項については，共通教育規則に定める。

（専門教育の授業科目）第６条専門教育の授業科目は，必修科目，選択必修科目及び選択科目とする。２授業科目は，普通講義，特殊講義，演習，コロキウム，講読，実験，実習及び特別研究による。３授業科目の種類及び単位数は，別表に定めるところによる。４授業科目の必修，選択必修及び選択の別は，別に定めるところによる。

（授業科目等の公示）第７条各学期に開講する授業科目，授業時間及び担当教員名は，各学期の開始までに公示する。２前項の授業科目の年次配当・時間数は別に定める。

第３章履修（履修方法等）

第８条履修方法等については，学則第２章第４節及びこの規則に定めるもののほか別に示すところによる。

（履修授業科目の届け出）第９条学生は，履修しようとする授業科目を各学期当初の指定期間内に届け出なければならない。２学期の途中から開講する授業科目については，その都度前項の届け出をすることができる。３第１項及び第２項の届け出をしない者は，単位の認定を受けることができない。４第１項及び第２項の届け出の後は，履修取り消しを定める指定期間後は，授業科目を変更することができ

ない。５本学部の学生で，他学部の授業科目及び国際交流科目を履修しようとする者は，所定の手続を経て許可を

得なければならない。６他学部の学生が，本学部の専門教育の授業科目の履修を願い出たときは前項に準ずる。

（他の大学の科目の履修）第９条の２本学部が教育上有益と認めるときは，他の大学との協議に基づき，学生に当該大学の科目を履修

させることができる。２学生は，他の大学の科目を履修しようとするときは，所定の手続きを経て許可を得なければならない。３前各項に関して必要な事項は，別に定める。

（試験）第１０条試験は，各学期末に行う。ただし，授業科目によっては，学期中に随時行うことがある。２試験科目及び日時等はあらかじめ公示する。３病気その他やむを得ない事情により所定の試験に欠席した者で，特別の事情があると認められる場合は，

追試験を行うことがある。

第１１条履修授業科目の成績は，各授業の担当教員が学習状況，出席状況，学習報告及び試験等によって評価する。

２成績は，秀・優・良・可・不可の評語をもって表わし，秀・優・良・可を合格，不可を不合格とする。

第４章卒業（卒業認定）

第１２条本学部を卒業するには，学則別表１に定める所定の単位を修得しなければならない。附則（省略）

−34−

２．岩手大学人文社会科学部専門教育課程履修基準

人文社会科学部は，自然科学との密接な関連の下に人文科学・社会科学を総合的に研究教育することをその理念とする。この学部理念に立ち，｢岩手大学人文社会科学部教育課程規則」第７条及び第１１条に基づき，次の履修基準を定める。

１（総修得単位数）．人文社会科学部学生は，専門教育において各課程（人間科学，国際文化，法学・経済及び環境科学）が開設

する授業科目と学部共通科目から，８２単位を修得しなければならない。２（学部共通科目）．

学部の基本的教育目標の一つである「総合性・学際性」を基礎とした幅広い視野を養うとともに，学問研究の根底的基礎となる考え方と方法を深化させ，課題探求能力を育成するため，学部共通科目４単位を修得しなければならない。

・総合科学論Ⅰ ２単位・総合科学論Ⅱ ２単位

３（課程開設科目）．（１）人間科学，国際文化，法学・経済及び環境科学の各課程毎に定める課程科目，及び課程を構成する各

教育コース毎に専門領域の研究を深めるために定めるコース科目を併せて７８単位修得しなければならない。

各教育コースのカリキュラムと修得すべき単位数及び開設授業科目は別表１）に示す。各教育コースの定める自由選択科目として，その単位数の限度内で，他学部・他大学の科目及び国際

交流科目の履修を認める。その授業科目及び履修方法等は別に示す。（２）特別研究を必修とする課程においては最終学年においてこれを修得する。特別研究に関する扱いは別

に定める。４（副専攻基礎科目・副専攻科目）．

総合的な学習・研究をより系統立てて行わせるために，主副専攻制度を実施する。学生は，所属コース以外の最低一つの副専攻基礎認定を受けるのに必要な単位（１０単位以上）を修得しな

ければならない。この単位は，課程開設科目７８単位の中に含めることができる。副専攻基礎に加えて必要な単位（副専攻基礎と併せて２０単位以上）を修得することによって，副専攻の認定を受けることができる。

副専攻基礎及び副専攻パッケージを構成する授業科目群等については別表２）に示す。５（早期卒業）．

学則第２９条（在学期間の特例）及び「岩手大学における在学期間の特例に関する規則」に基づいて「早，期卒業」に関し必要な事項を別に定める。

◎特別研究について１．特別研究を提出するためには，３年次終了時点で（９月卒業予定者の場合には，４年次前期終了時点で）

９６単位（教職科目及び課外科目を除く）以上の単位を修得しておかなくてはならない。２．特別研究は，１月２１日(９月卒業予定者の場合には，７月２１日)午後５時までに学生センターＡ棟３番

窓口に提出する。なお，当日が休業日の場合，次の日の同時刻とする。

３．各課程・コースは，特別研究の指導体制，題目届け等の手続き，その他必要な細目を定めるとともに，特別研究の審査を行う。

◎早期卒業について１．２年次終了の時点において，それまでのすべての学期に「成績優秀者（※１参照）であり，かつ９０単」

位（教職科目及び課外科目を除く）以上の単位を修得している者は，早期卒業を希望する場合，認定願を提出する。教務委員会の審査に基づき，教授会が早期卒業の可能性があると認める場合，その者を早期卒業の候補者とする。

２．候補者には（法学・経済課程の学生を含めて）３年次に特別研究を課す。３．候補者は，候補者として認定を受けた後の各学期の成績についても「秀」及び「優」の評語が１０分の，９以上であることが必要であり，教務委員会の判定によりそうでない場合，自動的に候補者の資格を失う。

４．候補者には，３年次終了時又は４年次前期終了時に，特別研究の内容を中心として最終試験を行い，卒業認定を行う。特別研究の成績は「秀」又は「優」であることが必要である。

※１「成績優秀者」とは，前の学期において卒業要件科目を１８単位以上修得し，かつ卒業要件科目の総修得単位数のうち「秀」及び「優」の評語を１０分の９以上得た者とする。，

※２人間科学課程行動科学コース学生の場合，履修基準の「早期卒業について」に記載の要件に加えて，以下の要件も必要である。

１．早期卒業の候補者となるには，２年次終了までに履修した専門教育科目の必修科目の成績が，原則的にすべて「秀」及び「優」であることが必要である。

100２早期卒業候補者が早期卒業するには｢特殊実験調査Ⅰ｣および特殊実験調査Ⅱ の成績が秀 (．，「」，「」点満点で９０点以上）であることが必要である。

−35−

別表１）

課程環境人間科学国際文化法学・経済

科学

教育コース

転換教育科目１１１１１１１１

全目８８８８８８８８外国語科

学共２２２２２２２２健康・スポーツ科目

通情報科目２２２２２２２２

教育教養科目２６２６２６２６２６２６２６２６科目自由選択４４４４４４４４

全学共通教育計４３４３４３４３４３４３４３４３

学部共通科目４４４４４４４４

専課程導入科目４４２２２４４４

門課程共通科目４４４４４８８

教コース基礎科目８１４２０１４２４２８３２１４

育ココース展開科目３４２８２６３２２８※ ３８４

科関連他課程科目２６８３８３４ー２２１４

目ス ※ 自由選択科目２０１４１２１２１

科特別演習４

目 ※ 特別研究６６６６６ ※ (６) ※ (６) ６２３３

※ 専門教育科目計８２８２８２８２８２８２８２８２５

単位数合計１２５１２５１２５１２５１２５１２５１２５１２５

※ 専門教育科目における自由選択科目には，全学共通教育科目，教職教育科目及び課外科目を１

含むことができない。※ 特別研究を提出するためには，３年次終了時点で９６単位（教職科目及び課外科目を除く）２

以上の単位を修得しておかなくてはならない。※ 法学・経済課程の学生で希望する場合は，特別研究を認める。この場合，特別研究６単位は３

コース展開科目に含むことができる。※ 環境科学課程のコース展開科目と関連他課程科目の内訳は，履修細則を参照すること。４

※ 所属コース以外の最低一つの副専攻基礎認定要件（必修，１０単位以上）は，関連他課程科５

目や自由選択科目等の枠を利用して，専門教育科目８２単位のうちの課程開設科目７８単位に含めることができる。

人間情報科学

行

動

科

学

文化システム

ア

ジ

ア

文

化

欧米言語文化

法

学

経

済

環

境

科

学

課程科目

−36−

① 人間科学課程

１）[ 人間情報科学コース ] 履修細則

区分授業科目単位数

全転換教育科目１

学共通基礎科目

共外国語科目８

通健康･スポーツ科目２

教情報科目２

育教養科目２６

科自由選択４

目計４３

[必修]：

学部共通科目総合科学論Ⅰ・Ⅱ ４

[必修]：

課課程導入科目人間科学概論４

程人間科学基礎実習

専科 [選択必修]

目課程共通科目生理学，論理学，基礎統計学，社会調査法４

[必修]

門コース基礎科目人間情報科学概論８

人間情報科学基礎演習

人間情報科学演習Ⅰ・Ⅱ

コ [選択必修]

，，，教統計学プログラミングコンピュータ基礎演習

情報ネットワーク論，地理情報システム論，ー

コース展開科目社会情報システム論，３４

ス複雑系科学論，言語情報論，言語学，人間学，

育哲学，倫理学，応用倫理学，認知心理学，

科人格心理学，スポーツ行動論，文化人類学など

（別��）

目 [選択必修]

科国際文化課程の課程科目（課程導入科目及び課程

共通科目，）

関連他課程科目法学・経済課程の課程科目（課程導入科目及び課２

程共通科目，）

目環境科学課程の課程・コース導入科目，課程・コ

ース基礎科目及び次の科目環境情報論Ｂ～Ｃ

他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，

自由選択科目及び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本２０

学部の科目に認定できなかった科目を含むことが

できる。

特別研究 [必修]：特別研究６

計８２

合計１２５

−37−

２） [ 行動科学コース ]履修細則






教情報科目２


科自由選択４

目計４３

[必修]：


[必修]：

課課程導入科目人間科学概論４

専程人間科学基礎実習

科 [選択必修]：

目課程共通科目生理学，論理学，基礎統計学，社会調査法４

門

[必修]：

行動科学方法論，行動科学概論Ⅰ・Ⅱ，

教コース基礎科目心理学基礎実験，社会調査実習Ⅰ，１４

Ⅰ・Ⅱコ特殊実験調査

[選択必修]：ー

育実験心理学，認知心理学，人格心理学，

ス臨床心理学，社会心理学，家族社会学，

地域社会学，社会的行為論，行動地理学，

科コース展開科目スポーツ行動論，文化人類学など２８

（別��）科

目

課程開設の演習８単位以上

（ただし，コース開設の展開科目内の演習を４

目単位以上含む）

他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，

自由選択科目及び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本２２

学部の科目に認定できなかった科目を含むことが

できる。


計８２

合計１２５

−38−

人間科学課程コース展開科目（別表）

○人間情報科学コース

人間学講義Ⅰ～Ⅲ，人間学特講Ⅰ～Ⅲ，哲学特講Ⅰ～Ⅸ，人間学演習Ⅰ～Ⅵ，

応用倫理学講義Ⅰ～Ⅲ，応用倫理学特講Ⅰ～Ⅲ，倫理学特講Ⅰ～Ⅸ，

応用倫理学演習Ⅰ～Ⅵ，言語学講義Ⅰ～Ⅲ，言語学特講Ⅰ～Ⅵ，言語学演習Ⅰ～Ⅵ，

美学Ⅰ・Ⅱ，実験心理学，実験心理学特講，認知心理学，認知心理学特講，

人格心理学，人格心理学特講，スポーツ行動論，スポーツ行動論特講，

文化人類学，統計学（推定・検定，多変量解析入門，情報ネットワーク論Ⅰ～Ⅲ，）

，，，，地理情報システム論情報理論プログラミングⅠ・Ⅱ コンピュータ基礎演習Ⅰ・Ⅱ

人工知能論，社会情報システム論，社会情報システム論演習，複雑系科学論，

言語情報論，情報科学特講Ⅰ～Ⅳ，情報倫理講義，情報論特講－情報と職業－

○行動科学コース

実験心理学，実験心理学特講，認知心理学，認知心理学特講，人格心理学，

人格心理学特講，生理学特講，臨床心理学，臨床心理学特講，臨床心理学実習，

文化人類学，社会心理学，社会心理学特講，犯罪社会心理学，

，，，，社会的行為論Ⅰ・Ⅱ 社会意識論Ⅰ・Ⅱ 家族社会学Ⅰ・Ⅱ 家族社会学特講Ⅰ・Ⅱ

地域社会学Ⅰ・Ⅱ，地域社会学特講Ⅰ・Ⅱ，行動地理学，社会地理学，人口地理学，

地域分析，地域分析実習，スポーツ行動論，スポーツ行動論特講，基礎心理学，

応用心理学，文化心理学，心理療法論，現代社会論，行動科学統計法Ⅰ・Ⅱ，

社会学概論，心理学通論，社会調査概論

○人間情報科学コース開設の演習

人間情報科学基礎演習，人間学演習Ⅰ～Ⅵ，応用倫理学演習Ⅰ～Ⅵ，

言語学演習Ⅰ～Ⅵ，コンピュータ基礎演習Ⅰ・Ⅱ

○行動科学コース開設の演習

実験心理学演習Ⅰ・Ⅱ，認知心理学演習Ⅰ・Ⅱ，人格心理学演習Ⅰ・Ⅱ，

臨床心理学演習Ⅰ・Ⅱ，社会心理学演習Ⅰ・Ⅱ，家族社会学演習Ⅰ・Ⅱ，

地域社会学演習Ⅰ・Ⅱ，人文地理学演習Ⅰ・Ⅱ，スポーツ行動論演習Ⅰ・Ⅱ

単位数はすべて２単位

−39−

② 国際文化課程

１）[ 文化システムコース ]履修細則

区分授業科目単位数全転換教育科目１




教情報科目２


科自由選択４

目計４３

（）内[必修]：の数字は学部共通科目総合科学論Ⅰ・Ⅱ ４２単位以[必修]：外の科目課課程導入科目国際文化入門２の単位数程 [選択必修：］

を表す。科課程共通科目文化研究方法論目 ※ アジア文化論４専

※ 欧米言語文化論[必修：］

文化システム論

６[選択必修：］

文化論コロキウムⅠ～Ⅷ(各１)の中から門

コース基礎科目４単位コ

[選択必修：］

テクスト分析論Ⅰ～Ⅳ，文化記号論Ⅰ～Ⅳ，

１４社会文化論Ⅰ～Ⅳ，表象文化論Ⅰ～Ⅳ，

教社会文化思想論Ⅰ～Ⅳ，ジェンダー文化論Ⅰ～Ⅳー

文化領域論Ⅰ～Ⅳ，

[選択必修：（２分野以上）］

テクスト分析論特講Ⅰ～Ⅳ，文化記号論特講Ⅰ～Ⅳ，

社会文化論特講Ⅰ～Ⅳ，表象文化論特講Ⅰ～Ⅳ，ス

１０育社会文化思想論特講Ⅰ～Ⅳ，文化論特講Ⅰ～Ⅹ，

メディア文化論特講Ⅰ～Ⅳ，比較文学論Ⅰ～Ⅳ，

ジェンダー文化論特講Ⅰ～Ⅳ，消費文化論Ⅰ～Ⅳ，

文化理論特講Ⅰ～Ⅳ，文化歴史地理学Ⅰ～Ⅱ，科

文化動態論Ⅰ～Ⅱ，エスニシティ論Ⅰ～Ⅳコース展開科目

科 [選択必修]： (２分野以上)

１０テクスト分析論演習Ⅰ～Ⅵ 文化記号論演習Ⅰ～Ⅵ，，

目社会文化論演習Ⅰ～Ⅵ，表象文化論演習Ⅰ～Ⅵ，

Ⅵ Ⅵ社会文化思想論演習Ⅰ～ジェンダー文化論演習Ⅰ～,文化領域論演習Ⅰ～Ⅵ

目：[関連他コース科目］

６アジア文化コース，欧米言語文化コースの

開設科目から選択（注）

※印の科目を含むことができる。

関連他課程科目６[選択必修：他課程の開設科目から選択（注）］

他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，及

自由選択科目１４び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本学部

。の科目に認定できなかった科目を含むことができる

特別研究 [必修]：特別研究６８２計

１２５合計

※印の科目は，本課程他コースのコース基礎科目を兼ねる。（注）関連他コース及び関連他課程科目は，原則として副専攻制度を考慮して

系統的に履修すること。

−40−

２） [ アジア文化コース ]履修細則






教情報科目２


科自由選択４

目計４３

学部共通科目 [必修]：総合科学論Ⅰ・Ⅱ ４

課課程導入科目 [必修：国際文化入門２］

程 [選択必修：文化研究方法論専］

科課程共通科目 ※ 文化システム論４

目 ※ 欧米言語文化論

[必修：アジア文化論２］

[選択必修：］

日本史講義Ⅰ～Ⅱ ・，日本思想史講義Ⅰ～Ⅲ ・，門 A B A Bココース基礎科目１２日本文学講義Ⅰ～Ⅳ，日本語学講義Ⅰ～Ⅳ，

（）日本語・日本事情講義Ⅰ～Ⅱ ・，A B 注

アジア史講義Ⅰ～Ⅱ，

中国思想史講義Ⅰ～Ⅲ ･，中国文学講義Ⅰ～Ⅲ ･，A B A BB教・中国語学講義・，考古学講義A B Aー

[選択必修：］

日本史特講･講読･演習･，日本思想史特講･，Ⅰ Ⅱ Ⅰ Ⅲ~ A B ~ A B日本思想史講読・演習Ⅰ～Ⅱ ・，A B日本文学特講・講読・演習Ⅰ～Ⅳ，ス

日本語表現基礎演習Ⅰ・Ⅱ，日本古典講読Ⅰ・Ⅱ，育

日本語学特講・講読・演習Ⅰ～Ⅳ，

日本語･日本事情特講Ⅰ～Ⅱ ・，A B科コース展開科目２４日本文化史講読・演習Ⅰ～Ⅱ ・，A B

アジア史特講Ⅰ～Ⅱ，

中国思想史特講Ⅰ～Ⅲ ･，中国文学特講Ⅰ～Ⅲ ･，科 A B A B中国思想史講読・演習Ⅰ～Ⅱ ・，A B中国文学講読・演習Ⅰ～Ⅱ ・，目 A B中国語学特講Ⅰ～Ⅲ ・，A B

A B A B中国語学講読・演習Ⅰ～Ⅱ ・，考古学各論・

目 [関連他コース科目］

文化システムコース・欧米言語文化コースの８

開設科目から選択


関連他課程科目 [選択必修：他課程の開設科目から選択８］


自由選択科目び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本学部１２



計８２

合計１２５

※印の科目は，本課程他コースのコース基礎科目を兼ねる。

（注［選択必修］のコース基礎科目は，複数の分野（日本史・日本思想史など）から）

履修すること。

−41−

３） [ 欧米言語文化コース ]履修細則






教情報科目２


科自由選択４

目計４３

[必修]：


課程導入科目 [必修]：

課国際文化入門２

専程 [選択必修：］

科課程共通科目文化研究方法論

目 ※ 文化システム論４

※ アジア文化論

[必修]：

門欧米言語文化論，４

欧米言語文化論ゼミナール

[選択必修Ⅰ ：］

コ以下の３分野から，２分野以上にわたって

１２単位以上履修する。

教 (歴史学分野：）

欧米史講義Ⅰ～Ⅵ

(文化・文学分野：）ー

欧米文化史講義Ⅰ・Ⅱ，英米文化論講義Ⅰ～Ⅳ，

,ドイツ文化論講義･，フランス文化論講義･Ⅰ Ⅱ Ⅰ Ⅱ

育ロシア文化論講義Ⅰ・Ⅱ，英米文学講義Ⅰ～Ⅳ，

スコース基礎科目ドイツ文学講義Ⅰ・Ⅱ フランス文学講義Ⅰ・Ⅱ ２０，，

ロシア文学講義Ⅰ・Ⅱ

(言語学・コミュニケーション論分野：）

,言語習得論･，言語コミュニケーション論･Ⅰ Ⅱ Ⅰ Ⅱ

科科英語構造論Ⅰ～Ⅵ，ドイツ語構造論Ⅰ・Ⅱ，

フランス語構造論Ⅰ・Ⅱ，ロシア語構造論Ⅰ・Ⅱ

[選択必修Ⅱ ：］

目以下の開設科目から４単位以上履修する。

目英語コミュニケーション基礎Ⅰ・Ⅱ，

ドイツ語コミュニケーション基礎Ⅰ・Ⅱ，

フランス語コミュニケーション基礎Ⅰ・Ⅱ，

ロシア語コミュニケーション基礎Ⅰ・Ⅱ，

総合英語Ⅰ・Ⅱ，総合ドイツ語Ⅰ・Ⅱ，

総合フランス語Ⅰ・Ⅱ，総合ロシア語Ⅰ・Ⅱ，

ギリシャ語Ⅰ～Ⅱ，ラテン語Ⅰ～Ⅳ

−42−

[選択必修：］

専以下の開設科目から選択

欧米史特講Ⅰ～Ⅵ，欧米史演習Ⅰ～Ⅵ，

欧米文化史演習Ⅰ・Ⅱ，

コ英米文化論演習Ⅰ～Ⅳ，ドイツ文化論演習Ⅰ・Ⅱ，

，，門フランス文化論演習Ⅰ･Ⅱ ロシア文化論演習Ⅰ･Ⅱ

英米文化事情Ⅰ・Ⅱ，ドイツ文化事情Ⅰ・Ⅱ，

フランス文化事情Ⅰ・Ⅱ，ロシア文化事情Ⅰ・Ⅱ，

英米文学演習Ⅰ～Ⅳ，ドイツ文学演習Ⅰ・Ⅱ，ー

教フランス文学演習Ⅰ・Ⅱ，ロシア文学演習Ⅰ・Ⅱ

コース展開科目英語構造論演習Ⅰ～Ⅳ ドイツ語構造論演習Ⅰ・Ⅱ ２４，，

フランス語構造論演習Ⅰ・Ⅱ，

スロシア語構造論演習 Ⅰ・Ⅱ，

，，育英語習得論演習Ⅰ・Ⅱ 英語通訳・翻訳実習Ⅰ・Ⅱ

ドイツ語通訳・翻訳実習Ⅰ・Ⅱ，

フランス語通訳・翻訳実習Ⅰ・Ⅱ，

科ロシア語通訳・翻訳実習Ⅰ・Ⅱ，

科英語コミュニケーション発展Ⅰ～ Ⅳ，

ドイツ語コミュニケーション発展Ⅰ・Ⅱ，

フランス語コミュニケーション発展Ⅰ・Ⅱ，

目ロシア語コミュニケーション発展Ⅰ・Ⅱ，

目英語コミュニケーション応用Ⅰ～Ⅵ，

ドイツ語コミュニケーション応用Ⅰ・Ⅱ，

フランス語コミュニケーション応用Ⅰ・Ⅱ，

ロシア語コミュニケーション応用Ⅰ・Ⅱ

[ 関連他コース科目 ]

文化システムコース，アジア文化コースの開設４

科目から選択（注）


関連他課程科目他課程の開設科目から選択


自由選択科目び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本学部１４


６特別研究 [必修]：特別研究

計８２

合計１２５

印の科目は，本課程他コースのコース基礎科目を兼ねる。※科目は，原則として教員の指導により系統的に履修すること。（注）

履修方法については，特別研究を作成するために以下の科目を履修することが望ましい。

欧米史領域：欧米史関係の科目を中心に履修すること。

英米言語文化領域：英米の言語・文学・文化関係の科目を中心に履修すること。

ドイツ言語文化領域：ドイツの言語・文学・文化関係の科目を中心に履修すること。

フランス言語文化領域：フランスの言語・文学・文化関係の科目を中心に履修すること。

ロシア言語文化領域：ロシアの言語・文学・文化関係の科目を中心に履修すること。

−43−

③ 法学・経済課程１）[ 法学コース ]履修細則

区分授業科目単位数全転換教育科目１学共通基礎科目共外国語科目８通健康･スポーツ科目２教情報科目２育教養科目２６科自由選択４目計４３

[必修]：（）内学部共通科目総合科学論Ⅰ・Ⅱ ４の数字は課程導入科目 [必修]：経済学基礎，法律学基礎４２単位以課 [選択必修]外の科目程Ａ群：

＊ 1

の単位数科課程共通科目２A-1: ,理論経済学Ⅰ 政治経済学Ⅰのうちから２単位以上を表す。目２A-2: ,経営学総論Ⅰ 社会保障論Ⅰのうちから２単位以上

専４Ｂ群：民法(総則)Ⅰ・Ⅱ，憲法(人権)Ⅰ・Ⅱのうち＊ 2

から４単位以上[選択必修]：Ｃ群：１２＊３憲法(統治機構)Ⅰ･Ⅱ，民法(物権) Ⅰ･Ⅱ，

民法(債権総論)Ⅰ･Ⅱ，民法(債権各論)Ⅰ･Ⅱ，刑法総論のうちから１２単位以上コース基礎科目 Ⅰ･Ⅱ

門Ｄ群：以下の科目の中から１６単位以上１６＊４

会社法Ⅰ･Ⅱ，商法(総則)，民事訴訟法Ⅰ･Ⅱ，労働団体法，労働保護法，行政法（作用法総論）Ⅰ･Ⅱ，刑法各論Ⅰ･Ⅱ，刑事訴訟法Ⅰ･Ⅱ，コ民法(家族法)Ⅰ･Ⅱ，政治学，ミクロ経済学教 (政治過程)経営学総論Ⅱ，社会保障論Ⅱ，簿記論Ⅰ・Ⅱ，会計学Ⅰ・Ⅱー

[選択必修]：商法(商取引法)，経済法，Ｅ群：

知的財産法，雇用管理法，行政法(救済法)Ⅰ･Ⅱ，国際法，政治学(政治理論)，育ス・A B

A~C A~C,行政学Ⅰ･Ⅱ，法学外書講読，法律学特講基礎法，国際政治学Ⅰ･Ⅱ，財政学Ⅰ･Ⅱ，A B・

コース展開科目３８理論経済学Ⅱ，政治経済学Ⅱ，金融論，科 (うちＥ管理会計論，地方財政論，マーケティング論，

群の中か経済学特講，憲法演習Ⅰ･Ⅱ，行政法演習Ⅰ･Ⅱ，科ら２０単刑法演習Ⅰ･Ⅱ，民法(財産法)演習Ⅰ･Ⅱ，

位以上)民法(家族法)演習Ⅰ･Ⅱ，商法演習Ⅰ・Ⅱ，民事訴訟法演習Ⅰ･Ⅱ，刑事訴訟法演習Ⅰ･Ⅱ，目労働法演習Ⅰ･Ⅱ，国際法演習Ⅰ･Ⅱ，政治学演習Ⅰ･Ⅱ，特別演習Ⅰ･Ⅱ，特別研究( )6～に属さないコース科目：A E農業経済論Ⅰ･Ⅱ，国際経済論・，目 A B日本経済論，企業論，人的資源管理論社会学概論，家族社会学Ⅰ・Ⅱ，社会心理学，地域社会学Ⅰ・Ⅱ，関連他課程科目環境政策論Ⅰ・Ⅱ，環境経済論Ⅰ・Ⅱ

他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，及び自由選択科目１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本学部の科目に認定できなかった科目を含むことができる。

計８２合計１２５

＊1：Ａ群の科目のうち，指定単位数を超えて履修した単位数は，Ｄ群の必要最低単位数に算入することができる。＊2：Ｂ群の科目のうち，指定単位数を超えて履修した単位数は，Ｃ群の必要最低単位数に算入することができる。＊3・＊4：Ｃ・Ｄ群の科目のうち，指定単位数を超えて履修した単位数は，Ｅ群の必要最低単位数に算入するこ

とができる。(１)法学・経済課程の授業科目（ただし学部共通科目及び関連他課程科目を除く）でⅠ・Ⅱと表記されている科目

は，連続して受講することが望ましい。なおⅠの科目の単位を取得しなければ，Ⅱの科目を履修できない。(２)法学コースの専門科目を履修するにあたっては「法律学基礎」が基礎的な科目であり，この基礎的知識がない，

と実際上，履修が困難な場合もあるので注意されたい。(３)原則として，法学コースの授業科目は，重ねて履修することはできない。ただし，法学コース開設の演習科目

及び外書講読科目Ａ～Ｃは，それぞれ４単位を上限として同一科目を重ねて履修することができる。また，法律学特講Ａ～Ｃ・経済学特講についても同一科目を重ねて履修することができる。

(４)特別研究は，４年次に，法学コースの授業科目となっているいずれかの演習を履修していることが条件となる。

−44−

２）[ 経済コース ]履修細則

区分授業科目単位数全転換教育科目１学共通基礎科目共外国語科目８通健康･スポーツ科目２教情報科目２育教養科目２６科自由選択４目計４３

[必修]：（）内学部共通科目総合科学論Ⅰ・Ⅱ ４の数字は課程導入科目 [必修]：経済学基礎，法律学基礎４２単位以課 [選択必修]外の科目専程Ａ群：

＊ 1

の単位数科課程共通科目２A-1: ,理論経済学Ⅰ 政治経済学Ⅰのうちから２単位以上を表す。目２A-2: ,経営学総論Ⅰ 社会保障論Ⅰのうちから２単位以上

４Ｂ群：民法(総則)Ⅰ・Ⅱ，憲法(人権)Ⅰ・Ⅱのうち＊ 2

から４単位以上門 [選択必修]

理論経済学Ⅱ，政治経済学Ⅱ，経営学総論Ⅱ，社会保障論Ⅱ，財政学Ⅰ･Ⅱ，農業経済論Ⅰ･Ⅱ，国際経済論･，環境経済論Ⅰ･Ⅱ，金融論，A B

コース基礎科目３２簿記論Ⅰ･Ⅱ，会計学Ⅰ･Ⅱ，ミクロ経済学，経済学基礎演習，経済外書講読，時事経済論，教コ民法(債権各論)Ⅰ・Ⅱ，会社法Ⅰ，商法(総則)，労働団体法，労働保護法，政治学（政治過程，）政治学（政治理論）

[選択必修]ー地方財政論，日本経済論，西洋経済史，日本経済史，育経済思想，経済数学(線形代数学)，経済数学(微分積分学，管理会計論，）労働経済論，企業論，人的資源管理論，ス

３４マーケティング論，環境経済論特講，科コース展開科目 (うちコ経済学特講，協同組合論，応用マクロ経済学，

ース展開憲法（統治機構）Ⅰ･Ⅱ，民法(物権)Ⅰ･Ⅱ，科科目から民法(債権総論)Ⅰ･Ⅱ，民法(家族法)Ⅰ･Ⅱ，

２２単位会社法Ⅱ，商法(商取引法)，経済法，以上)刑法総論Ⅰ･Ⅱ，刑法各論Ⅰ･Ⅱ，

行政法(作用法総論)Ⅰ･Ⅱ，行政法(救済法)Ⅰ･Ⅱ，目知的財産法，雇用管理法，行政学Ⅰ･Ⅱ，目国際政治学Ⅰ･Ⅱ，理論経済学演習Ⅰ･Ⅱ，政治経済学演習Ⅰ･Ⅱ，財政学演習Ⅰ･Ⅱ，農業経済論演習Ⅰ･Ⅱ，国際経済論演習Ⅰ･Ⅱ，社会保障論演習Ⅰ･Ⅱ，経営学演習Ⅰ･Ⅱ，会計学演習Ⅰ･Ⅱ 環境経済論演習Ⅰ･Ⅱ，，特別研究( )6

他課程科目，他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，及び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本自由選択科目学部の科目に認定できなかった科目を含むことができる。

計８２合計１２５課程共通科目のうち，指定単位数を超えて履修した単位数は，コース基礎科目の必要最低単位数に算入す＊

ることができる。コース基礎科目のうち，指定単位数を超えて履修した単位数は，コース展開科目の必要最低単位数に算入＊

することができる。（１）法学・経済課程の授業科目（ただし学部共通科目および関連他課程科目を除く）で，Ⅰ・Ⅱと表記され

ている科目は，連続して受講することが望ましい。なおⅠの科目，Ⅱの科目を履の単位を取得しなければ修できない。

（２）下記の科目については同一科目を重ねて履修することができる。それ以外の科目はできない。「経済学特講「理論経済学演習Ⅰ・Ⅱ 「政治経済学演習Ⅰ・Ⅱ 「農業経済論演習Ⅰ・Ⅱ 「財政学演習」」」」Ⅰ・Ⅱ 「会計学演習Ⅰ・Ⅱ 「社会保障論演習Ⅰ・Ⅱ 「経営学演習Ⅰ・Ⅱ 「国際経済論演習Ⅰ・Ⅱ」」」」」

（３「環境経済論演習Ⅰ・Ⅱ」の履修にあたっては下記の２点を要件とする。）・原則として２年終了時までに「環境経済論Ⅰ・Ⅱ」の単位を履修しておくこと。・４年次に「特別研究」を履修すること（環境経済論をテーマとした卒業論文の執筆。）

−45−

④ 環境科学課程

[ 環境科学コース ]履修細則






教情報科目２


科自由選択４

目計４３

[必修]：


課程・コース [必修]：

導入科目環境科学入門Ⅰ・Ⅱ ４

[必修]：環境科学演習，環境情報演習，

専課持続可能な社会論Ａ６

課程・コース [選択必修] 群：環境基礎化学，環境基礎熱学，A程基礎科目環境統計学Ⅰ ４

[選択必修] 群：環境政策論Ⅰ，環境経済論Ⅰ，B門科環境文化論Ⅰ，環境社会学Ⅰ ４

[選択必修]：環境生態モデル論，放射線環境論，

目資源エネルギー論，宇宙地球進化論，

地球規模環境論，景観生態学，環境動物学，

教・環境化学Ａ～Ｃ，環境情報論Ｂ～Ｃ，

数理社会科学，植生科学，保全生態学，

22コ課程・コース環境統計学Ⅱ，環境基礎数学，

展開科目野外生物学実習，環境科学実験，～

育環境科学特講Ａ～Ｉ，環境政策論Ⅱ，３８30ー

環境経済論Ⅱ，環境経済論特講，

ス環境文化論Ⅱ，環境文化論特講，

環境社会学Ⅱ，環境社会学特講，

科科持続可能な社会論Ｂ（南北問題と環境，）

環境社会調査基礎，環境思想史，環境倫理学，

目環境社会調査実習，環境マネジメント実践演習

関連他課程科目 [選択必修]：担任教員あるいは特別研究の指導教～816目員と相談のうえ，計画的に履修すること。

他学部・他大学の専門教育科目，国際交流科目，及自由選択科目

１２び１０単位以内で海外協定大学の科目のうち本学部


他の課程からも履修することが望ましい。


関連科目 [必修]：特別演習Ⅰ・Ⅱ ４

計８２

合計１２５

−46−

別表２）人文社会科学部副専攻基礎／副専攻パッケージ表

【人間科学課程・人間情報科学コース】

副専攻基礎：科目群 A の中から 10 単位以上取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 B の中から 6 単位以上を含み，科目群 A とあわせ

て 10 単位以上取得すること。

単位数群科目名

基礎副専攻

A 【人間情報系】

・人間情報科学概論・人間情報科学基礎演習

・論理学

【人間学系】

・人間学講義 I・II・III ・応用倫理学講義 I・II・III

・言語学講義 I・II・III

【情報科学系】

・基礎統計学・統計学（推定・検定）・プログラミング I

・情報ネットワーク論 I・II ・コンピュータ基礎演習 I・II

１０

B 【人間学系】

・人間学特講 I・II・III ・人間学演習 I・II・III・IV・V・VI

・応用倫理学特講 I・II・III ・応用倫理学演習 I・II・III・IV・V・VI

・言語学特講 I・II・III ・言語学演習 I・II・III・IV・V・VI

・哲学特講 I～Ⅸ ・倫理学特講 I～Ⅸ

【情報科学系】

・プログラミング II ・情報ネットワーク論 III

・地理情報システム論・多変量解析入門・複雑系科学論

・言語情報論・人工知能論・情報理論

・社会情報システム論・社会情報システム論演習

・情報科学特講 I・II・III・IV ・情報論特講－情報と職業－

6

4

計１０１０合計２０

注意事項１．情報科学系の科目では，科目群 B の中に科目群 A の科目の履修を前提としたものがあるので注意すること。

２．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−47−

【人間科学課程・行動科学コース】副専攻基礎：科目群 A の中から 10 単位以上取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 B の中から 8 単位以上を含み，科目群 A とあわせ

て 10 単位以上取得すること。

単位数群科目名

基礎副専攻

A 【心理系】

・生理学・行動科学概論Ⅱ ・実験心理学

・認知心理学・人格心理学・臨床心理学・社会心理学

・犯罪社会心理学・基礎心理学・応用心理学・文化心理学

【社会系】

・文化人類学・行動科学概論 I ・社会的行為論 I ・社会意識論 I

・家族社会学 I・II ・地域社会学 I・II ・人口地理学・地域分析

・スポーツ行動論・現代社会論

10

B 【共通】

・行動科学方法論

【心理系】

・心理学通論・実験心理学特講・認知心理学特講

・人格心理学特講・臨床心理学特講・社会心理学特講・心理療法論

・実験心理学演習 I・II ・認知心理学演習 I・II ・人格心理学演習 I・II

・臨床心理学演習 I・II ・社会心理学演習 I・II

【社会系】

・社会学概論・社会的行為論 II ・社会意識論 II ・家族社会学特講 I・II

・地域社会学特講 I・II ・社会地理学・行動地理学・スポーツ行動論特講

・家族社会学演習 I・II ・地域社会学演習 I・II

・人文地理学演習 I・II ・スポーツ行動論演習 I・II

8

2

計 10 10 合計 20

注意事項１．演習科目については，受講者の数が 20 名を超えた場合受講制限を行うことがある。２．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−48−

【国際文化課程・文化システムコース】副専攻基礎： A－1 群の中から 8 単位以上，A－2 群から２単位以上を取得すること。

ただし「文化システム論」は要望科目である。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 B－1 の中から 4 単位以上，科目群 B－2 の中から

6 単位以上取得すること。

単位数群群分類科目名（＊）は要望科目

（科目名のあとの( )内の数字は単位数を表す。記述のない科目は 2単位である。）基礎副専攻

A－1 ・文化システム論（＊）

・テクスト分析論 I・II・III・IV ・文化記号論 I・II・III・IV

・社会文化論 I・II・III・IV ・表象文化論 I・II・III・IV

・社会文化思想論 I・II・III・IV ・ジェンダー文化論 I・II・III・IV

・文化領域論 I・II・III・IV

8

A

A－2 A－1 群および B 群

B－1 ・文化論コロキウム I・II・III・IV・V・VI・VII・VIII (各 1)

・テクスト分析論演習(テクスト論演習) I・II・III・IV・V・VI

・文化記号論演習（記号分析論演習・実習）I・II・III・IV・V・VI

・社会文化論演習（社会文化論演習・実習）I・II・III・IV・V・VI

・表象文化論演習（表象文化論演習・実習）I・II・III・IV・V・VI

・社会文化思想論演習 I・II・III・IV・V・VI

・ジェンダー文化論演習 I・II・III・IV・V・VI

・文化領域論演習（文化領域論演習・実習）I・II・III・IV・V・VI

４

B

B－2 ・テクスト分析論特講 I・II・III・IV ・文化記号論特講 I・II・III・IV

・社会文化論特講 I・II・III・IV ・表象文化論特講 I・II・III・IV

・社会文化思想論特講 I・II・III・IV

・文化論特講 I・II・III・IV・V・VI・VII・VIII・IX・X

・メディア文化論特講 I・II・III・IV ・比較文学論 I・II・III・IV

・ジェンダー文化論特講 I・II・III・IV ・消費文化論 I・II・III・IV

・文化理論特講 I・II・III・IV ・文化歴史地理学 I・II

・文化動態論 I・II ・エスニシティ論 I・II・III・IV

２

６

計１０１０合計２０

注意事項１．副専攻について，B－1 群の履修は，例えば「コロキウム２単位＋演習２単位」でも良い。２．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−49−

【国際文化課程・アジア文化コース】以下の３つのパッケージの中から１つ選ぶこと。

副専攻基礎：科目群 A の中から 10 単位以上取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 A および B の中から 10 単位以上取得すること。ただし，

科目群 B の「副専攻ペーパー」は要望科目である。 [1] 中国学パッケージ



A－1 (講義)

・中国思想史講義 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

・中国文学講義 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

・中国語学講義 A・B

A－2 (特講)

・中国思想史特講 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

・中国文学特講 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

・中国語学特講 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

A－3 (講読)

・中国思想史講読 IA・IB・IIA・IIB

・中国文学講読 IA・IB・IIA・IIB

・中国語学講読 IA・IB・IIA・IIB

A

A－4 (演習)

・中国思想史演習 IA・IB・IIA・IIB

・中国文学演習 IA・IB・IIA・IIB

・中国語学演習 IA・IB・IIA・IIB

10

Ｂ・中国学副専攻ペーパー（＊）（４）

10

計 10 10 合計 20

注意事項１．「A－1(講義)」「A－2(特講)」のそれぞれの分類の中からは 6 単位まで，「A－3(講読)」「A－4(演習)」のそれ

ぞれの分類の中からは４単位まで認定する。２．要望科目「中国学副専攻ペーパー」の指導は以下のように行う。学生の希望によって指導教員を定め，当該教員が 3 年次終了時における 1 万字の副専攻ペーパーの提出を

指導する。３．演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−50−

[2] 日本語日本文学パッケージ



A－1 (講義)

・日本文学講義 I・II・III・IV

・日本語学講義 I・II・III・IV

A－2 (特講)

・日本文学特講 I・II・III・IV

・日本語学特講 I・II・III・IV

Ａ

A－3 (講読)

・日本文学講読 I・II・III・IV ・日本語学講読 I・II・III・IV

・日本古典講読 I・II

10

B－1 (演習)

・日本文学演習 I・II・III・IV ・日本語学演習 I・II・III・IV

・日本語表現基礎演習 I・II

Ｂ

B－2 ・日本語日本文学副専攻ペーパー（＊）（４）

10

計 10 10 合計 20

注意事項１．「A－1(講義)」「A－2(特講)」のそれぞれの分類の中からは 6 単位まで，「A－3(講読)」「B－1(演習)」のそれ

ぞれの分類の中からは４単位まで認定する。２．要望科目「日本語日本文学副専攻ペーパー」の指導は以下のように行う。学生の希望によって指導教員を定め，当該教員が 3 年次終了時における 1 万字の副専攻ペーパーの提出を

指導する。３．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−51−

[3] 日本史日本思想史学パッケージ

注意事項１．「A－1(講義)」「A－2(特講)」のそれぞれの分類の中からは 6 単位まで，「B－1(講読)」「B－2(演習)」のそれ

ぞれの分類の中からは４単位まで認定する。２．要望科目「日本史日本思想史学副専攻ペーパー」の指導は以下のように行う。

学生の希望によって指導教員を定め，当該教員が 3 年次終了時における 1 万字の副専攻ペーパーの提出を

指導する。３．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。



A－1 (講義)

・日本史講義 IA・IB・IIA・IIB

・日本思想史講義 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

Ａ

A－2 (特講)

・日本史特講 IA・IB・IIA・IIB

・日本思想史特講 IA・IB・IIA・IIB・IIIA・IIIB

10

B－1 (講読)

・日本史講読 IA・IB・IIA・IIB

・日本思想史講読 IA・IB・IIA・IIB

B－2 (演習)

・日本史演習 IA・IB・IIA・IIB

・日本思想史演習 IA・IB・IIA・IIB

Ｂ

B－3 ・日本史日本思想史学副専攻ペーパー（＊）（４）

10

計 10 10 合計 20

−52−

【国際文化課程・欧米言語文化コース】副専攻基礎：以下の科目群 A の中から 10 単位以上取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，５つの領域パッケージの中から１つを選び，各々科目群 B

から 10 単位以上取得すること。ただし演習科目を４単位以上含むものとし，

また「副専攻ペーパー」は必修とする。

群科目名（※）は必修科目

単位数

A ・文化研究方法論・欧米言語文化論・欧米史講義 I・II・III・IV・V・VI

・欧米文化史講義 I・II ・英米文化論講義 I・II

・ドイツ文化論講義 I・II ・フランス文化論講義 I・II ・ロシア文化論講義 I・II

・英米文学講義 I・II・III・IV ・ドイツ文学講義 I・II ・フランス文学講義 I・II

・ロシア文学講義 I・II ・言語習得論 I・II ・言語コミュニケーション論 I・II

・英語構造論 I・II・III・IV ・ドイツ語構造論 I・II

・フランス語構造論 I・II ・ロシア語構造論 I・II

・英語コミュニケーション基礎 I・II ・ドイツ語コミュニケーション基礎 I・II

・フランス語コミュニケーション基礎 I・II

・ロシア語コミュニケーション基礎 I・II

・総合英語 I・II ・総合ドイツ語 I・II ・総合フランス語 I・II

・総合ロシア語 I・II ・ギリシャ語 I・II ・ラテン語 I・II・III・IV

１０

計１０ [1] 副専攻：欧米史領域パッケージ

B－1 ・欧米史特講 I・II・III・IV・V・VI ・欧米史演習 I・II・III・IV・V・VI

・欧米史副専攻ペーパー（※）（２）１０

合計２０ [2] 副専攻：英米言語文化領域パッケージ

B－2 ・英米文化論演習 I・II・III・IV ・英語構造論演習 I・II・III・IV

・英米文化事情 I・II ・英米文学演習 I・II・III・IV ・英語習得論演習 I・II

・英語通訳・翻訳実習 I・II ・英語コミュニケーション発展 I・II

・英語コミュニケーション応用 I・II

・英米言語文化副専攻ペーパー（※）（２）

１０

合計２０

−53−

[3] 副専攻：ドイツ言語文化領域パッケージ

B－3 ・ドイツ文化論演習 I・II ・ドイツ文化事情 I・II ・ドイツ文学演習 I・II

・ドイツ語構造論演習 I・II ・ドイツ語通訳・翻訳実習 I・II

・ドイツ語コミュニケーション発展 I・II ・ドイツ語コミュニケーション応用 I・II

・ドイツ言語文化副専攻ペーパー（※）（２）

１０

合計２０ [4] 副専攻：フランス言語文化領域パッケージ

B－4 ・フランス文化論演習 I・II ・フランス文化事情 I・II

・フランス文学演習 I・II ・フランス語構造論演習 I・II

・フランス語通訳・翻訳実習 I・II ・フランス語コミュニケーション発展 I・II

・フランス語コミュニケーション応用 I・II

・フランス言語文化副専攻ペーパー（※）（２）

１０

合計２０

[5] 副専攻：ロシア言語文化領域パッケージ

B－5 ・ロシア文化論演習 I・II ・ロシア文化事情 I・II ・ロシア文学演習 I・II

・ロシア語構造論演習 I・II ・ロシア語通訳・翻訳実習 I・II

・ロシア語コミュニケーション発展 I・II ・ロシア語コミュニケーション応用 I・II

・ロシア言語文化副専攻ペーパー（※）（２）

１０

合計２０注意事項１．副専攻履修コース説明会に必ず出席し，具体的な履修科目については随時担当教員に相談すること。２．副専攻に進むことを希望する場合，副専攻基礎においても５領域の中の科目から系統立てて履修することが

望ましい。３．受講希望者数，授業形態（例：Call System 使用，LL 教室使用など）によっては，年度により受講者数を

制限する場合がある。また，同一科目名でも年度が異なれば原則的に単位を認定する科目もある。４．副専攻の「副専攻ペーパー」は，日本語でも各副専攻領域の言語でも書くことができる。ただし，英米言

語文化領域を選んだ学生のうち，英語で研究ペーパーを書く場合は，英語コミュニケーション発展 I・IIの４単位を必ず履修すること。

５．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−54−

【法学・経済課程・法学コース】副専攻基礎： A 群の中から 10 単位以上を取得すること。ただし，

「法律学基礎」（2 単位）と，「民法（総則）I・II」（2×2=4 単位)か「憲法（人権）I・II」（2×2=4 単位）

のいずれかの計６単位を要望科目とする。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 A および B の中から 10 単位以上取得すること。

単位数群科目名（＊）は要望科目

基礎副専攻

A ・法律学基礎（＊）・民法（総則）I・II（＊）

・憲法（人権）I・II（＊）・憲法（統治機構）I・II

・民法（物権）I・II ・民法（債権総論）I・II ・民法（債権各論）I・II

・民法（家族法）I・II ・刑法総論 I・II ・刑法各論 I・II

・会社法 I・II ・商法（総則）・商法（商取引法）

・民事訴訟法 I・II ・刑事訴訟法 I・II

・労働団体法・労働保護法

・行政法（作用法総論）I・II ・行政法（救済法）I・II

・経済法・知的財産法・雇用管理法

・基礎法Ａ・Ｂ・国際法Ａ・Ｂ

・政治学（政治過程）・政治学（政治理論）・行政学 I・II

・国際政治学 I・II ・法学外書講読Ａ・Ｂ・Ｃ・法律学特講Ａ・Ｂ・Ｃ

１０

B ・憲法演習 I・II ・行政法演習 I・II ・刑法演習 I・II

・刑事訴訟法演習 I・II ・民法（財産法）演習 I・II

・民法（家族法）演習 I・II ・商法演習 I・II ・労働法演習 I・II

・国際法演習 I・II ・政治学演習 I・II ・特別演習 I・II

１０

計１０１０合計２０

注意事項１．上記授業科目のうち，II の印が付いている科目を履修するには，同名科目の I の単位を取得していること

が条件となる。２．演習等については，人数制限を行うことがある。３．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。

−55−

【法学・経済課程・経済コース】副専攻基礎：科目群 A から 10 単位以上を取得すること。ただし，「経済学基礎」は必修で

ある。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 AおよびBからあわせて 10単位以上履修すること。

ただし，B－１群から４単位以上を取得すること。

単位数群群分類科目名（※）は必修科目

基礎副専攻

A ・経済学基礎（※）

・理論経済学 I・II ・政治経済学 I・II ・財政学 I・II

・社会保障論 I・II ・農業経済論 I・II ・経営学総論 I・II

・国際経済論Ａ・Ｂ・地方財政論・西洋経済史

・日本経済史・会計学 I・II ・マーケティング論

・金融論・ミクロ経済学・環境経済論 I・II

１０

６

B－1 ・理論経済学演習 I・II ・政治経済学演習 I・II

・財政学演習 I・II ・農業経済論演習 I・II

・国際経済論演習 I・II ・社会保障論演習 I・II

・経営学演習 I・II ・会計学演習 I・II

４

B

B－2 ・環境経済論特講・日本経済論・管理会計論

・経済数学（線形代数学）・経済数学（微分積分学）

・経済思想・企業論・労働経済論

・人的資源管理論

計１０１０

合計２０

注意事項１．上記授業科目のうち，II の印が付いている科目を履修するには，同名科目の I の単位を取得していること

が条件となる。２．Ｂ－１群の演習科目は，Ⅰ・Ⅱと連続して履修することが望ましい。３．副専攻で演習科目を履修する場合は，学生センターＡ棟３番窓口に届け出ること。４．副専攻を申告した学生は，経済コースの教務委員が配付する演習紹介資料を受領したうえで，演習履修希

望票を３月末日までに経済コース教務委員まで提出すること。

−56−

【環境科学課程・環境科学コース】以下の 5 つのパッケージの中から１つ選ぶこと。 [1] 視野拡大型パッケージ副専攻基礎：科目群 A から合計 10 単位以上を取得すること。ただし，A－1 の４単位，A

－2・A－3 から各 2 単位以上を取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，B－1 から 2 単位以上，B－2 から 8 単位以上の合計 10

単位以上を取得すること。


基礎副専攻

A－1 ・環境科学入門Ⅰ（※）・環境科学入門Ⅱ（※）４ A－2 ・環境基礎化学・環境基礎熱学・環境統計学Ⅰ 2

A

A－3 ・環境政策論Ⅰ ・環境経済論Ⅰ ・環境文化論Ⅰ ・環境社会学Ⅰ 2 2

B－1 ・環境科学演習・環境科学実験２ B B－2 ・持続可能な社会論 A ・持続可能な社会論 B（南北問題と環境）

・環境生態モデル論・放射線環境論・資源エネルギー論・宇宙地球進化論

・地球規模環境論・景観生態学・環境動物学・環境化学Ａ

・環境化学Ｂ・環境化学Ｃ・環境情報論Ｂ・環境情報論Ｃ

・環境基礎数学・数理社会科学・植生科学・保全生態学

・環境統計学Ⅱ ・環境政策論Ⅱ ・環境経済論Ⅱ ・環境経済論特講

・環境文化論Ⅱ ・環境文化論特講・環境社会学Ⅱ ・環境社会学特講

・環境思想史・環境倫理学

・環境科学特講Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄ・Ｅ・Ｆ・Ｇ・Ｈ・Ｉ

８

計１０１０

合計２０

注意事項

B－1 の「環境科学演習」と「環境科学実験」は，実験設備等の都合上，人数を制限することがある。そのため、

副専攻で当該科目履修を希望する場合は、３月末日までに学生センターＡ棟３番窓口に申し出ること。

−57−

[2]環境経済論パッケージ副専攻基礎：科目群 A の中から合計 10 単位以上を取得すること。ただし，A－1 の８単

位を取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 A および B の中から合計 10 単位以上を取得する

こと。ただし，B の 4 単位を取得すること。

注意事項特別演習の履修については人数制限等をすることがあるので，履修申告の前に予め担当教員に申し出ること。


基礎副専攻

A－1 ・環境科学入門Ⅰ（※）・環境科学入門Ⅱ（※）

・環境経済論Ⅰ（※）・環境経済論Ⅱ（※）８

A

A－2 ・持続可能な社会論 A ・持続可能な社会論 B（南北問題と環境）

・環境基礎化学・環境基礎熱学・環境統計学Ⅰ ・環境政策論Ⅰ

・環境文化論Ⅰ ・環境社会学Ⅰ ・環境生態モデル論・放射線環境論

・資源エネルギー論・宇宙地球進化論・地球規模環境論・景観生態学

・環境動物学・環境化学Ａ・環境化学Ｂ・環境化学Ｃ

・環境情報論Ｂ・環境情報論Ｃ・環境基礎数学・数理社会科学

・植生科学・保全生態学・環境統計学Ⅱ ・環境政策論Ⅱ

・環境経済論特講・環境文化論Ⅱ ・環境文化論特講・環境社会学Ⅱ

・環境社会学特講・環境思想史・環境倫理学


２６

B ・特別演習Ⅰ（環境経済論）(※) ・特別演習Ⅱ（環境経済論）(※) ４計１０１０

合計２０

−58−

[3] 環境政策論パッケージ副専攻基礎：科目群 A の中から合計 10 単位以上を取得すること。ただし，A－1 の 8 単

位を取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 A および B の中から合計 10 単位以上を取得する

こと。ただし，B の４単位を取得すること。


基礎副専攻

A－1 ・環境科学入門Ⅰ（※）・環境科学入門Ⅱ（※）

・環境政策論Ⅰ（※）・環境政策論Ⅱ（※）８

A

A－2 ・持続可能な社会論 A ・持続可能な社会論 B（南北問題と環境）

・環境基礎化学・環境基礎熱学・環境統計学Ⅰ ・環境経済論Ⅰ

・環境文化論Ⅰ ・環境社会学Ⅰ ・環境生態モデル論・放射線環境論




・植生科学・保全生態学・環境統計学Ⅱ ・環境経済論Ⅱ

・環境経済論特講・環境文化論Ⅱ ・環境文化論特講・環境社会学Ⅱ

・環境社会学特講・環境思想史・環境倫理学


２６

B ・特別演習Ⅰ（環境政策論）(※) ・特別演習Ⅱ（環境政策論）(※) ４計１０１０

合計２０


−59−

[4] 環境社会学パッケージ副専攻基礎：科目群 A の 10 単位を取得すること。

副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 B の中から合計 10 単位以上を取得すること。た

だし，B－1 の８単位を取得すること。


基礎副専攻

A A－1 ・環境科学入門Ⅰ（※）・環境科学入門Ⅱ（※）・環境社会学Ⅰ（※）

・環境社会学Ⅱ （※）・環境社会学特講（※）１０

B－1 ・環境社会調査基礎（※）・環境社会調査実習（※）

・特別演習Ⅰ（環境社会学）（※）・特別演習Ⅱ（環境社会学）（※）８ B

B－2 ・持続可能な社会論 A ・持続可能な社会論 B（南北問題と環境）


・環境経済論Ⅰ ・環境文化論Ⅰ ・環境生態モデル論・放射線環境論





・環境経済論Ⅱ ・環境経済論特講・環境文化論Ⅱ ・環境文化論特講

・環境思想史・環境倫理学


２

計１０１０

合計２０


−60−

[5]環境文化論パッケージ副専攻基礎：科目群 A の中から合計 10 単位以上を取得すること。ただし，A－1 の６単

位および A－3 から 2 単位以上を取得すること。副専攻：副専攻基礎に加え，科目群 A および B の中から合計 10 単位以上を取得する

こと。ただし，A－3，A－4 または B から 6 単位以上を(その内 4 単位以上

は A－4 または B から)取得すること。


基礎副専攻

A－1 ・環境科学入門Ⅰ（※）・環境科学入門Ⅱ（※）・環境文化論Ⅰ（※）６ A－2 ・持続可能な社会論 A ・持続可能な社会論 B（南北問題と環境）


・環境経済論Ⅰ ・環境社会学Ⅰ ・環境生態モデル論・放射線環境論





・環境経済論Ⅱ ・環境経済論特講・環境社会学Ⅱ ・環境社会学特講


２４

A－3 ・環境文化論Ⅱ ・環境倫理学・環境思想史２

2

A

A－4 ・環境文化論特講

B ・特別演習Ⅰ（環境文化論）・特別演習Ⅱ（環境文化論） 4

計１０１０

合計２０


−61−

３．人文社会科学部専門教育課程

　①人間科学課程

１）［人間情報科学コース］

前後前後前後前後◎ 総合科学論Ⅰ ２２

◎ 総合科学論Ⅱ ２２◎ 人間科学概論２２▽ 生理学２２ H26◎ 社会調査法２４▽*論理学２２ H25◎ 基礎統計学２２◎ 人間科学基礎実習２４◎ 人間情報科学概論２２◎ 人間情報科学基礎演習２２◎ 人間情報科学演習Ⅰ ２２◎ 人間情報科学演習Ⅱ ２２◇ 人間学講義Ⅰ ２２ H25◇ 人間学講義Ⅱ ２２ H26◇ 人間学講義Ⅲ ２２ H24◇ 人間学特講Ⅰ ２２ H25◇ 人間学特講Ⅱ ２２ H26◇ 人間学特講Ⅲ ２２ H24 哲学特講Ⅰ ２２哲学特講Ⅱ ２２ H24 哲学特講Ⅲ ２２哲学特講Ⅳ ２２哲学特講Ⅴ ２２哲学特講Ⅵ ２２* 哲学特講Ⅶ ２２* 哲学特講Ⅷ ２２*　哲学特講Ⅸ ２２◇ 人間学演習Ⅰ ２２ H25◇ 人間学演習Ⅱ ２２ H25◇ 人間学演習Ⅲ ２２ H26◇ 人間学演習Ⅳ ２２ H26◇ 人間学演習Ⅴ ２２ H24◇ 人間学演習Ⅵ ２２ H24◇ *応用倫理学講義Ⅰ ２２ H25◇ *応用倫理学講義Ⅱ ２２ H26◇ *応用倫理学講義Ⅲ ２２ H24◇ *応用倫理学特講Ⅰ ２２ H25◇ *応用倫理学特講Ⅱ ２２ H26◇ *応用倫理学特講Ⅲ ２２ H24 倫理学特講Ⅰ ２２倫理学特講Ⅱ ２２倫理学特講Ⅲ ２２倫理学特講Ⅳ ２２倫理学特講Ⅴ ２２倫理学特講Ⅵ ２２* 倫理学特講Ⅶ ２２* 倫理学特講Ⅷ ２２* 倫理学特講Ⅸ ２２

３．表中の４単位科目で，集中講義形式によるものは前・後期各２単位，または前・後期いずれか２単位

備　考科目区分及び授業科目２年

人文社会科学部専門教育授業科目表

　という意味である。

　◇は３年１回開講科目，☆は４年１回開講科目を表す。また，備考欄のＨ○○は開講予定年度を表す。

１．表の備考欄の「重ねて履修」できるとは，同一の授業科目でも履修年次等が異なれば単位認定される

２．授業科目名に記載されている記号で，＊は集中講義科目，◎は毎年開講科目，▽は隔年開講科目，

３年４年単位数

コ

ー

ス

科

目

１年

専

門

教

育

科

目

　の場合もある。

　場合は当該科目を履修することができる。

学部共通科目

課程科目

週当時間数

必修

選択

履　修　年　次

４．表中の矢印は，履修すべき年次の範囲を表す。ただし，矢印で表された年次の範囲より高年次である

−62−

前後前後前後前後◇ 応用倫理学演習Ⅰ ２２ H25◇ 応用倫理学演習Ⅱ ２２ H25◇ 応用倫理学演習Ⅲ ２２ H26◇ 応用倫理学演習Ⅳ ２２ H26◇ 応用倫理学演習Ⅴ ２２ H24◇ 応用倫理学演習Ⅵ ２２ H24◇ 言語学講義Ⅰ ２２ H24◇ 言語学講義Ⅱ ２２◇ 言語学講義Ⅲ ２２　言語学特講Ⅰ ２２　言語学特講Ⅱ ２２　言語学特講Ⅲ ２２　言語学特講Ⅳ ２２　言語学特講Ⅴ ２２　言語学特講Ⅵ ２２言語学演習Ⅰ ２２ H24 言語学演習Ⅱ ２２ H24 言語学演習Ⅲ ２２ H24 言語学演習Ⅳ ２２ H24 言語学演習Ⅴ ２２言語学演習Ⅵ ２２* 美学Ⅰ ２２ H24* 美学Ⅱ ２２ H26◎ 統計学（推定・検定）２２多変量解析入門２２◎ 情報ネットワーク論Ⅰ ２２◎ 情報ネットワーク論Ⅱ ２２情報ネットワーク論Ⅲ ２２◎ 地理情報システム論２２　情報理論２２◎ プログラミングⅠ ２２◎ プログラミングⅡ ２２◎ コンピュータ基礎演習Ⅰ ２２◎ コンピュータ基礎演習Ⅱ ２２人工知能論２２▽ 社会情報システム論２２ H25,27▽ 社会情報システム論演習２２▽ 複雑系科学論２２ H26▽ 言語情報論２２ H25* 情報科学特講Ⅰ ２２* 情報科学特講Ⅱ ２２* 情報科学特講Ⅲ ２２* 情報科学特講Ⅳ ２２情報倫理講義２２情報論特講－情報と職業－２２▽ 実験心理学２２▽ 実験心理学特講２２▽ 認知心理学２２▽ 認知心理学特講２２▽ 人格心理学２２▽ 人格心理学特講２２◎ スポーツ行動論２２◎ スポーツ行動論特講２２▽*文化人類学２２特別研究６

必修

科目区分及び授業科目

８２１２５

専

門

教

育

科

目

履修年次選択

１年３年４年２年単位数

必要修得単位数

週当時間数

備　考

コ

ー

ス

科

目

合計必要修得単位数

H26,27

−63−

　２）［行動科学コース］


◎ 総合科学論Ⅱ ２２◎ 人間科学概論２２▽ 生理学２２ H26◎ 社会調査法２４▽*論理学２２ H25◎ 基礎統計学２２◎ 人間科学基礎実習２４◎ 行動科学方法論２２◎ 心理学基礎実験２４◎ 社会調査実習Ⅰ ２４◎ 社会調査概論　　２ H24◎ 特殊実験調査Ⅰ ２４◎ 特殊実験調査Ⅱ ２４◎ 行動科学概論Ⅰ ２２◎ 行動科学概論Ⅱ ２２▽ 心理学通論２２ H24▽ 社会学概論２２ H25▽ 実験心理学２２ H25▽ 実験心理学特講２２ H25▽ 実験心理学演習Ⅰ ２２ H24▽ 実験心理学演習Ⅱ ２２ H24◎ 認知心理学２２▽ 認知心理学特講２２ H24◎ 認知心理学演習Ⅰ ２２◎ 認知心理学演習Ⅱ ２２▽ 人格心理学２２ H25▽ 人格心理学特講２２ H24▽ 人格心理学演習Ⅰ ２２ H25▽ 人格心理学演習Ⅱ ２２ H24▽ 臨床心理学２２ H24▽ 臨床心理学特講２２ H24▽ 臨床心理学演習Ⅰ ２２ H24▽ 臨床心理学演習Ⅱ ２２ H24▽ 臨床心理学実習２４ H24◎ 社会心理学２２◎ 社会心理学特講２２◎ 社会心理学演習Ⅰ ２２◎ 社会心理学演習Ⅱ ２２▽ 犯罪社会心理学２２ H24▽ 社会的行為論Ⅰ ２２ H24▽ 社会的行為論Ⅱ ２２ H24▽ 社会意識論Ⅰ ２２▽ 社会意識論Ⅱ ２２▽ 家族社会学Ⅰ ２２ H24▽ 家族社会学Ⅱ ２２▽ 家族社会学特講Ⅰ ２２ H24▽ 家族社会学特講Ⅱ ２２◎ 家族社会学演習Ⅰ ２２◎ 家族社会学演習Ⅱ ２２

選択

＊は集中講義科目，◎は毎年開講科目，▽は隔年開講科目，◇は３年１回開講科目を表す。また，備考欄のＨ○○は開講予定年度を表す。

週当時間数

履　修　年　次１年２年科目区分及び授業科目

学部共通科目

課程科目

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

４年単位数

備　考必修

３年

−64−

前後前後前後前後▽ 地域社会学Ⅰ ２２ H24▽ 地域社会学Ⅱ ２２ H24▽ 地域社会学特講Ⅰ ２２ H25▽ 地域社会学特講Ⅱ ２２ H25◎ 地域社会学演習Ⅰ ２２◎ 地域社会学演習Ⅱ ２２▽ 行動地理学２２ H24▽ 社会地理学２２ H24▽ 人口地理学２２ H25▽ 地域分析２２ H25▽ 地域分析実習２２ H24◎ 人文地理学演習Ⅰ ２２▽ 人文地理学演習Ⅱ ２２ H25◎ スポーツ行動論２２◎ スポーツ行動論特講２２◎ スポーツ行動論演習Ⅰ ２２◎ スポーツ行動論演習Ⅱ ２２　*文化人類学２２ *基礎心理学２２ *応用心理学２２ H24 *文化心理学２２ *心理療法論２２ *現代社会論２２◎ 行動科学統計法Ⅰ ２２▽ 行動科学統計法Ⅱ ２２ H25▽ 生理学特講２２ H25 特別研究６

３年１年２年

１２５合計必要修得単位数

必修

備　考週当時間数

４年

専

門

教

育

科

目


コ

ー

ス

科

目

必要修得単位数８２

履　修　年　次単位数選択

−65−

　②国際文化課程

１）［文化システムコース］

前後前後前後前後◎ 総合科学論Ⅰ ２２◎ 総合科学論Ⅱ ２２

課 ◎ 国際文化入門２２程 ◎ 文化研究方法論２２科 ◎ アジア文化論２２目 ◎ 欧米言語文化論２２

◎ 文化システム論２　２☆ 文化論コロキウムⅠ １２ H25☆ 文化論コロキウムⅡ １２ H25☆ 文化論コロキウムⅢ １２ H26☆ 文化論コロキウムⅣ １２ H26☆ 文化論コロキウムⅤ １２ H27☆ 文化論コロキウムⅥ １２ H27☆ 文化論コロキウムⅦ １２ H24☆ 文化論コロキウムⅧ １２ H24 テクスト分析論Ⅰ 　２２テクスト分析論Ⅱ 　２２テクスト分析論Ⅲ 　２２テクスト分析論Ⅳ 　２２▽ 文化記号論Ⅰ 　２２ H25▽ 文化記号論Ⅱ 　２２ H25▽ 文化記号論Ⅲ 　２２ H24▽ 文化記号論Ⅳ 　２２ H24▽ 社会文化論Ⅰ 　２２▽ 社会文化論Ⅱ 　２２▽ 社会文化論Ⅲ 　２２▽ 社会文化論Ⅳ 　２２▽ 表象文化論Ⅰ 　２２ H25▽ 表象文化論Ⅱ 　２２ H25▽ 表象文化論Ⅲ 　２２ H24▽ 表象文化論Ⅳ 　２２ H24▽ 社会文化思想論Ⅰ 　２２ H24▽ 社会文化思想論Ⅱ 　２２ H24▽ 社会文化思想論Ⅲ 　２２ H25▽ 社会文化思想論Ⅳ 　２２ H25▽ ジェンダー文化論Ⅰ 　２２ H24▽ ジェンダー文化論Ⅱ 　２２ H24▽ ジェンダー文化論Ⅲ 　２２ H25▽ ジェンダー文化論Ⅳ 　２２ H25 文化領域論Ⅰ 　２２文化領域論Ⅱ 　２２文化領域論Ⅲ 　２２文化領域論Ⅳ 　２２テクスト分析論特講Ⅰ 　２２テクスト分析論特講Ⅱ 　２２テクスト分析論特講Ⅲ 　２２テクスト分析論特講Ⅳ 　２２文化記号論特講Ⅰ 　２２文化記号論特講Ⅱ ２２文化記号論特講Ⅲ ２２文化記号論特講Ⅳ ２２社会文化論特講Ⅰ 　２２社会文化論特講Ⅱ 　２２社会文化論特講Ⅲ 　２２ H24 社会文化論特講Ⅳ 　２２ H24☆ 表象文化論特講Ⅰ 　２２☆ 表象文化論特講Ⅱ 　２２☆ 表象文化論特講Ⅲ 　２２☆ 表象文化論特講Ⅳ 　２２▽ 社会文化思想論特講Ⅰ 　２２ H25 社会文化思想論特講Ⅱ 　２２社会文化思想論特講Ⅲ 　２２ H24 社会文化思想論特講Ⅳ 　２２＊文化論特講Ⅰ ２２＊文化論特講Ⅱ ２２＊文化論特講Ⅲ ２２＊文化論特講Ⅳ ２２＊文化論特講Ⅴ ２２


専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

学部共通科目

科目区分及び授業科目単位数必修

選択

＊は集中講義科目，◎は毎年開講科目，▽は隔年開講科目，◇は３年１回開講科目，☆は４年１回開講科目を表す。また，備考欄のＨ○○は開講予定年度を表す。

１年履修年次

４年２年３年

−66−

前後前後前後前後＊文化論特講Ⅵ ２２＊文化論特講Ⅶ ２２＊文化論特講Ⅷ ２２＊文化論特講Ⅸ 　２２＊文化論特講Ⅹ 　２２メディア文化論特講Ⅰ 　２２ H24 メディア文化論特講Ⅱ 　２２ H24 メディア文化論特講Ⅲ 　２２ H25 メディア文化論特講Ⅳ 　２２ H25☆ 比較文学論Ⅰ 　２２☆ 比較文学論Ⅱ 　２２☆ 比較文学論Ⅲ 　２２☆ 比較文学論Ⅳ 　２２▽ ジェンダー文化論特講Ⅰ 　２２ H24▽ ジェンダー文化論特講Ⅱ 　２２ H24▽ ジェンダー文化論特講Ⅲ 　２２ H25▽ ジェンダー文化論特講Ⅳ 　２２ H25▽ 消費文化論Ⅰ 　２２ H24 消費文化論Ⅱ 　２２消費文化論Ⅲ 　２２消費文化論Ⅳ 　２２文化理論特講Ⅰ 　２２文化理論特講Ⅱ 　２２文化理論特講Ⅲ 　２２文化理論特講Ⅳ 　２２文化歴史地理学Ⅰ 　２２文化歴史地理学Ⅱ 　２２文化動態論Ⅰ 　２２文化動態論Ⅱ 　２２エスニシティ論Ⅰ 　２２エスニシティ論Ⅱ 　２２エスニシティ論Ⅲ 　２２エスニシティ論Ⅳ 　２２テクスト分析論演習Ⅰ 　２２テクスト分析論演習Ⅱ 　２２テクスト分析論演習Ⅲ ２２テクスト分析論演習Ⅳ ２２テクスト分析論演習Ⅴ ２２テクスト分析論演習Ⅵ ２２◇ 文化記号論演習Ⅰ ２２ H26◇ 文化記号論演習Ⅱ ２２ H26◇ 文化記号論演習Ⅲ 　２２ H24◇ 文化記号論演習Ⅳ ２２ H24◇ 文化記号論演習Ⅴ ２２ H25◇ 文化記号論演習Ⅵ ２２ H25◇ 社会文化論演習Ⅰ 　２２◇ 社会文化論演習Ⅱ 　２２◇ 社会文化論演習Ⅲ ２２ H24◇ 社会文化論演習Ⅳ ２２ H24◇ 社会文化論演習Ⅴ ２２◇ 社会文化論演習Ⅵ ２２◇ 表象文化論演習Ⅰ ２２ H24◇ 表象文化論演習Ⅱ ２２ H24◇ 表象文化論演習Ⅲ ２２ H25◇ 表象文化論演習Ⅳ ２２ H25◇ 表象文化論演習Ⅴ ２２ H26◇ 表象文化論演習Ⅵ ２２ H26◇ 社会文化思想論演習Ⅰ ２２ H26◇ 社会文化思想論演習Ⅱ ２２ H26◇ 社会文化思想論演習Ⅲ ２２ H24◇ 社会文化思想論演習Ⅳ ２２ H24◇ 社会文化思想論演習Ⅴ ２２ H25◇ 社会文化思想論演習Ⅵ ２２ H25◇ ジェンダー文化論演習Ⅰ ２２ H26◇ ジェンダー文化論演習Ⅱ ２２ H26◇ ジェンダー文化論演習Ⅲ ２２ H24◇ ジェンダー文化論演習Ⅳ ２２ H24◇ ジェンダー文化論演習Ⅴ ２２ H25◇ ジェンダー文化論演習Ⅵ ２２ H25 文化領域論演習Ⅰ ２２文化領域論演習Ⅱ ２２文化領域論演習Ⅲ ２２文化領域論演習Ⅳ ２２文化領域論演習Ⅴ ２２文化領域論演習Ⅵ ２２特別研究６

週当時間数

２年３年４年

合計必要修得単位数１２５

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目


必修

科目区分及び授業科目選択

１年履修年次単位数

８２

備　考

−67−

２）［アジア文化コース］


◎ 総合科学論Ⅱ ２２課 ◎ 国際文化入門２２程 ◎ 文化研究方法論２２科 ◎ 文化システム論２２目 ◎ 欧米言語文化論２２

◎ アジア文化論２２日本史講義ⅠＡ２２日本史講義ⅠＢ２２　日本史講義ⅡＡ２２ H24 日本史講義ⅡＢ２２ H24◇ 日本思想史講義ⅠＡ２２ H26◇ 日本思想史講義ⅠＢ２２ H26◇ 日本思想史講義ⅡＡ２２ H24◇ 日本思想史講義ⅡＢ２２ H24◇ 日本思想史講義ⅢＡ２２ H25◇ 日本思想史講義ⅢＢ２２ H25▽ 日本文学講義Ⅰ ２２ H25▽ 日本文学講義Ⅱ ２２ H25▽ 日本文学講義Ⅲ ２２ H24▽ 日本文学講義Ⅳ ２２ H24◎ 日本語学講義Ⅰ ２２◇ 日本語学講義Ⅱ ２２◇ 日本語学講義Ⅲ ２２◇ 日本語学講義Ⅳ ２２ H24▽ 日本語・日本事情講義ⅠＡ２２▽ 日本語・日本事情講義ⅠＢ２２▽ 日本語・日本事情講義ⅡＡ２２▽ 日本語・日本事情講義ⅡＢ２２アジア史講義Ⅰ ２２アジア史講義Ⅱ ２２中国思想史講義ⅠＡ２２中国思想史講義ⅠＢ２２中国思想史講義ⅡＡ２２中国思想史講義ⅡＢ２２中国思想史講義ⅢＡ２２中国思想史講義ⅢＢ２２中国文学講義ⅠＡ２２中国文学講義ⅠＢ２２中国文学講義ⅡＡ２２中国文学講義ⅡＢ２２中国文学講義ⅢＡ２２中国文学講義ⅢＢ２２◎ 中国語学講義Ａ２２◎ 中国語学講義Ｂ２２考古学講義Ａ２２考古学講義Ｂ２２◎ 日本史特講ⅠＡ２２◎ 日本史特講ⅠＢ２２日本史特講ⅡＡ２２ H24 日本史特講ⅡＢ２２▽ 日本史講読ⅠＡ２２ H25▽ 日本史講読ⅠＢ２２ H25▽ 日本史講読ⅡＡ２２ H24▽ 日本史講読ⅡＢ２２ H24◎ 日本史演習ⅠＡ２２◎ 日本史演習ⅠＢ２２◎ 日本史演習ⅡＡ２２◎ 日本史演習ⅡＢ２２

１年週当時間数

履修年次２年科目区分及び授業科目必

修選択

単位数３年４年

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

学部共通科目


備　考

以下の本コースの授業科目は，重ねて履修しても単位認定される。

−68−

前後前後前後前後　*日本思想史特講ⅠＡ２２ H25　*日本思想史特講ⅠＢ２２　日本思想史特講ⅡＡ２２ H25　日本思想史特講ⅡＢ２２ H25　日本思想史特講ⅢＡ２２ H27　日本思想史特講ⅢＢ２２ H27　日本思想史講読ⅠＡ２２ H26　日本思想史講読ⅠＢ２２ H26 日本思想史講読ⅡＡ２２ H24 日本思想史講読ⅡＢ２２ H24▽ 日本思想史演習ⅠＡ２２ H24▽ 日本思想史演習ⅠＢ２２ H24▽ 日本思想史演習ⅡＡ２２ H25▽ 日本思想史演習ⅡＢ２２ H25 日本文学特講Ⅰ ２２日本文学特講Ⅱ ２２日本文学特講Ⅲ ２２日本文学特講Ⅳ ２２日本文学講読Ⅰ ２２日本文学講読Ⅱ ２２日本文学講読Ⅲ ２２日本文学講読Ⅳ ２２◇ 日本文学演習Ⅰ ２２ H24◇ 日本文学演習Ⅱ ２２ H24◇ 日本文学演習Ⅲ ２２ H25◇ 日本文学演習Ⅳ ２２ H25 日本語学特講Ⅰ ２２日本語学特講Ⅱ ２２日本語学特講Ⅲ ２２日本語学特講Ⅳ ２２日本語学講読Ⅰ ２２日本語学講読Ⅱ ２２日本語学講読Ⅲ ２２日本語学講読Ⅳ ２２▽ 日本語学演習Ⅰ ２２ H24▽ 日本語学演習Ⅱ ２２ H24▽ 日本語学演習Ⅲ ２２ H25▽ 日本語学演習Ⅳ ２２ H25　*日本古典講読Ⅰ ２２　日本古典講読Ⅱ ２２◎ 日本語表現基礎演習Ⅰ ２２◎ 日本語表現基礎演習Ⅱ ２２日本語・日本事情特講ⅠＡ２２日本語・日本事情特講ⅠＢ２２日本語・日本事情特講ⅡＡ２２日本語・日本事情特講ⅡＢ２２日本文化史講読ⅠＡ２２日本文化史講読ⅠＢ２２日本文化史講読ⅡＡ２２日本文化史講読ⅡＢ２２日本文化史演習ⅠＡ２２日本文化史演習ⅠＢ２２日本文化史演習ⅡＡ２２日本文化史演習ⅡＢ２２アジア史特講Ⅰ ２２アジア史特講Ⅱ ２２

１年２年備　考４年週当時間数

３年単位数履修年次

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

科目区分及び授業科目必修

選択

−69−

前後前後前後前後中国思想史特講ⅠＡ２２中国思想史特講ⅠＢ２２中国思想史特講ⅡＡ２２中国思想史特講ⅡＢ２２中国思想史特講ⅢＡ２２中国思想史特講ⅢＢ２２中国思想史講読ⅠＡ２２中国思想史講読ⅠＢ２２中国思想史講読ⅡＡ２２中国思想史講読ⅡＢ２２中国思想史演習ⅠＡ２２中国思想史演習ⅠＢ２２中国思想史演習ⅡＡ２２中国思想史演習ⅡＢ２２中国文学特講ⅠＡ２２中国文学特講ⅠＢ２２中国文学特講ⅡＡ２２中国文学特講ⅡＢ２２中国文学特講ⅢＡ２２中国文学特講ⅢＢ２２中国文学講読ⅠＡ２２中国文学講読ⅠＢ２２中国文学講読ⅡＡ２２中国文学講読ⅡＢ２２中国文学演習ⅠＡ２２中国文学演習ⅠＢ２２中国文学演習ⅡＡ２２中国文学演習ⅡＢ２２中国語学特講ⅠＡ２２中国語学特講ⅠＢ２２中国語学特講ⅡＡ２２中国語学特講ⅡＢ２２中国語学特講ⅢＡ２２中国語学特講ⅢＢ２２▽ 中国語学講読ⅠＡ２２▽ 中国語学講読ⅠＢ２２▽ 中国語学講読ⅡＡ２２▽ 中国語学講読ⅡＢ２２▽ 中国語学演習ⅠＡ２２▽ 中国語学演習ⅠＢ２２▽ 中国語学演習ⅡＡ２２▽ 中国語学演習ⅡＢ２２考古学各論Ａ２２ H24 考古学各論Ｂ２２ H24　中国学副専攻ペーパー４　日本語日本文学副専攻ペーパー４　日本史日本思想史学副専攻ペーパー４特別研究６

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

科目区分及び授業科目単位数

必要修得単位数８２合計必要修得単位数１２５

備　考１年履修年次週当

時間数

４年２年必修

選択

３年

副専攻要望科目

副専攻要望科目副専攻要望科目

−70−

３）［欧米言語文化コ－ス］


◎ 総合科学論Ⅱ ２２課 ◎ 国際文化入門２２程 ◎ 文化研究方法論２２科 ◎ 文化システム論２２目 ◎ アジア文化論２２

◎ 欧米言語文化論２２◎ 欧米言語文化論ゼミナ－ル２２◇ 欧米史講義Ⅰ ２２欧米史講義Ⅱ ２２◇ 欧米史講義Ⅲ ２２欧米史講義Ⅳ ２２◇ 欧米史講義Ⅴ ２２ H24 欧米史講義Ⅵ ２２▽ 欧米文化史講義Ⅰ ２２▽ 欧米文化史講義Ⅱ ２２英米文化論講義Ⅰ ２２英米文化論講義Ⅱ ２２英米文化論講義Ⅲ ２２英米文化論講義Ⅳ ２２ドイツ文化論講義Ⅰ ２２ドイツ文化論講義Ⅱ ２２ * フランス文化論講義Ⅰ ２２◎ フランス文化論講義Ⅱ ２２ロシア文化論講義Ⅰ ２２ロシア文化論講義Ⅱ ２２◎ 英米文学講義Ⅰ ２２◎ 英米文学講義Ⅱ ２２◎ 英米文学講義Ⅲ ２２◎ 英米文学講義Ⅳ ２２▽ ドイツ文学講義Ⅰ ２２▽ ドイツ文学講義Ⅱ ２２▽ フランス文学講義Ⅰ ２２ H24▽ フランス文学講義Ⅱ ２２ H25▽ ロシア文学講義Ⅰ ２２ H25▽ ロシア文学講義Ⅱ ２２ H24◎ 言語習得論Ⅰ ２２◎ 言語習得論Ⅱ ２２◎ 言語コミュニケーション論Ⅰ ２２◎ 言語コミュニケーション論Ⅱ ２２◎ 英語構造論Ⅰ ２２◎ 英語構造論Ⅱ ２２◎ 英語構造論Ⅲ ２２◎ 英語構造論Ⅳ ２２◎ 英語構造論Ⅴ ２２◎ 英語構造論Ⅵ ２２▽ ドイツ語構造論Ⅰ ２２▽ ドイツ語構造論Ⅱ ２２▽ フランス語構造論Ⅰ ２２ H25▽ フランス語構造論Ⅱ ２２ H24▽ ロシア語構造論Ⅰ ２２ H25▽ ロシア語構造論Ⅱ ２２ H24◎ 英語コミュニケーション基礎Ⅰ ２２◎ 英語コミュニケーション基礎Ⅱ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション基礎Ⅰ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション基礎Ⅱ ２２▽ フランス語コミュニケーション基礎Ⅰ ２２ H24▽ フランス語コミュニケーション基礎Ⅱ ２２ H25◎ ロシア語コミュニケーション基礎Ⅰ ２２◎ ロシア語コミュニケーション基礎Ⅱ ２２

単位数科目区分及び授業科目

コ

ー

ス

科

目

必修

選択

週当時間数

２年３年履修年次

１年４年

専

門

教

育

科

目

学部共通科目

備　考


以下の本コースの授業科目は，重ねて履修しても単位認定される。

−71−

前後前後前後前後▽ 総合英語Ⅰ ２２▽ 総合英語Ⅱ ２２ H24▽ 総合ドイツ語Ⅰ ２２▽ 総合ドイツ語Ⅱ ２２▽ 総合フランス語Ⅰ ２２ H25▽ 総合フランス語Ⅱ ２２ H24◎ 総合ロシア語Ⅰ ２２◎ 総合ロシア語Ⅱ ２２ギリシャ語Ⅰ ２２ギリシャ語Ⅱ ２２ラテン語Ⅰ ２２ラテン語Ⅱ ２２ラテン語Ⅲ ２２　ラテン語Ⅳ ２２欧米史特講Ⅰ ２２欧米史特講Ⅱ ２２◇ 欧米史特講Ⅲ ２２欧米史特講Ⅳ ２２◇ 欧米史特講Ⅴ ２２ H24 欧米史特講Ⅵ ２２ H24◎ 欧米史演習Ⅰ ２２◎ 欧米史演習Ⅱ ２２◎ 欧米史演習Ⅲ ２２◎ 欧米史演習Ⅳ ２２◎ 欧米史演習Ⅴ ２２欧米史演習Ⅵ ２２▽ 欧米文化史演習Ⅰ ２２▽ 欧米文化史演習Ⅱ ２２◎ 英米文化論演習Ⅰ ２２◎ 英米文化論演習Ⅱ ２２英米文化論演習Ⅲ ２２英米文化論演習Ⅳ ２２◎ ドイツ文化論演習Ⅰ ２２◎ ドイツ文化論演習Ⅱ ２２▽ フランス文化論演習Ⅰ ２２ H25▽ フランス文化論演習Ⅱ ２２ H24▽ ロシア文化論演習Ⅰ ２２ H24▽ ロシア文化論演習Ⅱ ２２ H25◎ 英米文化事情Ⅰ ２２◎ 英米文化事情Ⅱ ２２ドイツ文化事情Ⅰ ２２ドイツ文化事情Ⅱ ２２フランス文化事情Ⅰ ２２ H24 * フランス文化事情Ⅱ ２２ロシア文化事情Ⅰ ２２ H24 ロシア文化事情Ⅱ ２２◎ 英米文学演習Ⅰ ２２◎ 英米文学演習Ⅱ ２２◎ 英米文学演習Ⅲ ２２◎ 英米文学演習Ⅳ ２２▽ ドイツ文学演習Ⅰ ２２▽ ドイツ文学演習Ⅱ ２２▽ フランス文学演習Ⅰ ２２ H24▽ フランス文学演習Ⅱ ２２ H25▽ ロシア文学演習Ⅰ ２２ H25 ロシア文学演習Ⅱ ２２◎ 英語通訳・翻訳実習Ⅰ ２２◎ 英語通訳・翻訳実習Ⅱ ２２▽ ドイツ語通訳・翻訳実習Ⅰ ２２▽ ドイツ語通訳・翻訳実習Ⅱ ２２▽ フランス語通訳・翻訳実習Ⅰ ２２ H25▽ フランス語通訳・翻訳実習Ⅱ ２２ H24▽ ロシア語通訳・翻訳実習Ⅰ ２２ H25▽ ロシア語通訳・翻訳実習Ⅱ ２２ H24

選択

コ

ー

ス

科

目

単位数必修

専

門

教

育

科

目

２年３年履修年次

備　考科目区分及び授業科目１年週当時間数

４年

−72−

前後前後前後前後◎ 英語コミュニケーション発展Ⅰ ２２◎ 英語コミュニケーション発展Ⅱ ２２英語コミュニケーション発展Ⅲ ２２英語コミュニケーション発展Ⅳ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション発展Ⅰ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション発展Ⅱ ２２▽ フランス語コミュニケーション発展Ⅰ ２２ H24▽ フランス語コミュニケーション発展Ⅱ ２２ H25◎ ロシア語コミュニケーション発展Ⅰ ２２◎ ロシア語コミュニケーション発展Ⅱ ２２◎ 英語コミュニケーション応用Ⅰ ２２◎ 英語コミュニケーション応用Ⅱ ２２英語コミュニケーション応用Ⅲ ２２英語コミュニケーション応用Ⅳ ２２英語コミュニケーション応用Ⅴ ２２英語コミュニケーション応用Ⅵ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション応用Ⅰ ２２▽ ドイツ語コミュニケーション応用Ⅱ ２２フランス語コミュニケーション応用Ⅰ ２２フランス語コミュニケーション応用Ⅱ ２２* ロシア語コミュニケーション応用Ⅰ ２２* ロシア語コミュニケーション応用Ⅱ ２２◎ 英語習得論演習Ⅰ ２２◎ 英語習得論演習Ⅱ ２２◎ 英語構造論演習Ⅰ ２２◎ 英語構造論演習Ⅱ ２２◎ 英語構造論演習Ⅲ ２２◎ 英語構造論演習Ⅳ ２２▽ ドイツ語構造論演習Ⅰ ２２▽ ドイツ語構造論演習Ⅱ ２２▽ フランス語構造論演習Ⅰ ２２ H25▽ フランス語構造論演習Ⅱ ２２ H24▽ ロシア語構造論演習Ⅰ ２２ H24 ロシア語構造論演習Ⅱ ２２　欧米史副専攻ペーパー２　英米言語文化副専攻ペーパー２　ドイツ言語文化副専攻ペーパー２　フランス言語文化副専攻ペーパー２　ロシア言語文化副専攻ペーパー２特別研究６

１２５必要修得単位数



専

門

教

育

科

目

３年

コ

ー

ス

科

目

１年

８２

単位数履修年次必修

２年４年選択

週当時間数

備　考

−73−

　③法学・経済課程

１）［法学コース］

前後前後前後前後◎ 総合科学論Ⅰ ２２◎ 総合科学論Ⅱ ２２◎ 法律学基礎２２◎ 経済学基礎２２〈Ａ群〉◎ 理論経済学Ⅰ ２２◎ 政治経済学Ⅰ ２２◎ 経営学総論Ⅰ ２２◎ 社会保障論Ⅰ ２２〈Ｂ群〉◎ 民法（総則）Ⅰ ２２◎ 民法（総則）Ⅱ ２２◎ 憲法（人権）Ⅰ ２２◎ 憲法（人権）Ⅱ ２２〈Ｃ群〉▽ 憲法（統治機構）Ⅰ ２２ H24▽ 憲法（統治機構）Ⅱ ２２ H24▽ 民法（物権）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（物権）Ⅱ ２２ H24▽ 民法（債権総論）Ⅰ ２２ H25▽ 民法（債権総論）Ⅱ ２２ H25▽ 民法（債権各論）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（債権各論）Ⅱ ２２ H24◎ 刑法総論Ⅰ ２２◎ 刑法総論Ⅱ ２２〈Ｄ群〉▽ 会社法Ⅰ ２２ H24▽ 会社法Ⅱ ２２ H24▽ 商法（総則）２２ H24▽ 民事訴訟法Ⅰ ２２ H24▽ 民事訴訟法Ⅱ ２２ H24▽ 労働団体法２２ H25▽ 労働保護法２２ H25▽ 行政法（作用法総論）Ⅰ ２２▽ 行政法（作用法総論）Ⅱ ２２▽ 民法（家族法）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（家族法）Ⅱ ２２ H24▽ 刑法各論Ⅰ ２２ H24▽ 刑法各論Ⅱ ２２ H24◎ 政治学（政治過程）２２　ミクロ経済学２２ H24◎ 経営学総論Ⅱ ２２◎ 社会保障論Ⅱ ２２　簿記論Ⅰ ２２ H24　簿記論Ⅱ ２２ H24◎ 会計学Ⅰ ２２◎ 会計学Ⅱ ２２▽ 刑事訴訟法Ⅰ ２２ H24▽ 刑事訴訟法Ⅱ ２２ H24〈Ｅ群〉◇ 雇用管理法２２ H25▽行政法（救済法）Ⅰ ２２▽行政法（救済法）Ⅱ ２２▽ 商法（商取引法）２２ H24▽*国際法Ａ２２ H26▽*国際法Ｂ２２ H25◎ 政治学（政治理論）２２▽ 行政学Ⅰ ２２ H25▽ 行政学Ⅱ ２２ H25◇*経済法２２ H25◇ 知的財産法２２ H25 法学外書講読Ａ２２　 ※1 法学外書講読Ｂ２２ ※1 法学外書講読Ｃ２２ ※1 法律学特講Ａ２２法律学特講Ｂ２２法律学特講Ｃ２２

選択

単位数必修

課

程

科

目

学部共通

H25

科目区分及び授業科目４年２年３年週当時間数

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目

１年


H25

履修年次

H24

備　考

H24

−74−

前後前後前後前後▽ 国際政治学Ⅰ ２２ H24▽ 国際政治学Ⅱ ２２ H24▽ 基礎法Ａ２２ H25　基礎法Ｂ２２ H25▽ 財政学Ⅰ ２２ H25▽ 財政学Ⅱ ２２ H25　*金融論２２ H24　*管理会計論２２ H25▽ 地方財政論２２ H24　*マーケティング論２２ H24　経済学特講２２ H24◎ 理論経済学Ⅱ ２２◎ 政治経済学Ⅱ ２２◎ 憲法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 憲法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 行政法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 行政法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 刑法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 刑法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 民法（財産法）演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 民法（財産法）演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 民法（家族法）演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 民法（家族法）演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 商法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 商法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 民事訴訟法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 民事訴訟法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 刑事訴訟法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 刑事訴訟法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 労働法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 労働法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 国際法演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 国際法演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 政治学演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 政治学演習Ⅱ ２２　 ※1◎ 特別演習Ⅰ ２２　 ※1◎ 特別演習Ⅱ ２２　 ※1 特別研究６　 ※2〈Ａ群～Ｅ群に属さない科目〉▽ 農業経済論Ⅰ ２２ H24▽ 農業経済論Ⅱ ２２ H24▽ 国際経済論Ａ２２ H25▽ 国際経済論Ｂ２２ H25　*日本経済論２２ H25　*企業論２２ H25▽ 人的資源管理論２２ H25<関連他課程科目>▽ 社会学概論２２ H25▽ 家族社会学Ⅰ ２２ H24▽ 家族社会学Ⅱ ２２ H25◎ 社会心理学２２▽ 地域社会学Ⅰ ２２ H24▽ 地域社会学Ⅱ ２２ H24◎ 環境政策論Ⅰ ２２◎ 環境政策論Ⅱ ２２◎ 環境経済論Ⅰ ２２◎ 環境経済論Ⅱ ２２

・　

・

※1

※2

合計必要修得単位数原則として，法学コースの授業科目は，重ねて履修することはできない。ただし，法学コース開設の演習科目及び法学外書講読Ａ～Ｃは，それぞれ４単位を上限として同一科目を重ねて履修することができる。また，法律学特講Ａ～Ｃ・経済学特講についても同一科目を重ねて履修することができる。

法学コースの専門科目を履修するにあたっては，「法律学基礎」が基礎的な科目であり，この基礎的知識がないと実際上，履修が困難な場合もあるので注意されたい。

　この科目は，受講者数に上限があるので，毎年１月に次年度の演習・外書講読の受講希望者を募集する。同一年度に履修しうる法学コース開設の演習科目は，４単位とする。また，同一年度に履修しうる法学コース開設の外書講読科目は，４単位とする。

特別研究は，４年次に，法学コースの授業科目となっている，いずれかの演習を履修していることが条件となる。

備　考４年１年３年科目区分及び授業科目単位数履　修　年　次週当

時間数

２年

１２５

必修

選択

専

門

教

育

科

目

コ

ー

ス

科

目


−75−

２）［経済コース］


◎ 総合科学論Ⅱ ２２◎ 法律学基礎２２◎ 経済学基礎２２〈Ａ群〉◎ 理論経済学Ⅰ ２２◎ 政治経済学Ⅰ ２２◎ 経営学総論Ⅰ ２２◎ 社会保障論Ⅰ ２２〈Ｂ群〉◎ 民法（総則）Ⅰ ２２◎ 民法（総則）Ⅱ ２２◎ 憲法（人権）Ⅰ ２２◎ 憲法（人権）Ⅱ ２２◎ 理論経済学Ⅱ ２２◎ 政治経済学Ⅱ ２２◎ 経営学総論Ⅱ ２２◎ 社会保障論Ⅱ ２２　*ミクロ経済学２２ H24▽ 農業経済論Ⅰ ２２ H24▽ 農業経済論Ⅱ ２２ H24▽ 財政学Ⅰ ２２ H25▽ 財政学Ⅱ ２２ H25　*金融論２２ H24▽ 国際経済論Ａ２２ H25▽ 国際経済論Ｂ２２ H25◎ 環境経済論Ⅰ ２２◎ 環境経済論Ⅱ ２２◎ 環境経済論特講２２　簿記論Ⅰ ２２ H24　簿記論Ⅱ ２２ H24◎ 会計学Ⅰ ２２◎ 会計学Ⅱ ２２◎ 経済外書講読２２◎ 時事経済論２２◎ 経済学基礎演習２２　*日本経済論２２ H25　*管理会計論２２ H25▽ 経済数学（線形代数学）２２ H25▽ 経済数学（微分積分学）２２ H24▽ 日本経済史２２ H25▽ 西洋経済史２２ H24▽ 経済思想２２ H24　*企業論２２ H25◎ 労働経済論２２▽ 人的資源管理論２２ H25▽ 地方財政論２２ H24▽ 協同組合論２２ H25▽ 応用マクロ経済学２２　*マーケティング論２２ H24　経済学特講２２ H24◎ 理論経済学演習Ⅰ ２３◎ 理論経済学演習Ⅱ ２３◎ 政治経済学演習Ⅰ ２３◎ 政治経済学演習Ⅱ ２３◎ 農業経済論演習Ⅰ ２３◎ 農業経済論演習Ⅱ ２３◎ 財政学演習Ⅰ ２３◎ 財政学演習Ⅱ ２３◎ 社会保障論演習Ⅰ ２３◎ 社会保障論演習Ⅱ ２３

経済ｺｰｽ学生は原則として履修

備　考必修

選択

週当時間数

履修年次

学部共通科目

課

程

科

目

コ

ー

ス

科

目

専

門

教

育

科

目


２年科目区分及び授業科目単位数

１年３年４年

−76−

前後前後前後前後◎ 経営学演習Ⅰ ２３◎ 経営学演習Ⅱ ２３◎ 会計学演習Ⅰ ２３◎ 会計学演習Ⅱ ２３◎ 国際経済論演習Ⅰ ２３◎ 国際経済論演習Ⅱ ２３◎ 環境経済論演習Ⅰ ２２◎ 環境経済論演習Ⅱ ２２▽ 憲法（統治機構）Ⅰ ２２ H24▽ 憲法（統治機構）Ⅱ ２２ H24▽ 行政法（作用法総論）Ⅰ ２２▽ 行政法（作用法総論）Ⅱ ２２▽ 行政法（救済法）Ⅰ ２２▽ 行政法（救済法）Ⅱ ２２▽ 民法（物権）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（物権）Ⅱ ２２ H24▽ 民法（債権各論）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（債権各論）Ⅱ ２２ H24▽ 民法（債権総論）Ⅰ ２２ H25▽ 民法（債権総論）Ⅱ ２２ H25▽ 民法（家族法）Ⅰ ２２ H24▽ 民法（家族法）Ⅱ ２２ H24▽ 会社法Ⅰ ２２ H24▽ 会社法Ⅱ ２２ H24▽ 商法（総則）２２ H24▽ 商法（商取引法）２２ H24▽ 労働団体法２２ H25▽ 労働保護法２２ H25◇ 雇用管理法２２ H25◇*経済法２２ H25◇ 知的財産法２２ H25◎ 刑法総論Ⅰ ２２◎ 刑法総論Ⅱ ２２▽ 刑法各論Ⅰ ２２ H24▽ 刑法各論Ⅱ ２２ H24◎ 政治学（政治過程）２２ ◎ 政治学（政治理論）２２ ▽ 行政学Ⅰ ２２ H25▽ 行政学Ⅱ ２２ H25▽ 国際政治学Ⅰ ２２ H24▽ 国際政治学Ⅱ ２２ H24 特別研究６

H26H26

H25

必修


H25

４年単位数履　修　年　次

３年２年科目区分及び授業科目

コ

ー

ス

科

目

選択

１年

専

門

教

育

科

目

必要修得単位数８２合計必要修得単位数１２５

−77−

　④環境科学課程

［環境科学コース］


◎ 総合科学論Ⅱ ２２◎ 環境科学入門Ⅰ ２２◎ 環境科学入門Ⅱ ２２◎ 環境科学演習２３◎ 環境情報演習２２◎ 持続可能な社会論Ａ２２▽ 持続可能な社会論B(南北問題と環境) ２２ H25◎ 環境基礎化学２２◎ 環境基礎熱学２２◎ 環境統計学Ⅰ ２２◎ 環境統計学Ⅱ ２２◎ 環境生態モデル論２２◎ 放射線環境論２２◎ 資源エネルギー論２２◎ 宇宙地球進化論２２◎ 景観生態学２２▽ 環境動物学２２ H26▽ 環境化学A ２２ H25◎ 環境化学B ２２▽ 環境化学C ２２ H25▽ 環境情報論B ２２ H25◎ 環境情報論C ２２◎ 環境基礎数学２２◎ 数理社会科学２２▽ 地球規模環境論２２ H26◎ 植生科学２２◎ 保全生態学２２◎ 環境政策論Ⅰ ２２◎ 環境政策論Ⅱ ２２◎ 環境経済論Ⅰ ２２◎ 環境経済論Ⅱ ２２◎ 環境経済論特講２２◎ 環境文化論Ⅰ ２２◎ 環境文化論Ⅱ ２２◎ 環境文化論特講２２◎ 環境社会学Ⅰ ２２◎ 環境社会学Ⅱ ２２▽ 環境社会学特講２２ H25◎ 環境社会調査基礎２３（実習を含む）▽ 環境思想史２２ H25▽ 環境倫理学２２ H26* 環境科学特講A ２２* 環境科学特講Ｂ２２* 環境科学特講Ｃ２２* 環境科学特講Ｄ２２* 環境科学特講Ｅ２２* 環境科学特講Ｆ２２* 環境科学特講Ｇ２２* 環境科学特講Ｈ２２* 環境科学特講Ⅰ ２２◎ 環境科学実験２４▽ 環境社会調査実習２４ H26* 野外生物学実習２２◎ 環境マネジメント実践演習２２◎ 特別演習Ⅰ ２２◎ 特別演習Ⅱ ２２特別研究６

備　考４年週当時間数

このうち毎年１～２科目を開講

課

程

コ

ー

ス

科

目

学部共通科目



合計必要修得単位数１２５

専

門

教

育

科

目

科目区分及び授業科目必修

単位数履修年次２年３年選

択１年

−78−

※教職教育・課外科目表（卒業必要要件の単位数に含まれない）

前後前後前後前後２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２１４２２２ H25２２ H24２２ H25２２２２ H24２２ H24２２ H25２２ H25２２２２ H24２２ H25２２ H25２２ H26２２ H24２２ H26２２ H24２２ H25２２２２２２４２２２

1～2

◎ 博物館概論２２◎ 生涯学習概論Ⅱ ２２◎博物館資料論２２ H26◎博物館資料保存論２２ H26◎博物館経営論２２ H26◎博物館展示論２２ H26◎*博物館情報・メディア論２２ H25◎博物館教育論２２ H25◎ 博物館実習３６ H27

（注）

※学芸員資格取得について

（注）　「博物館実習」を履修するためには，「博物館実習」以外の博物館に関する科目（８科目１６単位）を修得しなければならない。

必修

選択

▽ 国語科教育法Ⅰ▽ 国語科教育法Ⅱ

３年４年週当時間数

◎ 道徳教育の研究

▽ 国語科教育法Ⅲ◎ 社会科教育法▽ 社会科・地歴科教育法

◎ 教職入門◎ 教育概論◎ 教育心理学◎ 教育社会学

備　考

◎ 特別活動の理論と方法◎ 教育課程◎ 生徒指導

１年２年科目区分及び授業科目単位数履　修　年　次

教

職

教

育

科

目

◎ 教育相談◎ 教職実践演習◎*教育実習事前事後指導◎*中学校教育実習◎*高等学校教育実習

▽ 社会科・公民科教育法▽ 地理歴史科教育法▽ 公民科教育法◎ 英語科教育法Ⅰ▽ 英語科教育法Ⅱ▽ 英語科教育法Ⅲ◇ ドイツ語科教育法Ⅰ◇ ドイツ語科教育法Ⅱ◇ ドイツ語科教育法Ⅲ◇ フランス語科教育法Ⅰ◇ フランス語科教育法Ⅱ◇ フランス語科教育法Ⅲ◎ 情報教育法Ⅰ◎ 情報教育法Ⅱ

◎*社会体験実習（ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟ）◎イーハトーブ・ミニマム・プログラム◎ 書道◎ 地誌学

　「学芸員」とは，「博物館資料の収集・保管・展示及び調査研究その他これと関連する事業についての専門的事項をつかさどる」専門職員をいう（「博物館法」第４条第４項）。　この資格を取得するには（「博物館法」第５条第１項第１号，博物館法施行規則第１条に基づき），「学士の学位」を有し，大学において「博物館に関する科目」９科目１９単位を修得しなければならない。

博物館に関する科目

１．教員免許状取得希望者は，原則として１年次に教育概論及び教職入門を履修すること。２．書道(理論２単位,実技２単位)は通年で開講しているが,原則として後期から受講を開始し,前期に終了すること。３．社会体験実習（インターンシップ）については，実習期間によって単位数が異なる。申告等，詳しくは掲示等で知らせる。


課

外

科

目

−79−

教　育　学　部教育学部

教育学部

理念

，（），岩手大学教育学部は広い教養と豊かな人間性を基盤とした教員学校教育教員養成課程

地域社会における生涯学習等の指導者（生涯教育課程）および芸術文化活動の指導者（芸術

文化課程）を養成するとともに，これらの人材を育成するための理論的・実践的な教育研究

を行うことで，地域社会および国際社会に貢献する。

教育目標

学部の理念に基づき，教員および地域社会の指導者として必要な人間的教養と専門的知識

を身に付け，生涯にわたって自主的な知的探求心を培うことができる次のような人材を養成

することを目指す。

（１）幅広い知識と教養，豊かな感性を備え，総合的観点から物事を判断できる力を備えた

人材

（２）学校教育を含めた社会全体の教育問題に指導的立場で関わることができる力を備えた

人材

（３）国際的な視野を持って主体的に社会貢献することができる力を備えた人材

理念および教育目標の観点から，教育学部では次のような学生を求める。

（１）実践的指導力を有する教師や，生涯教育分野，芸術分野での指導者を目指す学生

（２）自ら学ぼうとする意欲を持ち，諸問題に主体的に対応できる基礎的能力を有する学生

（３）豊かな人間性を備え，コミュニケーション能力や協調性を有する学生

（４）現代社会の抱える諸問題に対し，自ら目指そうとする分野における課題と結びつけ，

積極的に取り組む意欲と姿勢のある学生

�課程等の紹介�

学校教育教員養成課程は「学校教育コース」及び「特別支援教育コース」の２コースか，

らなり，主として小学校，中学校および特別支援学校の教員を養成することを目的とする。

また，この課程では，幼稚園から小学校，中学校および特別支援学校のそれぞれにおける

発達段階を見通して子どもを理解する能力，及び学校教育現場のいじめ・不登校・学級崩壊

等の諸課題にも対応できる能力を育成する。

学校教育コースには，小学校教員の養成を主たる目的として，小学校教諭一種免許状の資

格取得を卒業要件とする「小学校専修」と，中学校教員の養成を主たる目的として，各科で

指定する中学校教諭一種免許状の資格取得を卒業要件とする「中学校専修」がある。

小学校専修では，小学校の教科の内容と教育方法について専門的知識・能力を深めるとと

もに，学校現場での諸課題に対する実践能力・問題解決能力を身につける。１年次１０月に

は，サブコースに所属し小学校教員としての得意分野の形成をはかる。サブコースには，各

教科に対応したサブコースのほか，教育学，心理学，特別支援教育及び教育実践学がある。

サブコースの紹介及び配属決定方法（配属時期は１年次１０月）については，入学時に配布

−81−

される「学習案内」を参照のこと。

また，希望によっては，所定の単位を履修することにより，中学校，高等学校，幼稚園及

び特別支援学校教諭の免許状も取得できる。

中学校専修では，１年次後期から各科に所属し，それぞれ中学校の教科内容と教育方法に

ついて，専門的知識・能力を深めるとともに，学校現場での諸課題に対する実践能力・問題

解決能力を身につける。

また，希望によっては，所定の単位を履修することにより，所属科以外の教科の中学校・

高等学校教諭の免許状，小学校，幼稚園及び特別支援学校教諭の免許状も取得できる。

特別支援教育コースは，特別支援学校教員の養成を主たる目的としており，小学校教諭一

種免許状及び特別支援学校教諭一種免許状の資格取得を卒業要件とする「小学校基礎免許」

と，各科で指定する中学校教諭一種免許状及び特別支援学校教諭一種免許状の資格取得を卒

業要件とする「中学校基礎免許」から成る。

学生は特別支援学校などの特別支援教育に関する教育内容と教育方法について専門的知識

・能力を深めるとともに，学校現場での諸課題に対する実践能力・問題解決能力を身につけ

る。

また，希望によっては，所定の単位を履修することにより，高等学校及び幼稚園教諭の免

許状も取得できる。

生涯教育課程は「日本語・地域文化コース「スポーツ教育コース」の２コースからな，」，

り，生涯教育の指導者を養成することを目的とする。社会教育を中心とした生涯教育の基盤

的知識の上に，様々な分野での専門的・実践的知識を身に付けることで，広範で多様な生涯

学習の需要に応える人材養成を行う。この課程では，希望により社会教育主事や学芸員の資

格に必要な科目を履修できる。

日本語・地域文化コースは，日本語と日本語による言語文化や，岩手を中心とした地域の

文化を風土・歴史・教育等の観点から総合的に学ぶ。

希望により中学校・高等学校国語，中学校社会，高等学校地歴・公民の教員免許，日本語

教員副専攻の資格を取得できる。

スポーツ教育コースは，地域社会のスポーツ活動，レクリエーションスポーツ，健康スポ

ーツなどの企画運営に関する知識・技能を学ぶ。希望により中学校・高等学校保健体育の教

員免許，各種社会スポーツ指導者の資格を取得できる。

芸術文化課程は「美術・デザインコース「書道コース「音楽コース」の３コースか，」，」，

らなり，地域の芸術文化活動の指導者を養成することを目的とする。生涯教育と芸術文化の

基盤的知識の上に，美術・書道・音楽に関する専門的・実践的な知識・技能をもった人材の

養成を行う。この課程では，希望により学芸員や社会教育主事の資格に必要な科目を履修で

きる。

美術・デザインコースは，絵画・彫塑・工芸・デザインの領域にわたって地域の美術活動

−82−

の指導に必要な知識と技能を学ぶ。希望により，中学校美術，高等学校美術・工芸の免許を

取得できる。

書道コースは，地域の書文化に指導的に関わるための知識と技能を学ぶ。希望により，高

等学校書道の教員免許を取得できる。

音楽コースは，地域の多様な音楽文化活動を指導的に支援しコーディネートするための知

識と技能を学ぶ。希望により，中学校・高等学校音楽の教員免許を取得できる。

学部卒業後，さらに高度な学識と実践力を有する人材の要請を目指して，学校教育実践専

攻（教育実践コースと特別支援教育コースから成る，教科教育専攻の２専攻から構成され）

る２年の修士課程が設けられている。

教科教育には，国語，社会，数学，理科，音楽，美術，保健体育，及び英語の８コースが

設置されている。修了者には修士（教育学）の学位が授与され，基礎となる一種免許状に応

じ，所定の単位を修得することにより各専修免許状を取得できる。

−83−

（趣旨）

第１条この規則は，国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という）第３６条第５項の規定に基づき，岩。

手大学教育学部（以下「本学部」という）における専門教育（以下「専門教育」という）に関し，必要な事。。

項を定めるものとする。

２本学部の教育課程に関する事項は，学則に定めるもののほか，この規則による。

３学則及びこの規則に特別の定めのある場合を除き，教育課程に関する事項は，教授会が定める。

（理念）

第２条本学部は，幅広い教養と豊かな人間性の基礎の上に，学校教育・生涯教育・芸術の各分野における総合

的知識と実践的能力及び豊かな表現力を修得することにより，学校や地域に対して国際的な視野を持って主体

的に貢献できる教員や指導的人材の養成を目的とする。

２本学部は，教員養成の専門学部として，教育に関する理論的・実践的な力量，教育内容とその背景をなす諸

学問の理解及び豊かな人間性・社会性を備え，地域の要請に応えつつ，教員としての意欲と高い使命感を持っ

て教育に取り組むことができる教員の養成を目的とする。

（コース，サブコース及び専修）

第３条学校教育教員養成課程，生涯教育課程及び芸術文化課程に次のとおりコース及びサブコースを置く。


学校教育コース

国語サブコース

社会サブコース

数学サブコース

理科サブコース

技術サブコース

家庭サブコース

英語サブコース

音楽サブコース

美術サブコース

保健体育サブコース

教育学サブコース

心理学サブコース

教育実践学サブコース

特別支援教育サブコース

特別支援教育コース

生涯教育課程

日本語・地域文化コース

スポーツ教育コース

芸術文化課程

美術・デザインコース

書道コース

音楽コース

２学校教育教員養成課程学校教育コースの国語，社会，数学，理科，技術，家庭及び英語の各サブコースに小

学校教育専修及び中学校教育専修を置き，音楽，美術，保健体育，教育学，心理学，教育実践学及び特別支援

教育の各サブコースに小学校教育専修を置く。

（専門教育の授業科目）

第４条専門教育における授業科目（以下「科目」という）は，必修科目及び選択科目からなる。。

２科目は，講義，演習，実験，実習，教育実習及び卒業研究等による。

３科目の種類とその単位数は，別表１による。

４科目の必修と選択の別，年次配当，時間数及び履修方法等並びに教育実習に係る特別措置については別に定

−84−

める。

（科目等の公示）

第５条各学期に開講する科目，授業時間及び担当教員は，学期の初めに公示する。

（履修科目の届出）

第６条学生は，履修しようとする科目を，学期当初の指定の期間内に学部長に届け出なければならない。

２学期の途中から開講する科目については，その時に前項の届出をすることができる。

３第１項及び第２項の届出をしない者は，単位の認定を受けることができない。

４第１項及び第２項の届出の後は，科目を変えることはできない。ただし，履修取り消しを認める指定期間に

限り，履修を取り消すことができる。

５他学部の授業科目，国際交流科目又は他大学の開講する授業科目を履修しようとする学生は，所定の手続き

を経て許可を得なければならない。

６他学部及び他大学に在籍する学生が本学部の科目の履修を願い出たときは，前項に準ずる。

（成績評価）

，，，，，，，，，。第７条科目の成績は秀優良可及び不可の評語で表わし秀優良可を合格不可を不合格とする

２試験を行う場合は，各学期末に行う。ただし，科目によっては，各学期末以外の適当な時期に行うことがで

きる。

（卒業認定）

第８条学部を卒業するには，別表２に定める所定の単位を修得しなければならない。

２卒業の要件として学部の定める単位を特に優秀な成績をもって修得したと認められる場合は，岩手大学にお

ける在学期間の特例に関する規則の定めるところにより３年以上４年未満の在学で卒業を認める。

３前項に関して必要な事項は，別に定める。

附則（省略）

別表（省略）

−85−

教育学部の卒業要件単位１２４～１３３単位（全学共通教育科目３３単位を含む）。

(１)学校教育教員養成課程･････････専門教育科目９２～１００単位

(２)生涯教育課程，芸術文化課程･･･専門教育科目９１単位

(１)学校教育教員養成課程コース学校教育コース特別支援教育コース

区分小学校教育専修中学校教育専修小学校基礎免許中学校基礎免許

教職専門科目５１４１５１４１

教科専門科目１３２６～３６１３２２

所属専門科目１４

特別支援教育に２６２６

関する科目

選択科目８１９～９４５

卒業研究６６６６

専門教育計９２９２１００１００

全学共通教育科目３３３３３３３３

合計１２５１２５１３３１３３

(２)生涯教育課程コース

日本語・地域文化コーススポーツ教育コース区分

課程共通科目１０１０

コース基礎科目２０２０

コース発展科目３０３０

選択科目２５２５

卒業研究６６

専門教育計９１９１

全学共通教育科目３３３３

合計１２４１２４

(３)芸術文化課程コース

美術・デザインコース書道コース音楽コース区分

課程共通科目１０１０１０

コース基礎科目２０２０２０

コース発展科目３０３０３０

選択科目２５２５２５

卒業研究６６６

専門教育計９１９１９１

全学共通教育科目３３３３３３

合計１２４１２４１２４

−86−

課程学校教育教員養成課程

コース学校教育コース

区分小学校教育専修中学校教育専修単位数単位数科目名科目名

教職入門２教職入門２

教育概論２教育概論２

教育心理学２教育心理学２

発達心理学Ａ２発達心理学Ｂ２

特別支援教育２特別支援教育２

別表①から２別表①から２

別表③から２別表③から２

教職専門科目教育方法２教育方法２

教科の指導法１８教科の指導法８

道徳教育の研究２道徳教育の研究２

特別活動の理論と方法２特別活動の理論と方法２

生徒指導２生徒指導２

教育相談２教育相談２

観察実習１観察実習１

教育実習研究１教育実習研究１

学校体験実習１学校体験実習１

教育実習４教育実習４

教職実践演習（幼・小）２教職実践演習（中・高）２

小計５１単位小計４１単位

小学校国語Ｂ１

小学校理科Ａ１

小学校理科Ｂ１

小学校体育Ａ１

小学校国語Ａ２各科で指定する教科に関する科目

小学校社会２２６～３６単位

教科専門科目小学校数理２

小学校生活科２選択

小学校音楽Ａ１必修

小学校音楽Ｂ１９

小学校図画工作２

小学校家庭科２

小学校体育Ｂ１

小計１３単位小計２６～３６単位

所属専門科目配属サブコースから１４単位

選択科目学校教育教員養成課程，生涯教育課程及び学校教育教員養成課程，生涯教育課程及

※ 芸術文化課程の開設科目から選択び芸術文化課程の開設科目から選択

８単位１９～９単位

卒業研究卒業研究６単位卒業研究６単位

合計９２単位９２単位

※他学部の科目，国際交流科目，いわて高等教育コンソーシアム単位互換科目及び海外協定大学の科目のうち

本学部の科目として認定できなかった科目を，選択科目として小学校教育専修８単位，中学校教育専修９単位

まで認定します。

−87−

課程学校教育教員養成課程

コース特別支援教育コース

区分小学校基礎免許中学校基礎免許単位数単位数科目名科目名

教職入門２教職入門２

教育概論２教育概論２

教育心理学２教育心理学２

発達心理学Ａ２発達心理学Ｂ２

特別支援教育２特別支援教育２

別表①から２別表①から２

別表③から２別表③から２

教職専門科目教育方法２教育方法２

教科の指導法１８教科の指導法８

道徳教育の研究２道徳教育の研究２

特別活動の理論と方法２特別活動の理論と方法２

生徒指導２生徒指導２

教育相談２教育相談２

観察実習１観察実習１

教育実習研究１教育実習研究１

学校体験実習１学校体験実習１

教育実習４教育実習４

教職実践演習（幼・小）２教職実践演習（中・高）２

小計５１単位小計４１単位

小学校国語Ｂ１

小学校理科Ａ１

小学校理科Ｂ１

小学校体育Ａ１

小学校国語Ａ２各科で指定する教科に関する科目

小学校社会２２２単位

教科専門科目小学校数理２

小学校生活科２選択

小学校音楽Ａ１必修

小学校音楽Ｂ１９

小学校図画工作２

小学校家庭科２

小学校体育Ｂ１

小計１３単位小計２２単位

所属専門科目特別支援教育に関する科目特別支援教育に関する科目

２６単位２６単位

選択科目学校教育教員養成課程，生涯教育課程及び学校教育教員養成課程，生涯教育課程及

※ 芸術文化課程の開設科目から選択び芸術文化課程の開設科目から選択

４単位５単位


合計１００単位１００単位

※他学部の科目，国際交流科目，いわて高等教育コンソーシアム単位互換科目及び海外協定大学の科目のうち

本学部の科目として認定できなかった科目を，選択科目として特別支援教育コースは４単位まで認定します。

−88−

課程生涯教育課程

日本語・地域文化コーススポーツ教育コースコース

単位数単位数区分科目名科目名

現代日本語文化論生涯スポーツ概論２22 2地域社会論現代日本語文化論2 2課程共通生涯スポーツ概論地域社会論2 2科目教育概論教育概論10

生涯学習概論Ⅰ 生涯学習概論Ⅰ ８2 22 2生涯学習概論Ⅱ 生涯学習概論Ⅱ2 2生涯学習計画論生涯学習計画論2 2博物館概論博物館概論

小計１０単位小計１０単位2 2地域言語論生涯スポーツ指導論2 1地域の文学誌基礎実技Ａ（水泳）2 1日本語と社会基礎実技Ｂ(体つくり運動）2 2日本語の歴史Ⅰ スポーツ哲学2 2日本語の歴史Ⅱ スポーツ史2 2日本語の語彙スポーツ心理学2 2日本語の文法スポーツ経営学2 2現代社会と日本文学スポーツ社会学2 2日本児童文学史地域におけるスポーツ行政 16

コース漢字の文化誌スポーツ運動学2 22 2基礎科目中国古典と日本文化スポーツ生理学2 2国文学史古代篇スポーツ栄養学2 2国文学史中世篇中高年の健康と運動2 20 2書概論トレーニング論2 2地域マネジメント衛生学(公衆衛生学を含む）2地域の環境保全2地域社会と社会教育2岩手郷土文化論2考古学概論2日本史概論Ⅰ2日本史概論Ⅱ2西洋史概論2東洋史概論2地理学概論2法学概論2人権と教育2社会学普通講義2経済学原論2哲学概論2倫理学概論2宗教学概論

小計２０単位小計２０単位

所属コース発展科目から３０単位修得所属コース発展科目から３０単位修得コース

発展科目

選択科目生涯教育課程，芸術文化課程，学校教育教員養成課程の開設科目から選択履修２５単位※他学部の科目，国際交流科目，いわて高等教育コンソーシアム単位互換科目及び海外協定大学の科目の

うち本学部の科目として認定できなかった科目を，選択科目として１０単位まで認定します。


合計９１単位９１単位

−89−

課程芸術文化課程

美術・デザインコース書道コース音楽コースコース

単位数単位数単位数区分科目名科目名科目名

芸術へのいざない２芸術へのいざない２芸術へのいざない２

芸術表現の歴史２芸術表現の歴史２芸術表現の歴史２

課程共通芸術鑑賞入門２芸術鑑賞入門２芸術鑑賞入門２

科目教育概論２教育概論２教育概論２

生涯学習概論Ⅰ ２８生涯学習概論Ⅰ ２８生涯学習概論Ⅰ ２８

生涯学習概論Ⅱ ２生涯学習概論Ⅱ ２生涯学習概論Ⅱ ２

生涯学習計画論２生涯学習計画論２生涯学習計画論２

博物館概論２博物館概論２博物館概論２

小計１０単位2 2 1造形論書概論ソルフェージュⅠ2 2 1ﾃﾞｻﾞｲﾝ論中国書史ソルフェージュⅡ2 2 1色彩論日本書史声楽Ⅰ2 2 1絵画基礎Ⅰ 楷書法Ⅰ 声楽Ⅱ2 2 1彫刻表現入門行書法Ⅰ 器楽ＡⅠ2 20 2 1工芸表現入門仮名書法Ⅰ 器楽ＡⅡ2 2 1ﾃﾞｻﾞｲﾝ表現入門漢文学概論器楽ＢⅠ2 2 1芸術学入門造形論器楽ＢⅡ2 2 2 20絵画基礎Ⅱ ﾃﾞｻﾞｲﾝ論合唱2 2 8 2コース彫刻表現の基礎絵画基礎Ⅰ 合奏2 2 2基礎科目工芸表現の基礎彫刻表現入門音楽理論Ⅰ2 2 2ﾃﾞｻﾞｲﾝ表現の基礎工芸表現入門音楽理論Ⅱ2 2 2製図の基礎ﾃﾞｻﾞｲﾝ表現入門音楽史Ａ

2 2絵画基礎Ⅱ 音楽史Ｂ2 2彫刻表現の基礎音楽学特殊講義2 2工芸表現の基礎音声学2ﾃﾞｻﾞｲﾝ表現の基礎2製図の基礎

小計２０単位小計２０単位小計２０単位

コース美術・デザインコースの発展書道コースの発展科目から３０音楽コースの発展科目から３０

発展科目科目から３０単位修得単位修得単位修得

選択科目生涯教育課程，芸術文化課程，学校教育教員養成課程の開設科目から選択履修２５単位

※他学部の科目，国際交流科目，いわて高等教育コンソーシアム単位互換科目及び海外協定大学の科目の

うち本学部の科目として認定できなかった科目を，選択科目として１０単位まで認定します。

卒業研究卒業研究６単位卒業研究６単位卒業研究６単位

合計９１単位９１単位９１単位

−90−

��要件について

学校教育教員養成課程，生涯教育課程，芸術文化課程のすべての課程・コースで，２年次終了時

（または受講しようとする年度の初め）までに，次の～の条件を満たしていること。1. 3.１「基礎ゼミナール（全学共通教育科目「教職入門，｢観察実習「学校体験実習（ただし，生．）」，」」，

涯教育課程，芸術文化課程の学生は除く，｢教育概論」を履修済み（修得済み以下同じ）であ。）」

ること。

ただし，生涯教育課程，芸術文化課程で高校免許だけを取得しようとする者は「観察実習」を，

除く。

２．取得しようとする免許種・教科に関する｢指導法｣のうち最低２単位を履修済みであること。

３．次に掲げる単位を履修済みであること。

全学共通教育科目２４単位

専門教育科目３０単位（学校教育教員養成課程特別支援教育コースは３２単位）

学校教育教員養成課程，生涯教育課程，芸術文化課程のすべての課程・コースで，３年次終了時

（または卒業研究題目を提出する年度の初め）までに，次に掲げる単位を履修済みの場合，４月から

卒業研究に着手できる。

全学共通教育科目２８単位

専門教育科目６５単位（学校教育教員養成課程特別支援教育コースは６９単位）

ただし，４年次前期終了時までに上記の単位を履修した場合は，１０月から卒業研究に着手できる。

，。・卒業研究期間卒業研究に着手してから卒業まで少なくとも１年間を要するものとする

・卒業研究題目提出締切日担任教員あてに６月２０日までに，学部長あてに１１月２０日までに

提出のこと。

ただし，１０月に卒業研究に着手した学生については，これらの日程をそ

れぞれ１２月２０日及び翌年の５月２０日と読み替える。

・卒業研究提出締切日指定された日時までに学部長あてに提出すること。

なお，卒業研究は卒業制作，卒業演奏等に替えることができる。

−91−

　　単位　　単位

数数

教職の意義等に関する科目教職入門 2 ・各教科の指導法理科教育法Ⅰ 2理科教育法Ⅱ 2

・教育の理念並びに教育教育概論 2 理科教育法Ⅲ 2　に関する歴史及び思想理科教育法Ⅳ 2・教育に関する社会的，教技術科教育法Ⅰ 2

教　制度的又は経営的事項育技術科教育法Ⅱ 2育・教育の理念並びに選択教育の思想 2 課技術科教育法Ⅲ 2の　教育に関する歴史必修教育の歴史 2 程技術科教育法Ⅳ 2基　及び思想　　　　 ① 教育学特殊講義Ａ 2 及家庭科教育法Ⅰ 2礎教育学特殊講義Ｂ 2 び家庭科教育法Ⅱ 2理教育学演習Ａ 1 指家庭科教育法Ⅲ 2論教育学演習Ｂ 1 導家庭科教育法Ⅳ 2に・幼児，児童及び生徒の教育心理学 2 法英語科教育法Ⅰ 2関　心身の発達及び学習の発達心理学Ａ 2 に英語科教育法Ⅱ 2す　過程（障害のある幼児，発達心理学Ｂ 2 関英語科教育法Ⅲ 2る　児童及び生徒の心身の心理学特殊講義Ａ 2 す英語科教育法Ⅳ 2科　発達及び学習の過程を心理学特殊講義Ｂ 2 る情報教育法Ⅰ 2目　含む。）発達心理学演習 1 科情報教育法Ⅱ 2

教育心理学演習 1 目工業教育法Ⅰ 2認知心理学 2 工業教育法Ⅱ 2認知心理学特殊講義 2 音楽科教育法Ⅰ 2特別支援教育 2 音楽科教育法Ⅱ 2

・教育に関する社会教育社会学 2 音楽科教育法Ⅲ 2　的，制度的又は経選択教育法規 2 音楽科教育法演習Ａ 1　営的事項　　　　必修教育制度 2 音楽科教育法演習Ｂ 1

③ 教育学特殊講義Ｄ 2 美術科教育法Ⅰ 2教育学特殊講義Ｅ 2 美術科教育法Ⅱ 2小規模学校教育論 2 美術科教育法Ⅲ 2

選択教育学演習Ｄ 1 美術科教育法Ⅳ 2教育学演習Ｅ 1 保健体育科教育法Ⅰ 2

・教育課程の意義及び編教育方法 2 保健体育科教育法Ⅱ 2　成の方法教育学特殊講義Ｃ 2 保健体育科教育法Ⅲ 2・教育の方法及び技術保健体育科教育法Ⅳ 2

工芸科教育法Ⅰ 2教・教育の方法及び技術視聴覚教育 2 工芸科教育法Ⅱ 2育　（情報機器及び教材の活用を教育学演習Ｃ 1 書道科教育法Ⅰ 2課　含む）教育評価 2 書道科教育法Ⅱ 2程教育実践研究Ａ 2 書道科教育法演習 1及教育実践研究Ｂ 2 ・道徳の指導法道徳教育の研究 2び教育工学 2 ・特別活動の指導法特別活動の理論と方法 2指教授行動論 2 生進・生徒指導の理論及び方法生徒指導 2導教授行動論特殊講義 2 徒路・進路指導の理論及び方法法教育とメディア特殊講義 2 指指・教育相談（カウンセリング教育相談 2に授業実践研究Ⅰ 2 導導　に関する基礎的な知識教育臨床心理学演習 1関授業実践研究Ⅱ 2 教に　を含む。）の理論及び方法カウンセリングⅠ 1す授業実践研究Ⅲ 2 育関カウンセリングⅡ 1る小学校実践研究 2 相す教育臨床（いじめ・不科小学校の英語教育入門 2 談る登校）心理学 2目総合学習実践研究 2 及科教育臨床研究Ⅰ 2

・各教科の指導法国語科教育法（小） 2 び目教育臨床研究Ⅱ 2社会科教育法（小） 2 教育臨床学特殊講義 2数学科教育法（小） 2 観察実習 1理科教育法（小） 2 教育実習学校体験実習 1生活科教育法 2 教育実習 4音楽科教育法（小） 2 教育実習研究 1造形教育法（小） 2 教職実践演習教職実践演習 2家庭科教育法（小） 2

体育科教育法（小） 2

国語科教育法Ⅰ 2 教に・教育課程の意義及び編成幼稚園の教育課程 2国語科教育法Ⅱ 2 育関　の方法

国語科教育学講義 2 課す・保育内容の指導法幼児の指導 2国語科教育学授業研究 2 程る保育内容（健康） 2社会科教材研究法 2 及科保育内容（人間関係） 2社会科授業実践研究 2 び目保育内容（環境） 2中等社会科教育法Ａ 2 指　　保育内容（ことば） 2（社会・地歴）導　　保育内容（音楽） 2中等社会科教育法Ｂ 2 法　　保育内容（絵画） 2（社会・公民）生徒指導・幼児理解の理論及び方法幼児心理学 2地理歴史科教育法 2 教育相談・教育相談（カウンセリングに

公民科教育法 2 及び進路　関する基礎的な知識を含

数学科教育法Ⅰ 2 指導に関　む｡）の理論及び方法

数学科教育法Ⅱ 2 する科目

数学科教育法Ⅲ 2数学科教育法Ⅳ 2

教員免許法上の区分　科　　　目　　　名　　教員免許法上の区分　科　　　目　　　名　　

　（情報機器及び教材の活用を含む）

②

選択

生涯教育課程・芸術文化課程開設科目

−92−

科　目　名

必修選択必修選択前後前後前後前後

教育の思想 2 2 2 2 2 2 2 2

教育の歴史 2 2 2 2 2 2 2 2

教育学特殊講義Ａ 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｂ 2 2 2 2

教育学演習Ａ 1 3 3 2 2 2 2 2 2 3

教育学演習Ｂ 1 3 3 2 2 2 2 2 2 3

教育心理学 2 2 2 2

発達心理学Ａ 2 2 2 2 2

発達心理学Ｂ 2 2 2 2 2

心理学特殊講義Ａ 2 2 2 6

心理学特殊講義Ｂ 2 2 2 6

発達心理学演習 1 1 1 2 2

教育心理学演習 1 1 1 2 2

認知心理学 2 2 2 2 2 2 2

認知心理学特殊講義 2 2 2 2

特別支援教育 2 2 2 2 2 2

教育社会学 2 2 2 2 2 2 2

教育法規 2 2 2 2 2 2 2

教育制度 2 2 2 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｄ 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｅ 2 2 2 2

小規模学校教育論 2 2 2 2 2

教育学演習Ｄ 1 3 3 2 2 2 2 2 2 3

教育学演習Ｅ 1 3 3 2 2 2 2 2 2 3

教育方法 2 2 2 2 2 教育課程の意義及び編成の方法

教育学特殊講義Ｃ 2 2 2 2 教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

教育学演習Ｃ 1 3 3 2 2 2 2 2 2 3

教育評価 2 2 2 2

教育実践研究Ａ 2 2 2 2 2 2 2 2 6 教育の方法及び技術

教育実践研究Ｂ 2 2 2 2 2 2 2 2 2 8 （情報機器及び教材の活用を含む。）

教育工学 2 2 2 2 2 2 2

教授行動論 2 2 2 2 2 2 2

教授行動論特殊講義 2 2 2 2 2 2

教育とメディア特殊講義

2 2 2 2

授業実践研究 Ⅰ 2 2 2 2 2

授業実践研究 Ⅱ 2 2 2 2 2

授業実践研究 Ⅲ 2 2 2 2 2

小学校実践研究 2 2 2 2 2

小学校の英語教育入門 2 2 2 2

総合学習実践研究 2 2 2 2 2

←　　2　　→

←　　　2　　　→

教育に関する社会的，制度的又は経営的事項


幼児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある幼児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想

取得上限単位

←　　　2　　　→

←　　2　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

2 2 2

2 2

2 2

教育概論

免許法上の科目単位数

小学校教育専修中学校教育専修１年２年３年

22

教職入門

単位数履修順序（毎週所要授業時間数）

４年

2 2 2

←　　　2　　　→

教職の意義及び教員の役割教員の職務内容（研修，服務及び身分保障等を含む。）進路選択に資する各種の機会の提供等


22

←　　　2　　　→

−93−

科　目　名


国語科教育法（小） 2 2 2 2 各教科の教科指導法小・幼（国語）

社会科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 小（社会）

数学科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2 小・幼（算数）

理科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 小（理科）

生活科教育法 2 2 2 2 2 小・幼（生活）

音楽科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2 小・幼（音楽）

造形教育法（小） 2 2 2 2 小・幼（図画工作）

家庭科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2 小（家庭）

体育科教育法（小） 2 2 2 2 2 小・幼（体育）

国語科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2

国語科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 2

国語科教育学講義 2 2 2 2

国語科教育学授業研究 2 2 2 2

中等社会科教育法Ａ（社会・地歴）

2 2 2 2 2 2 2中（社会）

高（地理歴史）中等社会科教育法Ｂ（社会・公民）

2 2 2 2 2 2 2中（社会）高（公民）

社会科教材研究法 2 2 2 2 2 2 2

社会科授業実践研究 2 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

音楽科教育法演習Ａ 1 1 1 2 1

音楽科教育法演習Ｂ 1 1 1 2 1

美術科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法Ⅰ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法Ⅱ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法Ⅲ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法Ⅳ 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

中（技術）

中・高（国語）

中（社会）

中・高（数学）

中・高（英語）

中・高（美術）

中・高（音楽）

中・高（保健体育）

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　2　 →

中・高（理科）

所属科の教育法　８

免許法上の科目取得上限単位

履修順序（毎週所要授業時間数）

１年２年３年４年

←　2　 →

単位数

中学校教育専修小学校教育専修

単位数

−94−

科　目　名


家庭科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

地理歴史科教育法 2 2 2 2 2 2 2 高（地理歴史）

公民科教育法 2 2 2 2 2 2 2 高（公民）

工芸科教育法 Ⅰ 2 2 2 2

工芸科教育法 Ⅱ 2 2 2 2

書道科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

書道科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

書道科教育法演習 1 1 1 2 1

情報教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

情報教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

工業教育法 Ⅰ 2 2 2 2

工業教育法 Ⅱ 2 2 2 2

中小2 2

特別活動の理論と方法 2 2 2 2 2 2 特別活動の指導法

幼稚園の教育課程 2 2 2 2 2 2 2 教育課程の意義及び編成の方法（幼）

幼児の指導 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（健康） 2 2 2 2

保育内容（人間関係） 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（環境） 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（ことば） 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（音楽） 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（絵画） 2 2 2 2 2 2 2

幼児心理学 2 2 2 2 2 2 2

生徒指導 2 2 2 2

教育相談 2 2 2 2

教育臨床心理学演習 1 1 1 2 2

カウンセリング Ⅰ 1 1 1 2 1

カウンセリング Ⅱ 1 1 1 2 1

教育臨床（いじめ・不登校）心理学

2 2 2 2 2

教育臨床研究 Ⅰ 2 2 2 2 2 4

教育臨床研究 Ⅱ 2 2 2 2 2 4

教育臨床学特殊講義 2 2 2 4

観察実習 1 1 1 1

学校体験実習 1 1 1 1

小学校教育実習 4 4 2 4

中学校教育実習 4 2 4 4 教育実習

高等学校教育実習 2 2 （高等学校教育実習は生涯教育，芸術文化課程

幼稚園教育実習 1 1 1 1 学生のみ）

教育実習研究 1 1 1 1

教職実践演習 2 2 2 2 2 教職実践演習

51 41

備考　　履修順序の中の「←　→」は，その期間のいずれかに開講するもので，毎年，前・後期に必ず開講されるものではないことを　　　　示している。

←　　　2　　　→

2

取得上限単位

高（情報）

各教科の教科指導法

2

←　　　2　　　→

中・高（家庭）

高（工業）

免許法上の科目

高（工芸）

←　　2　　→

幼児理解の理論及び方法教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

2

生徒指導の理論及び方法進路指導の理論及び方法

道徳教育の研究 2 22

保育内容の指導法

道徳の指導法

３年２年

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

高（書道）

卒　業　要　件51 41

←　　　2　　　→

単位数

１年

← 2 →

← 2 →

単位数

小学校教育専修中学校教育専修


４年

−95−

科　目　名


小学校国語Ａ 2 2 2 2 小・幼の教科に関する科目（国語）

小学校国語Ｂ 1 1 1 1 小の教科に関する科目（国語　書写を含む。）

小学校社会 2 2 2 2 2 2 小の教科に関する科目（社会）

小学校数理 2 2 2 2 2 2 2 2 小・幼の教科に関する科目（算数）

小学校理科Ａ 1 1 1 2 2 1

小学校理科Ｂ 1 1 1 2 2 1

小学校生活科 2 2 2 2 2 小・幼の教科に関する科目（生活）

小学校音楽Ａ 1 1 1 2 2 1

小学校音楽Ｂ 1 1 1 2 2 1

小学校図画工作 2 2 2 2 2

小学校家庭科 2 2 2 2 2 2 2 2 小の教科に関する科目（家庭）

小学校体育Ａ 1 1 1 2 1

小学校体育Ｂ 1 1 1 1

4 9

備考　　履修順序の中の「←　→」は，その期間のいずれかに開講するもので，毎年，前・後期に必ず開講されるものではないことを　　　　示している。

小・幼の教科に関する科目（図画工作）

免許法上の科目４年

←　　　2　　　→

取得上限単位

３年

←　　　2　　　→

小・幼の教科に関する科目（体育）

小の教科に関する科目（理科）

小・幼の教科に関する科目（音楽）

中学校教育専修

単位数

小学校教育専修単位数


１年２年

卒　業　要　件13

←　　2　　→

−96−

取得

区分科　　目　　名上限

必修選択必修選択必修選択前後前後前後前後単位

※ 現代日本語文化論 2 2 2 2 2 2 4

※ 日本語の歴史 Ⅰ 2 2 2 2 4

※ 日本語の歴史 Ⅱ 2 2 2 2 4

日本語学概論 2 2 2 2 4

日本語学講義 2 2 2 2 4

※ 日本語の語彙 2 2 2 2 4

※ 日本語情報処理 2 2 2 2 4

※ 日本語学特別演習 2 2 2 2 4

国文学史古代篇 2 2 2 2 2 2 4

国文学史中世篇 2 2 2 2 2 2 4

国文学史近・現代篇 2 2 2 2 2 2 4

日本幻想文学講義 2 2 2 2 4

昔話と文学 2 2 2 2 4

日本幻想文学特別演習 2 2 2 2 4

芸能と文学 2 2 2 2 4

国文学実地研究 2 2 2 2 4

児童文学教材論 2 2 2 2 4

漢文学概論 2 2 2 2 2 2 4

漢文学講義 2 2 2 2 2 2 4

漢文学実地研究 2 2 2 2 4

漢文学特別演習 2 2 2 2 4

国語科教育学特殊講義 2 2 2 4

国語科教育実践特別演習 2 2 2 4

日本語学特殊講義 2 2 2 2 4

国文学特殊講義 2 2 2 2 4

漢文学特殊講義 2 2 2 2 4

中学書写 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2 2 2 4

中学書写 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 4

14 14 12 14 8

取得



小学校国語Ａ 2 2 2 2 2

小学校国語Ｂ 1 1 1 1 1

国語科教育法（小） 2 2 2 2 2

国語科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2 2

国語科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 2 2

国語科教育学講義 2 2 2 2 2

国語科教育学授業研究 2 2 2 2 2

備考　１　中学（国語）Ⅱ種免のみ取得する者は，国語科教育法Ⅰ必修　２　履修順序の中の「←　→」は，その期間に開講することを示している。

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→


←　2　→

４年

単位数

単位数

小学校教育専修中学校教育専修１年２年３年特支＋中基礎免

教　　科　　専　　門　　科　　目

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

←　2　→

１年

←　2　→

←　2　→

←　2　→

２年３年４年


←　2　→

26 22

特支＋中基礎免

単位数単位数



←　2　→

教職専門科目

←　2　→

←　2　→

教科

←　2　→

←　2　→

−97−

取得



※ 日本史概論 Ⅰ 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

※ 日本史概論 Ⅱ 2 4 4 4 2 2 2 2 4

※ 日本史特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

※ 日本史特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

※ 地域文化史実習 1 4 4 4 2 2 2 2 4

※ 考古学概論 2 4 4 4 2 2 2 4

※ 考古学特殊講義 2 4 4 4 2 2 2 4

※ 考古学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

※ 考古学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

※ 考古学実習 Ⅰ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

※ 考古学実習 Ⅱ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

※ 古文書学 2 8 8 8 2 2 2 2 2 2 8

※ 歴史教育特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2

※ 歴史教育特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2

※ 歴史教育特別演習 Ⅲ 2 2 2 2 2

※ 歴史教育特別演習 Ⅳ 2 2 2 2 2

※ 歴史教育特別演習 Ⅴ 2 2 2 2 2

※ 歴史教育特別演習 Ⅵ 2 2 2 2 2

※ 日本近現代史 2 4 4 4 4

※ 西洋史概論 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

※ 西洋文化史特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

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小学校教育専修

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単位数

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２年３年４年単位数

中学校教育専修１年特支＋中基礎免

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教　　科　　専　　門　　科　　目

−98−

取得







※ 西洋文化史特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

※ 西洋文化史特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

※ 西洋史史料講読 Ⅰ 2 2 2 2 2

※ 西洋史史料講読 Ⅱ 2 2 2 2 2

※ 西洋史史料講読 Ⅲ 2 2 2 2 2

※ 西洋史史料講読 Ⅳ 2 2 2 2 2

※ 東洋史概論 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

人文地理学 Ⅰ 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

人文地理学 Ⅱ 2 4 4 4 4

※ 地理学概論 2 4 4 4 2 2 2 2 4

人文地理学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

人文地理学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

自然地理学 Ⅰ 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

自然地理学 Ⅱ 2 4 4 4 4

環境地理学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

環境地理学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

地理学実習 Ⅰ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

地理学実習 Ⅱ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

地誌学 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

※ 法学概論 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

※ 人権と教育 2 4 4 4 4

※ 現代人権論特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

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教　　科　　専　　門　　科　　目

−99−

取得







※ 現代人権論特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

※ 現代人権論特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

※ 法と人権実習 1 4 4 4 2 2 2 2 4

※ 法学外書講読 2 4 4 4 4

※ 現代政治と公民教育 2 4 4 4 4

※ 国際政治学 2 4 4 4 4

社会学普通講義 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

社会学特殊講義 2 6 6 6 2 2 2 6

社会学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

社会学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

社会学実習 Ⅰ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

社会学実習 Ⅱ 1 4 4 4 2 2 2 2 4

経済学原論 2 2 2 2 2 2 2 2

国際経済論 2 2 2 2 2 2 2 2

労働問題 2 6 6 6 2 2 2 6

経済学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

経済学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

哲学普通講義 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

倫理学普通講義 2 4 2 2 2 2 2 2 2 4

倫理学特殊講義 Ⅰ 2 8 8 8 2 2 2 2 2 2 8

倫理学特殊講義 Ⅱ 2 8 8 8 2 2 2 2 2 2 8

倫理思想史 Ⅰ 2 4 4 4 2 2 2 4

倫理思想史 Ⅱ 2 4 4 4 2 2 2 2 4

倫理学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

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教　　科　　専　　門　　科　　目

−100−

取得







倫理学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

倫理学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

社会科教育学Ａ 2 4 2 2 4 2 2 4

社会科教育学Ｂ 2 4 2 2 4 2 2 4

社会科教育学特殊講義 Ⅰ 2 6 6 6 2 2 2 6

社会科教育学特殊講義 Ⅱ 2 6 6 6 2 2 2 6

社会科教育学特別演習 AⅠ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 AⅡ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 AⅢ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 AⅣ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 AⅤ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 AⅥ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅠ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅡ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅢ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅣ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅤ 2 2 2 2 2

社会科教育学特別演習 BⅥ 2 2 2 2 2

14 26 22

「※」は生涯教育課程開設科目

取得



教科小学校社会 2 2 2 2 2 2 2

社会科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2

社会科教材研究法 2 2 2 2 2 2 2 2

社会科授業実践研究 2 2 2 2 2 2 2

中等社会科教育法 A

（社会・地歴）

中等社会科教育法 B

（社会・公民）

地理歴史科教育法 2 2 2 2 2 2 2 2

公民科教育法 2 2 2 2 2 2 2 2

備考　　履修順序の中の「←　→」は，その期間に開講することを示している。

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2

22

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2

2

2

１年２年３年

2


22

2


４年

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教職専門科目

2

22 2


単位数

26

2 2


22卒　業　要　件

14

教　　科　　専　　門　　科　　目

−101−

取得



線形代数学 Ⅰ 2 2 2 2 2

線形代数学 Ⅱ 2 2 2 2 2

微分積分学 Ⅰ 2 2 2 2 2

微分積分学 Ⅱ 2 2 2 2 2

集合と論理 2 2 2 2 2

代数学 Ⅰ 2 2 2 2 2

代数学 Ⅱ 2 2 2 2 2

代数学 Ⅲ 2 2 2 2 2

代数学 Ⅳ 2 2 2* 2 2 2

幾何学 Ⅰ 2 2 2 2 2

幾何学 Ⅱ 2 2 2 2 2

幾何学 Ⅲ 2 2 2 2 2

幾何学 Ⅳ 2 2 2* 2 2 2

解析学 Ⅰ 2 2 2 2 2

解析学 Ⅱ 2 2 2 2 2

解析学 Ⅲ 2 2 2 2 2

解析学 Ⅳ 2 2 2* 2 2 2

応用数学 2 2 2* 2 2 2

代数学各論 2 2 2 2 2

幾何学各論 2 2 2 2 2

解析学各論 2 2 2 2 2

応用数学各論 2 2 2 2 2

確率論入門 2 2 2 2 2

統計学入門 2 2 2 2 2

プログラミング入門 2 2 2 2 2 2

代数学特別講義 4 8 4 4 8

幾何学特別講義 4 8 4 4 8

解析学特別講義 4 8 4 4 8

応用数学特別講義 4 8 4 4 8

数学教育特別講義 4 8 4 4 8

数学教育 2 2 2 2

14 36 10 12


22

4

← 2 →

２年３年４年

← 2 →

←2→

小学校教育専修中学校教育専修１年

卒　業　要　件14 36

4

10

教　科　専　門　科　目

← 2 →

← 2 →

← 2 →

履修順序（毎週所要授業時間数）単位数

2 2

8

4

4

単位数

−102−

取得

科　　目　　名上限


教科

小学校数理 2 2 2 2 2 2 2 2 2

数学科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

数学科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

備考　1 ここに示された順序に従って履修すること。「← →」はその期間のいずれかに開講することを示している。

　2 所属学生は,卒業研究のため代数学，幾何学，解析学，応用数学，数学教育の各特別講義の一つを選択すること。

　3 代数学Ⅳ，幾何学Ⅳ，解析学Ⅳ，応用数学の必修欄「２*」は４科目から１科目(２単位)の選択必修を示している。

　4 代数学，幾何学，解析学それぞれのⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳのうち２単位を小学校教科専門科目「小学校数理」に振り替える

　　ことができる。　　

　　いることに留意されたい。


単位数

１年２年


４年

教職専門科目

区分

　6 免許取得希望者は,数学科のカリキュラムが線形代数学Ⅰ・Ⅱ，微分積分学Ⅰ・Ⅱ，集合と論理の内容を前提として

　5 「各論」および「数学教育」は原則として隔年開講とする。

単位数

小学校教育専修中学校教育専修３年

−103−

取得



基礎数学 2 2 2 2 2

入門物理学 2 2 2 2 2

入門化学 2 2 2 2 2

入門生物学 2 2 2 2 2

入門地学 2 2 2 2 2

物理学 A 2 2 2 2 2 2

物理学 B 2 2 2 2 2 2

古典力学 2 2 2 2 2 2

電磁気学 2 2 2 2 2 2

量子力学 2 2 2 2 2 2

量子統計力学 2 2 2 2 2 2

原子核物理学 2 2 2 2 2 2

物性物理学 2 2 2 2 2 2

物理学理論研究 1 1 1 1 3 1

物理学実験 Ⅰ 1 1 1 1 3 1

物理学実験 Ⅱ 1 1 1 1 3 1

物理学実験 Ⅲ 1 1 1 1 3 1

物理学実験研究 1 1 1 1 3 1

化学 A 2 2 2 2 2 2

化学 B 2 2 2 2 2 2

無機化学 2 2 2 2 2 2

量子化学 2 2 2 2 2 2

分析化学 2 2 2 2 2 2

有機化学 2 2 2 2 2 2

化学演習 A 1 1 1 1 2 1

化学演習 B 1 1 1 1 2 1

化学演習 C 1 1 1 1 2 1

化学演習 D 1 1 1 1 2 1

化学特講 A 2 2 2 2 2 2

化学特講 B 2 2 2 2 2 2

化学実験 Ⅰ 1 1 1 1 3 1

化学実験 Ⅱ 1 1 1 1 3 1

化学専門実験 Ⅰ 1 1 1 1 3 1

化学専門実験 Ⅱ 1 1 1 1 3 1

生物学 A 2 2 2 2 2 2

生物学 B 2 2 2 2 2 2

植物科学 2 2 2 2 2 2

動物科学 2 2 2 2 2 2

微生物科学 2 2 2 2 2 2

遺伝学 2 2 2 2 2 2

生態学 2 2 2 2 2 2

生物学演習 A 1 1 1 1 2 1

生物学演習 B 1 1 1 1 2 1

生物学演習 C 1 1 1 1 2 1

生物学演習 D 1 1 1 1 2 1

生物学実験 Ⅰ 1 1 1 1 3 1


単位数

小学校教育専修中学校教育専修１年２年３年４年特支＋中基礎免

単位数

教　　科　　専　　門　　科　　目

−104−

取得




単位数


単位数

生物学実験 Ⅱ 1 1 1 1 3 1

動物科学実験 1 1 1 1 3 1

微生物科学実験 1 1 1 1 3 1

植物学特別実験 1 1 1 1 3 3 1

動物学特別実験 1 1 1 1 3 3 1

地学 A 2 2 2 2 2 2

地学 B 2 2 2 2 2 2

地球惑星物質科学 2 2 2 2 2 2 2

地球惑星進化学 2 2 2 2 2 2 2

岩石学 2 2 2 2 2 2 2

岩手の地史 2 2 2 2 2 2 2

気象学 2 2 2 2 2 2 2

地学野外巡検 A 1 1 1 1 2 2 2 1

地学野外巡検 B 1 1 1 1 2 2 2 1

地学野外巡検 C 1 1 1 1 2 2 2 1

地学野外巡検 D 1 1 1 1 2 2 2 1

地学特講 A 2 2 2 2 2 2 2 2

地学特講 B 2 2 2 2 2 2 2 2

地学特講 C 2 2 2 2 2 2 2 2

地学特講 D 2 2 2 2 2 2 2 2

地学実験 Ⅰ 1 1 1 1 3 1

地学実験 Ⅱ 1 1 1 1 3 1

理科教育特講 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

理科教育特講 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

理科実験力強化特講 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

理科実験力強化特講 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

8 6 24 12 16 6

取得



小学校理科Ａ 1 1 1 1 2 2 1

小学校理科Ｂ 1 1 1 1 2 2 1

理科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

理科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

22

教科

卒　業　要　件


単位数

14 36

教職専門科目


単位数


−105−

取得



木材概論 Ⅰ 2 2 2 2 2

木材概論 Ⅱ 2 2 2 2 2

製図演習 1 1 1 1 1

機械材料学 2 2 2 2 2

金属加工実習 1 1 1 1 1

機械工学概論 2 2 2 2 2

材料力学 2 2 2 2 2

エネルギ変換 2 2 2 2 2

機械設計演習 1 1 1 1 1

機械工学実験 1 1 1 1 1

電気電子工学 Ⅰ 2 2 2 2 3 3 3 2

電気電子工学 Ⅱ 2 2 2 2 3 3 3 2

栽培理論 Ⅰ 2 2 2 2 3 3 3 2

栽培理論 Ⅱ 2 2 2 2 3 3 3 2

作物生産論 2 2 2 2 2

栽培学実験 1 1 1 1 1

情報工学 Ⅰ 2 2 2 2 3 3 3 2

情報工学 Ⅱ 2 2 2 2 3 3 3 2

技術史 2 2 2 2

職業指導 2 2 2 2 2

14 19 7 19 3

取得



技術科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

技術科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

工業教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

工業教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

←　　2　　→

←　　2　　→

４年


卒　業　要　件14 26

教職専門科目


単位数


特支＋中基礎免１年２年３年４年単位数


22

３年特支＋中基礎免

単位数

中学校教育専修小学校教育専修１年２年

←　　2　　→

←　　3　　→

←　　3　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　3　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　3　　→

←　　3　　→

←　　2　　→

←　　3　　→

−106−

取得



生活経営学 Ⅰ 2 2 2 2* 2* 2* 2

生活経営学 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

生活経営学 Ⅲ 2 2 2 2* 2* 2* 2

生活経営学 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

被服学 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2

被服学 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

被服学 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

被服学 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

被服学実験実習 Ⅰ 1 1 3 3 3 1

被服学実験実習 Ⅱ 1 1 3 3 3 1

被服学実験実習 Ⅲ 1 3* 3* 3* 1

被服学実験実習 Ⅳ 1 3* 3* 3* 1

食物学 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

食物学 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

食物学 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

食物学 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

食物学実験実習 Ⅰ 1 1 1 3 3 1

食物学実験実習 Ⅱ 1 1 1 3 3 1

食物学実験実習 Ⅲ 1 1 1 3 3 1

食物学実験実習 Ⅳ 1 1 1 3 3 1

食生活学特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

食生活学特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

住居学 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2

住居学 Ⅱ 2 2 2 2* 2* 2* 2

住居特別演習 2 2 2 2* 2* 2* 2

保育学 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

保育学 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 2

保育特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

保育特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

生活工学 2 2 2 2 2 2 2

家政学特講 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2

家政学特講 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

家政学特講 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

家政学特講 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

14 28 18 4 *は隔年開講

取得



教科小学校家庭科 2 2 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2 2

家庭科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2 2

2 4

1

22


単位数

1 1

14

1

２年３年４年


１年

単位数

小学校教育専修１年２年単位数


３年４年特支＋中基礎免中学校教育専修



教職専門科目


28

単位数


14

11

−107−

取得



英語学の世界 2 2 2 2 2 2

英語の文法 2 2 2 2 2 2

英語学特別演習 2 2 2 2 2 2

英語学特別講義 Ⅰ 2 2 2 2 ← 2 → 2

英語学特別講義 Ⅱ 2 2 2 2 ← 2 → 2

英米文学概論 2 2 2 2 2 2

英米文学特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

英米文学特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

英米文学特別講義 Ⅰ 2 2 2 2 ← 2 → 2

英米文学特別講義 Ⅱ 2 2 2 2 ← 2 → 2

英語音声学講義 2 2 2 2 2 2

英語音声学特別演習Ａ 2 2 2 2 2

英語音声学特別演習Ｂ 2 2 2 2 2

英語表現特別演習 ( Ｓ )Ⅰ 2 2 2 2 2 2

英語表現特別演習 ( Ｓ )Ⅱ 2 2 2 2 2 2

英語表現特別演習 ( Ｗ )Ⅰ 2 2 2 2 2 2

英語表現特別演習 ( Ｗ )Ⅱ 2 2 2 2 2 2

英語表現特別研究 Ⅰ 2 2 2 2 2

英語表現特別研究 Ⅱ 2 2 2 2 2

英語表現特別研究 Ⅲ 2 2 2 2 2

異文化理解 2 2 2 2 2 2

英語インターンシッププログラムＡ

2 2 2 2 ← → 2

英語インターンシッププログラムＢ

2 2 2 2 ← → 2

英語科教育法特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

英語科教育法特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2

英語科教育法特別講義 Ⅰ 2 2 2 2

英語科教育法特別講義 Ⅱ 2 2 2 2

14 26 2 14 8

2

22

2

2


教　　科　　専　　門　　科　　目

卒　業　要　件14 28

←　　2　　→

←　　2　　→

単位数


2

単位数



−108−

取得



英語科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2 2

英語科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2 2

小学校の英語教育入門 2 2 2 2 2

備考　１　中学校教育専修の学生は卒業研究のため，英語表現特別研究のⅠ・Ⅱを履修すること。

　　　　　Ⅲは選択履修することが望ましい。　

　２　英語表現特別演習(Ｗ)は，必ずⅠ・Ⅱの順序で履修すること。

　３　英語表現特別演習(Ｓ)Ⅰ・Ⅱの履修順序の指定はありません。　４　英語科教育法は，Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳの順序で履修すること。　５　中学校教育専修の学生は，英語音声学特別演習のＡまたはＢのいずれか一つを必ず履修すること。　６　履修順序の中の「←　→」は，その期間に開講することを示している。

教職専門科目

１年２年３年小学校教育専修中学校教育専修

←　2　→


単位数


単位数

４年

−109−

取得


必修選択必修選択前後前後前後前後単位

ソルフェージュ Ⅰ 1 1 1 2 1

ソルフェージュ Ⅱ 1 1 1 2 1

声楽 Ⅰ 1 1 1 2 1

声楽 Ⅱ 1 1 1 2 1

声楽 Ⅲ 1 1 1 2 1

声楽 Ⅳ 1 1 1 2 1

合唱 2 2 2 2 2 2 2 2

器楽Ａ Ⅰ 1 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅱ 1 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅲ 1 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅳ 1 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅰ 1 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅱ 1 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅲ 1 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅳ 1 1 1 2 1

伴奏法 2 2 2 2 2 2 2

合奏 2 2 2 2 2

管弦楽 2 2 2 2 2 2 2

弦楽器 2 2 2 2 2 2 2

打楽器 2 2 2 2 2 2 2

指揮法 2 2 2 2 2 2 2

音楽理論 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

音楽理論 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

作曲法 Ⅰ 2 2 2 2 2

作曲法 Ⅱ 2 2 2 2 2

和声法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

和声法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

音楽史Ａ 2 2 2 2 2 2 2

音楽史Ｂ 2 2 2 2 2 2 2 2

音楽学特殊講義 2 2 2 2 2 2 2

音声学 2 2 2 2 2 2 2

声楽演習 1 *4 2 2 2 2 4

器楽演習Ａ 1 *4 2 2 2 2 4

器楽演習Ｂ 1 *4 2 2 2 2 4

作曲演習 1 *4 2 2 2 2 4

音楽学演習 1 *4 2 2 2 2 4

音楽科教育学演習 1 *4 2 2 2 2 8

9 5 21 1

備考　１　各演習（*印のあるもの）の中から１科目４単位必修　(ただし音楽科教育学演習のみ，取得上限

　　　　単位は８単位）

　　　２　個人指導の科目は，所属学生及び免許取得希望学生以外の選択を認めない。

取得



小学校音楽Ａ 1 1 1 2 2 1

小学校音楽Ｂ 1 1 1 2 2 2 1

音楽科教育法（小） 2 2 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

音楽科教育法演習 A 1 1 1 2 1

音楽科教育法演習 B 1 1 1 2 1

保育内容（音楽） 2 2 2 2 2 2 2

教科

３年

教職専門科目


サブコー

ス所属専門科目

単位数

２年単位数

22


単位数

小学校教育専修２年３年特支＋中基礎免４年１年


小学校教育専修特支＋中基礎免１年４年

−110−

取得



絵画基礎 Ⅰ 2 2 2 2 2

絵画基礎 Ⅱ 2 2 2 2 2

彫刻表現入門 2 2 2 2 2

彫刻表現の基礎 2 2 2 2 2

デザイン表現入門 2 2 2 2 2

デザイン表現の基礎 2 2 2 2 2

工芸表現入門 2 2 2 2 2

工芸表現の基礎 2 2 2 2 2

芸術学入門 2 2 2 2

造形論 2 2 2 2 2

現代の芸術表現 2 2 2 ← → 2

美術教育特別演習 Ⅰ 2 2 2 2 2 2 6

美術教育特別演習 Ⅱ 2 2 2 2 2 2 6

美術実地研修 Ⅰ 1 1 1 2

美術実地研修 Ⅱ 1 1 1 2

製図の基礎 2 2 2

デザイン論 2 2 2 2 2 2

色彩論 2 2 2 2 2 2

14 10 12 ＊は隔年開講

取得



教科

小学校図画工作 2 2 2 2 2

造形教育法（小） 2 2 2 ← 2 → 2

美術科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

保育内容（絵画） 2 2 2 2 2 2 2


４年

←　　2　　→

１年特支＋中基礎免

←　　2　　→


３年１年

教職専門科目

特支＋中基礎免２年小学校教育専修

単位数

サブコー


単位数

卒　業　要　件14 22

単位数


単位数


４年３年

←　　　*2　　　→

←　2　→

2

２年

−111−

取得



基礎実技Ａ（水泳） 1 1 2 1

基礎実技Ｂ（体つくり運動） 1 1 2 1

アウトドアスポーツ 1 1 1

ウインタースポーツ 1 1 1

陸上競技 1 1 2 1

器械運動 1 1 1

柔道 1 1 1

剣道 1 1 1

ダンス 1 1 ←　2　→ 1

バレーボール 1 1 1

バスケットボール 1 1 1

ソフトボール 1 1 1

サッカー 1 1 1

テニス 1 1 1

バドミントン 1 1 ←　　　2　　　→ 1

生涯スポーツ概論 2 2 2

スポーツ哲学 2 2

スポーツ史 2 2

スポーツ心理学 2 2

スポーツ経営学 2 2

スポーツ社会学 2 2

スポーツ生理学 2 2 2

スポーツ栄養学 2 2 2

スポーツ運動学 2 2 2

衛生学（公衆衛生学を含む） 2 2 2 2

衛生学特講 2 2 2 2

学校保健Ａ 2 2 2 2

学校保健Ｂ 2 2 2 2

救急処置 1 1 1 1

スポーツ学実験 1 1 2 1

スポーツ学特別演習 2 2 2 2

12 2 12 10

14

2

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　2　→

←　　　2　　　→

←　2　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

単位数

1

10

単位数

2

卒　業　要　件14 22

←　2　→

←　2　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→


←　　　2　　　→

２年３年

←　　　2　　　→

４年

←　　　2　　　→

サブコー


←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　 2　 →

←　 2　 →

小学校教育専修特支＋中基礎免

14

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

１年

← 　2　 →

−112−

取得



小学校体育Ａ 1 1 1 2 1

小学校体育Ｂ 1 1 1 1

体育科教育法（小） 2 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅲ 2 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅳ 2 2 2 2 2

保育内容（健康） 2 2 2 2

備考　履修順序の中の「←　→」は，その期間に開講することを示している。


単位数



←　　2　　→

４年

教職専門科目

←　　2　　→

１年２年３年

教科

−113−

取得



教職入門 2 2 2 2

教職の意義及び教員の役割

教員の職務内容（研修，服務及び身分保障等を含

む。）

進路選択に資する各種の機会の提供等

教育概論 2 2 2 2教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想


教育の思想 2 2 2 2 2 2 2 2

教育の歴史 2 2 2 2 2 2 2 2

教育学特殊講義Ａ 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｂ 2 2 2 2

教育学演習Ａ 1 3 ※　3 2 2 2 2 2 2 3

教育学演習Ｂ 1 3 ※　3 2 2 2 2 2 2 3

教育社会学 2 2 2 2 2 2 2

教育法規 2 2 2 2 2 2 2

教育制度 2 2 2 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｄ 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｅ 2 2 2 2

教育学演習Ｄ 1 3 ※　3 2 2 2 2 2 2 3

教育学演習Ｅ 1 3 ※　3 2 2 2 2 2 2 3

教育方法 2 2 2 2

教育学特殊講義Ｃ 2 2 2 2

道徳教育の研究 2 2 2 2 2 道徳の指導法

特別活動の理論と方法 2 2 2 2 2 特別活動の指導法

視聴覚教育 2 2 2 2

教育学演習Ｃ 1 3 ※　3 2 2 2 2 2 2 3

総合学習実践研究 2 2 2 2 2

小中

2 2

幼稚園の教育課程 2 2 2 2 2 2 教育課程の意義及び編成の方法（幼）

保育内容（人間関係） 2 2 2 2 2 2

保育内容（環境） 2 2 2 2 2 2

教育学研究法 1 2 2 2 2

教

科小学校生活科 2 2 2 2 小・幼の教科に関する科目（生活）

2 12

備考　１　教育学サブコース所属学生は教育学演習Ａ～Ｅ（※）のうち，２種類以上，計３単位以上選択必修とする。

　　　２　履修順序の中の「←　→」は，その期間のいずれかに開講するもので，毎年，前・後期に必ず開講されるものではないことを

　　　　　示している。

保育内容の指導法（幼）

←　　2　　→


2生活科教育法 2

教育課程の意義及び編成の方法教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

2



←　　2　　→


小・幼の教科指導法（生活）

教　職　専　門　科　目

2

2

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

免許法上の科目単

位

数

学校教育教員

養成課程全学生教育学サブコース１年２年３年４年

単位数

−114−

取得



教育心理学 2 2 2

発達心理学 A 2小2

中２ 2 2

発達心理学 B 2中２

小２ 2 2 幼児，児童及び生徒の心身の発達及び

発達心理学演習 1 1 *1 1 2 2 学習の過程（障害のある幼児，児童

教育心理学演習 1 1 *1 1 2 2 及び生徒の心身の発達及び学習の過程

心理学特殊講義 A 2 2 2 6 を含む。）

心理学特殊講義 B 2 2 2 6

心理学概論 2 2 2 2 2

認知行動科学 2 2 2 2

社会心理学 2 2 2 2

心理統計法 2 2 2 2

心理学史 2 2 2 2

行動科学演習 1 1 *1 1

心理学実験 1 1 1 3 1

心理学実習 1 2 2 3 3 2

心理測定 2 2 2 2 2

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）

幼児の指導 2 2 2 2 2 2 2

保育内容（ことば） 2 2 2 2 2 2 2

生徒指導の理論及び方法進路指導の理論及び方法

教育相談 2 2 2

教育臨床心理学演習 1 1 *1 1 2 2 教育相談（カウンセリングに関する

カウンセリング Ⅰ 1 1 1 2 1 基礎的な知識を含む。）の理論及び

カウンセリング Ⅱ 1 1 1 2 1 方法

教育臨床（いじめ・不登校）心理学

2 2 2 2 2

精神衛生 2 2 2 2

幼児心理学 2 2 2 2 2 2 2幼児理解の理論及び方法教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

11 3

備考　　履修順序の中の「←　→」は，その期間のいずれかに開講するもので，毎年，前・後期に必ず開講されるものではないことを示す。*印のある４科目のうち３科目選択必修

2


４年免許法上の科目

2

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→


単位数

学校教育教員養成課程全学生２年１年心理学サブコース３年

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　2　　→


生徒指導 2 2

教育評価 2


2 2

←　　2　　→

← 2 →

← 2 →

←　　2　　→

−115−

取得


必修選択前後前後前後前後単位

認知心理学 2 2 2 2 2 2 幼児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある幼児，

認知心理学特殊講義 2 2 2 児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

教育実践研究 A 2 2 2 2 2 2 2 6

教育実践研究 B 2 2 2 2 2 2 2 2 8

教育工学 2 2 2 2 2 2

教授行動論 2 2 2 2 2 2 教育の方法及び技術

教授行動論特殊講義 2 2 2 2 4 （情報機器及び教材の活用を含む。）

教育とメディア特殊講義 2 2 2

授業実践研究 Ⅰ 2 2 2 2

授業実践研究 Ⅱ 2 2 2 2

授業実践研究 Ⅲ 2 2 2 2

教育臨床研究 Ⅰ 2 2 2 2 2 4

教育臨床研究 Ⅱ 2 2 2 2 4

教育臨床学特殊講義 2 2 2

8 6

備考　　履修順序の中の「←　→」は，その期間のいずれかに開講するもので，毎年，前・後期に必ず開講されるものではないことを　　示している。

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→



←　　　2　　　→


免許法上の科目単位数

教育実践学サブコース


−116−

取得



特別支援教育概説 2 2 2 2 2

特別支援教育史 2 2 2 2 2

特別支援教育と福祉 2 2 2 2 2 2

(中心となる領域)

知的障害者

特別支援心理検査法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援心理特別演習 2 2 2 2 知的障害者

肢体不自由者の心理・生理・病理

2 2 2 2 2 2 肢体不自由者

病弱者の心理・生理・病理

2 2 2 2 2 2 病弱者

知的障害教育課程論 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育指導法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援教育指導法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育授業論 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育特別演習 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援教育指導法特別演習

2 2 2 2 2 知的障害者

肢体不自由教育課程・指導法

2 2 2 2 2 2 肢体不自由者

病弱教育課程・指導法 2 2 2 2 2 2 病弱者

病弱者へのカウンセリング

2 2 2 2 2 2 病弱者

特別支援教育実践論 2 2 2 2 2

・心身に障害のある幼児，児童又は生徒の心理，生理及び病理に関する科目・心身に障害のある幼児，児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

知的障害者

視覚障害教育総論 1 1 1 1 1 1 視覚障害者

聴覚障害教育総論 1 1 1 1 1 1 聴覚障害者

言語障害教育総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（言語）

重度重複障害教育総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（重複）

軽度発達障害総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（情緒・LD・ADHD)

特別支援教育実習 2 2 2 2

特別支援教育実習研究 1 1 1 1

14

取得



教職

特別支援教育 2 2 2 2 2


14

特別支援教育領域に関する科目

2

２年３年

2

特別支援学校教諭

４年単位数

小学校教育専修１年


４年

所　　属　　専　　門　　科　　目


単位数

学校教育教員養成課程全学生

１年２年３年

知的障害者の心理・生理・病理

2 2 2


特別支援教育の基礎理論に関する科目

2


心身に障害のある幼児，児童又は生徒の心理，生理及び病理に関する科目

心身に障害のある幼児，児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目



心身に障害のある幼児，児童又は生徒についての教育実習

−117−

取得



特別支援教育概説 2 2 2 2 2

特別支援教育史 2 2 2 2 2

特別支援教育と福祉 2 2 2 2 2 2

(中心となる領域)

知的障害者

特別支援心理検査法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援心理特別演習 2 2 2 2 知的障害者

肢体不自由者の心理・生理・病理

2 2 2 2 2 2 肢体不自由者

病弱者の心理・生理・病理

2 2 2 2 2 2 病弱者

知的障害教育課程論 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育指導法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援教育指導法 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育授業論 2 2 2 2 2 2 知的障害者

知的障害教育特別演習 2 2 2 2 2 知的障害者

特別支援教育指導法特別演習

2 2 2 2 2 知的障害者

肢体不自由教育課程・指導法

2 2 2 2 2 2 肢体不自由者

病弱教育課程・指導法 2 2 2 2 2 2 病弱者

病弱者へのカウンセリング

2 2 2 2 2 2 病弱者

特別支援教育実践論 2 2 2 2


知的障害者

視覚障害教育総論 1 1 1 1 1 1 視覚障害者

聴覚障害教育総論 1 1 1 1 1 1 聴覚障害者

言語障害教育総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（言語）

重度重複障害教育総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（重複）

軽度発達障害総論 1 1 1 1 1 1重複・LD等領域（情緒・LD・ADHD)

特別支援教育実習 2 2 2 2

特別支援教育実習研究 1 1 1 1

26

取得



教職

特別支援教育 2 2 2 2 2


26


2

２年３年

2


４年単位数

特別支援教育コース１年


４年

所　　属　　専　　門　　科　　目


単位数

学校教育教員養成課程全学生

１年２年３年

知的障害者の心理・生理・病理

2 2 2



2


心身に障害のある幼児，児童又は生徒の心理，生理及び病理に関する科目

心身に障害のある幼児，児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目




心身に障害のある幼児，児童又は生徒についての教育実習

−118−

取得


前後前後前後前後単位高校（情報）

情報社会と倫理 2 2 2 2 2 2 情報社会及び情報倫理

コンピュータと情報処理Ⅰ 2 2 2 2 2 2

コンピュータと情報処理Ⅱ 2 2 2 2 2 2

数値計算法 2 2 2 2 2 2

プログラム演習 Ⅰ 1 2 2 2 2 1

プログラム演習 Ⅱ 1 2 2 2 2 1

情報システム工学 2 2 2 2 2 2 情報システム（実習を含む。）

ネットワーク Ⅰ 2 2 2 2 2 2

ネットワーク Ⅱ 2 2 2 2 2 2

ネットワーク実習 1 3 3 3 3 1

映像表現の技術 2 2 2 2 2 2

ＣＧ表現の技術 2 2 2 2 2 2

情報と職業 2 2 2 2 2 2 情報と職業

取得


前後前後前後前後単位

情報教育法 Ⅰ 2 2 2 2 2 2

情報教育法 Ⅱ 2 2 2 2 2 2

計 4

備考　※　高校（情報）免許取得希望者は，必修欄の単位を修得したほか，「教科に関する科目」　　　　　あるいは「教職に関する科目」からさらに２単位修得する必要があります。　　　　　なお，これらの単位は，として認定されます。

単位数履修順序（毎週所要授業時間数）免許法上の科目

※必修選択１年２年３年４年

４年

選　　択　　科　　目

コンピュータ及び情報処理（実習を含む。）

情報通信ネットワーク（実習を含む。）

マルチメディア表現及び技術（実習を含む。）

計 20 3

教職

高校の教科指導法（情報）


免許法上の科目※必修選択

１年２年３年

−119−

区分科　　目　　名

必修選択前後前後前後前後

現代日本語文化論 2 2 2

地域社会論 2 2 2 2 2

生涯スポーツ概論 2 2 2 2

教育概論 2 2 2 2

生涯学習概論 Ⅰ 2 2 2 2

生涯学習概論 Ⅱ 2 2 2 2

生涯学習計画論 2 2 2 2

博物館概論 2 2 2 2

10



地域言語論 2 2 2

地域の文学誌 2 2 2

日本語と社会 2 2 2

日本語の歴史 Ⅰ 2 2 2

日本語の歴史 Ⅱ 2 2 2

日本語の語彙 2 2 2

日本語の文法 2 2 2

現代社会と日本文学 2 2 2

日本児童文学史 2 2 2

漢字の文化誌 2 2 2

中国古典と日本文化 2 2 2

※ 国文学史古代篇 2 2 2

※ 国文学史中世篇 2 2 2

書概論 2 2 2

地域マネジメント 2 2 2

地域の環境保全 2 2 2 2 2 2

地域社会と社会教育 2 2 2 2

岩手郷土文化論 2 2 2 2 2 2

考古学概論 2 4 2 2 2 4

日本史概論 Ⅰ 2 4 2 2 2 4

日本史概論 Ⅱ 2 4 2 2 2 2 4

西洋史概論 2 4 2 2 2 4

東洋史概論 2 4 2 2 2 4

地理学概論 2 4 2 2 2 2 4

法学概論 2 4 2 2 2 4

人権と教育 2 4 4

※ 社会学普通講義 2 4 2 2 2 4

コ　ー

　ス　基　礎　科　目

←　　　　2　　　　→

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←　　　　2　　　　→

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単位数履修順序（毎週所要授業時間数）取得上限単位

単

位

数

日本語・地域文化ｺｰｽ１年２年３年４年

課　程　共　通　科　目

←　　　　2　　　　→

卒　　業　　要　　件10


単

位

数


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−120−




単

位

数


※ 経済学原論 2 2 2 2 2 2

哲学概論 2 4 2 2 2 4

倫理学概論 2 4 2 2 2 4

宗教学概論 2 2 2 2 2 2

20



日本語表現論 2 2 2

日本語学特別演習 2 2 2

日本語情報処理 2 2 2

話し言葉と表現 2 2 2

日本語の諸相 2 2 2

日本語と外国語 2 2 2

子どもと詩の世界 2 2 2

※ 日本幻想文学講義 2 2 2

※ 昔話と文学 2 2 2

※ 日本幻想文学特別演習 2 2 2

※ 芸能と文学 2 2 2

※ 国文学実地研究 2 2 2

日本文学の理論 2 2 2

語りと文学 2 2 2

論語講読 2 2 2

日中比較言語論 2 2 2

中国書史 2 2 2

日本書史 2 2 2

楷書法 Ⅰ 2 2 2

行書法 Ⅰ 2 2 2

平泉文化と日本中世社会 2 4 4

日本史特別演習 AⅠ 2 2 2

日本史特別演習 AⅡ 2 2 2

日本史特別演習 AⅢ 2 2 2

日本史特別演習 AⅣ 2 2 2

日本史特別演習 AⅤ 2 2 2

日本史特別演習 AⅥ 2 2 2

日本史特別演習 BⅠ 2 2 2

日本史特別演習 BⅡ 2 2 2

日本史特別演習 BⅢ 2 2 2

日本史特別演習 BⅣ 2 2 2

日本史特別演習 BⅤ 2 2 2

日本史特別演習 BⅥ 2 2 2

2

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４年

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卒　　業　　要　　件20

←　　　　2　　　　→

単位数

←　　　　2　　　　→

2

取得上限単位

単

位

数

日本語・地域文化ｺｰｽ１年２年３年

←　　　　2　　　　→

2

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←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

2

←　　　　2　　　　→

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コー

ス基礎科目

コ　ー

　ス　発　展　科　目

−121−




単

位

数


地域文化史実習 1 4 2 2 2 2 4

古文書学 2 8 2 2 2 2 2 2 8

西洋文化史特殊講義 2 8 2 2 2 2 2 2 8

西洋文化史特別演習 AⅠ 2 2 2

西洋文化史特別演習 AⅡ 2 2 2

西洋文化史特別演習 AⅢ 2 2 2

西洋文化史特別演習 AⅣ 2 2 2

西洋文化史特別演習 AⅤ 2 2 2

西洋文化史特別演習 AⅥ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅠ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅡ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅢ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅣ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅤ 2 2 2

西洋文化史特別演習 BⅥ 2 2 2

西洋史史料講読 Ⅰ 2 2 2

西洋史史料講読 Ⅱ 2 2 2

西洋史史料講読 Ⅲ 2 2 2

西洋史史料講読 Ⅳ 2 2 2

考古学特殊講義 2 6 2 2 2 6

考古学特別演習 AⅠ 2 2 2

考古学特別演習 AⅡ 2 2 2

考古学特別演習 AⅢ 2 2 2

考古学特別演習 AⅣ 2 2 2

考古学特別演習 AⅤ 2 2 2

考古学特別演習 AⅥ 2 2 2

考古学特別演習 BⅠ 2 2 2

考古学特別演習 BⅡ 2 2 2

考古学特別演習 BⅢ 2 2 2

考古学特別演習 BⅣ 2 2 2

考古学特別演習 BⅤ 2 2 2

考古学特別演習 BⅥ 2 2 2

考古学実習 Ⅰ 1 4 2 2 2 2 4

考古学実習 Ⅱ 1 4 2 2 2 2 4

歴史教育特別演習 Ⅰ 2 2 2

歴史教育特別演習 Ⅱ 2 2 2

歴史教育特別演習 Ⅲ 2 2 2

歴史教育特別演習 Ⅳ 2 2 2

歴史教育特別演習 Ⅴ 2 2 2

歴史教育特別演習 Ⅵ 2 2 2

日本近現代史 2 4 4

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コ　ー


−122−




単

位

数


地域・文化・振興特別演習 2 4 2 2 4

※ 人文地理学 Ⅰ 2 4 4

※ 人文地理学 Ⅱ 2 4 4

※ 自然地理学 Ⅰ 2 4 2 2 2 4

※ 自然地理学 Ⅱ 2 4 4

文化地理学特別演習 AⅠ 2 2 2

文化地理学特別演習 AⅡ 2 2 2

文化地理学特別演習 AⅢ 2 2 2

文化地理学特別演習 AⅣ 2 2 2

文化地理学特別演習 AⅤ 2 2 2

文化地理学特別演習 AⅥ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅠ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅡ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅢ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅣ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅤ 2 2 2

文化地理学特別演習 BⅥ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅠ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅡ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅢ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅣ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅤ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 AⅥ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅠ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅡ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅢ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅣ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅤ 2 2 2

※ 人文地理学特別演習 BⅥ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅠ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅡ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅢ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅣ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅤ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 AⅥ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅠ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅡ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅢ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅣ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅤ 2 2 2

※ 環境地理学特別演習 BⅥ 2 2 2

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コ　ー


−123−




単

位

数


※ 地理学実習 Ⅰ 1 4 2 2 2 2 4

※ 地理学実習 Ⅱ 1 4 2 2 2 2 4

自然災害と防災 2 4 2 2 2 4

地域と民族 2 4 4

地誌学概論 2 4 2 2 2 4

現代人権論特別演習 AⅠ 2 2 2

現代人権論特別演習 AⅡ 2 2 2

現代人権論特別演習 AⅢ 2 2 2

現代人権論特別演習 AⅣ 2 2 2

現代人権論特別演習 AⅤ 2 2 2

現代人権論特別演習 AⅥ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅠ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅡ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅢ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅣ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅤ 2 2 2

現代人権論特別演習 BⅥ 2 2 2

法と人権実習 1 4 2 2 2 2 4

法学外書講読 2 4 4

現代政治と公民教育 2 4 4

国際政治学 2 4 4

※ 社会学特殊講義 2 6 2 2 2 6

※ 社会学特別演習 AⅠ 2 2 2

※ 社会学特別演習 AⅡ 2 2 2

※ 社会学特別演習 AⅢ 2 2 2

※ 社会学特別演習 AⅣ 2 2 2

※ 社会学特別演習 AⅤ 2 2 2

※ 社会学特別演習 AⅥ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅠ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅡ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅢ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅣ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅤ 2 2 2

※ 社会学特別演習 BⅥ 2 2 2

※ 社会学実習 Ⅰ 1 2 2 2 2 2 2

※ 社会学実習 Ⅱ 1 2 2 2 2 2 2

※ 労働問題 2 4 2 2 2 4

※ 国際経済論 2 2 2 2 2 2

※ 経済学特別演習 AⅠ 2 2 2

※ 経済学特別演習 AⅡ 2 2 2

※ 経済学特別演習 AⅢ 2 2 2

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コ　ー


−124−




単

位

数


※ 経済学特別演習 AⅣ 2 2 2

※ 経済学特別演習 AⅤ 2 2 2

※ 経済学特別演習 AⅥ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅠ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅡ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅢ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅣ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅤ 2 2 2

※ 経済学特別演習 BⅥ 2 2 2

共生の倫理学 2 6 6

共生倫理学特別演習 AⅠ 2 2 2

共生倫理学特別演習 AⅡ 2 2 2

共生倫理学特別演習 AⅢ 2 2 2

共生倫理学特別演習 AⅣ 2 2 2

共生倫理学特別演習 AⅤ 2 2 2

共生倫理学特別演習 AⅥ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅠ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅡ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅢ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅣ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅤ 2 2 2

共生倫理学特別演習 BⅥ 2 2 2

共生風土論実習 1 4 2 2 2 2 4

30

「※」は学校教育教員養成課程開設科目



日本語教育学概論 Ⅰ 2 2 2

日本語教育学概論 Ⅱ 2 2 2

日本語教授法 2 2 2

日本語教材論 2 2 2

日本語教育実習事前指導 1 1 1

日本語教育実習 1 1 1

日本語教育実践英語Ａ 2 2 2

日本語教育実践英語Ｂ 2 2 2

日本語教育実践中国語 2 2 2

博物館資料論 2 2 2 2

博物館経営論 2 2 2 2

博物館教育論 2 2 2 2

博物館資料保存論 2 2 2 2

博物館展示論 2 2 2 2

博物館情報・メディア論 2 2 2 2

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単

位

数


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1

1

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課程選択科目

コ　ー


−125−




単

位

数


博物館実習 3 3 3 3

社会教育特別演習 2 2 2 2 2

社会教育課題研究 2 2 2 2 2

生涯学習情報論 2 2 2 2

職業能力開発論 2 2 2 2 2 2

教育文化施設論 2 2 2 2

青少年教育論 2 2 2 2

生涯発達心理学 2 2 2 2

学習情報機器論 2 2 2 2


課　程　選　択　科　目

−126−



現代日本語文化論 2 2 2

地域社会論 2 2 2 2 2

生涯スポーツ概論 2 2 2 2

教育概論 2 2 2 2




博物館概論 2 2 2 2

2 8



生涯スポーツ指導論 2 2 2 2

スポーツ哲学 2 2 2

スポーツ史 2 2 2 2

スポーツ心理学 2 2 2

スポーツ経営学 2 2 2

スポーツ社会学 2 2 2

地域におけるスポーツ行政 2 2 2

スポーツ運動学 2 2 2

スポーツ生理学 2 2 2

スポーツ栄養学 2 2 2

中高年の健康と運動 2 2 2

トレーニング論 2 2 2 2

衛生学（公衆衛生学を含む） 2 2 2 2

基礎実技Ａ（水泳） 1 1 2 1

基礎実技Ｂ（体つくり運動） 1 1 2 1

4 16



バイオメカニクス 2 2

スポーツ医学 2 2

運動処方 2 2

スポーツの技術と指導 A 2 2

スポーツの技術と指導 B 2 2

スポーツの技術と指導 C 2 2

スポーツの技術と指導 D 2 2

テーピング論・マッサージ論特別演習

2 2 2 2

アウトドアスポーツ 1 1 2 1

ウインタースポーツ 1 1 2 1

陸上競技 1 1 2 1

←　　　2　　　→

４年

←　　2　　→

３年

取得上限単位

←　　2　　→

20

取得上限単位

←　　2　　→

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6

4 2

←　　　2　　　→

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2

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単位数

スポーツ教育１年２年


卒　　業　　要　　件10

単位数

←　　2　　→


単位数

スポーツ教育１年２年３年４年

２年

←　　2　　→

←　　2　　→

←　　2　　→

コ　ー

　ス　基　礎　科　目

←　　2　　→

←　　2　　→


コー

ス発展科目


３年４年

卒　　業　　要　　件

単位数

スポーツ教育１年

−127−




単位数

スポーツ教育１年２年３年４年

器械運動 1 1

柔道 1 1

剣道 1 1

ダンス 1 1

バレーボール 1 1

バスケットボール 1 1

ソフトボール 1 1

サッカー 1 1

テニス 1 1 1

バドミントン 1 1 1

トレーニング実習 1 1 2 1

スポーツマネージメント実習 1 1 2 1

衛生学特講 2 2 2

救急処置 1 1 2 1

スポーツ学実験 1 1 2 1

スポーツ学特別演習 2 2 2 2

25 5



保健体育科教育法 Ⅰ 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅱ 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅲ 2 2 2 2

保健体育科教育法 Ⅳ 2 2 2 2

学校保健 A 2 2 2

学校保健 B 2 2 2







博物館実習 3 3 3 3




職業能力開発論 2 2 2 2 2 2






30

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

単位数履修順序（毎週所要授業時間数）単位数

スポーツ教育１年


取得上限単位

←　　　2　　　→

←　　2　　→

２年３年４年

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

2 2←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

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2 2

←　　2　　→


←　　 2　　 →

コ　　ー

　　ス　　発　　展　　科　　目

−128−



芸術へのいざない 2 2 2 2

芸術表現の歴史 2 2 2 2

芸術鑑賞入門 2 2 2 2

教育概論 2 2 2 2




博物館概論 2 2 2 2

2 8



造形論 2 2 2 2

デザイン論 2 2 2 2 2 2

色彩論 2 2 2 2 2 2

絵画基礎 Ⅰ 2 2 2 2

彫刻表現入門 2 2 2 2

工芸表現入門 2 2 2 2

デザイン表現入門 2 2 2 2

芸術学入門 2 2 2

絵画基礎 Ⅱ 2 2 2 2

彫刻表現の基礎 2 2 2 2

工芸表現の基礎 2 2 2 2

デザイン表現の基礎 2 2 2 2


　 20 *は隔年開講

科　　目　　名


美術解剖学 2 2 2

造形の鑑賞と企画 2 2 2

現代の芸術表現 2 2 2

地域の伝統工芸 2 2* 2

絵画表現の指導 2 2 2

彫刻表現の指導 2 2 2

工芸表現の指導 2 2 2

デザイン表現の指導 2 2 2

絵画表現ゼミ Ⅰ 2 2 2 2

絵画表現ゼミ Ⅱ 2 2 2 2

絵画研究ゼミ Ⅰ 2 2 2 2

絵画研究ゼミ Ⅱ 2 2 2 2

←　　　2*　　　→


←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→


単位数

美術・デザインコース１年２年４年３年

単位数

美術・デザインコース１年

取得上限単位

単位数

美術・デザインコース 1 ２年４年

←　　2　　→

２年３年４年取得上限単位


卒　　業　　要　　件10

単位数

←　　　2　　　→

20

単位数

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→


３年

コー

ス基礎科目

区分

卒　　業　　要　　件

コー

ス発展科目

−129−




単位数


版画特別演習 2 12 2 2 2 2 2 2 12

彫刻特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

彫刻特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

野外彫刻特別演習 2 2 2

工芸特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

工芸特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

窯芸特別演習 2 12 2 2 2 2 2 2 12

染織特別演習 2 12 2 2 2 2 2 2 12

デザイン特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

デザイン特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

映像メディア特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

映像メディア特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

芸術学特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

芸術学特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

美術教育特別演習 Ⅰ 2 6 2 2 2 6

美術教育特別演習 Ⅱ 2 6 2 2 2 6

美術実地研修 Ⅰ 1 2 2

美術実地研修 Ⅱ 1 2 2

絵画実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

版画実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

彫刻実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

塑像実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

工芸実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

窯芸実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

染織実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

デザイン実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

映像メディア実習 1 6 2 2 2 2 2 2 6

　 30



美術科教育法 Ⅰ 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅱ 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅲ 2 2 2 2

美術科教育法 Ⅳ 2 2 2 2

工芸科教育法 Ⅰ 2 2 2

工芸科教育法 Ⅱ 2 2 2







取得上限単位

単位数

美術・デザインコース１年２年


←　　　2　　　→



←　　2　　→

2*

2*

３年４年

30

←　　　2　　　→

コー

ス発展科目

−130−




単位数


博物館学実習 3 3 3 3




職業能力開発論 2 2 2 2 2 2





備考　履修順序の中の「←　→」は，その期間に開講することを示している。　　　　　*は集中講義

課程選択科目

−131−






教育概論 2 2 2 2




博物館概論 2 2 2 2

2 8



書概論 2 2 2 2

中国書史 2 2 2 2

日本書史 2 2 2 2

楷書法 Ⅰ 2 2 2 2

行書法 Ⅰ 2 2 2 2

仮名書法 Ⅰ 2 2 2 2

※ 漢文学概論 2 2 2

造形論 2 2 2

デザイン論 2 2 2

絵画基礎 Ⅰ 2 2 2

彫刻表現入門 2 2 2

工芸表現入門 2 2 2

デザイン表現入門 2 2 2

絵画基礎 Ⅱ 2 2 2

彫刻表現の基礎 2 2 2

工芸表現の基礎 2 2 2

デザイン表現の基礎 2 2 2


12 8

取得上限単位

単位数

書道コース１年２年３年


４年


卒　　業　　要　　件10

コ　　ー

　　ス　　基　　礎　　科　　目

←　　　　2　　　　→

取得上限単位

単位数

書道コース１年２年３年４年


←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

卒　　業　　要　　件20

−132−



取得上限単位

単位数



４年

※ 国文学史古代篇 2 2 2

※ 国文学史中世篇 2 2 2

※ 昔話と文学 2 2 2

※ 子どもと詩の世界 2 2 2

※ 日本児童文学史 2 2 2

※ 漢字の文化誌 2 4 4

※ 中国古典と日本文化 2 4 4

楷書法 Ⅱ 2 　 4 2 2 4

行書法 Ⅱ 2 4 2 2 4

草書法 Ⅰ 2 2 2 2

草書法 Ⅱ 2 4 2 2 4

篆書法 2 2 4 2 2 2 6

隷書法 2 2 4 2 2 2 6

仮名書法 Ⅱ 2 2 2 2

仮名書法 Ⅲ 2 6 2 2 2 6

篆刻法 2 6 2 2 2 6

漢字仮名交じり書法 2 2 4 2 2 2 6

実用書法 2 4 2 2 4

書論 2 2 2 2 2 4

書鑑賞論 2 2 2 2 2 4

書表現特別演習 2 　 8 2 2 2 2 8

応用書法 2 4 2 2 2 2 6

書実地研修 2 4 2 2 4

書特殊講義 2 6 2 2 2 6

16 14

※は他課程開設科目



書道科教育法 Ⅰ 2 2 2 2

書道科教育法 Ⅱ 2 2 2 2

書道科教育法演習 1 1 2 1



課程選択科目

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

取得上限単位

単位数


コ　ー


←　　　　2　　　　→

４年

←　　　　2　　　　→



←　　　　2　　　　→

←　　　　2　　　　→

−133−



取得上限単位

単位数



４年









職業能力開発論 2 2 2 2 2 2






課程選択科目

−134−






教育概論 2 2 2 2




博物館概論 2 2 2 2

2 8



ソルフェージュ Ⅰ 1 1 2 1

ソルフェージュ Ⅱ 1 1 2 1

声楽 Ⅰ 1 1 2 1

声楽 Ⅱ 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅰ 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅱ 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅰ 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅱ 1 1 2 1

合唱 2 2 2 2 2 2 2

合奏 2 2 2 2

音楽理論 Ⅰ 2 2 2 2

音楽理論 Ⅱ 2 2 2 2

音楽史Ａ 2 2 2 2 2 2

音楽史Ｂ 2 2 2 2 2 2

音楽学特殊講義 2 2 2 2 2 2

音声学 2 2 2 2 2 2 2

20



声楽 Ⅲ 1 1 2 1

声楽 Ⅳ 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅲ 1 1 2 1

器楽Ａ Ⅳ 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅲ 1 1 2 1

器楽Ｂ Ⅳ 1 1 2 1


単位数

音楽コース１年２年３年４年

履修順序（毎週所要授業時間数）取得上限単位

単位数


取得上限単位

コ　　ー

　　ス　　基　　礎　　科　　目

卒　　業　　要　　件20


単位数

音楽コース１年２年


卒　　業　　要　　件10

単位数

コー

ス発展科目

３年４年

−135−




単位数


管弦楽 2 2 2 2 2 2 2

弦楽器 2 2 2 2 2 2 2 2 2

打楽器 2 2 2 2 2 2

伴奏法 2 2 2 2 2 2

指揮法 2 2 2 2 2 2

和声法 Ⅰ 2 2 2 2

和声法 Ⅱ 2 2 2 2

作曲法 Ⅰ 2 2 2 2

作曲法 Ⅱ 2 2 2 2

楽曲分析 2 2 2 2 2

コンサート・マネージメント 2 2 2 2 2 2 2

音楽療法 2 2 2 2 2 2 2

声楽演習 1 *4 2 2 2 2 4

器楽演習Ａ 1 *4 2 2 2 2 4

器楽演習Ｂ 1 *4 2 2 2 2 4

作曲演習 1 *4 2 2 2 2 4

音楽学演習 1 *4 2 2 2 2 4

音楽科教育学演習 1 *4 2 2 2 2 8

*4 26

備考１　各演習（*印のもの）の中から１科目４単位必修（ただし，音楽科教育学演習のみ取得上限単位数は８単位）

　　２　個人指導の科目は，所属学生及び免許取得希望学生以外の選択を認めない。

　　３　ソルフェージュはⅠ，Ⅱともレヴェル分けして週２コマ開講する。自身の実力に照らしてどちらかを履修する

　　　　か判断すること。



音楽科教育法 Ⅰ 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅱ 2 2 2 2

音楽科教育法 Ⅲ 2 2 2 2

音楽科教育法演習 A 1 1 2 1

音楽科教育法演習 B 1 1 2 1











職業能力開発論 2 2 2 2 2 2





コ　ー





単位数


−136−

� ��

下表の単位を追加して履修することにより，卒業要件の教員免許状のほかに次の種類の

免許を取得することができます（中学校一種は中学校教諭一種免許状，小学校二種は小学。

校教諭二種免許状のように読み替えること）。

※３３１ページか�教育職員免許法関��が��されていますので必�読�でください。

◎小学校教育専修， ◎中学校教育専修，

特支コース小基礎免の学生の場合特支コース中基礎免の学生の場合

単位数単位数免許免許履修要件科目履修要件科目

中教教科の指導法（中）８小教教科の指導法（小）１８

［次頁を必修］学職中学校の教育実習２学職 ��

校校小学校の教育実習２

一教中学校の教科に関する科目２０一教小学校の教科に関する科目８

［次頁から選択］種科種科※所属専門科目を充当可 ��

［次頁を参照］��

中小教科の指導法（小）１２

（音楽，造形，体育のうち２教科学教教科の指導法（中）２学教

以上含む）校職中学校の教育実習２校職

二二小学校の教育実習２

種教中学校の教科に関する科目１０種教小学校の教科に関する科目４

［次頁から選択］科～科※所属専門科目を充当可 ��

１６［次頁を参照］��

特特別支援教育に関する科目（実習２６特特別支援教育に関する科目実２６（

支含む）支習含む）。。

一特別支援教育コース（１１８ペー一特別支援教育コース（１１８

種ジ参照）で指定している必修科目種ページ参照）で指定している

を取得必修科目を取得

幼稚園の教育実習１幼稚園の教育実習１

幼幼稚園の教育課程２幼教幼稚園の教育課程２

稚教保育内容の指導法８稚職保育内容の指導法１４

［次頁を必修］園職園※(小学校の教育法を６単位充当後) ��

一一幼児心理学２［次頁から選択］��

種幼児心理学２種教小学校の教科に関する科目６

（，，，）教小学校の教科に関する科目０科書道社会理科家庭を除く

［次頁から選択］科卒業要件単位で取得する単位を充当13 ��

(書道，社会，理科，家庭を除く）

�免取得の場合に�半期（半年）に履修申告できるのは「２４単位」とされていますが，

，「」り上�は２８単位指導法となりますただし２４単位を超えて履修登録できる科目は。，

。対象科目は１３９ページ（５）を参照してください。に�ります

−137−

授業科目名単位数授業科目名単位数

国語科教育法（小）２音楽科教育法（小）２

社会科教育法（小）２造形教育法（小）２

数学科教育法（小）２家庭科教育法（小）２

理科教育法（小）２体育科教育法（小）２

生活科教育法２


小学校国語Ａ２小学校音楽Ａ１

小学校国語Ｂ＊１小学校音楽Ｂ１

小学校社会＊２小学校図画工作２

小学校数理２小学校家庭科＊２

小学校理科Ａ＊１小学校体育Ａ１

小学校理科Ｂ＊１小学校体育Ｂ１

小学校生活科２

教科として「国語（��を含む」を選択する�� 「小学校国語Ａ」と「小学校国語），

Ｂ」�３単位を履修してください。

＊印：幼稚園免許の「教科に関する科目」には充てられません。

◎教育職員免許法施行規則（履修の手引き』３３４ページ参照）の第４条の表第２欄『

の科目を含む必要があります（各分野から最低１単位以上取得すること）。

１４０ページ以降にそれぞれの教科について記載していますので，表のとおり修得して

ください。

◎中高異なる教科は「教科に関する科目「教科の指導法」の分野が中学と高校で異な」

。（（））（）（（））るので注意が必要です中・高国語社会・地歴・公民美術中・高・工芸

（技術・工業）

高等学校免許『情報』に関わる科目を開講しています。修得した単位は，卒業要件上，

「選択科目」の単位として認定されます（１１９ページ参照）。


幼児の指導２保育内容（ことば）２

保育内容（健康）２保育内容（音楽）２

保育内容（人間関係）２保育内容（絵画）２

保育内容（環境）２

−138−

　学校教育教員養成課程の副免取得，生涯教育課程・芸術文化課程の教員免許取得の場合に２４単位を超えて履修登録可能な「指導法」は以下のとおりです。

区分科目名単位数区分科目名単位数

国語科教育法（小） 2 情報教育法Ⅰ 2社会科教育法（小） 2 情報教育法Ⅱ 2数学科教育法（小） 2 工業教育法Ⅰ 2理科教育法（小） 2 工業教育法Ⅱ 2生活科教育法 2 音楽科教育法Ⅰ 2音楽科教育法（小） 2 音楽科教育法Ⅱ 2造形教育法（小） 2 音楽科教育法Ⅲ 2家庭科教育法（小） 2 音楽科教育法演習Ａ 1体育科教育法（小） 2 音楽科教育法演習Ｂ 1国語科教育法Ⅰ 2 美術科教育法Ⅰ 2国語科教育法Ⅱ 2 美術科教育法Ⅱ 2国語科教育学講義 2 美術科教育法Ⅲ 2国語科教育学授業研究 2 美術科教育法Ⅳ 2社会科教材研究法 2 保健体育科教育法Ⅰ 2社会科授業実践研究 2 保健体育科教育法Ⅱ 2中等社会科教育法Ａ 2 保健体育科教育法Ⅲ 2（社会・地歴）保健体育科教育法Ⅳ 2中等社会科教育法Ｂ 2 工芸科教育法Ⅰ 2（社会・公民）工芸科教育法Ⅱ 2地理歴史科教育法 2 書道科教育法Ⅰ 2公民科教育法 2 書道科教育法Ⅱ 2数学科教育法Ⅰ 2 書道科教育法演習 1数学科教育法Ⅱ 2 幼児の指導 2数学科教育法Ⅲ 2 保育内容（健康） 2数学科教育法Ⅳ 2 保育内容（人間関係） 2理科教育法Ⅰ 2 保育内容（環境） 2理科教育法Ⅱ 2 保育内容（ことば） 2理科教育法Ⅲ 2 保育内容（音楽） 2理科教育法Ⅳ 2 保育内容（絵画） 2技術科教育法Ⅰ 2 知的障害教育課程論 2技術科教育法Ⅱ 2 知的障害教育指導法 2技術科教育法Ⅲ 2 特別支援教育指導法 2技術科教育法Ⅳ 2 知的障害教育授業論 2家庭科教育法Ⅰ 2 知的障害教育特別演習 2家庭科教育法Ⅱ 2 特別支援教育指導法 2家庭科教育法Ⅲ 2 特別演習

家庭科教育法Ⅳ 2 肢体不自由教育課程 2英語科教育法Ⅰ 2 ・指導法

英語科教育法Ⅱ 2 病弱教育課程・指導法 2英語科教育法Ⅲ 2 病弱者への 2英語科教育法Ⅳ 2 カウンセリング

例）学校教育教員養成課程　学校教育コース　国語サブコース小学校専修・２４単位＋国語科教育法Ⅰ（２単位）＋保育内容（健康）（２単位）　→　○・２４単位＋社会科教育法（小）（２単位）　→　×

生涯教育課程　スポーツ教育コース・２４単位＋保健体育科教育法Ⅱ(２単位)＋国語科教育法(小)　→　○

小学校の指導法

各教科の指導法


特別支援の教育

課程及び指導法

各教科の指導法

−139−

（１）　学校教育教員養成課程　教員免許取得科目一覧　《副免》

◎中学校（国語），高等学校（国語）

免許法上の区分等

教科に関する科目必修選択必修選択必修選択

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2

2 2

8 12 8 2 6 14

※生涯教育課程開設科目

必修選択必修選択必修選択

国語科教育法Ⅰ 2 2 2

国語科教育法Ⅱ 2 2 2

国語科教育学講義 2 2 2

国語科教育学授業研究 2 2 2


国語科教育学特殊講義 2 2 2

国語科教育実践特別演習 2 2 2

4

高校国語１種

左記に対応する開設授業科目中学国語１種

2 2 2 22 2

高校国語１種

国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含

む）

中・高の教科指導法（国語）

高校国語１種

書道（書写を中心とする）

漢文学

2 2

教科又は教職に関する科目（国語）

国語学

国文学（国文学史含む）

国文学

※日本語学特別演習

日本語学特殊講義

国文学史古代篇

国文学史中世篇

国文学史近・現代篇

日本幻想文学講義

中学国語２種

2 4

中学国語１種

4

左記に対応する開設授業科目

中学国語２種

中学国語２種


免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目中学国語１種

※現代日本語文化論

※日本語の歴史Ⅰ

※日本語の歴史Ⅱ

日本語学概論

日本語学講義

※日本語の語彙

※日本語情報処理

昔話と文学

日本幻想文学特別演習

芸能と文学

国文学実地研究

児童文学教材論

漢文学特別演習

漢文学特殊講義

中学書写Ⅰ

中学書写Ⅱ

合　　　　　計

国文学特殊講義

漢文学概論

漢文学講義

漢文学実地研究

−140−

◎中学校（社会），高等学校（地理歴史）（公民）

中学校高校必修選択必修選択必修選択必修選択

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2


教科に関する科目中学社会１種中学社会２種

日本史

高校１種地理歴史

日本史

高校１種公　民

※歴史教育特別演習Ⅲ

※歴史教育特別演習Ⅱ

※歴史教育特別演習Ⅰ

※古文書学

※考古学実習Ⅱ

※考古学実習Ⅰ

※考古学特別演習BⅥ

※考古学特別演習BⅤ

※考古学特別演習BⅣ

※考古学特別演習BⅢ

※考古学特別演習BⅡ

※考古学特別演習BⅠ

※考古学特別演習AⅥ

※考古学特別演習AⅤ

※考古学特別演習AⅣ

※考古学特別演習AⅢ

※考古学特別演習AⅡ

※考古学特別演習AⅠ

※考古学特殊講義

※考古学概論

※地域文化史実習

※日本史特別演習BⅥ

※日本史特別演習BⅤ

※日本史特別演習BⅣ

※日本史特別演習BⅢ

※日本史特別演習BⅡ

※日本史特別演習BⅠ

※日本史概論Ⅱ

※日本史概論Ⅰ


※日本史特別演習AⅥ

※日本史特別演習AⅤ

※日本史特別演習AⅣ

※日本史特別演習AⅢ

※日本史特別演習AⅡ

※日本史特別演習AⅠ

−141−





高校１種公　民左記に対応する開設授業科目

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

<2> <2> 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

<2> <2> 2

<2> <2> 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

人文地理学地理学

外国史外国史

人文地理学特別演習BⅥ

人文地理学特別演習BⅤ

人文地理学特別演習BⅣ

人文地理学特別演習BⅢ

人文地理学特別演習BⅡ

人文地理学特別演習BⅠ

人文地理学特別演習AⅥ

人文地理学特別演習AⅤ

人文地理学特別演習AⅣ

人文地理学特別演習AⅢ

人文地理学特別演習AⅡ

人文地理学特別演習AⅠ

人文地理学Ⅱ

人文地理学Ⅰ

※東洋史概論

※西洋史史料講読Ⅳ

※西洋史史料講読Ⅲ

※西洋史史料講読Ⅱ

※西洋史史料講読Ⅰ

※西洋文化史特別演習BⅥ

※西洋文化史特別演習BⅤ

※西洋文化史特別演習BⅣ

※西洋文化史特別演習BⅢ

※西洋文化史特別演習BⅡ

※西洋文化史特別演習BⅠ

※西洋文化史特別演習AⅥ

※西洋文化史特別演習AⅤ

※西洋文化史特別演習AⅣ

※西洋文化史特別演習AⅢ

※西洋文化史特別演習AⅡ

※西洋文化史特別演習AⅠ

※西洋史概論

※日本近現代史

※歴史教育特別演習Ⅵ

※歴史教育特別演習Ⅴ

※歴史教育特別演習Ⅳ

−142−






<2> <2> 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

地誌学地誌学 2 2 2

法律学（国際法を含む） (2) (2) (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

政治学 (2) (2) (2)

国際政治学 2 2 （2）

(2) (2) (2)

2 2 2社会学社会学

法律学

法律学

環境地理学特別演習BⅠ

人文地理学及び

自然地理学

環境地理学特別演習BⅤ

環境地理学特別演習BⅣ

環境地理学特別演習BⅢ

環境地理学特別演習BⅡ

地誌学

地理学実習Ⅱ

地理学実習Ⅰ

環境地理学特別演習BⅥ

政治学

地理学

自然地理学

社会学特殊講義

社会学普通講義

※国際政治学

※現代政治と公民教育

※法学外書講読

※法と人権実習

※現代人権論特別演習BⅥ

※現代人権論特別演習BⅤ

※現代人権論特別演習BⅣ

※現代人権論特別演習BⅢ

※現代人権論特別演習BⅡ

※現代人権論特別演習BⅠ

※現代人権論特別演習AⅥ

※現代人権論特別演習AⅤ

※現代人権論特別演習AⅣ

※現代人権論特別演習AⅢ

※現代人権論特別演習AⅡ

※現代人権論特別演習AⅠ

※人権と教育

※法学概論

環境地理学特別演習AⅥ

環境地理学特別演習AⅤ

環境地理学特別演習AⅣ

環境地理学特別演習AⅢ

環境地理学特別演習AⅡ

環境地理学特別演習AⅠ

自然地理学Ⅱ

自然地理学Ⅰ

−143−






2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

経済学 (2) (2) (2)

国際経済 2 2 (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

哲学哲学 (2) (2) (2)

(2) (2) (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

社会学

倫理学

経済学

倫理学

倫理学特別演習AⅡ

経済学

社会学

倫理学特別演習AⅠ

倫理思想史Ⅱ

倫理思想史Ⅰ

倫理学特殊講義Ⅱ

倫理学特殊講義Ⅰ

倫理学普通講義

哲学普通講義

経済学特別演習BⅥ

経済学特別演習BⅤ

経済学特別演習BⅣ

経済学特別演習BⅢ

経済学特別演習BⅡ

経済学特別演習BⅠ

経済学特別演習AⅥ

経済学特別演習AⅤ

経済学特別演習AⅣ

経済学特別演習AⅢ

経済学特別演習AⅡ

経済学特別演習AⅠ

労働問題

国際経済論

経済学原論

社会学実習Ⅱ

社会学実習Ⅰ

社会学特別演習BⅥ

社会学特別演習BⅤ

社会学特別演習BⅣ

社会学特別演習BⅢ

社会学特別演習BⅡ

社会学特別演習BⅠ

社会学特別演習AⅥ

社会学特別演習AⅤ

社会学特別演習AⅣ

社会学特別演習AⅢ

社会学特別演習AⅡ

社会学特別演習AⅠ

−144−






2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

14 6 14 0 12 86～10*

14～10*

※生涯教育課程開設科目注1：< >は｢外国史｣及び｢地理学｣からそれぞれ1科目選択必修

注2：( )は免許区分「　」内の科目を1科目選択必修

必修選択必修選択必修選択必修選択

社会科教材研究法 2

社会科授業実践研究 2

中等社会科教育法A（社会・地歴） 2 2

中等社会科教育法B（社会・公民） 2 2

地理歴史科教育法 2

公民科教育法 2


社会科教育学Ａ 2 2 2

社会科教育学Ｂ 2 2 2

社会科教育学特殊講義Ⅰ 2 2 2

社会科教育学特殊講義Ⅱ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅠ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅡ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅢ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅣ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅤ 2 2 2

社会科教育学特別演習AⅥ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅠ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅡ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅢ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅣ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅤ 2 2 2

社会科教育学特別演習BⅥ 2 2 2

倫理学特別演習BⅠ

倫理学特別演習AⅥ

倫理学倫理学

倫理学特別演習BⅥ

倫理学特別演習BⅤ

倫理学特別演習BⅣ

倫理学特別演習BⅢ

倫理学特別演習BⅡ

倫理学特別演習AⅤ

倫理学特別演習AⅣ

倫理学特別演習AⅢ



＊例えば政治学（国際政治を含む）を選択する場合は、政治学と国際政治の両方の科目を修得すること。


中学校社会１種

高校の教科指導法（公民）

高校の教科指導法（地歴）

中学校の教科指導法（社会）



2

中学校社会２種

教科又は教職に関する科目（社会）


左記に対応する開設授業科目中学校社会２種

6

中学校社会１種

合　　　　計

中・高の教科指導法（社会・地歴)

中・高の教科指導法（社会・公民)


−145−

◎中学校（数学），高等学校（数学）



2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

4 4 4

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

4 4 4

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

4 4 4

4 4 4

2 2 2

2 2 2

コンピュータ 2 2 2

10 10 10 0 10 10


数学科教育法Ⅰ 2

数学科教育法Ⅱ 2

数学科教育法Ⅲ 2

数学科教育法Ⅳ 2


数学教育 2 2 2

＊数学教育特別講義 4 4 4

＊各特別講義は、数学サブコース所属学生以外の学生は履修不可。

高校数学１種

2 6 4 4

中学数学２種

中学数学２種

プログラミング入門

合　　　計

高校数学１種

高校数学１種

中学数学２種

＊応用数学特別講義

解析学Ⅰ


解析学Ⅳ

統計学入門

幾何学各論

＊幾何学特別講義

幾何学Ⅳ

応用数学

解析学各論

応用数学各論

＊解析学特別講義

解析学Ⅲ

中学数学１種免許法上の区分等

免許法上の区分等中学数学１種


中学数学１種

解析学

幾何学

代数学代数学Ⅳ

代数学Ⅰ

代数学Ⅱ

代数学Ⅲ

代数学各論

教科又は教職に関する科目（数学）

「確率論、統計学」

＊代数学特別講義

幾何学Ⅰ

幾何学Ⅱ

幾何学Ⅲ

解析学Ⅱ


中・高の教科指導法（数学）

確率論入門

−146−

◎中学校（理科），高等学校（理科）



2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 (1)

1 1 (1)

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

1 1 (1)

1 1 (1)

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

生物学演習B

生物学演習C

生物学演習D


生態学

化学演習D

化学特講A

動物科学

微生物科学

生物学A

生物学B

化学実験Ⅱ

化学専門実験Ⅰ

化学専門実験Ⅱ

植物科学

化学特講B

化学実験Ⅰ

化学B

無機化学

量子化学

分析化学

有機化学

化学演習A

化学演習B

化学演習C

物理学実験研究

化学A

原子核物理学

物性物理学

物理学理論研究

物理学実験Ⅰ

物理学実験Ⅱ

物理学実験Ⅲ

高校理科１種中学理科２種

遺伝学

量子力学

量子統計力学

化学実験（コンピュータ活用を含む）

中学理科１種

化学

物理学

物理学A

物理学B

古典力学

電磁気学

物理学実験（コンピュータ活用を含む）

物理学実験

化学実験

生物学

生物学演習A

−147−


教科に関する科目必修選択必修選択必修選択左記に対応する開設授業科目

高校理科１種中学理科２種中学理科１種

1 1 (1)

1 1 (1)

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 (1)

1 1 (1)

16 4 16 0 10 10


理科教育法Ⅰ 2

理科教育法Ⅱ 2

理科教育法Ⅲ 2

理科教育法Ⅳ 2


理科教育特講Ⅰ 2 2 2

理科教育特講Ⅱ 2 2 2

理科実験力強化特講Ⅰ 2 2 2

理科実験力強化特講Ⅱ 2 2 2

地学野外巡検B

地学野外巡検C

地学野外巡検D

生物学実験Ⅰ

動物学特別実験

岩手の地史

気象学

地学野外巡検A

中学理科２種

中学理科１種高校理科１種

高校理科１種

4

中学理科１種

注：( )はいずれかの科目について，実験Ⅰ・Ⅱの2単位を選択必修

生物学実験

地学

生物学実験（コンピュータ活用を含む）

4

中学理科２種左記に対応する開設授業科目

62

生物学実験Ⅱ

動物科学実験

微生物科学実験

植物学特別実験

中・高の教科指導法（理科）


地学実験（コンピュータ活用を含む）

地学特講A

地学特講B

地学特講D

地学実験Ⅰ

地学実験Ⅱ

　　合　　　計

地学A

教科又は教職に関する科目（理科）

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目

地学B

地学特講C

地球惑星物質科学

地球惑星進化学

岩石学

−148−

◎中学校（技術），高等学校（工業）

中学校高校必修選択必修選択必修選択

2 2 2

2 2 2

木材加工（製図を含む） 1 1 1

金属加工 2 2 2

（製図及び実習を含む） 1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2

2 2

2 2

1 1

2 2 2

2 2 1

職業指導 2

15 5 15 0 16 4


技術科教育法Ⅰ 2

技術科教育法Ⅱ 2

技術科教育法Ⅲ 2

技術科教育法Ⅳ 2

工業教育法Ⅰ 2

工業教育法Ⅱ 2


技術史 2 2 2

木材加工（実習を含む）

中学技術２種免許法上の区分等

中学技術１種

機械（実習を含む）

電気（実習を含む）

エネルギ変換

機械設計演習


機械工学実験

電気電子工学Ⅱ

栽培理論Ⅰ栽培（実習を含む）

金属加工実習

教科に関する科目

機械

機械工学概論工業の関係科目

中学技術１種


機械材料学

木材概論Ⅰ

木材概論Ⅱ

材料力学

左記に対応する開設授業科目中学技術２種

高校工業１種

栽培理論Ⅱ

情報工学Ⅰ

職業指導

製図演習

高校工業１種

電気電子工学Ⅰ

高校工業１種中学技術１種

中学校の教科指導法（技術）

中学技術２種

62


情報工学Ⅱ

栽培

情報とコンピュータ

（実習を含む）

作物生産論

栽培学実験

教科又は教職に関する科目（技術・工業）


高校の教科指導法（工業）

工業の関係科目

合　　　計

−149−

◎中学校（家庭），高等学校（家庭）



家庭経営学（家庭経済学を含む） 2 2 2

家庭経営学（家族関係学を含む） 2 2 2

家庭経営学（家庭経済学を含む） 2 2 2

家庭経営学（家族関係学を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

食物学（調理実習を含む） 1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

2 2 2

食物学（栄養学，食品学を含む） 2 2 2

住居学（製図を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

保育学（実習及び家庭看護含む）

2 2 2

保育学 2 2 2

16 4 16 0 18 2


家庭科教育法Ⅰ 2

家庭科教育法Ⅱ 2

家庭科教育法Ⅲ 2

家庭科教育法Ⅳ 2

住居特別演習

食物学実験実習Ⅱ

食物学実験実習Ⅲ

食物学実験実習Ⅳ

食生活学特別演習Ⅰ

保育学Ⅰ

保育学Ⅱ

被服学Ⅱ

被服学Ⅲ

被服学Ⅳ

被服学実験実習Ⅰ

被服学実験実習Ⅱ

被服学実験実習Ⅲ

食物学Ⅰ

食物学Ⅱ


生活経営学Ⅰ

生活経営学Ⅱ

生活経営学Ⅲ

生活経営学Ⅳ

被服学Ⅰ

＊高校免許のみ必須。中免取得上は「教科又は教職科目」に充てる

2 6


高校家庭１種

2

中学家庭２種

1 1 1

4

被服学

中学家庭２種

中学家庭１種

家庭電気・機械及び情報処理＊

1 1 1

保育学

食物学（調理実習を含む）

食物学（栄養学，食品学含む）

保育特別演習Ⅰ

保育特別演習Ⅱ

中・高の教科指導法（家庭）


生活工学

合　　　計

4

中学家庭１種高校家庭１種

食物学Ⅲ

住居学

被服学（被服製作実習含む）

食物学（栄養学，食品学含む）

食物学Ⅳ

食物学実験実習Ⅰ

被服学実験実習Ⅳ

食生活学特別演習Ⅱ

住居学Ⅰ

住居学Ⅱ

−150−


家政学特講Ⅰ 2 2 2

家政学特講Ⅱ 2 2 2

家政学特講Ⅲ 2 2 2

家政学特講Ⅳ 2 2 2

生活工学 2 2

教科又は教職に関する科目（家庭）

免許法上の区分等高校家庭１種中学家庭２種

左記に対応する開設授業科目中学家庭１種

−151−

◎中学校（英語），高等学校（英語）



2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

8 12 8 2 8 12


英語科教育法Ⅰ 2 2 2

英語科教育法Ⅱ 2 2 2

英語科教育法Ⅲ 2 2 2

英語科教育法Ⅳ 2 2 2


英語科教育法特別演習Ⅰ 2 2 2

英語科教育法特別演習Ⅱ 2 2 2

英語科教育法特別講義Ⅰ 2 2 2

英語科教育法特別講義Ⅱ 2 2 2

備考１　　英語表現特別演習(Ｗ)は，必ずⅠ・Ⅱの順序で履修すること。

　　２　　英語表現特別演習(Ｓ)Ⅰ・Ⅱの履修順序の指定はありません。

　　３　　英語科教育法は，Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳの順序で履修すること。

中学英語１種

英米文学特別演習Ⅱ

英米文学特別講義Ⅰ

英米文学特別講義Ⅱ

英語音声学講義

英語インターンシッププログラムＡ

英語音声学特別演習Ｂ

英語表現特別演習(Ｓ)Ⅰ

英語表現特別演習(Ｓ)Ⅱ

英語表現特別演習(Ｗ)Ⅰ

中学英語１種左記に対応する開設授業科目


英語表現特別演習(Ｗ)Ⅱ

中学英語１種

合　　　計

英語表現特別研究Ⅰ

英語表現特別研究Ⅱ

英語表現特別研究Ⅲ

異文化理解

高校英語１種

高校英語１種

高校英語１種

中学英語２種

中学英語２種

中学英語２種

英語学特別演習

英語学特別講義Ⅰ

英語学特別講義Ⅱ

英米文学概論

英米文学特別演習Ⅰ

英語インターンシッププログラムＢ

英語音声学特別演習Ａ


英語の文法

教科又は教職に関する科目（英語）

中・高の教科指導法（英語）

異文化理解

英語学

英米文学


英語コミュニケーション


英語学の世界

−152−

◎中学校（音楽），高等学校（音楽）　　：芸術文化課程開設科目



1 1 1

1 1 1

声楽（日本の伝統的な歌唱法を含む） 1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

合唱 2 2 2

声楽 1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

伴奏 2 2 2

合奏（和楽器を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

指揮法 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

1 1 1

17 3 17 17 3

器楽演習Ａ

器楽演習Ｂ

指揮法

音楽理論Ⅰ

伴奏法

合奏

合　　　　計

和声法Ⅱ

作曲演習

音楽史Ａ

音楽史Ｂ

音楽学特殊講義

音楽学演習

打楽器

器楽ＢⅠ

器楽ＢⅡ

器楽ＢⅢ

器楽ＢⅣ

器楽ＡⅠ

器楽ＡⅡ

器楽ＡⅢ

器楽ＡⅣ

2 22 2 2 2

音楽理論

作曲法（編曲法を含む。）

作曲法

音楽史（日本の伝統音楽及び諸民族の音楽を含

む。）

音楽理論Ⅱ

作曲法Ⅰ

作曲法Ⅱ

和声法Ⅰ

中学音楽２種高校音楽１種

ソルフェージュ

声楽

声楽Ⅰ

声楽Ⅱ

声楽Ⅲ

声楽Ⅳ

器楽

器楽

中学音楽１種左記に対応する開設授業科目

ソルフェージュⅠ

ソルフェージュⅡ

合唱

声楽演習

管弦楽

弦楽器

−153−


音楽科教育法Ⅰ 2 2 2

音楽科教育法Ⅱ 2 2 2

音楽科教育法Ⅲ 2 2 2

音楽科教育法演習Ａ 1 1 1

音楽科教育法演習Ｂ 1 1 1


音楽科教育学演習 1 1 1

１　中学校音楽の２種免許取得希望者は音楽科教育法Ⅱを必ず履修すること。

２　高等学校音楽の免許取得希望者は音楽科教育法Ⅰ・Ⅱを必ず履修すること。


中・高の教科指導法（音楽）

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目中学音楽１種中学音楽２種高校音楽１種

左記に対応する開設授業科目中学音楽１種

教科又は教職に関する科目（音楽）


−154−

◎中学校（美術），高等学校（美術）（工芸）　　：芸術文化課程開設科目


教科に関する科目必修選択必修選択必修選択必修選択

絵画（映像メディア表現を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

デザイン（映像メディア表現を含む） 2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

1 1 1 1

1 1 1 1

工芸制作（プロダクト制作を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

1 1 1

絵画基礎Ⅱ

塑像実習

彫刻実習

野外彫刻特別演習　

彫刻特別演習Ⅱ

絵画基礎Ⅰ

彫刻表現の指導

彫刻表現の基礎　　　　　

彫刻表現入門　　　　　　

版画実習

絵画実習

版画特別演習　

絵画表現ゼミⅡ

絵画表現ゼミⅠ

絵画表現の指導

デザイン実習

映像メディア特別演習Ⅱ

映像メディア特別演習Ⅰ

デザイン特別演習Ⅱ

デザイン特別演習Ⅰ　

デザイン表現の指導

デザイン表現の基礎　　　

デザイン表現入門　　　　

工芸特別演習Ⅱ

工芸特別演習Ⅰ

工芸表現の指導　

工芸表現の基礎

窯芸実習

工芸実習　

染織特別演習

窯芸特別演習

デザイン

《中免》工芸《高免》工芸制作

工芸表現入門　

映像メディア実習

染織実習

高校１種工芸

絵画

彫刻

中学美術１種中学美術２種高校１種

美術左記に対応する開設授業科目

彫刻特別演習Ⅰ

−155−



高校１種工芸


美術左記に対応する開設授業科目

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

図法及び製図 2

工芸理論，デザイン理論

2

2

2

10 10 10 10 10 10 10


授業科目必修選択必修選択必修選択必修選択

美術科教育法Ⅰ 2

美術科教育法Ⅱ 2

美術科教育法Ⅲ 2

美術科教育法Ⅳ 2

工芸科教育法Ⅰ 2

工芸科教育法Ⅱ 2

製図の基礎

芸術学Ⅱ

高校の教科指導法（工芸）

合　　　　　　計

地域の伝統工芸　　　　　

芸術学Ⅰ

デザイン論　　　　　

教職に関する科目

中・高の教科指導法（美術） 2 6 4 4

美術史（鑑賞並びに日本の伝統工芸及びアジアの工芸を含

む）

免許法上の区分等中学美術１種中学美術２種高校１種

美術高校１種

工芸

美術理論及び美術史（鑑賞並びに日本の伝統美術及びアジアの美術を含

む）芸術学Ⅰ

色彩論

芸術学入門

−156−

◎中学校（保健体育），高等学校（保健体育）　　：生涯教育課程開設科目



体育心理学

体育経営管理学

体育社会学

体育史

運動学（運動方法学を含む。）

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

学校保健（小児保健，精神保

健，学校安全を含む。）2 2 2

学校保健 2 2 2

学校保健（救急処置を含む。）

1 1 1

12 8 12 12 8


保健体育科教育法Ⅰ 2

保健体育科教育法Ⅱ 2

保健体育科教育法Ⅲ 2

保健体育科教育法Ⅳ 2

テニス

学校保健Ｂ

救急処置

スポーツ心理学

スポーツ経営学

スポーツ社会学

スポーツ運動学

スポーツ生理学

スポーツ栄養学

衛生学（公衆衛生学を含む）

ウインタースポーツ

陸上競技

器械運動

ソフトボール

4

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目中学保健体育１種中学保健体育２種

中・高の教科指導法（保健体育） 2 6 4

体育原理

柔道

剣道

高校保健体育１種

生理学（運動生理学を含む。）

衛生学及び公衆衛生学

生涯スポーツ概論

スポーツ哲学

合　　　計

サッカー

中学保健体育１種中学保健体育２種

衛生学特講

学校保健Ａ


バドミントン

スポーツ史

2 10 10

体育実技 1 14 1

バスケットボール

ダンス

バレーボール

基礎実技Ａ（水泳）

基礎実技Ｂ（体つくり運動）

アウトドアスポーツ

102 2


14 1 14

−157−

◎高等学校（書道）　　：芸術文化課程開設科目


教科に関する科目必修選択

書道（書写を含む） 2

書道　 2

書道（書写を含む） 2

2

2

2

2

2

2

2

2

2

　 2

2

2

20

必修選択

書道科教育法Ⅰ 2

書道科教育法Ⅱ 2

書道科教育法演習 1


仮名書法Ⅲ

漢字仮名交じり書法


応用書法

書実地研修

中国書史

日本書史

書概論

書鑑賞論

書論

篆刻法

隷書法

仮名書法Ⅰ

仮名書法Ⅱ

行書法Ⅱ

草書法Ⅰ

草書法Ⅱ

篆書法

高校の教科指導法（書道）

「国文学，漢文学」 2 6

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目高校書道１種

合　　　　　　計

漢文学概論

中国古典と日本文化

高校書道１種

書道

書道史

「書論，鑑賞」


楷書法Ⅰ

楷書法Ⅱ

行書法Ⅰ

実用書法

書表現特別演習

2 4

2 2

2 2

−158−

生涯教育課程，芸術文化課程の学生は，卒業要件として教育職員免許状（以下「教員免

許」と記す）授与の取得資格を得ることは義務づけられていませんが，単位の取得によっ

て，それぞれのコースで定められた教員免許を取得することができます。

さらに，多様化し専門化する生涯教育の指導者，地域の芸術文化活動の指導者養成の一

，「」，「」，「」，「（）」環として社会教育主事学芸員公認スポーツ指導者日本語教員副専攻

の資格を取得するための科目が履修可能です。

ここでは主に生涯教育課程・芸術文化課程の学生を対象に上記の資格科目についての履

修方法を説明しますが，一定の制約のもとで学校教育教員養成課程の学生が履修できるも

のも含まれていますので，希望する学生は参照してください。

� 教員免許の取得１．取得可能な教員免許の種類

◎生涯教育課程日本語・地域文化コース

中学校教諭一種免許状（国語）

高等学校教諭一種免許状（国語）

中学校教諭一種免許状（社会）

高等学校教諭一種免許状（地理歴史，公民）

◎生涯教育課程スポーツ教育コース

中学校教諭一種免許状（保健体育）

高等学校教諭一種免許状（保健体育）

◎芸術文化課程美術・デザインコース

中学校教諭一種免許状（美術）

高等学校教諭一種免許状（美術，工芸）

◎芸術文化課程書道コース

高等学校教諭一種免許状（書道）

◎芸術文化課程音楽コース

中学校教諭一種免許状（音楽）

高等学校教諭一種免許状（音楽）

２．教員免許の取得にあたり

教員免許を取得するためには，教育職員免許法第５条別表第１に示す免許状の種類

に応じて，所定の単位を修得しなければなりません。また，授業科目の履修の他に，

（及び小学校）の普通免許状を取得するためには「介護等体験」が必要中学校教諭，

です。介護等体験は社会福祉施設（５日間）と特別支援学校（２日間）で実習を行う

ことが要件となります。

※１年次から計画的に履修すれば，教員免許の資格を得るために必要な総単位は，卒業要件単位（１２４単

位）プラス１０数単位になります。履修オリエンテーション等に出席して説明を受け，計画的に履修してくださ

教員免許�得の��に限り，い。また半期（半年）に履修申告できるのは２４単位に制限されていますが，

となります。ただし，２４単位を超えて履修登録できる科目は。対象科目�限は２�単位 ��に限ります

は１３９ページ（５）を参照してください。

−159−

３．授業科目の履修方法

教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に定める修得すべき単位数と本学指定

の単位数は次の表のとおりです。

合計修得を要する教職に関する教科に関する教科又は教職に

科目 ( ) 科目 ( ) 関する科目( ) ( )単位数 a b c a+b+c免許状の種類本学指定本学指定本学指定本学指定法令上法令上法令上

中学校一種３１２０８

教諭二種２１１０４

高等学校教諭一種２３２０１６

�意：中学校教諭一種・高等学校教諭一種免許は合計�９単位�要です。

①教職に関する科目( )は（１（下表）のとおり修得してください。a ，）

②教科に関する科目( )は，それぞれの教科について（１６２ページ以降）のとおb ，

り修得してください。

③教科又は教職に関する科目( )は，以下のとおり修得してください。c「教職に関する科目「教科に関する科目」」，

の単位，または，学校教育教員養成課程で開講している「教科又は教職に関する科

目」を充当できます。ただし，取得しようとする教科に該当する科目に限ります。

（１）教職に関する科目の履修について

免許法上の区分授業科目名備考履修単位数

中一免中二免高一免

教職入門２２２教職の意義等に関する科目

教育概論２２２

教育心理学２２２教育の基礎理論に関する科目

発達心理学Ｂ２２２

教育方法２２２

教育課程及び指導法に関する科目各教科の指導法８２４

道徳教育の研究２２

特別活動の理論と方法２２２

生徒指導２２２生徒指導，教育相談，進路指導等

教育相談２２２に関する科目

中学校教育実習４４４

教育実習研究１１１教育実習

観察実習１１

教職実践演習中・高２２２教職実践演習（）

合計３４２８２７

，。：高校免の教科の指導法のうち中学校と異なる教科とその授業科目名は次のとおりです

地理歴史：中等社会科教育法Ａ（社会・地歴，地理歴史科教育法）

公民：中等社会科教育法Ｂ（社会・公民，公民科教育法）

工芸：工芸科教育法Ⅰ，Ⅱ 書道：書道科教育法Ⅰ，Ⅱ

上記以外の教科の指導法は中・高共通です。

・教育実習」の受講資格は９１ページを確認して下さい。「

・教育実習（事前・事後を含む（３・４年次「観察実習（１年次「介護等体験（２年「）」），」），」

次）の実施に関してそれぞれ事前説明会を行います。日程等は掲示でその都度お知らせします。

−160−

◎小学校，特別支援教育，幼稚園免許取得について

生涯教育課程，芸術文化課程の学生で中学校免許を取得した上で下記表の単位を追加して

履修することにより，次の種類の免許を取得することができます。

単位数免許履修要件科目

小教教科の指導法（小１８）［１３８ページを必修］�１�

学職小学校の教育実習２

校

一教小学校の教科に関する科目８［１３８ページから選択］��

種科

教科又は教職に関する科目５

小教教科の指導法（小１２）（音楽，造形，体育のうち２教科以上含む）

学職小学校の教育実習２

校

二教小学校の教科に関する科目４［１３８ページから選択］��

種科

特特別支援教育に関する科目（実習含む）２６。

支特別支援教育コース（１１８ページ参照）で指定している必修科目を

一取得

種

幼稚園の教育実習１

幼教幼稚園の教育課程２

稚職保育内容の指導法１４［１３８ページを必修］��

園幼児心理学２

一教小学校の教科に関する科目６（書道，社会，理科，家庭を除く）

［１３８ページから選択］種科 ��

教科又は教職に関する科目９

−161−

（２）　生涯教育課程　教員免許取得科目一覧

　　※卒業要件上は選択（選択必修）になっている科目でも，教員免許を取得する場合は，教科に

　　　関する科目として必修扱いになる科目があります。

◎中学校（国語），高等学校（国語）



2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2

2 2

2 2

2 2

8 12 8 2 6 14

※学校教育教員養成課程開設科目


国語科教育法Ⅰ 2 2 2

国語科教育法Ⅱ 2 2 2

国語科教育学講義 2 2 2

国語科教育学授業研究 2 2 2

高校国語１種

中・高の教科指導法（国語）

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目中学国語１種中学国語２種

書　道（書写を中心とする）

国文学（国文学史含む）

2 2 2

※日本幻想文学講義

行書法Ⅰ

※日本幻想文学特別演習


現代日本語文化論

国文学

漢文学

※芸能と文学

※国文学実地研究

日本児童文学史


中学国語１種中学国語２種

※昔話と文学

日本語の歴史Ⅱ

日本語の語彙

日本語の文法

日本語表現論

日本語学特別演習

日本語情報処理

※国文学史古代篇

高校国語１種

2

国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含む）

国語学

2 2※国文学史中世篇

地域言語論

日本語と社会

日本語の歴史Ⅰ

合　　　　　計

論語講読

漢字の文化誌

※中学書写Ⅰ

※中学書写Ⅱ

楷書法Ⅰ

−162−

◎中学校（社会），高等学校（地理歴史）（公民）


2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

高校１種公　民教科に関する科目

日本史日本史

免許法上の区分等中学校社会１種中学校社会２種


日本史特別演習BⅡ

日本史特別演習BⅢ


日本史概論Ⅰ

日本史概論Ⅱ

日本史特別演習AⅠ

日本史特別演習AⅡ

日本史特別演習AⅢ

日本史特別演習AⅣ

日本史特別演習AⅤ

日本史特別演習AⅥ

日本史特別演習BⅠ

考古学特別演習AⅤ

考古学特別演習AⅥ

日本史特別演習BⅣ

日本史特別演習BⅤ

日本史特別演習BⅥ

地域文化史実習

考古学概論

考古学特殊講義

考古学特別演習AⅠ

考古学特別演習AⅡ

考古学特別演習AⅢ

考古学特別演習AⅣ

考古学特別演習BⅤ

考古学特別演習BⅥ

考古学実習Ⅰ

考古学実習Ⅱ

考古学特別演習BⅠ

考古学特別演習BⅡ

考古学特別演習BⅢ

考古学特別演習BⅣ

古文書学

平泉文化と日本中世社会

歴史教育特別演習Ⅰ

歴史教育特別演習Ⅱ

−163−




高校１種地理歴史左記に対応する開設授業科目

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

<2> <2> 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

<2> <2> 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

文化地理学特別演習AⅣ

文化地理学特別演習AⅤ

※人文地理学Ⅱ

文化地理学特別演習AⅠ

文化地理学特別演習AⅥ

文化地理学特別演習BⅠ

地理学概論

※人文地理学Ⅰ

文化地理学特別演習AⅡ

文化地理学特別演習AⅢ

地理学人文地理学

日本史日本史

日本近現代史

西洋史概論

外国史外国史

西洋文化史特別演習AⅣ

西洋文化史特別演習AⅤ

西洋文化史特別演習AⅥ

西洋文化史特別演習BⅠ

歴史教育特別演習Ⅲ

歴史教育特別演習Ⅳ

歴史教育特別演習Ⅴ

歴史教育特別演習Ⅵ

西洋文化史特別演習BⅡ

西洋文化史特別演習BⅢ

西洋文化史特別演習BⅣ

西洋文化史特別演習BⅤ

西洋文化史特別演習AⅡ

西洋文化史特別演習AⅢ

西洋文化史特殊講義

西洋文化史特別演習AⅠ

西洋文化史特別演習BⅥ

西洋史史料講読Ⅰ

西洋史史料講読Ⅱ

西洋史史料講読Ⅲ

西洋史史料講読Ⅳ

東洋史概論

文化地理学特別演習BⅡ

文化地理学特別演習BⅢ

文化地理学特別演習BⅣ

文化地理学特別演習BⅤ

−164−





2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

地誌学地誌学 2 2 2

法律学（国際法を含む）

(2) (2) (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

※人文地理学特別演習AⅡ

※人文地理学特別演習AⅢ

文化地理学特別演習BⅥ

※人文地理学特別演習AⅠ

※人文地理学特別演習BⅡ

※人文地理学特別演習BⅢ

自然地理学

人文地理学及び

自然地理学

※環境地理学特別演習AⅢ

※環境地理学特別演習AⅣ

※自然地理学Ⅰ

※自然地理学Ⅱ

※環境地理学特別演習AⅠ

※環境地理学特別演習AⅡ

地理学

人文地理学

法律学

法律学

現代人権論特別演習AⅡ

人権と教育

現代人権論特別演習AⅠ

※人文地理学特別演習AⅥ

※人文地理学特別演習BⅠ

※人文地理学特別演習AⅣ

※人文地理学特別演習AⅤ

※人文地理学特別演習BⅣ

※人文地理学特別演習BⅤ

※人文地理学特別演習BⅥ

地域と民族

※環境地理学特別演習BⅢ

※環境地理学特別演習BⅣ

※環境地理学特別演習BⅤ

※環境地理学特別演習BⅥ

※環境地理学特別演習AⅤ

※環境地理学特別演習AⅥ

※環境地理学特別演習BⅠ

※環境地理学特別演習BⅡ

自然災害と防災

地域の環境保全

地誌学概論

法学概論

※地理学実習Ⅰ

※地理学実習Ⅱ

−165−





2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

政治学政治学 (2) (2) (2)

国際政治学国際政治学 2 2 (2)

(2) (2) (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

経済学 (2) (2) (2)

国際経済 2 2 (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

経済学

※労働問題

※経済学特別演習AⅠ

※経済学特別演習AⅡ

※社会学特別演習AⅤ

※社会学特別演習AⅥ

経済学

※社会学特別演習BⅠ

※経済学特別演習AⅢ

※経済学特別演習AⅣ

※社会学特別演習BⅣ

※社会学特別演習BⅤ

※社会学特別演習BⅥ

社会学社会学

※社会学特殊講義

※社会学特別演習AⅠ

※社会学特別演習BⅢ

※社会学特別演習AⅣ

法律学法律学現代人権論特別演習BⅡ

現代人権論特別演習BⅢ

現代人権論特別演習BⅣ

現代人権論特別演習BⅤ

現代人権論特別演習BⅥ

法と人権実習

現代人権論特別演習AⅣ

現代人権論特別演習AⅤ

現代人権論特別演習AⅢ

現代人権論特別演習AⅥ

現代人権論特別演習BⅠ

※社会学特別演習BⅡ

法学外書講読

現代政治と公民教育

国際政治学

※社会学普通講義

※社会学特別演習AⅡ

※社会学特別演習AⅢ

※社会学実習Ⅰ

※社会学実習Ⅱ

※経済学原論

※国際経済論

−166−





2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

哲学哲学 (2) (2) (2)

(2) (2) (2)

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

宗教学宗教学 (2) (2) (2)

14 6 14 12 86～10*

14～10*

注1：< >は｢外国史｣1科目選択必修

※学校教育教員養成課程開設科目注2：( )は免許区分「　」内の科目を1科目選択必修


社会科教材研究法 2

社会科授業実践研究 2

中等社会科教育法A（社会・地歴） 2 2

中等社会科教育法B（社会・公民） 2 2

地理歴史科教育法 2

公民科教育法 2

高校の教科指導法（地歴）

高校の教科指導法（公民）

中・高の教科指導法（社会・地歴)

中・高の教科指導法（社会・公民)

中学校の教科指導法（社会）

2 6

＊例えば政治学（国際政治を含む）を選択する場合は，政治学と国際政治の両方の科目を修得すること。

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目

中学校社会１種中学校社会２種高校１種地理歴史


倫理学倫理学

哲学概論

倫理学概論

共生倫理学特別演習AⅡ

共生倫理学特別演習AⅢ

共生倫理学特別演習BⅥ

共生風土論実習

経済学経済学※経済学特別演習BⅢ

※経済学特別演習BⅣ

※経済学特別演習AⅤ

※経済学特別演習AⅥ

※経済学特別演習BⅠ

※経済学特別演習BⅡ

※経済学特別演習BⅤ

※経済学特別演習BⅥ

宗教学概論

合　　　　　計

共生倫理学特別演習BⅡ

共生倫理学特別演習BⅢ

共生倫理学特別演習BⅣ

共生倫理学特別演習BⅤ

共生の倫理学

共生倫理学特別演習AⅠ

共生倫理学特別演習AⅣ

共生倫理学特別演習AⅤ

共生倫理学特別演習AⅥ

共生倫理学特別演習BⅠ

−167−

◎中学校（保健体育），高等学校（保健体育）　



体育心理学

体育経営管理学

体育社会学

体育史

運動学（運動方法学を含む。）

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

学校保健（小児保健，精神保

健，学校安全を含む。）2 2 2

学校保健 2 2 2

学校保健（救急処置を含む。）

1 1 1

12 8 12 12 8


保健体育科教育法Ⅰ 2

保健体育科教育法Ⅱ 2

保健体育科教育法Ⅲ 2

保健体育科教育法Ⅳ 2

ウインタースポーツ

陸上競技

剣道

ダンス


基礎実技Ａ（水泳）

基礎実技Ｂ（体つくり運動）

アウトドアスポーツ


中・高の教科指導法（保健体育） 2 6 4 4

中学保健体育１種中学保健体育２種免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目

生理学（運動生理学を含む。）

衛生学及び公衆衛生学

スポーツ心理学

スポーツ経営学

スポーツ社会学

衛生学特講

スポーツ運動学

スポーツ生理学

スポーツ栄養学

衛生学（公衆衛生学を含む）

ソフトボール

サッカー

テニス

合　　　計

学校保健Ａ

学校保健Ｂ

救急処置

バドミントン

生涯スポーツ概論

スポーツ哲学

器械運動

柔道

バレーボール

バスケットボール

中学保健体育１種中学保健体育２種高校保健体育１種

体育実技 1 14 1 14 1 14

スポーツ史

体育原理

2 10 2 10 2 10

−168−

（３）　芸術文化課程　教員免許取得科目一覧

　　※卒業要件上は選択（選択必修）になっている科目でも，教員免許を取得する場合は，教科に関する科目

　　　として必修扱いになる科目があります。

◎中学校（美術），高等学校（美術）（工芸）



絵　画（映像メディア表現を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1

1 1 1

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

デザイン（映像メディア表現を含む） 2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

2 2 2 2

1 1 1 1

1 1 1 1

工芸制作（プロダクト制作を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

1 1 1

工芸表現入門　

窯芸特別演習

染織特別演習

工芸実習　

工芸表現の基礎

工芸表現の指導　

工芸特別演習Ⅰ

工芸特別演習Ⅱ

デザイン表現の基礎　　　

デザイン表現の指導

デザイン特別演習Ⅰ　

映像メディア実習

デザイン特別演習Ⅱ

映像メディア特別演習Ⅰ

映像メディア特別演習Ⅱ

デザイン実習

絵画基礎Ⅰ

絵画基礎Ⅱ

絵画表現の指導

絵画表現ゼミⅠ

絵画表現ゼミⅡ

版画特別演習　

絵画実習

窯芸実習

塑像実習

デザイン表現入門　　　　

彫　刻

染織実習

絵　画

高校１種美術

デザイン

《中免》工芸《高免》工芸制作

彫刻表現の基礎　　　　　

彫刻表現の指導

彫刻特別演習Ⅰ

彫刻特別演習Ⅱ

野外彫刻特別演習　

版画実習

彫刻表現入門　　　　　　


工芸左記に対応する開設授業科目

彫刻実習

−169−



高校１種美術


工芸左記に対応する開設授業科目

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

図法及び製図 2

工芸理論，デザイン理論

2

2

2

10 10 10 10 10 10 10


授業科目必修選択必修選択必修選択必修選択

美術科教育法Ⅰ 2

美術科教育法Ⅱ 2

美術科教育法Ⅲ 2

美術科教育法Ⅳ 2

工芸科教育法Ⅰ 2

工芸科教育法Ⅱ 2

4 4

合　　　　　　計

芸術学Ⅰ

地域の伝統工芸　　　　　

芸術学入門

色彩論

高校の教科指導法（工芸）

免許法上の区分等中学美術１種中学美術２種高校１種

美術高校１種

工芸


中・高の教科指導法（美術） 2 6

美術史(鑑賞並びに日本の伝統工芸及びアジアの工芸を含む）

デザイン論　　　　　

美術理論及び美術史（鑑賞並びに日本の伝統美術及びアジアの美術を含む）芸術学Ⅰ

芸術学Ⅱ

製図の基礎

−170−

◎高等学校（書道）


教科に関する科目必修選択

書　道（書写を含む） 2

書　道　 2

書　道（書写を含む） 2

2

2

2

2

2

2

2

2

2

　 2

2

2

20

必修選択

書道科教育法Ⅰ 2

書道科教育法Ⅱ 2

書道科教育法演習 1

書論

漢文学概論

篆刻法

隷書法

仮名書法Ⅰ

仮名書法Ⅱ

草書法Ⅱ

篆書法

応用書法

書実地研修

高校の教科指導法（書道）

「国文学，漢文学」

仮名書法Ⅲ

漢字仮名交じり書法

実用書法

書表現特別演習

中国書史

日本書史

書概論

書鑑賞論

2 6

免許法上の区分等左記に対応する開設授業科目高校書道１種

合　　　　　　計




高校書道１種

書　道

書道史

「書論，鑑賞」


楷書法Ⅰ

楷書法Ⅱ

行書法Ⅰ

行書法Ⅱ

草書法Ⅰ

2 2

2 4

2 2

−171−

◎中学校（音楽），高等学校（音楽）



1 1 1

1 1 1

声楽（日本の伝統的な歌唱法を含む） 1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

合　唱 2 2 2

声　楽 1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

1 1 1

伴　奏 2 2 2

合　奏（和楽器を含む） 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

1 1 1

指揮法 2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

2 2 2

1 1 1

2 2 2

1 1 1

17 3 17 17 3

和声法Ⅰ

和声法Ⅱ

作曲演習

指揮法

音楽理論Ⅰ

音楽理論Ⅱ

作曲法Ⅰ

作曲法Ⅱ

器楽ＢⅣ

伴奏法

合奏

管弦楽

音楽史（日本の伝統音楽及び諸民族の音楽を含む。）

合　　　　計

音楽理論

器楽ＡⅠ

器楽ＡⅣ

器楽ＡⅢ

器楽ＢⅡ

器楽ＢⅢ

弦楽器

打楽器

器楽演習Ａ

器楽演習Ｂ

合唱

声楽演習

ソルフェージュⅡ

声楽Ⅰ

作曲法（編曲法を含む。）

器楽ＡⅡ

音楽学特殊講義

音楽学演習

作曲法

器楽ＢⅠ

音楽史Ａ

音楽史Ｂ

器　楽

器　楽


ソルフェージュ

声　楽


ソルフェージュⅠ

中学音楽１種

声楽Ⅱ

声楽Ⅲ

声楽Ⅳ

2 22 2 2 2

−172−


音楽科教育法Ⅰ 2 2 2

音楽科教育法Ⅱ 2 2 2

音楽科教育法Ⅲ 2 2 2

音楽科教育法演習Ａ 1 1 1

音楽科教育法演習Ｂ 1 1 1


音楽科教育学演習 1* 1* 1

１　中学校音楽の２種免許取得希望者は音楽科教育法Ⅱを必ず履修すること。

２　高等学校音楽の免許取得希望者は音楽科教育法Ⅰ・Ⅱを必ず履修すること。

３　＊印が付された各種「演習」科目の取得上限単位数は４単位。（ただし，音楽科教育学演習のみ取得上限単位数は８単位）

高校音楽１種

教科又は教職に関する科目（音楽）

高校音楽１種免許法上の区分等


免許法上の区分等左記に対応する開設授業科

目

中学音楽１種中学音楽２種

中学音楽１種中学音楽２種

中・高の教科指導法（音楽）

−173−

Ⅱ 社会教育主事の資格取得

１．社会教育主事の職務

社会教育主事とは，社会教育法に基づく職であって「社会教育を行う者に専門的，

技術的な助言と指導を与える」とされています。

２．社会教育主事の資格取得

社会教育法第９条の４に基づき，

は社会教育主事となる資格を有すると

定められています。

３．資格取得のための授業科目の履修方法

教育学部の生涯教育課程，芸術文化課程の両課程では卒業要件の選択必修，選択科

目等のなかで社会教育主事の資格取得に必要な授業科目を開講しており，次表の科目

の単位を含めて履修すれば，卒業単位数のなかでこの資格に関わる単位を取得するこ

とができます。資格を得るためにはさらに１年間の社会教育主事補の経験を必要とし

ます。

，，学校教育教員養成課程の学生は卒業単位に積み上げて履修することができますが

演習科目では人数制限があり得ます。

文部省令の科目・単位備考左に該当する単位数履修

学部開設科目必修選択年次

４２１，２生涯学習概論生涯学習概論Ⅰ

２１～４生涯学習概論Ⅱ

４２１～３社会教育計画生涯学習計画論

２２～４地域社会と社会教育

２２～４社会教育演習，社会教育社会教育特別演習４実習又は社会教育課題研

３，４究のうち一以上の科目社会教育課題研究２

２２社会教育特講Ⅰ 生涯学習情報論

２１（現代社会と社会教生涯スポーツ概論

２２～４社育）職業能力開発論

２２会社会教育特講Ⅱ＊

教育文化施設論

２３教（社会教育活動・事12

博物館概論

２１育業・施設）青少年教育論

２１，２特地域社会論

２１講社会教育特講Ⅲ 教育概論

２２（）その他必要な科目生涯発達心理学

２２～４地域の環境保全

２２学習情報機器論

２４１２１２合計

＊：社会教育特講Ⅰ～Ⅲから各４単位履修することが望ましい。

−174−

� 学芸員の資格取得

１．学芸員の職務

学芸員とは，博物館法に基づく博物館の専門職員であり「博物館資料の収集，保，

，」管展示及び調査研究その他これに関連する事業についての専門的事項をつかさどる

と規定されています。

２．学芸員の資格取得

博物館法で「学士の学位を有する者で，大学において文部科学省令で定める博物，

館に関する科目の単位を履修した者」に学芸員となる資格が与えられます。

３．資格取得のための授業科目の履修の方法

教育学部の生涯教育課程，芸術文化課程の両課程では卒業要件の選択必修，選択科

目のなかで学芸員の資格取得に必要な授業科目を開講しており，次表の科目の単位を

含んで履修すれば，卒業要件のなかでこの資格を取得することができます。

備考文科省令の科目・単位左に該当する必修履修

年次学部開設科目単位数

１生涯学習概論２生涯学習概論Ⅱ ２

博物館概論２博物館概論２１

博物館経営論２博物館経営論２３

博物館資料論２博物館資料論２３

博物館資料保存論２３博物館資料保存論２

博物館展示論２２３博物館展示論

２博物館教育論２博物館教育論２

博物館情報・メディア論２博物館情報・メディア論２２

４博物館実習３博物館実習３

１９計１９合計

�� 博物館実習」を履修するために，次の�件があります。「

−175−

� 公認スポーツ指導者の資格取得

１．財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者とは

財団法人日本体育協会及び加盟団体等が，公認スポーツ指導者制度に基づき資格認

定する指導者です。

２．公認スポーツ指導者の資格取得

公認スポーツ指導者の資格を取得するためには，各公認種別のスポーツ指導者養成

講習会において共通科目と専門科目を受講し検定試験に合格する必要があります。

本学部は共通科目Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ，およびアシスタントマネジャーの免除適応コースで

あり，日本体育協会に申請することにより「免除適応コース修了証明書」が得られ，

共通科目Ⅰ，Ⅱ，Ⅲの講習・検定試験，およびアシスタントマネジャーの専門科目の

講習が免除されます。

３．スポーツ指導者の公認種別，講習内容，役割

（１）

① スポーツリーダー共通科目Ⅰ

地域におけるスポーツグループやサークルなどのリーダーとして，基礎的な

スポーツ指導や運営にあたります。

（２）

① 上級指導員共通科目Ⅰ，Ⅱ＋専門科目

・地域スポーツクラブ等において，年齢，競技レベルに応じた指導にあたる。

・事業計画の立案などクラブ内指導者の中心的な役割を担う。

・地域スポーツクラブ等が実施するスポーツ教室の指導において中心的な役割

を担う。

・広域スポーツセンターや市町村エリアにおいて競技別指導にあたる。

② コーチ共通科目Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ＋専門科目

・地域において，競技者育成のための指導にあたる。

・広域スポーツセンターや各競技別のトレーニング拠点において，有望な競技

者の育成にあたる。

，。・広域スポーツセンターの巡廻指導に協力しより高いレベルの実技指導を行う

（３）

① ジュニアスポーツ指導員共通科目Ⅰ＋専門科目

地域スポーツクラブ等において，幼・少年期の子どもたちに遊びを通した身

体づくり，動きづくりの指導を行う。

② スポーツプログラマー共通科目Ⅰ，Ⅱ＋専門科目

主として青年期以降の全ての人に対し，地域スポーツクラブなどにおいて，

フィットネスの維持や向上のための指導・助言を行う。

（４）

① アスレティックトレーナー共通科目Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ＋専門科目

スポーツドクター及びコーチとの緊密な協力のもとに，競技者の健康管理，

−176−

傷害予防，スポーツ外傷・障害の救急処置，アスレティックリハビリテーショ

ン及びトレーニング，コンディショニング等にあたる。

（５）

① アシスタントマネジャー共通科目Ⅰ＋専門科目

総合型の地域スポーツクラブにおいて，クラブ員が充実したクラブライフを

送ることができるよう，クラブマネジャーを補佐し，クラブ経営のための諸活

動をサポートする。

・総合型の地域スポーツクラブなどにおいて，クラブの経営資源を有効に活

用し，クラブ会員が継続的に快適なクラブライフを送ることができるよう

健全なマネジメントを行う。

② クラブマネジャー共通科目Ⅰ＋専門科目

・総合型の地域スポーツクラブが円滑に行われるために必要なスタッフがそ

れぞれの役割に専念できるような環境を整備する。

４「免除適応コース修了証明書」申請のために必要な認定授業科目と履修単位．

公認スポーツ指導者養成講習会の共通科目Ⅰ，Ⅱ，Ⅲの講習・試験およびアシスタ

ントマネジャーの専門科目の講習が免除される「免除適応コース修了証明書」の申請

に必要な授業科目と履修単位は次のとおりです（。

公認スポーツ指導者養成講習会共通科目（Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ）免除認定授業科目

免除申請に必要な授業科目科目区分履修年次単位数

スポーツ社会学コース基礎２年前～３年前２

生涯スポーツ指導論コース基礎１年後２

トレーニング論コース基礎１年後２

トレーニング実習コース発展２年前１

バイオメカニクスコース発展２年後～４年後２

救急処置コース発展２年後１

スポーツ医学コース発展２年後～４年後２

スポーツ生理学コース基礎２年後～３年後２

テーピング論・マッサージ論特別演習コース発展２年後２

スポーツ栄養学コース基礎３年前～４年前２

スポーツ心理学コース基礎２年前～３年前２

スポーツ経営学コース基礎２年後～３年後２

地域におけるスポーツ行政コース基礎２年前～３年前２

公認アシスタントマネージャー養成講習会専門科目免除認定授業科目

免除申請に必要な授業科目科目区分履修年次単位数

スポーツ社会学コース基礎２年前～３年前２

スポーツマネージメント実習コース発展３年前～４年前１

スポーツ経営学コース基礎２年後～３年後２

�アシスタントマネージャーの専門科目免除の�の申請は��。

−177−

� 日本語教育副専攻科目について

国際化や情報化が進む中で，外国人や帰国子女に対する日本語教育の需要はますます増

大しています。日本語教育の基礎を身につけた人材は，日本語学校にとどまらず小・中・

高等学校や地域社会から，広く求められています。

生涯教育課程日本語・地域文化コースでは，日本語教員養成に関して文部科学省が示し

た標準的な教育内容（副専攻）に基づき，日本語教育科目を以下のとおり開講します。ま

た，学校教育教員養成課程で開講する科目についても，日本語教育科目とみなされるもの

があります（下記の。これらの科目は「日本語教育能力検定試験」の内容に※印の科目）

も準じています。

所定の日本語教育科目を履修し単位を修得した者に対しては，日本語教育副専攻を修了

したものと認め，卒業時に日本語教育副専攻単位修得証明書を授与します。

内容各内容に対応すると認定される本学部の授業科目最低取

得単位

，，，日本語の構造に関する体現代日本語文化論日本語の諸相日本語の語彙

Ⅰ－( ) 系的，具体的な知識話し言葉と表現，地域言語論，日本語の文法1 １０

Ⅰ－( ) 日本人の言語生活等に関日本語の歴史Ⅰ，日本語の歴史Ⅱ，漢字の文化誌2 ２

する知識・能力

，，，Ⅱ 岩手郷土文化論日本文学の理論地域の文学誌

国文学史古代篇，国文学史中世篇，日本事情１

現代社会と日本文学，日本児童文学史

Ⅲ 言語学的知識・能力日本語と社会，日本語情報処理，４

日本語と外国語，日本語学特別演習

* * ,日本語教育学概論Ⅰ( )，日本語教育学概論Ⅱ( )

Ⅳ 日本語の教授に関する知日本語教授法( )，日本語教材論，９ *※，英語科教育法Ⅰ※，識・能力国語科教育法Ⅰ

日本語教育実践英語Ａ，日本語教育実践英語Ｂ，

日本語教育実践中国語，

実習( )日本語教育実習事前指導( )，日本語教育* *( )は必修*

２６合計

−178−

教育目的と修得能力

教育学部

＜教育目的＞

教育学部は、教育に関わる実践的な知識・技能と学術諸分野に関する専門的な知識の修得

を通して、幅広い視野と専門的な能力を持つ学校教員、地域社会における生涯教育の指導者

及び芸術文化活動の指導者の養成を目的とする。

＜修得能力＞

教育学部では、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得することを

目指す。

（１）幅広い教養に基づき、総合的視野から判断し行動できる能力

（２）教育諸分野の指導者として必要な基礎的知識・技能に基づく実践的能力

（３）専門的知識・技能と課題探求能力に基づき教育諸分野で指導できる能力


＜教育目的＞

学校教育教員養成課程は、教育に関する理論的・実践的な力量、教育内容とその背景をな

す学術諸分野の知識と豊かな人間性・社会性を備え、地域の要請に応えつつ、教員としての

意欲と使命感を持って教育に取り組むことができる教員の養成を目的とする。

＜修得能力＞

学校教育教員養成課程では、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修

得することを目指す。

（１）教育、各教科の内容及び指導法等に関する基礎的知識・技能

（２）学習指導、子ども理解及び生徒指導、同僚・保護者等との関係づくりに関する基礎

的実践能力

（３）専攻する学問分野に関する専門的知識・技能と課題探求能力

○学校教育コース

＜教育目的＞

学校教育コースは、教育に関する理論的・実践的な力量、教育内容とその背景をなす学術

諸分野の知識と豊かな人間性・社会性を備え、地域の要請に応えつつ、教員としての意欲と

使命感を持って教育に取り組むことができる小学校及び中学校教員の養成を目的とする。

＜修得能力＞

学校教育コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得する



（２）学習指導、子ども理解及び生徒指導、同僚・保護者等との関係づくりに関する基礎

的実践能力


−179−

○特別支援教育コース

＜教育目的＞

特別支援教育コースは、教育に関する理論的・実践的な力量、教育内容とその背景をなす

学術諸分野の知識と豊かな人間性・社会性を備え、地域の要請に応えつつ、教員としての意

欲と使命感を持って教育に取り組むことができる特別支援学校教員と小中学校の特別支援教

育担当教員の養成を目的とする。

＜修得能力＞

特別支援教育コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得

することを目指す。


（２）学習指導、子ども一人ひとりの特別なニーズの的確な把握及び生徒指導、同僚・保

護者等との関係づくりに関する基礎的実践能力


生涯教育課程＜教育目的＞生涯教育課程は、指導的な立場で生涯学習社会に貢献できる人材を養成する教育の場とし

て、生涯教育の基礎となる知識を深め、地域社会における文化活動やスポーツ活動・スポー

ツライフの充実を可能にする専門的で実践的な知識と能力を備えた人材の養成を目的とする。＜修得能力＞生涯教育課程では、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得するこ

とを目指す。（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と日本語・地域文化・スポーツの各領域での基礎

的な知識と教育のための諸能力（２）日本語・地域文化・スポーツの各領域における学術的な課題を理解し、解決するた

めのスキルと、生涯学習を通じて課題を探求しつづける能力（３）各領域における専門的な知識と技能を背景にした生涯教育における実践的指導能力

○日本語・地域文化コース＜教育目的＞

生涯教育課程日本語・地域文化コースは、生涯教育のために必要な基礎的知識とスキルの

修得を基礎に、地域社会における文化活動や日本語教育活動の充実・発展を可能にする専門

的な知識と実践的指導能力を備えた人材を養成することを目的とする。＜修得能力＞日本語・地域文化コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を

修得することを目指す。（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と、日本語及び地域文化に関する基礎的な知識と

生涯教育に必要な基礎的技能（２）日本語・地域文化に関連する専門諸分野の学習をふまえ、日本語及び地域文化の諸

相を多角的視座から理解し、その知識と技能を教育面で活用できる能力（３）日本語・地域文化に関わる学術的課題を主体的に探求し、解決する能力

−180−

○スポーツ教育コース＜教育目的＞生涯教育課程スポーツ教育コースは，生涯教育のために必要な基礎的知識と諸能力の修得

を基に、地域社会におけるスポーツの実践と指導を可能にする専門的な知識と実践力を培い、

スポーツの普及・発展に寄与できる実践的諸能力を備えた人材の養成を目的とする。＜修得能力＞スポーツ教育コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得

することを目指す。（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と、スポーツに関する基礎的な知識と技能、生涯

教育に必要な基礎的能力（２）スポーツに関連する専門諸分野の学習をふまえ、スポーツの多様性を理解し、その

知識と技能をスポーツの普及・発展に活用できる能力（３）スポーツに関わる学術的課題を主体的に探求し、解決する能力

芸術文化課程

＜教育目的＞

芸術文化課程は，伝統芸術の継承から新しい芸術の創造までを含んだ「美術」「書道」「音

楽」各分野を基礎とし、さらなる専門研究によって芸術表現の可能性を追求しつつ、地域社

会における芸術活動、教育活動に関わることのできる豊かな才能と知識を持つ実践者・指導

者の養成を目的とする。

＜修得能力＞

芸術文化課程では、その教育プログラムを通して、学生が以下のような能力を修得するこ

とを目指す。（１）芸術領域における指導者として必要な基礎的な知識及び技能

（２）芸術領域における指導者として必要な基礎的な実践力

（３）芸術領域における指導者として必要な専門的知識と能力

○美術・デザインコース＜教育目的＞芸術文化課程美術・デザインコースは、伝統芸術の継承から新しい芸術の創造までを含ん

だ絵画・彫刻・工芸・デザインなどの各領域を基礎とし、さらなる専門研究によって造形表

現の可能性を追求しつつ、その専門知識と実践力によって地域社会の造形活動や造形教育に

携わることのできる実践者・指導者の養成を目的とする。＜修得能力＞芸術文化課程美術・デザインコースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のよ

うな知識及び能力を修得することを目指す。

（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と、美術・デザインに関する基礎的な知識及び表現

活動に必要な基礎的技能

（２）美術・デザインに関連する専門諸分野の学習をふまえ、美術・デザインの多様性を理

解し、その知識と技能を美術・デザインの普及・発展、地域貢献に活用できる能力

−181−

（３）美術・デザインに関わる表現的課題を主体的に探求し、解決する能力

○書道コース＜教育目的＞芸術文化課程書道コースは、伝統芸術の継承から新しい芸術の創造までを含んだ書道の領

域を基礎とし、さらなる専門研究によって書道表現の可能性を追求しつつ、その専門知識と

実践力によって地域社会の書道活動や書道教育に携わることのできる実践者・指導者の養成

を目的とする。

＜修得能力＞

芸術文化課程書道コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような知識及

び能力を修得することを目指す。（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と、書道に関する基礎的な知識と生涯教育に必要な

基礎的技能

（２）書道に関連する専門諸分野の学習をふまえ、書道の多様性を理解し、その知識と技能

を書道の普及・発展に活用できる能力

（３）書道に関わる学術的課題を主体的に探求し、解決する能力

○音楽コース＜教育目的＞芸術文化課程音楽コースは、声楽、器楽、作曲といった実技科目、音楽理論・音楽史や音

楽教育といった理論科目の基礎をふまえた上で、西洋芸術音楽だけでなく、日本の伝統音楽、

世界の諸民族の音楽を幅広く学び、さらに専門研究を深めることによって、その豊かな教養

と高度な専門知識および的確な実践力を備えた、地域社会の音楽活動や音楽教育に携わるこ

とのできる実践者・指導者の養成を目的とする。

＜修得能力＞

芸術文化課程音楽コースでは、その教育プログラムを通して、学生が以下のような知識及

び能力を修得することを目指す。（１）幅広い教養に基づく総合的思考力と、音楽に関する基礎的な知識と生涯教育に必要な

基礎的技能

（２）音楽に関連する専門諸分野の学習をふまえ、音楽の多様性を理解し、その知識と技能

を音楽の普及・発展に活用できる能力

（３）音楽に関わる学術的課題を主体的に探求し、解決する能力

−182−

工　　学　　部工学部

工学部の学生の皆さんへ皆さんの大学における履修は，この本（「履修の手引き」）にすべて記載されていますの

で，関係する部分を熟読してください。記載内容に変更がある場合は，学生センター掲示

板，工学部共通掲示板及び各学科の掲示板に掲示します。以下に「履修の手引き」の要点

を示します。１．大学における履修全般については，p.1~11 を熟読してください。２．全学共通科目については，p.26~27 を熟読してください。・基礎ゼミナール，情報基礎，外国語，健康・スポーツは，指定された時間帯を履修して

ください。・教養科目，自由選択の取り方は学科により異なります。・選択（必修）単位には区分ごとに上限があります。自由選択単位にも上限があります。

・人間と自然，総合科目，高年次課題科目，環境教育科目の区分では，同一区分で4単位ま

で修得することができます。

・人間と文化，人間と社会の区分でも，同一区分で6単位修得できます。

３．各学科の専門科目については，p.192~210 を熟読してください。４．教育職員免許状については，p.211, p.251, p.264~267 を熟読してください。免許状

取得希望者には，１年次前期に開講する「教職入門」で教員職員免許状を取得するための

ガイダンスを行います。免許取得希望者は必ず「教職入門」を履修申告してください。履修に関して分からないことがあったら，学生センターや各学科の教務委員または担任

へ相談してください。

� � �

�� 理念岩手大学工学部は，持続可能な社会づくりのための工学を「ソフトパスエンジニアリング」と名付

け，その構築と実践を理念として，工学分野およびその周辺の専門知識を有し国際的に活躍できる人

間性豊かな人材の育成と，科学技術分野における基礎研究と応用研究を積極的に推進することによっ

て自然界の摂理の解明と技術革新の推進に貢献します。また，これらの教育研究活動を地域社会との

連携を通して実践し，地域社会とともに生きる工学部を目指します。 �� 教育目�

工学部は，以下のような特徴の人材を育成することによって地域社会や国際社会の発展に貢献する

ことを目指します。（１）幅広い工学的基礎能力と倫理性を兼備した人材の育成（２）工学的課題を達成する能力と国際基準を満たす専門的能力を有する人材の育成（３）地域社会や国際社会と積極的に交流することのできる理解力や対応能力を有する人材の育成 �� 研究目� 工学部は工学の分野における基礎研究から商品化研究までの広範な研究を積極的に推進し，地域社

会や国際社会の発展に貢献することを目指します。（１）工学分野およびその周辺分野の基礎研究により新しいシーズの発掘（２）地域社会や国際社会からのニーズの発掘（３）応用研究や実用化研究の推進 �� 社会貢献目� 工学部は，教育・研究活動の成果を地域社会および国際社会に展開して，これらの発展に貢献する

ことを目指します。（１）産学官民の連携による産業振興への対応（２）環境および福祉問題における諸課題への対応（３）生涯学習社会における諸問題への対応

＜�� 科学技術分野に関する基礎学力と工学的課題克服に取り組むために必要な専門的能力を有し，国際

的視点に立ちながら地域社会づくりに貢献できる技術者や研究者の育成を行います。また，人間社会

の持続可能な発展という使命のもと，工学分野の基礎から応用までの広範な研究を推進することを目

指します。以上の観点から，本学部は次のような学生を求めています。・工学を学ぶに相応しい基礎学力を有する学生・工学分野における豊かな発想力と論理的な思考力を持った学生・工学的新課題に積極的に挑戦し，持続的な努力ができる学生

�� 工学部は，持続可能な社会づくりのための工学（「ソフトパスエンジニアリング」）の構築と実践を

理念として，工学及びその周辺の専門知識を有し地域や国際社会で活躍できる人間性豊かな人材並び

に科学技術の調和的発展に貢献できる技術者を養成することを目的とする。

�� 工学部では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目指す。

（１）持続可能な社会づくりを見据えた幅広い工学的基礎能力（２）工学的課題を解決する専門的能力（３）地域社会や国際社会と積極的に交流することができる理解力やコミュニケーション能力

−183−

�� 教育目的応用化学・生命工学科は，化学と生命工学及びその関連分野に関する高度な専門性と幅広い知識を

備え，地域社会と国際社会の持続的発展を実現するために解決すべき諸問題に積極的に取り組むこと

ができる人材の育成を目的とする。 � 修得すべき能力

応用化学・生命工学科では，その教育プログラムを通して学生が以下の能力を修得することを目指

す。（１）化学と生命工学に関する専門知識に基づき，化学物質の性質や機能，新規有用物質の合成，生

命現象等を解明する能力（２）化学と生命工学に関する専門知識を人類が直面する資源・エネルギー・環境保全，人間の健康

維持，生活の向上などに関わる現代社会の様々な問題の解決に適切に結び付け，それらの問題

を解決する能力 � 学科�� ２０世紀の科学技術が目指した物質的豊かさが飽和に到達しつつある現在，人類の関心は安全・安

心へとシフトしている。２１世紀の科学が目指すべき方向のひとつは，地球環境の保全を保証する確

かな科学技術基盤を提供することにある。２０世紀の科学技術が集中と効率を目指した（脆さを併せ

持つhard pathに例えられる）のに対し，２１世紀では，リスクが分散されローカルに最適化された多

様な技術システムのしなやかな集合体（この集合体を効率よく繋ぐ智慧が本工学部の提唱するsoft path engineeringである）の構築を目指すことになろう。応用化学・生命工学科では，このような理念

に基づき，主として化学と生命の関与する技術分野における諸課題を解決することで，持続可能で快

適な社会の実現に貢献することを目指す。具体的には人や環境に優しい機能性物質の創製，新しいエ

ネルギーシステムの開発，生命現象の理解とその応用，生命体情報に関わる技術開発などに関する課

題解決能力を身につけた専門職業人を育成する。

本学科では，応用化学と生命工学に関する広範な専門基礎学力を身につけた専門技術者を育成する

ため，「無機化学」，「有機化学」，「物理化学」，および「生命工学」の４つの教育研究分野を柱とし，

分子・原子レベルでの無機・有機化合物の構造・性質・化学反応性，その応用による物質の高機能化

と実用化のための技術プロセス，さらには，分子・細胞・個体レベルでの生命現象の理解や各レベル

での情報機構などに関する専門的な教育研究を行う。

��：無機化学，分析化学，環境化学，界面化学，電気化学などの基礎的知識を基にして，

環境を考慮した機能性無機材料，高エネルギー密度電池用材料，潤滑などの界面機能制御などに関す

る教育研究を行う。

��：有機化学，有機反応化学，高分子合成化学，高分子材料化学などの有機化学の基礎

的知識を基にして，有機化学製品，医薬品，機能性高分子材料，有機電子材料等の開発に必要とされ

る教育研究を行う。

��：物理化学，量子化学，反応工学，分離工学などの基礎的知識を基にして，有用な結

晶の創製，構造材料・エネルギー変換材料・分子材料などの機能発現・維持・制御，分子構造解析な

どに関する教育研究を行う。

��：生物学，生命化学や分子細胞生物学などの基礎的知識を基にして，有用物質生産や

幹細胞利用に関するバイオテクノロジー，及び恒常性維持・行動制御や生命情報に関する生理・生物

情報学の教育研究を行う。

本学科は，講義や学生実験等を通して，従来の教育分野に留まらず境界領域をも包含する広範囲の

−184−

専門知識を習得させる。これらの教育により，化学工業，石油・プラスチック・ゴム製品製造業，鉄

鋼・非鉄等の素材産業，電子部品・家電産業，自動車産業，環境・エネルギー関連産業，医療関連産

業，食品・医療産業，情報通信業等への人材の輩出を目指す。なお,教職単位を併せて履修すること

により,高等学校教諭一種普通免許（理科,工業）が取得可能である。 �� 教育目的マテリアル工学科は，材料工学と物質科学の視点から，幅広い専門基礎学力，金属材料工学分野と

電子材料工学分野の専門性さらに実践的な問題解決能力を備え，持続可能な社会の実現に貢献できる

マテリアル工学分野の技術者を養成することを目的とする。 � 修得す�き能力

マテリアル工学科では，その教育プログラムを通して，学生が以下の能力を修得することを目指す。

（１）新機能材料，資源リサイクルによりエネルギー・環境問題の解決に貢献する能力

（２）物質開発，金型・鋳造，計測・評価における技術革新に貢献する能力

（３）物質の構造や性質の解明・創製に貢献する能力 � 学科紹介資源やエネルギー及び環境問題など，２１世紀の科学技術文明は地球規模で解決しなければならな

い課題を数多く抱えている。２０世紀に半導体材料の登場によって現在の高度情報化社会をもたらし

たように，新しい材料の開発が次世代の技術革新の鍵となっている。本学科では，材料工学と物質科

学の視点からマテリアル工学の基礎を学んだ上で，金属材料工学分野と電子材料工学分野に分かれて

専門性を追究し，新しい技術革新を担うとともに，持続可能な社会の実現に貢献できる人材の育成を

めざしている。最先端のマテリアル工学に関する幅広い専門基礎学力と，実践的な問題解決能力を備えた優秀な材

料エンジニアを，鉄鋼・非金属などの素材産業，機械部品・自動車産業，半導体製造・電子機器産業，

コンピュータ・ＩＴ関連産業などの現場へ数多く輩出していくことが目標である。以下に各分野の内

容を紹介する。 ��：材料熱力学や材料組織学，金属構造材料学などの金属とセラミックスの物理・

化学的性質を基礎に，金属工学，材料精製，加工プロセスなどの専門知識を習得する。その上で，新

機能材料・新エネルギー関連材料などの創製，製錬・資源リサイクル，廃棄物処理，鋳造・溶接・粉

末冶金，非破壊材料評価技術などの金属材料工学に関する教育研究を行う。 ��：電磁気学や固体物理学，電子物性学などを基礎に，固体内の電子の動きや，固

体の電気的・磁気的・熱的・結晶学的性質についての知識を習得する。その上で，半導体・磁性体・

超伝導体などの新電子材料開発，新物質創製や極限計測技術の開発，物質科学・ナノテクノロジー，

計算材料学，材料設計・解析などの電子材料工学に関する教育研究を行う。なお，教職単位を履修することで，高等学校教諭一種普通免許状（理科・工業）が取得できる。本学科（旧材料物性工学科）の卒業生の進出分野はきわめて広く，民間企業（金属・素材系産業，

エネルギー，機械・自動車，エレクトロニクス，化学産業，コンピュータ・IT関連産業），官公庁（国，

都道府県，市町村），各種試験・研究機関（国，地方公共団体），教員（高校）などの分野に渡ってお

り，国の内外で活躍している。さらに大学院博士前期課程や後期課程へ進学し，より深く学問を究め

る道も開かれている。最近では卒業生の４割程度が博士前期課程（修士課程）へ進学している。

−185−

�� 教育目的電気電子・情報システム工学科は，電気・電子・通信・情報の分野に関して広い知識と専門性を持

ち，実践的な問題解決能力を備え持続可能な社会に貢献できる技術者を養成する。 �� 修得す�き能力

電気電子・情報システム工学科では，コース毎にその教育プログラムを通して，学生が以下のよう

な知識及び能力を修得することを目指す。電気電子工学コース（１）電気回路，電子回路に関する専門的能力（２）電磁気，電磁波伝搬に関する専門的能力（３）電気エネルギーの発生・輸送・高度利用に関する専門的能力（４）半導体，磁気，光材料の特徴を活かした電子デバイスに関する専門的能力（５）信号処理，通信，計測制御などの電子システムに関する専門的能力情報システム工学コース（１）ソフトウェアに関する幅広い専門知識とプログラミング能力（２）コンピュータとネットワークに関する幅広い専門的知識（３）情報数理・知能情報・メディア情報に関する専門的知識 �� 学科�� 電気・電子・通信・情報の分野は，現代のハイテク社会を支える中核的基盤技術であり，有機的な

連携による学際領域的な新しい研究分野が意欲的に創成されている。環境・エネルギー危機を解決す

るための「持続可能な社会」への転換，インターネットや携帯電話の爆発的普及により到来した「ユ

ビキタス社会」の急速な発展，などがこれらの動きを一層加速しており，社会的にも電気・電子・通

信・情報の分野に関して広い視野を持った有能で多彩な人材を養成することが強く求められている。

本学科では，「電気電子工学コース」と「情報システム工学コース」の二つの教育プログラムを設け

て，基礎・基本を重視した体系的な教育を行う。特に，実践的な科目の履修を通して「ものづくり」

の意味と基本技術を身につけ，しっかりとした専門基礎学力と柔軟な課題解決能力を身につけた専門

職業人の養成を目指す。本学科のカリキュラムは以下の特徴を持つ。 * 広範囲な分野を体系的に学習するためコース制を設ける * 両コースの学生が共通的基礎知識を身につけるために学科共通専門科目を設けるとともに，幅広い基礎的知識を身に付けるために学科・コース外科目を設ける

* 両コースともに，「ものづくり技術」を確実に身につけるための多数の実践的科目（実験・実

習）を系統的に配置する前記の人材育成目標を達成するため，本学科に電気電子工学コースと情報システム工学コースを設

置し，主として以下の分野の教育研究を行う。 ��

��プラズマの電気物理現象の解明や応用，ならびに電気エネルギーを有効

に利用するための発電・変換・制御の理論と技術に関する教育研究を行う。

��エレクトロニクスの基盤である電子材料と電子・磁気・光デバイス，なら

びに高周波・高集積化の理論と技術に関する教育研究を行う。

��電子回路・計測制御・マイクロプロセッサ・信号処理を基礎として各種電

子システムや通信システムの理論と技術に関する教育研究を行う。 ��

��先進的コンピュータを開発するためのハードウェアと基本

ソフトウェア，ならびにインターネット・携帯電話に代表される通信・ネットワークの理論と技術に

−186−

関する教育研究を行う。 ��：人工知能などの高度な知的情報処理システム，音響・音声・画像

などのパターン情報処理システム，ならびにその他の先端的情報システムを開発するための理論と技

術に関する教育研究を行う。

��：安全・安心でユニバーサルなコミュニケーションシステムを構築す

るためのマルチメディアネットワーク，コンピュータグラフィックス，ならびにインタラクティ

ブシステムの理論と技術に関する教育研究を行う。

卒業後の進路は，大学院，民間企業，官公庁（国，都道府県，市町村)，各種の試験・研究機

関（国，地方公共団体，民間企業)，教員（高校)などである。民間企業への就職分野には，電力

業界，電気・電子機器，情報・通信，精密機械，自動車，鉄道，放送，商社，金融，流通などが

あり，多くは各種機器・システム・ソフトウェアの設計と開発に携わるエンジニアとして活躍し

ている。大学院（博士前期課程）に進学し，高度な教育を受けて専門性を高めることができる。

例年，４割程度が進学する。大学院（博士後期課程）修了後，大学や高専の教員になることも可

能である。教職単位を履修することによって，高等学校教諭第一種普通免許（数学，工業）の取

得が可能である。

��

� 教育目的機械システム工学科では，社会に必要な機械の開発・設計・製造の分野における「21世紀型ものづ

くり」の技術者を育成することを目標に，機械工学に関する基礎学力及び教養の習得，自主性や創造

性の獲得，技術者としての国際性や倫理観の確立に重きをおいた教育を目指している。 � 修得すべき能力

機械システム工学科では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得すること

を目指す。（１）人間性：複合的な諸課題に対する総合的な判断力を持つ豊かな人間性及び高い倫理観（２）専門性：基礎的な学問素養に裏打ちされた専門的能力（３）情報力：地域に対する理解とグローバル化に見合う国際理解力（４）解決力：柔軟で総合的な課題探求能力 � 学科�� 人類の永遠の営為であり，また機械技術者の使命である「ものづくり」においては，環境負荷の低

減，機械システムの最適化・知能化・統合化・ユニバーサル化，EPR(拡大生産者責任)への対応，そ

して生産の低コスト化など，しばしば相反するこれらの多様な要求に柔軟に対応できる機械技術者の

育成が望まれる。機械システム工学科では，機械工学の基礎を習得することを重視し，その基礎知識

を土台とし，その上に豊かな人間性と総合的な判断力を身につけるために必要な人文・社会科学的素

養，また「環境とエネルギー」，「技術者倫理」などの技術者教育を積み上げ，社会における科学技術

・技術者の在り方に関し，自らが考え，行動できる人材の育成を目指す。

機械システム工学科の基礎科目のうちの代表的なものは，工学基礎数学の「微分方程式」，「ベクト

ル解析」，「複素解析」，「フーリエ解析」，「確率統計学」の５科目，コンピュータ関連科目の

「Fortran実習」，「Ｃ言語実習」，「数値計算法」，「システム制御工学」の４科目，また機械工学に関

する「材料力学」，「機械力学」，「熱力学」，「水力学」の４力学である。これらすべてを必修とすると

ともに，４力学にはさらに演習科目を設けて基礎の定着を図る。またその他，機械工学の各分野の基

礎をなす科目はすべて必修科目としている。

−187−

本学科では「ものづくり」を行うのに必要な，実習，設計製図(3D-CADを含む)，製作に関する教科

を多く用意し，すべて必修科目としている。１年前期の「機械工作実習」「機械工学基礎製図Ⅰ」に

始まり，３年後期の「設計製作実習」では，そこまでの体験科目，また関連する座学の科目での知識

や体験を総動員させたものづくりを行う。

上記の基礎を修めた後に，３年後期～４年次では，次世代の科学技術として発展が期待できる以下

の分野に関する選択科目を履修し，さらに学んだことを各自の卒業研究を通して応用・発展させてい

く。

��

・高機能化する材料の特性評価と機能制御を行うための材料力学

・化石燃料を用いた動力源の効率を極限的に高めつつ二酸化炭素排出を大幅に抑制する動力システ

ムや再生可能なエネルギーシステム

・先端的な航空宇宙分野の深化と水平展開により人類のフロンティアの拡大と技術革新を加速する

航空宇宙システム

��

・生産システムの知的化，最適運用による生産の高能率化・高精度化

・生物の多様性に学ぶことによって新しいセンサや制御方法を開発し，ロボットの知能や認識力を

高度化させ，生活支援に活用するロボティクス

・ものづくりを支える知的先進金型技術システム

機械システム工学の対象は大変広く，また製造業に機械技術者は不可欠であるため，自動車産業，

電気機械産業，コンピュータ情報産業などをはじめとして，卒業生は様々な業界に就職している。ま

た就職先企業の規模も超一流の大企業から地元の企業まで，本人の希望に応じて様々である。一方，

各業界の第一線で活躍する技術者に求められる高度な専門性を身につけるために，卒業生の約４０％

の学生は大学院に進学している。

��

� 教育目的社会環境工学科は，「建設」，「環境」，「防災」，「福祉」をキーワードとし，建設に関する技術を基

礎として，人間と自然とが共生するための自然環境や地域環境及び都市環境の在り方とその創出方法

に関する教育研究，地域防災の観点から災害に強い安全な社会や社会基盤の構築に関する教育研究，

高齢者や障がい者に優しく安心な地域や街づくり及び住環境を整備するための教育研究を行い，様々

な課題や問題に対する解決能力を備えた専門技術者を養成することを目的とする。 � 修得すべき能力（１）地球環境・地域環境について深く理解し，環境と調和し環境への負荷の少ない開発を行うため

の技術を考える能力と素養（２）科学技術が社会や自然におよぼす影響を理解し，技術者として果たす社会的使命と責任感（３）数学・自然科学及び情報技術に関する知識を習得し，多面的な視点から考えることのできる能

力（４）社会環境工学（建設工学分野・環境工学分野・防災工学分野・福祉基盤工学分野）の専門技術

に関する知識の習得及びその知識を応用する能力（５）問題の本質を理解し，必要な情報を収集・分析して解決法を考え，問題解決のための具体的な

計画を立案・遂行する能力（６）充分な語学力を身に付け，自国の文化・歴史を学ぶとともに世界の多様な価値観を理解及び国

際的に通用するコミュニケーション能力（７）自ら課題を発見・解決しようとする問題意識をもち主体的・持続的に学習を行う能力（８）自分の意見や実験研究の内容・成果を論理的・客観的に表現する文章作成能力とプレゼンテー

−188−

ション能力

� 学科�� ２１世紀初頭における人類の課題として，環境問題の克服，安全・安心な社会の構築，資源循環型

社会の推進が挙げられる。また，わが国ではこれに加えて，少子高齢化による地方の過疎化の進行，

都市の拡散など人口の地域偏在が急速に進み，社会構造の変化が生じ始めている。さらに，社会基盤

については，既設構造物の維持・管理が重要な課題となり，これまでに築かれた社会資本の継承と延

命に果たす建設工学の役割が大きくなるといわれている。また一方では，少子高齢化による人口の減

少は，多様な価値観やゆとりある生活環境を創り出す契機となることが期待され，持続可能な社会を

構築する大きな好機と見ることもできる。

このような観点から，社会環境工学科では，従来の建設環境工学科を発展・充実させ，「建設」，

「環境」，「防災」，「福祉」をキーワードとし，地質及び土質，構造やコンクリ－ト工学等の建設に関

する技術を基礎として，人間と自然とが共生するための自然及び地域環境や快適で安全な都市環境の

在り方とその創出方法に関する教育研究，地域防災の観点から災害に強い安全な社会や社会基盤の構

築に関する教育研究，高齢者や障害者に優しく安心な地域や街づくり及び住環境を整備するための教

育研究を行い，これらの教育研究を通して建設に関する広範な専門基礎学力と環境・防災・福祉に関

する様々な課題や問題に対する解決能力を備えた専門技術者の養成を目指している。

社会環境工学科では，環境・防災・福祉に精通した建設技術者の育成を目指し，以下の4つの分野

の教育研究を行う。

構造力学，土質力学，コンクリ－ト工学等の建設や社会環境工学に係る基礎を元に，地質や土質

などの建設物の基盤特性の評価と解明，コンクリートやアスファルトなどの建設材料の特性や利用

方法の開発，耐久性・経済性に優れた建設材料の開発，鉄筋コンクリ－ト及び鋼構造物の解析や安

全で機能的な設計手法の開発，社会基盤の維持管理計画や手法等に関する教育研究を行い，建設工

学分野の知識と素養を十分に持った専門技術者を養成する。

建設に係る基礎科目に加えて，都市及び交通計画，上下水道工学，水及び大気環境工学，廃棄物

工学等を基礎に，土地利用・交通体系・施設配置・景観などの都市の計画手法，生態系を考慮した

地域環境の保全・修復・創出，河川や湖沼の水環境や大気環境の汚濁機構や保全技術，循環型社会

の形成を目指した廃棄物のリサイクルや処理技術等に関する教育研究を行い，環境分野にも精通し

た建設に関する専門技術者を養成する。

建設に係る基礎科目に加えて，地震工学，耐震工学，地質工学，沿岸防災工学，河川工学等を基

礎に，地盤や構造物の動的振動特性の解析手法，構造物の耐震設計手法，津波の伝播及び陸上への

遡上氾濫の解析手法，水文解析に基づく洪水氾濫計算手法などに関する教育研究を行い，地震・火

山・斜面崩壊・洪水・津波などのメカニズムや防災及び減災対策に精通した建設に関する専門技術

者を養成する。

建設に係る基礎科目に加えて，福祉住居学，福祉生体工学，都市及び交通計画等を基礎に，景観

工学的視点からの都市空間設計，福祉の観点から捉えた街づくり，ユニバーサルデザインを基調と

した交通システムの構築に関する教育研究，高齢者・要擁護者等のための住環境の在り方及び支援

設備の開発に関する教育研究を行い，福祉分野にも精通した建設に関する専門技術者を養成する。

なお，多くの卒業生が中央官庁をはじめとして，都道府県庁及び市役所や町村役場で，公務員と

して活躍していることが本学科の特徴となっており，民間においては，建設会社や建設コンサルタ

ントをはじめとして，電力，鉄道，通信及び建設材料などの企業のほか，最近では水処理メーカー

などの環境関連企業への進出が目立っている。また，さらに学問を究めるため，大学院へ進学する

学生も少なくない。

−189−

（趣旨）

第１条岩手大学工学部（以下「本学部」という。）の教育課程に関する事項は，国立大学法

人岩手大学学則（以下「学則」という。）に定めるもののほか，この規則による。

２学則及びこの規則に特別の定めのある場合を除き，教育課程に関する事項は，教授会が別

に定める。

（目的）

第２条工学部は，科学技術分野における基礎学力と工学的課題に積極的に挑戦できる専門的

能力を有し，地域社会と国際社会の発展に貢献できる人材の養成を目指すとともに，人間社

会と自然環境の共生を図りながら工学分野の基礎研究から実用化研究までの広範な研究を

推進し，人類の持続的な発展に貢献することを目的とする。

（学科）

第３条本学部に別表１のとおり学科を置く。

（教育課程）

第４条本学部の教育課程は，全学共通教育及び専門教育からなる。

（全学共通教育の授業科目等）

第５条全学共通教育における授業科目，単位数及び履修方法等については，岩手大学全学共

通教育規則の定めるところによる。

（専門教育の科目）

第６条専門教育においては，別表２に掲げる単位数以上を修得しなければならない。

２科目は，必修科目及び選択科目からなり，講義，演習，実験，実習，製図，卒業研究等に

よる。

３科目の種類，単位数及び必修と選択の別は，別表３による。

（履修の方法）

第７条履修の順序及びその他細部については，各学科において定める。

（他学科，他学部，いわて５大学等の科目の履修）

第８条学生は，他学科，他学部，いわて５大学の授業科目，国際交流科目，及び海外協定大

学の科目を履修することができる。ただし，設備及び収容人員等の関係で制限されることが

ある。

２前項の規定により取得した単位は，１０単位の範囲内で別表２の選択科目の単位として認

めることができる。

（科目等の公示）

第９条各学期に開講する科目，授業時間及び担当教員は，学期の初めに公示する。


第１０条学生は，各学期の所定の期日までに履修しようとする科目を学部長及び担当教員に

届け出なければならない。

２前項の届出の後，特別の場合を除き科目を変えることはできない。

−190−

３学生は，所定の手続を経て，他学科，他学部又はいわて５大学の科目履修を願い出ること

ができる。

４他学科，他学部又はいわて５大学の学生が本学部の科目の履修を願い出たときは，許可す

ることがある。

（いわて５大学以外の他の大学又は短期大学の科目の履修等）

第１１条本学部が教育上有益と認めるときは，いわて５大学以外の他の大学又は短期大学と

の協議に基づき，学生に当該大学又は短期大学の科目を履修させることができる。

２学生は，他の大学又は短期大学の科目を履修しようとするときは，学部長の許可を得なけ

ればならない。

３第１項の規定及びいわて５大学で修得した単位は，６０単位を超えない範囲で，本学部に

おいて修得したものとみなすことができる。

４前各項に関して必要な事項は，別に定める。

（留学）

第１２条本学部が教育上有益と認めるときは，外国の大学又は短期大学に留学することを許

可することができる。

２学生は，外国の大学又は短期大学に留学しようとするときは，学部長を経て，学長の許可

を得なければならない。

３外国の大学又は短期大学における履修等については第１０条を準用する。

（試験）

第１３条定期試験は，各学期末に行う。

（特別聴講学生）

第１４条他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。）の学生で本学部の科目

を履修しようとする者があるときは，当該大学又は短期大学との協議に基づき，特別聴講学

生として受け入れることがある。

２前項に関して必要な事項は，別に定める。

（卒業認定）

第１５条本学部に所定の期間在学し，所定の科目を履修し必要単位を修得した場合は，卒業

を認める。

２卒業の要件として学部の定める単位を特に優秀な成績をもって修得したと認められる場

合は，岩手大学における在学期間の特例に関する規則の定めるところにより，３年以上の在

学で卒業を認める。

３前項に関して必要な事項は，別に定める。

４第１項及び第２項の卒業の認定は，教授会の議を経て学部長が行う。

附則（省略）

別表１．学科

別表２．専門教育科目の修得しなければならない単位数（省略）

別表３．専門教育科目の授業科目及び単位数（省略）

−191−

工学部専門教育課程の履修は，次ページ以降に示す各学科課程表の順序によらなければならず，

下記の表に掲げる基準の単位数以上を４ヶ年で有効適切に修得しなければならない。

３年次課程では専門の必修科目が大半を占めており，各学科専門教育課程表以外の単位修得は困

難であるから，３年次課程に入る時には２年次課程までの科目を修得していることが必要である。

４年次課程又は卒業研究に入るためには，学科ごとに別に定める基準による。

学科専門教育課程表によることができない場合は，担任又は教務担当教員に相談の上，その指導

を受けなければならない。

学科



電気電子・

情報システム工学科



コース電気電子工学コース

情報ｼｽﾃﾑ工学コース

分野名

有

機

化

学

無

機

化

学

物

理

化

学

生

命

工

学

金

属

材

料

工

学

電

子

材

料

工

学

電

気

エ

ネ

ル

ギ

ー

工

学

電

子

デ

バ

イ

ス

工

学

電

子

シ

ス

テ

ム

工

学

コンピュータ・ネットワーク工学

知的情報処理システム工学

メデ

ィ

ア

シ

ス

テ

ム

工

学

機

械

科

学

・

航

空

機械知能・ロボティクス

建

設

工

学

環

境

工

学

防

災

工

学

福

祉

基

盤

工

学

必修 75 60 68 59 76 65

選択 19 34 26 35 18 29

専門科目

計 94 94 94 94 94 94

全学共通教育科目 31 31 31 31 31 31

卒業資格単位数 125 125 125 125 125 125

��３��２��

−192−

必修選択前期後期前期後期前期後期前期後期

微分積分学 Ⅰ 2 2

微分積分学 Ⅱ 2 2

線形代数学 2 2

物理学 2 2 物

物理学実験 1 3 物実

化学Ｉ 2 2 化

化学 Ⅱ 2 2 化

生物学 2 2 生

微分方程式 2 2

ベクトル解析 2 2

フーリエ解析 2 2

確率統計学 2 2 工

無機結合化学 2 2 化

無機反応化学 2 2 化

分析化学 2 2 化

無機構造化学 2 2 工

定量分析化学 2 2 工

無機材料化学 2 2 化

無機工業化学 2 2 工

環境化学 2 2 工

錯体化学 2 2 化

セラミックス化学 2 2 工

基礎有機化学 2 2 化

有機化学 2 2 化

高分子合成化学 2 2 化

有機反応化学 2 2 工

高分子材料化学 2 2 工

有機合成化学 2 2 化

高分子機能化学 2 2 工

構造有機化学 2 2 工

分子構造解析学 2 2 工

化学熱力学 2 2 化

物理化学 2 2 化

化学工学量論 2 2 工

反応工学 2 2 化

量子化学 2 2 工

移動現象論 2 2 物

分離工学 2 2 工

触媒化学 2 2 工

プロセス制御 2 2 工

生命化学 2 2 生

分子細胞生物学Ⅰ 2 2 生

人間生理学 2 2 工

分子細胞生物学Ⅱ 2 2 工

生命情報学 2 2 工

分子細胞生物学Ⅲ 2 2 工

基礎バイオテクノロジー 2 2 工

生命体工学 2 2 工

物理化学科目

区　分　等

専門基礎科目

工学基礎科目

科目名備　考

無機化学科目

有機化学科目

生命工学科目

毎週授業時間数

４年次１年次単位数

３年次２年次

−193−


区　分　等科目名備　考


４年次１年次単位数

３年次２年次

バイオテクノロジー 2 2 工

生命情報プログラミング 2 2 工

応用化学・生命工学演習Ｉ 1 2 工

応用化学・生命工学演習Ⅱ 1 2 工

科学英語Ｉ 1 2

科学英語 Ⅱ 1 2

応用化学・生命工学実験Ｉ 3 9 化実

応用化学・生命工学実験Ⅱ 3 9 生実

応用化学・生命工学研修 1 3 工

応用化学・生命工学情報 1 2 工

応用化学・生命工学概論 2 2 工

マテリアルソフトパス工学通論 2 2 工〔注３〕

電気電子ソフトパス工学通論 2 2 工〔注３〕

社会環境ソフトパス工学通論 2 2 工〔注３〕

卒業研究卒業研究 6

技術者倫理 2 2

工業経営管理論 2 2

知的財産権概論 2 2

特許法特講 2

社会体験学習１～2

国際研修１～2

工学入門数学 Ⅰ * 2 2 〔注８〕

工学入門数学 Ⅱ * 2 2 〔注８〕

工学入門化学 * 2 2 〔注８〕

工学入門物理 Ⅰ * 2 2 〔注８〕

工学入門物理 Ⅱ * 2 2 〔注８〕

75 19

〔注１〕

〔注２〕

〔注３〕　ソフトパス科目には履修制限があり，開講学期の初めに掲示しますので，注意してください。

〔注４〕

〔注５〕

〔注６〕

(1)技術士（一次試験合格後，実務経験４年で受験資格）

〔注７〕

〔注８〕

(6)公害防止管理者（資格認定講習受講により取得する場合は，本学科を卒業後実務経験が必要

(7)廃棄物処理施設技術管理者（実務経験２年以上で有資格者）

　工学入門科目の単位（*）は専門科目（選択）の単位として認定されますが，卒業資格単位数には含まれないので注意してください。

　なお，詳細は，国家試験資格試験全書などを参照してください。

教員免許

　Ⅴ 教育職員免許状・各種資格の取得方法（２５１，２６４～２６７ページ)を参照してください。なお，教科に関する科目は備考欄に示してあります。

(8)ボイラー・タービン主任技術者（第１種は10年以上，第２種は５年以上の実務経験を積ん

(9)冷凍空調技士第一種（卒業後２年以上の実務経験で受験資格）

　　　　　　　　　国家試験による場合は受験資格不問）

　　　　　　　　　　　　　　　　だうえで申請・交付）

合計必要単位数

学科内共通科目


学　部　内共通科目

18

生命工学科目

←　　　　集中　　　　→

←　　　2　　　→

(5)作業環境測定士１種・２種（卒業後労働衛生の実務経験１年以上で受験資格）

選択科目履修方法（詳細は，入学時ガイダンスで説明します。）

　卒業生が受けられる国家試験・資格試験等には，次のようなものがあります。

　卒業研究に入るために取得していなければならない単位数は別の基準によります。詳細は担任教員に確認してください。

　工場見学を３年次の適当な時期に実施します。

(3)危険物取扱者甲種（甲種受験資格）

(4)毒物劇物取扱責任者（卒業証明書を添えて届出）

　この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その科目が本学科の科目と講義内容が重複する恐れがある場合，履修申告前に担任に相談してください。

(2)火薬類保安責任者（「一般教養科目」と「機械工学・電気工学大要」の試験免除）

94

←集中→

−194−

応用化学・生命工学科カリキュラムフロー

学期

１年前期

１年後期

２年前

期２年後期

３年前期

３年後期

４年

集中講義

専門分野

外国

語科学英語Ⅰ

科学

英語Ⅱ

転換

基礎ゼミ

自由ゼミ

スポーツ

健康

スポーツ

教養

情報

情報基礎

微分積分学

Ⅰ微分積分学Ⅱ

微分方程式

ベクトル

解析

フーリエ解

析線形代数学

確率統

計学

物理学

無機結合化学

分析化学

定量分析化学

環境化学

セラミックス化学

無機反応化学

無機構造化学

無機材料化学

無機

工業化学

錯体化学

触媒化学

化学熱力学

物理化

学量子化学

化学工学

量論

反応工学

移動現象論

プロセス制御

分離工学

基礎有機化学

有機化学

有機反応化学

有機合成化学

構造有機化学

高分子合成化学

高分子材料化学

高分子機能化学

分子構

造解析学

生命化学

人間生理学

生命情報学

生命体工学

生命

情報プログラミング

分子

細胞

生物

学Ⅰ

分子細胞生物学Ⅱ

分子細胞生物学Ⅲ

基礎バイオテクノロジー

バイオテクノロジー

物理学実験

応用化学・生命工学実験Ⅰ

応用化学

・生

命工

学実

験Ⅱ

応用

化学

・生

命工

学演

習Ⅰ

応用

化学

・生

命工

学演

習Ⅱ

マテリアル

ソフトパ

ス工学通論

電気電子ソフトパ

ス工

学通

論

応用化学・生命工学概論

社会

環境

ソフトパス工学通論

応用

化学

・生

命工

学研

修

社会体験学習

応用

化学

・生

命工

学情

報

教職科目

工学部国際研修

無機化学

卒業研究

文化、社会、自然、環境、高年次課題、環境、総合

健康

スポーツ

英語、第２外国語

化学Ⅰ

化学Ⅱ

生物学

物理化学

有機化学

生命工学

その

他

演習

・実験

工学

基礎

専門

−195−




線形代数学 2 2

物理学 2 2 物


化学 Ⅰ 2 2 化

化学 Ⅱ 2 2 化

化学実験 1 3 化実

生物学 2 生〔注５〕

地学 2 地〔注５〕

微分方程式 2 2


フーリエ解析 2 2 工

確率統計学 2 2 工

熱力学 2 2 物

材料力学 2 2 工

材料熱力学 2 2 化

材料組織学 Ⅰ 2 2 工

材料組織学 Ⅱ 2 2 工

材料物理化学 2 2 工

電磁気学 Ⅰ 2 2 物

電磁気学 Ⅱ 2 2 物

量子物理学 2 2 物

統計物理学 2 2 物

固体物理学 2 2 物

電子物性学 2 2 物

金属構造材料学 2 2 工

鋳造材料学 2 2 工

材料強度学 2 2 工

電気化学 2 2 化

接合工学 2 2 工

製錬工学 2 2 工

複合材料学 2 2 工

エコ材料学 2 2 工

電気回路学 2 2 工

半導体材料学 2 2 工

磁性材料学 2 2 工

半導体デバイス工学 2 2 工

有機材料学 2 2 工

超伝導材料学 2 2 工

ナノ電子材料学 2 2 工

マテリアル工学概論 2 2 工

設計製図 1 3

科学技術英語 1 2

材料計測学 2 2 工

専門基礎科目

←　　　2　　　→

←　　　2　　　→

工学基礎科目


学科内基礎科目

学科内専門科目

区　分　等科　目　名単位数


備　考１年次２年次３年次４年次

−196−




備　考１年次２年次３年次４年次

数値計算法 2 2 工

プログラミング学 2 2 工

マテリアル工学実験Ⅰ 2 4 化実

マテリアル工学実験Ⅱ 2 4 物実

専門英語セミナー 1 4

特別研修 1

特別講義 Ⅰ 2 2

特別講義 Ⅱ 2 2

工場見学 1

原子力工学 2 2

化学生命ｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕

機械ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕

情報ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕


技術者倫理 2 2



特許法特講 2

社会体験学習 1～2

国際研修 1～2

工学入門数学 Ⅰ * 2 2 〔注７〕

工学入門数学 Ⅱ * 2 2 〔注７〕

工学入門化学 * 2 2 〔注７〕

工学入門物理 Ⅰ * 2 2 〔注７〕

工学入門物理 Ⅱ * 2 2 〔注７〕

60 34

〔注１〕〔注２〕

〔注３〕

〔注４〕

〔注５〕

　　〔注６〕　　〔注７〕

〔注８〕　卒業生が受けられる国家試験・資格試験には，次のようなものがあります。

　ソフトパス工学通論は全３科目の内２科目を上限として履修することができます。

　なお，詳細は，国家試験・資格試験全書などを参照してください。

選択科目履修方法（詳細は，入学時ガイダンスで説明します。）　この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その科目が本学科の科目と講義内容が重複する恐れがある場合，履修申告前に担任に相談してください。


教員免許


　教員免許（理科）取得希望者は必ず受講してください。


　危険物取扱者甲種（受験資格）

18

学　部　内共通科目

←　　2　　→

←集中→

←　　　集中　　　→


合計必要修得単位数 94

← 2 (前期)→

← 2 (前期)→

← 2 (前期)→

← 3 →

← 3 →


−197−

−198−


微分積分学 Ⅰ 2 2 解

微分積分学 Ⅱ 2 2 解

線形代数学 2 2 代

物理学 2 2

化学 2 2

微分方程式 2 2 解

ベクトル解析 2 2 幾

複素解析 2 2 解

フーリエ解析 2 2 解

確率統計学 2 2 確

電気電子工学基礎論 2 2 工

情報工学基礎論 2 2 コ

電気数学 2 2 代

情報数学 2 2 代

電気回路論 Ⅰ 2 2 工

電子回路論 Ⅰ 2 2 工

コンピュータアーキテクチャ 2 2 コ

情報理論 2 2 工

ディジタル信号処理 2 2 工

プログラム言語及び演習Ⅰ 2 3 工

化学生命ｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕



機械ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕

社会環境ソフトパス工学通論 2 2 工〔注３〕

情報ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注３〕

電磁気学 Ⅰ 2 2 工

電磁気学 Ⅱ 2 2 工

電磁気学 Ⅲ 2 2 工

電気回路論 Ⅱ 2 2 工

電気回路論 Ⅲ 2 2 工

電子回路論 Ⅱ 2 2 工

電子回路論 Ⅲ 2 2 工

電気電子計測学 2 2 工

電子物性学基礎論 2 2 工

電子デバイス工学Ⅰ 2 2 工

半導体 LSI 工学 2 2 工

電子デバイス工学Ⅱ 2 2 工

光エレクトロニクス 2 2 工

電子計算機処理システム 2 2 工

制御システム基礎論 2 2 工

通信工学 2 2 工

エネルギー変換基礎論 2 2 工

エネルギー変換工学 2 2 工

プラズマ工学 2 2 工

電力工学基礎論 2 2 工

電力システム工学 2 2 工

電気機器設計学 2 2 工

電気法規 2 2

ものづくり入門実習 1 3 工

単位数毎週授業時間数

← 2 (前期)→

← 2 (前期)→

← 2 (前期)→

専門基礎科目

工学基礎科目

学科共通科目

備　考１年次２年次３年次４年次区　分　等科　目　名

電気電子工学コース科目

−199−


単位数毎週授業時間数

備　考１年次２年次３年次４年次区　分　等科　目　名

電気電子工学基礎実験 2 6 工

電気電子工学応用実験 2 6 工

組込ソフトウェア実習 1 3 コ

組込ハードウェア実習 1 3 コ

電気電子工学専門実験 1 3 工

電気電子工学英語研修Ⅰ 1 3

電気電子工学英語研修Ⅱ 1 3

電気電子工学専門研修 1 3 工

電気電子工学特別講義 2

原子力工学 2 2

コンピュータネットワーク 2 工

オペレーティングシステム 2 工

応用データ解析学 2 確

数理計画法 2 工

応用信号処理 2 工

画像処理とパターン認識 2 工

データベース 2 工

データ構造とアルゴリズム 2 コ

メディアシステム 2 工

ディジタル通信 2 工


技術者倫理 2 2



特許法特講 2


国際研修１～2






68 26

〔注１〕

〔注２〕

〔注３〕

〔注４〕

〔注５〕

〔注６〕

(1)電気主任技術者　（一定の実務経験で申請により取得）

(2)電気通信主任技術者（「電気通信システム」の試験を免除）

〔注７〕

〔注８〕

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　2　　　→

学科・コース外科目

←　　　　　　2　　　　　　→

←集中→

←　　　集中　　　→

← 18 →

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→


教員免許

　この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。

　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その科目が本学科の科目と講義内容が重複する恐れがある場合，履修申告前に担任に相談してください。

　卒業研究に入るためには，学科で定める別の基準を満たさなければなりません。この基準については，学科の掲示板に掲示しますので，確認しておいてください。

　ソフトパス科目には履修制限があり，開講学期の初めに掲示しますので，注意してください。

　工場見学を３年次の適当な時期に実施します。

　本コース卒業生が申請により取得できる資格，又は受けられる国家試験・資格試験等には，次のようなものがあります。


電気電子工学コース科目


　なお，詳細は，国家試験・資格試験全書などを参照してください。


合計必要単位数 94

学部内共通科　　　目

←　　　2　　　→

−200−

※表の読み方

電気電子・情報システム工学科　電気電子工学コース　　カリキュラムフロー

−201−





物理学 2 2 （注３）

化学 2 2 （注３）

生物学 2 （注３）






情報工学基礎論 2 2 コ

電気電子工学基礎論 2 2 工

電気数学 2 2 代

情報数学 2 2 代

電気回路論 Ⅰ 2 2 工

電子回路論 Ⅰ 2 2 工

コンピュータアーキテクチャ 2 2 コ

情報理論 2 2 工

ディジタル信号処理 2 2 工

プログラム言語及び演習Ⅰ 2 3 工

化学生命ｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注５〕

マテリアルソフトパス工学通論 2 2 工〔注５〕

電気電子ソフトパス工学通論 2 2 工〔注５〕

機械ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注５〕

社会環境ソフトパス工学通論 2 2 工〔注５〕

情報ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 工〔注５〕

論理回路 Ⅰ 2 2 コ

論理回路 Ⅱ 2 2 コ

ディジタル回路設計 2 2 工

ハードウェア設計及び演習 2 3 工

コンピュータネットワーク 2 2 工

形式言語とオートマトン 2 2 工

コンパイラ 2 2 工

オぺレーティングシステム 2 2 工

ソフトウェア構成論 2 2 工

ソフトウェア設計及び演習 2 3 工

応用線形代数学 2 2 代

応用データ解析学 2 2 確

数値計算法 2 2 コ

数理計画法 2 2 工

応用信号処理 2 2 工

画像処理とパターン認識 2 2 工

人工知能 Ⅰ 2 2 コ

人工知能 Ⅱ 2 2 コ

データベース 2 2 工

離散数学 2 2 代

データ構造とアルゴリズム 2 2 コ

コンピュータグラフィックス 2 2 幾

メディアシステム 2 2 工

ディジタル通信 2 2 工

ヒューマンインタフェース 2 2 工

４年次

← 2 (前期)→

備　考区　分　等科　目　名単位数


１年次２年次３年次

4

←　　　　　　　　　２　　　　　　　　→

工学基礎科目

学科共通科目

専門基礎科目

← 2 (前期)→

← 2 (前期)→

情報システム工学コース科目

−202−


４年次備　考区　分　等科　目　名単位数


１年次２年次３年次

プログラム言語及び演習Ⅱ 2 3 工

プログラム言語及び演習Ⅲ 2 3 工

ハードウェア実験 1 3 工

ネットワーク実験 1 3 工

情報工学専門実験 1 3 工

専門英語セミナー 1 3 工

専門表現セミナー 1 3

情報工学特別講義 2 2 工

システム設計特別講義 2 2 工

電磁気学 Ⅰ 2 工

電磁気学 Ⅱ 2 工

電磁気学 Ⅲ 2 工

電気回路論 Ⅱ 2 工

電気回路論 Ⅲ 2 工

電子回路論 Ⅲ 2 工

電気電子計測学 2 工

エネルギー変換基礎論 2 工

電力工学基礎論 2 工

電子物性学基礎論 2 工

制御システム基礎論 2 工

原子力工学 2 2


技術者倫理 2 2



特許法特講 2


国際研修１～2






59 35

〔注１〕

〔注２〕

〔注３〕

〔注４〕

〔注５〕

〔注６〕

〔注７〕教員免許

〔注８〕

← 18 →

　卒業研究に入るために取得していなければならない単位数は別の基準によります。この基準については，学科の掲示板に掲示しますので，確認しておいてください。

学科・コース外科目

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→


←　　2　　→

←集中→

←　　　集中　　　→





この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。

　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その科目が本学科の科目と講義内容が重複する恐れがある場合，履修申告前に担任に相談してください。

　本コースに関連する国家試験・資格試験には，情報処理技術者試験（基本情報処理技術者，応用情報処理技術者など），CG-ARTS検定（CGエンジニア，画像処理エンジニアなど）などがあります。

　ソフトパス科目には履修制限があり，開講学期の初めに掲示しますので，注意してください。

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

情報システム工学コース科目

　専門基礎科目のうち，物理学，化学，生物学は，この中から２科目（４単位）の選択必修とする。生物学には履修制限があるので，学科ガイダンスの際説明をよく聞くこと。

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→

←　　　　　　2　　　　　　→


−203−

ハードウェア

卒業研究関連

情報数理・知的情報・メディア情報

情報工学基礎

4年生後期

1年生前期

ソフトウェア

1年生後期

コンピュータ

システム

2年生前期

2年生後期

3年生前期

3年生後期

4年生前期

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電気電子・情報システム工学科　情報システム工学コース　カリキュラムフロー

－204－





物理学 Ⅰ 2 2

物理学 Ⅱ 2 2

物理学実験 1 3

化学 2 2






材料機能学 2 2 工

材料力学 Ⅱ 2 2 工

固体力学 2 2 工

精密工学 2 2 工

粘性流体工学 2 2 工

航空流体工学 2 2 工

燃焼工学 2 2 工

環境とエネルギー 2 2

自動車基礎工学 2 2 工

生産加工学 2 2 工

生産システム工学 2 2 工

トライボロジー 2 2 工

航空宇宙システム工学 2 2

ロボティクス工学 2 2 工

生体工学 2 2

人間工学 2 2

基礎計算力学 1 1 代

応用確率統計学 1 1 確

機械工作実習 1 3 工

機械工学基礎製図Ⅰ 1 3 工

機械工学基礎製図Ⅱ 1 3 工

ＣＡＤ実習 Ⅰ 1 3 工

ＣＡＤ実習 Ⅱ 1 3 工

機械設計学 2 2 工

機械工学設計製図 1 3 工

設計製作実習 1 3

機械工学実験 1 3

材料力学 Ⅰ 2 2 工

材料力学演習 1 2

機械材料学 2 2 工

水力学 2 2 工

水力学演習 1 2

機械力学 2 2 工

機械力学演習 1 2

熱力学 2 2 工

熱力学演習 1 2

機械加工学 2 2 工

３年次

専門基礎科目

2



備　考１年次２年次４年次

工学基礎科目

機械専門応用科目


−205−


３年次区　分　等科　目　名単位数


備　考１年次２年次４年次

伝熱工学 2 2 工

計測手法 2 2 工

システム制御工学 2 2 コ

制御工学 2 2 工

ＦＯＲＴＲＡＮ実習 1 3 コ

数値計算法 2 2 コ

Ｃ言語実習 1 3 コ

機械工学特別講義Ⅰ 1 2

機械工学特別講義Ⅱ 1

工業英語 2 2

機械工学研修 1 2



社会環境ソフトパス工学通論 2 2 　〔注３〕

原子力工学 2 2

卒業研究卒業研究 7 6 15

技術者倫理 2 2



特許法特講 2


国際研修 1～2






76 18

〔注１〕

〔注２〕

〔注３〕

〔注４〕

〔注５〕〔注６〕

　なお，詳細は，国家試験・資格試験全書などを参照してください。〔注７〕

〔注８〕

（６）建設機械施工技士（２級）　　　　（卒業後に実務経験１年で受験資格を取得）

教員免許　Ⅴ 教育職員免許状・各種資格の取得方法（２５１，２６４～２６７ページ)を参照してください。なお，教科に関する科目は備考欄に示してあります。


（２）ボイラー・タービン主任技術者（２種）　（卒業後に実務経験５年で申請取得）（３）自動車整備士（３級）　　　　　(卒業後に実務経験６ヶ月で受験資格を取得）（４）消防設備士　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（卒業で受験資格を取得）（５）冷凍空調技士（第一種）　　　　　（卒業後に実務経験２年で受験資格を取得）


　工場見学は適宜実施します。　卒業生が受けられる国家試験・資格試験等には，次のようなものがあります。（１）ボイラー技士（２級）（関連科目２単位取得して卒業し，３ヶ月以上の実地修習で　　受験資格を取得）

選択科目履修方法（詳細は，入学時ガイダンスで説明します。）　この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。

　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その単位が学科内の専門科目として認められるかどうかの事前審査を別途行います。よって，履修申告前に担任に相談し所定の手続をとることを条件とします。

　ソフトパス科目には履修制限があり，ソフトパス工学通論３科目から２科目を上限（必要修得単位として認定）として履修可能である。

←集中→

←　　　　集中　　　　→




←　　2　　→

←　 2　 →


−206−

前期後期前期後期前期後期前期後期

転換教育科目(2科目）

環境教育科目（12科目開講）

技術者倫理

【Ｂ】専門性

1年次２年次３年次４年次

授　　業　　科　　目　　名

【D】解決力

学習・教育目標

【Ａ】人間性高年次課題科目(9科目開講）

人間と文化（24科目開講）人間と社会(24科目開講）人間と自然（12科目開講）

英語（12科目開講）

英語以外の外国語（23科目開講）

健康・スポーツ科目（3科目）総合科目（14科目開講）

【C】情報力

機械工作実習

生産システム工学

微分積分学Ⅰ 微分積分学Ⅱ

物理学Ⅰ 物理学Ⅱ

材料力学Ⅰ

材料力学演習

機械工学基礎製図Ⅰ

機械工作実習

化学

微分方程式フーリエ解析複素解析確率統計学

線形代数学ベクトル解析

物理学実験

ＣＡＤ実習Ⅰ機械工学基礎製図Ⅱ ＣＡＤ実習Ⅱ

機械工学実験

制御工学計測手法ロボティックス工学

固体力学

機械材料学

生産加工学

粘性流体工学伝熱工学

燃焼工学

自動車基礎工学

航空流体工学

航空宇宙システム工学

機械設計学機械加工学

情報基礎 FORTRAN実習

CAD実習Ⅰ

機械工作実習機械工学特別講義設計製作実習卒業研究

英語英語以外の外国語工業英語

機械工学研修

機械工学実験

機械工学特別講義Ⅰ 設計製作実習

卒業研究

応用確率統計学

機械力学

機械力学演習

水力学

水力学演習熱力学

熱力学演習

設計製作実習

材料力学Ⅱ

材料機能学トライボロジー

基礎計算力学

精密工学

人間工学

数値計算法Ｃ言語実習システム制御工学

機械工学設計製図

生体工学

環境とエネルギー

機械システム工学科　　カリキュラムフロー

−207−




線形代数学 2 2

物理学 Ⅰ 2 2 物

物理学 Ⅱ 2 2 物


化学 2 2 化

化学実験 1 3 化実

地学 2 2 地

微分方程式 2 2

確率統計学 2 2

フーリエ解析 2 2


社会環境工学概論 2 2 工

社会環境工学実験 1 3 地実

社会環境工学演習 1 2 物

社会環境工学プログラム演習 1 3

社会環境工学設計製図 1 3 工

施工法 2 2

環境生物学 2 2 生

環境化学 2 2 化

測量学 2 2 工

測量学実習 Ⅰ 1 3 工

測量学実習 Ⅱ 1 3 工

数値計算法 2 2

構造力学 Ⅰ 2 2 物

構造力学 Ⅱ 2 2 物

構造力学演習 1 2 物

水理学 Ⅰ 2 2 物

水理学 Ⅱ 2 2 物

水理学演習 1 2 物

土質力学 Ⅰ 2 2 物

土質力学 Ⅱ 2 2 物

土質力学演習 1 2 物

都市計画学 2 2 工

交通計画学 2 2 工

コンクリート工学 2 2 工

鉄筋コンクリート工学 2 2 工

コンクリート工学演習 1 2 工

上下水道工学 2 2 工

環境工学 2 2 工

廃棄物処理工学 2 2 工

大気環境工学 2 2 化

水環境工学 2 2 化

環境影響評価 2 2 工

土壌汚染制御工学 2 2 工

景観工学 2 2

交通工学 2 2 工

備　考

工学基礎科目

専門基礎科目

専門教育科目



１年次２年次３年次４年次

−208−


備　考区　分　等科　目　名単位数



福祉住居･福祉支援工学 2 2 工

福祉生体工学 2 2 工

福祉電気回路 2 2 工

水工学 2 2 工

地震防災工学 2 2 地

耐震工学 2 2 物

地質工学 2 2 地

橋梁工学 2 2 工

道路工学 2 2 工

維持管理工学 2 2 工

火薬学及び実験 2 3

科学技術英語 1 2

化学生命ｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 2 工〔注３〕

機械ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 2 工〔注３〕

情報ｼｽﾃﾑｿﾌﾄﾊﾟｽ工学通論 2 2 工〔注３〕


技術者倫理 2 2



特許法特講 2


国際研修 1～2

工学入門数学 Ⅰ * 2 2 〔注７〕

工学入門数学 Ⅱ * 2 2 〔注７〕

工学入門化学 * 2 2 〔注７〕

工学入門物理 Ⅰ * 2 2 〔注７〕

工学入門物理 Ⅱ * 2 2 〔注７〕

65 29


〔注１〕〔注２〕

〔注３〕

〔注４〕

〔注５〕

５）火薬類取扱保安責任者（「火薬学及び実験」の単位取得により，一般火薬学の試験を免除）

６）技術士補（修習技術者と認定、申請取得）

７）技術士（技術士補取得後，実務経験４年で受験資格）

　なお，詳細は，国家試験資格試験全書などを参照してください。

〔注６〕

〔注７〕


15

学部内共通科目

←　　　2　　　→

←集中→

←　　　集中　　　→

専門教育科目


２）測量士（測量士補登録後，実務経験１年で申請により取得）

教員免許

　本学科のカリキュラムに記載されていない科目についても，教職科目以外の他学科，他学部，いわて高等教育コンソーシアムの授業科目，国際交流科目，及び海外協定大学で取得した単位は，１０単位を上限として卒業に必要な選択単位として認めることができます。ただし，その単位が学科内の専門科目として認められるかどうかの事前審査を別途行います。よって，履修申告前に担任に相談し所定の手続をとることを条件とします。


１）測量士補（申請取得）

　卒業生が申請により取得できる資格，又は受けられる国家試験・資格試験等には，次のようなものがあります。

４）１級土木施工管理技士（実務経験３年で受験資格）

３）２級土木施工管理技士（実務経験１年で受験資格）

　ソフトパス科目には履修制限があり，４年前期に開講のソフトパス工学通論３科目から２科目を上限（必要修得単位として認定）として履修可能である。

　この学科課程は，実施面で多少変更することがあります。


合計必要修得単位数 94

−209−

��

��

��

��ラ

ム�ロ�

�

業科

目�

1年

2年

3年

4年

学

習・教育

目�

�

学共

通科

目

��

��

��

��

��

��

��

��

(1) 地

球環境・地域環境について深く理

解し、環境と調和した持続可能な循環社

会の

構築

のた

めの

技術

を考

える

能力

と

素養を身に付ける。

(2)

科学

技術

が社

会や

自然

にお

よぼ

す

影響を理解して、技術者としての社会的

使命・責任を認識する。

(3-1

) 数

学

(3-2) 自

然科

学

(3)

数学・自然科学および情報技術に関

する知識を習得し、多面的な視点から考

えることのできる能力を身に付ける。

(3-3) 情

報技

術

(4-1) 建

設分

野

(4-2) 環

境分

野

(4-3) 防

災分

野

(4-4) 福

祉基

盤

分野

(4)

社会

環境

工学

の専

門技

術に

関す

る

知識を習得するとともに、その知識を応

用する能力を身に付ける。

(4-共

通)

(5)

問題の本質を理解し、必要な情報を

収集・分析して解決法を考え、問題解決

のた

めの

具体

的な

デザ

イン

・計

画を

立て、遂行する能力を身に付ける。

(6)

充分な語学力を身に付け、自国の文

化・社会を学ぶとともに世界の多様な価

値観を理解し、国際的に通用するコミュ

ニケーション能力を身に付ける。

(7)

自ら課題を発見・解決しようとする

問題意識をもち、主体的・持続的に学習

を行う能力を身に付ける。

(8)

自分の意見や実験研究の内容・成果

を論理的・客観的に表現する文章作成能

力と

プレ

ゼン

テー

ショ

ン能

力を

身に

付

ける。

注）◎：必修、○：選択

なお、

本資

料は

JABE

Eプ

ログ

ラム

資

料番

号3.

2.1-

1 表

6に相当する

。

微分積分学Ⅰ◎

微分積分学Ⅱ◎

線形代数学 ◎

物理学Ⅰ◎

物理学Ⅱ◎

化学 ◎

工学入門数学

工学入門化学

工学入門物理

情報科目 ◎

社会環境工学プログラム演習◎

微分方程式 ◎

確率統計学 ◎

化学実験 ◎

物理学実験 ◎

フーリエ解析 ○

ベクトル解析 ○

数値計算法 ○

福祉電気回路 ○

福祉生体工学 ○

化学生命ソフトパス工学通論 ○

情報システムソフトパス工学通論 ○

機械システムソフトパス工学通論 ○

地学 ○

景観工学 ○

福祉

住居

・福

祉支

援工

学 ○

交通工学 ○

福祉生体工学 ○

交通計画学 ◎

都市計画学 ◎

構造力学Ⅰ◎

構造力学Ⅱ◎

水理学Ⅰ◎

水理学Ⅱ◎

土質力学Ⅰ◎

コンクリート工学 ◎

土質力学Ⅱ◎

鉄筋

コン

クリ

ート

工学

◎

構造力学演習 ◎

水理学演習 ◎

橋梁工学 ○

道路工学 ○

水工学 ○

土質力学演習 ◎

コン

クリ

ート

工学

演習

◎

社会環境工学概論 ○

測量学 ◎

測量学実習Ⅰ◎

測量学実習Ⅱ◎

卒業研究 ◎

地震防災工学 ○

耐震工学 ○

維持管理工学 ○

構造力学Ⅰ◎

水理学Ⅰ◎

構造力学Ⅱ◎

水理学Ⅱ◎

土質力学Ⅰ◎

コンクリート工学 ◎

土質力学Ⅱ◎

鉄筋

コン

クリ

ート

工学

◎

橋梁工学 ○

道路工学 ○

水工学 ○

環境化学 ◎

環境生物学 ○

環境工学 ◎

上下水道工学 ◎

土壌汚染制御工学 ○

環境影響評価 ○

社会環境工学演習 ○

総合科目

基礎ゼミナール ◎

情報科目 ◎




社会環境工学実験 ◎


社会

環境

工学

設計

製図

◎

総合科目





構造力学演習 ◎

水理学演習 ◎

土質力学演習 ◎

コン

クリ

ート

工学

演習

◎

社会環境工学演習 ○

化学実験 ◎

物理学実験 ◎


社会体験学習 ○

火薬学及び実験 ○

卒業研究 ◎

科学技術英語 ◎


景観工学 ○


福祉電気回路 ○


地質工学 ○

人間と自然

環境教育科目 ◎


環境化学 ◎

水環境工学 ○

大気環境工学 ○

水工学 ○

技術者倫理 ◎

工業経営管理論 ○

環境生物学 ○

環境工学 ◎

上下水道工学 ◎

土壌汚染制御工学 ○

環境影響評価 ○

人間と自然

総合科目


環境教育科目 ◎

景観工学 ○

交通工学 ○

福祉

住居

・福

祉支

援工

学 ○

社会体験学習 ○

工業経営管理論 ○

知的財産権概論 ○

火薬学及び実験 ○


環境工学 ◎


交通計画学 ◎

都市計画学 ◎

施工法 ◎

技術者倫理 ◎

英語Ⅰ(入

門) ◎

英語以外の外国語 ◎

英語Ⅱ(入

門) ◎


英語Ⅰ(発

展) ◎


英語Ⅱ(発

展) ◎


国際研修 ○


技術者倫理 ◎

地質工学 ○

施工法 ◎

英語Ⅰ(入

門) ◎


英語Ⅱ(入

門) ◎


英語Ⅰ(発

展) ◎


英語Ⅱ(発

展) ◎


地学 ○

卒業研究 ◎

卒業研究 ◎

人間と文化

人間と社会

総合科目

健康・スポーツ科目

高年次課題科目

特許法特講 ○

廃棄物処理工学 ○

廃棄物処理工学 ○

水環境工学 ○

大気環境工学 ○

−210−

単位数

前後前後前後前後開講年度

○ 教職入門 2

○ 教育概論 2

○ 教育心理学 2

○ 教育社会学 2

○ 理科教育法Ⅰ 2

○ 理科教育法Ⅱ 2

○ 数学科教育法Ⅰ 2

○ 数学科教育法Ⅱ 2

○ 特別活動の理論と方法 2

○ 教育課程 2

○ 生徒指導 2

○ 教育相談 2

○ 教職実践演習 2

○ 教育実習

○ 教育実習事前事後指導

○ 職業指導 2

△ 幾何学概論Ⅰ 2 平成２７年度幾

△ 幾何学概論Ⅱ 2 平成２６年度幾

（注） 1

2

3



3

表中の矢印は，履修すべき年次を表しています。ただし，矢印の年次より高年次である場合は履修できます。


教職に関する科目及び教科に関する科目は，卒業要件単位数に含まれません。

授業科目名に記載されている記号は，○＝毎年開講，△＝隔年開講の科目で，備考欄に

書いてある年度に開講される予定です。


−211−

農　　学　　部農学部

農学部

＜農学部の理念と目標＞

�理念

岩手大学農学部は，農業，生命，環境，動植物に関連して現代人が直面する諸課題の解決に向け，

高度な専門的知識とリーダーシップを持って行動することができる人材を育成する。

また，寒冷地における生物生産・管理・利用に関する総合科学技術としての生命農学の体系化をは

かることにより，地域社会への貢献を推進する。

�教育目標

農学部は，人間の生活にとって不可欠な生物生産や地域環境，社会との関わりを理解する総合科学

教育の実践を目指す。

加えて，幅広い知識と経験に基づく課題探求能力，周囲との交流対話に根ざした問題解決能力を併

せもつ人材を育成することを目標とする。

�研究目標

農学部は，独創的な国際レベルの学術研究，そして地域社会との連携による新分野の研究を追求す

る。具体的には以下の視点からの研究の推進と質的向上を目指す。

１）持続可能な地域農林業と豊かな社会の形成に対する貢献

２）地球規模の問題を視野に入れた課題の解決

３）生物系地場産業の創出・発展への積極的な取り組み

�社会貢献目標

農学部は，地域社会に存在する教育，研究ニーズを積極的に掘り起こし，学部の教育・研究課題と

して受け止める一方，その成果をわかりやすく解説しながら社会に還元していくことを目標とする。

この目標実現のためには，日常的に地域社会と農学部の交流を十全にし，その関係構築の土壌形成に

努めることとする。

さらに，地域社会から国際社会へ教育研究の場を拡げ，知的資産を還元し社会に貢献する。

＜教育目的＞農学部は，農業，生命，環境，動植物に関連して現代人が直面する諸課題の解決に向け，総合科学

としての農学分野の専門的知識を有し，広く社会との関わりを理解して，リーダーシップを持って行

動することができる人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞農学部では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを目指す。

（）農業，生命，環境，動植物に関する総合科学としての農学的基礎能力1（）現代人が直面する諸課題を探求し，解決するための専門的能力2（）周囲との交流対話に根ざしてリーダーシップを持って行動する能力3

−213−

＜課程等の紹介＞

農学生命課程

＜教育目的＞農学生命課程は，生物資源の生命機能の探求と応用，および生物産業の創出・発展，この両方を総

合的な形で社会に還元できる人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞農学生命課程では，コース毎にその教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得する


生命資源科学コース

（）農学分野でバイオサイエンス・バイオテクノロジーを応用・展開する能力1（）生物機能を解析し，その成果を社会へ還元する能力2

生物産業科学コース

（）食料安定供給と環境負荷低減を両立させる戦略・技術力1（）農作物の生産環境・保存流通・農作業を科学的に解明する能力2

農学生命課程は，生物資源の生命機能の探求と応用，および生物産業の創出・発展，この両者を総

合的な形で社会に還元出来る人材の育成を図ります。すなわち，農学・生命分野と農業経済・生物生

産分野の相互連関により，近未来の農学に想定される多様な社会的要請に柔軟に対応出来る教育体系

。，「」「」を設けていますそのために本課程では課程内に生命資源科学コースと生物産業科学コース

を置き，課程共通科目で農学生命と生物産業について広く学ぶとともに，専門分野ではそれぞれの教

育・研究の深化を図っています。

「生命資源科学コース」は，バイオサイエンスとバイオテクノロジーを駆使して生物資源の生命機

能を解明し，寒冷地有用植物の遺伝資源の機能開発，新規作物の創出，植物ウイルスと昆虫の制御お

よび機能利用，さらには遺伝育種を通じて，寒冷生物資源の応用開発と持続的農業生産に関する基礎

教育を行います。

「生物産業科学コース」では，栽培環境の最適な制御，農作業の快適化による労働負荷と環境負荷

の低減を目的として，農業の生産性・快適性・持続性および資源循環を高める理論と技術を学び，さ

らには，産業化に有用な知識取得のために，農産物流通技術，農業経済や経営理論に関する基礎教育

を行います。

主要授業科目

課程共通科目

，，，，，バイオテクノロジーとバイオ産業植物生産学概論園芸学概論遺伝学概論生物制御学概論

農業経済学，農業気象・環境学，農業生産施設学，農業生態学など

−214−

生命資源科学コース

食用作物学Ⅰ，食用作物学Ⅱ，果樹園芸学，蔬菜園芸学，植物育種学Ⅰ，植物育種学Ⅱ，植物病

理学Ⅰ，植物病理学Ⅱ，応用昆虫学，昆虫バイオテクノロジー，植物生理学など

生物産業科学コース

アグリビジネス論，農業経営学，食産業技術論，農業政策論，農業エネルギ利用学，農作業シス

テム学Ⅰ，生物環境管理学，環境物理学，農業環境評価論，生物資源利用論など

卒業後の進路は，民間企業（食品産業，流通業，金融，生産資材産業，製薬関係，環境分析，工務

店など，官公庁（国家Ⅰ，Ⅱ種，県・市町村職員，農業団体（農協，経済連など）など，多方面））

にわたっています。また，岩手大学や他大学の大学院進学（修士・博士課程）により学究を深め，ス

ペシャリストを目指す道も開かれています。


＜教育目的＞応用生物化学課程は，分子レベルから生態系レベルまでの生命現象や食品素材の特性を理解するた

めの基礎的な知識を化学的な視点で学ぶと共に，学んだ学問の理念と知識および実験技術を社会で生

かすことができる人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞応用生物化学課程では，その教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得することを

目指す。

（）微生物や動植物などの生物資源の有効利用と，それらの機能の応用ができる能力1（）食糧・環境問題の解決や健康維持のための高機能性食品の開発に関われる能力2（）食品産業や医薬品産業をはじめとするバイオ産業で活躍できる能力3

生命の全体像が解明されつつある現在，生命現象の根幹を担っているタンパク質やその働きによっ

て生じる代謝産物に関心が集まっています。化学的視点からの生命現象の解析は，生体内情報伝達機

構や生物間相互作用，環境・生態系における化学物質の影響などを明らかにする上で重要であり，植

物への有用機能の付加や機能性食品の開発等にも応用されています。本課程では，このような生物関

連産業の発展にとって必要不可欠な知識と手法を習得するための教育研究を行います。

本課程は化学的な視点から，分子レベルから生態系レベルまでの生命現象や食品素材の特性を理解

するための基礎的な知識を学び，実験技術を習得することを教育の目標としています。これらの基礎

知識および技術をもとに，微生物，動植物の生物資源の有効利用とその機能の応用（微生物や植物を

利用した環境修復，微生物酵素の高度利用，健康維持・生活習慣病予防食品の開発，新しいテクノロ

ジーを利用した食品加工技術の開発など）を探究し，地球レベルでの食糧・環境問題の解決や健康維

持のための高機能食品の開発等に取り組む研究技術者や，食品産業や医薬品産業をはじめとするバイ

オ産業で活躍する人材の育成を行います。

そのために必要な教育内容として，生命現象を化学的な視点から理解するために必要な生化学，有

−215−

機化学，無機化学などの化学系基礎科目に加えて，先端的なバイオサイエンスと細胞生理機能，食品

成分の機能や食品の加工，栄養と健康，微生物や動植物の生理的機能を化学的視点から説明する応用

的な講義を用意しています。また，分析化学実験，植物栄養学実験，食品化学実験，生化学実験，微

生物学実験，化学生物学実験，栄養化学実験，食品工学実験などの基礎的実験を設定しています。こ

れらを基盤として，先端的なバイオサイエンスの手法とゲノム情報を利用した分子レベルでの細胞生

理機能・健康維持機構の解明，新規生理活性物質や酵素の探索とその応用，微生物や植物を用いた環

境修復方法の開発，食品成分の機能解析，健康維持のための機能性食品の開発，先端技術を応用した

新しい食品加工技術の開発等に関する教育研究を行います。また必要な科目を履修することで，食品

衛生管理者および食品衛生監視員の資格が得られます。

主要授業科目

生物の化学概論，物理化学概論，基礎生化学，代謝生化学，有機化学，機器分析化学，植物栄養・

肥料学，食品学，栄養化学，土壌資源利用論，微生物生理機能学，食品工学，ケミカルバイオロジ

ー，栄養健康科学，土壌環境微生物学，食品衛生学，分子生物学

卒業後の進路は，民間企業（食品，醸造，農薬，肥料，医薬，臨床検査，環境分析など，官公庁）

（国，地方公共団体，各種試験・研究機関（国，地方公共団体，民間，農業団体（農協，経済連））

など，教員（農業・普通高校）など，多方面に渡っています。さらに，高度な知識や技術を求める）

社会的なニーズに応じて，大学院進学（修士・博士課程）により学究を深め，スペシャリストを目指

す道も開かれています。

共生環境課程

＜教育目的＞共生環境課程は，農林業を中心とした人間の社会・経済活動が自然環境と調和することで成し得る

，，持続可能な地域社会の実現に資する教育研究を行い人間活動と自然環境との共生の思想に基づいて

限られた土地・水・緑という資源を持続的に利用・保全する役割を担う人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞共生環境課程では，コース毎にその教育プログラムを通して，学生が以下のような能力を修得する


共生環境学コース

（）農山村の自然環境や歴史・文化の重要性を理解する能力1（）地域資源の多面的かつ適切な利用・管理ができる能力2（）生態系・景観破壊などの諸問題を解決し，農林業振興を推進する能力3

森林科学コース

（）森林の多面的機能を理解する能力1

−216−

（）森林や自然の再生・収穫・利用に関する幅広い専門能力2（）森林管理の諸問題に適切に対応し問題解決に取り組むことのできる能力3

農村環境デザイン学コース

（）農地・土壌・水に係る基本的な知識を理解する能力1（）自然環境と調和する生産基盤づくりに関する幅広い専門能力2（）総合技術的立場から農村環境をデザインする能力3

本課程では，農林業を中心とした人間の社会・経済活動が自然環境と調和することで成し得る持続

可能な地域社会の実現に資する教育研究を行っています。限られた土地・水・緑という資源を持続的

，「」，に利用・保全していくためには人間活動と自然環境あるいは都市と農村との間で分かち合いの心

言い換えれば「共生の思想」が必要であり，その環境づくりを担う人材の養成を目指しています。そ

のためには，社会・生物・資源管理という総合的な観点から問題解決に取り組む力が必要であり，多

様な分野を相互的に学べる下記の３つのコースを設置しています。

「共生環境学コース」では，農山村の自然環境・野生動植物，歴史・文化・景観および農林水産業

などを重要な地域の資源として位置づけ，それらの適切な利用・管理について学習します。また，こ

れらの資源利用・管理に関わる農山村の諸問題（過疎・高齢化，農林業振興，生態系・景観破壊，野

生動物被害，環境教育）について理解を深めます。本コースでは，自分の興味・関心のある分野をよ

り深く学べるように，必修を少なくし，多くの選択科目群から自由に選択できるカリキュラムを組ん

でいます。

「森林科学コース」では，地球環境の重要な形成要素であり，また地域の重要な資源でもある森林

について，その多面的な機能すなわち周辺環境との相互作用，資源の再生・収穫・利用および人間生

活のかかわり全般を学習します。本コースはにより認定されたコースで，卒業資格に加えてJABEE修習技術者として認定されます。そのために，実践的能力を身につけた森林管理技術者（フォレスタ

ー）の育成を目標とした多くの必修科目による，森林管理に必要な幅広い知識の習得をおこなえるプ

ログラムを組んでいます。

森林科学コースの学習・教育目標は以下のとおりです。

（A）フォレスターとして必要な基礎的な素養・能力を修得する。

（B）数学，自然科学，情報処理などの森林管理技術学の基礎知識を習得する。

（C）森林科学の専門領域である「森林学，森林工学，自然環境・社会学，林産学」の専門基礎を

系統的に学び地域，地球規模での森林管理に必要な基盤となる知識を習得する。

（D）冷温帯林における豊富な自然環境での実習，現地見学などにより森林造成，森林計画，森林

防災を学び，自然への深い理解に基づいた森林管理技術を習得する。

（E）実習，実験，現地見学などにより木材生産や木材利用を学び，人工林資源の利活用により冷

温帯林における持続的森林経営や地域林業に貢献できる，森林利用技術を習得する。

（F）森林科学の知識を応用し，森林管理の諸問題に適切に対応できる，幅広い専門知識とそれら

を問題解決に利用できる実践的能力を備えた専門性の高い職業人，フォレスターとしての総

合的な知識・能力を習得する。

「農村環境デザイン学コース」では農村における「共生の思想」を実現するために必要な知識と実

践方法を学びます。すなわち，自然環境と調和する農業生産の基盤づくり，減退した農村環境の修復

と自然の再生，健全な物質循環システムの構築，食の安全を保証する農地と水の保全，といった課題

−217−

を考究し技術的に解決できる能力―すなわち，農村環境をデザインする能力―を身につけます。この

ために，農村の生態系に関わる科目，水田や水路など農業を支える基盤の整備や環境保全に関わる科

目，またこれらの基礎となる土地・土壌や水に関わる科目を配置しており，これらを自由に組み合わ

せて学習することにより「共生の思想」を実現できる職業人への準備ができます。加えて，本コー，

スでは理数系の苦手な学生に対する導入教育も重視しています。

主要授業科目

課程共通科目

共生環境入門，基礎キャリア形成ゼミ，インターンシップ

共生環境学コース

（生物系：農林生物共生論，野生動物管理学，地域生態系保全論，森林保全生態学，植生科学）

（社会系：地域観光学，地域おこし論，地域景観保全論，自然環境政策論）

（基盤系：農地学，水循環論，生物資源利用論，地理情報処理演習）

森林科学コース

森林資源と人間生活Ⅰ・Ⅱ，樹木資源学，林業生産工学，森林化学，野生動物管理学，森林計測

学，砂防学，森林造成学，林道工学，基礎木材工学，森林政策学，森林保全生態学，林業・木材

産業論

農村環境デザイン学コース

農地整備学，水資源論，環境修復学，地理情報処理学，土質力学，水環境論，農村計画学

卒業後は（１）国・地方自治体の職員（２）農林業関係の独立行政法人等の職員（３）環境・，，

建設・造園・製紙分野の民間企業の技術者・研究者（４）大学院（３０～４０％程度）などに進みま

す。

動物科学課程

＜教育目的＞動物科学課程は，地球の環境保全に配慮しながら，効率的かつ機能的に動物を生産することによっ

て人類の生存と繁栄に貢献できる人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞動物科学課程では，その教育プログラムを通して学生が以下の能力を修得することを目指す。

（）動物生産科学に関する総合的知識1（）動物生産技術に関する知識と実践的能力2

動物科学課程は，動物関連産業の発展に貢献することのできる技術者および研究者を育成すること

を教育の目標としています。すなわち，我が国有数の畜産物生産基地である東北地方という地域的背

景を活かし，地球の環境保全に配慮しながら，動物科学について学び，効率的かつ機能的に動物を生

産することによって人類の生存と繁栄に貢献することを目指しています。本課程のカリキュラムは，

動物科学課程に所属する教員の授業科目を中心に編成されていますが，獣医学関連の授業科目や他課

−218−

程の授業科目を数多く受講できるように工夫しています。すなわち，生産動物（牛，馬，豚，羊，山

羊，鶏など，実験動物，野生動物，展示動物など幅広い動物種を対象として動物の形態，生理，遺）

伝，育種，生殖，栄養，生態，衛生，病理，薬理などに関する講義および実習を行っています。さら

に，動物の飼養管理，人工授精，畜産公害の防止，草地造成，機能性飼料資源の開発，野生動物の保

護，乳，肉，卵などの畜産物に関する基礎理論と技術，畜産物の流通，畜産経営に関わる学問などに

ついて学ぶことができます。附属寒冷フィールドサイエンス教育研究センターでの農場実習も実施し

。，，ていますこのように動物科学課程では基礎的学問分野から動物生産技術の応用的分野まで体系的

総合的に学ぶことができ，実践的な知識，技術を身につけることができます。

主要授業科目

動物科学総論，動物栄養学Ⅰ，動物栄養学Ⅱ，動物遺伝育種学，動物発生学，動物生殖学，飼料機

能学，動物管理学，動物科学実験Ⅰ，動物科学実験Ⅱ，動物生殖学各論，家畜生殖技術論，家畜生

産生理学，動物資源利用学，家畜飼養学，人と動物関係学，細胞システム学，解剖学総論，動物解

，，，，，，，剖学動物解剖学実習動物生理学Ⅰ 動物生理学Ⅱ 微生物学総論獣医学基礎実験牧場実習

インターンシップなど

卒業後の進路は（）国・地方自治体の職員（）畜産関係の公団・公庫・事業団等の職員（）1 2 3，，

民間企業（食品，飼料，医薬・医療など（）畜産業自営（）教員（）大学院（％程度）），，，4 5 6 30などに進みます。

大学院【大学院農学研究科（修士課程】）

４年課程の大学を卒業又はそれと同等以上の学力があると認められる者で，農学生命専攻・応用生

物化学専攻・共生環境専攻・動物科学専攻・バイオフロンティア専攻の５つの分野において，世界レ

ベルで活躍できる研究者の育成と，地域の農林業の振興発展に先見性を発揮し貢献できる高度専門職

業人の育成を目指す課程です。標準修業年限は２年で，修了者には修士（農学）の学位が授与されま

す。

【大学院連合農学研究科（博士課程】）

岩手大学を設置大学とし，弘前大学，山形大学及び帯広畜産大学を参加大学として設置された後期

。，３年のみの博士課程です大学の修士課程を修了又はそれと同等以上の学力があると認められる者で

さらに深く学術の理論および応用を究めようとする者が進学する課程です。生物生産科学専攻，生物

資源科学専攻，寒冷圏生命システム学専攻，生物環境科学専攻の４専攻があります。職業をもって働

いている人を対象にした社会人特別選抜も行っています。いずれも標準修業年限は３年で，修了者に

は博士（農学）又は博士（学術）の学位が授与されます。

【大学院連合獣医学研究科（博士課程】）

岐阜大学を設置大学として，帯広畜産大学，岩手大学，東京農工大学が参加して岐阜大学大学院連

合獣医学研究科が設置されています。大学における修業年限６年の獣医学を履修する課程を卒業した

者又はそれと同等以上の学力があると認められる者で，深く学術の理論及び応用を究めようとする者

が進学する課程です。標準修業年限は４年で，修了者には博士（獣医学）の学位が授与されます。

−219−

（平成１６年４月１日制定）

（趣旨）

第１条この規則は国立大学法人岩手大学学則以下学則という第３６条第５項の規定に基づ，（「」。）

き岩手大学農学部以下本学部というにおける専門教育以下専門教育というに関，（「」。）（「」。）

し，必要な事項を定めるものとする。

（目的）

第２条農学部は，幅広く深い教養と豊かな人間性を基礎として，農学の重要分野である農学生

命，応用生物化学，共生環境，動物科学，獣医学の専門分野における，基礎的・応用的な知識

と技能を修得することにより，地域および国際社会の農業・生命・環境の諸問題の解決に貢献

できる人材の養成を目的とする。

（科目及び単位の修得）

第３条専門教育における授業科目以下科目という及び単位数は別表第１に定めるところに（「」。），

よる。

２専門教育においては，別表第２に掲げる単位数以上を修得しなければならない。

３科目の必修と選択の別，履修年次，時間数，履修方法等は，別に定める。

（授業時間割等の公示）

第４条開講する科目の担当教員，授業時間等は，各学期の初めに公示する。

２学期の途中から開講する科目については，その都度公示する。


第５条学生は，履修しようとする科目を指定の期間内に学部長に届け出なければならない。

２前項の届出の後は，科目を変更することはできない。

（他課程及び他学部科目の履修）

第６条学生は，所定の手続きを経て他課程又は他学部の科目を履修することができる。

２他学部の学生が，本学部の科目の履修を願い出たときは，前項に準ずる。

（他大学等での履修）

第７条学生は他の大学又は短期大学の授業科目を履修しようとするときは所定の手続きを経て許，，

可を得なければならない。

２前項及び前条第１項の規定により修得した単位は１０単位の範囲内で別表第２の選択の単位とし，

て認めることができる。

（外国の大学等への留学）

第８条本学部が教育上有益と認めるときは外国の大学又は短期大学との協議に基づき学生が当該，，

大学又は短期大学に留学することを許可することができる。

２学生は外国の大学又は短期大学に留学しようとするときは学部長を経て学長の許可を得なけれ，，

ばならない。

（試験）

第９条試験は，各学期末に行う。ただし，科目によってはその他適当な時期に行うことができる。

（雑則）

。第１０条この規則に定めるもののほか，専門教育に関し必要な事項は，教授会において別に定める

（規則の改正）

第１１条この規則の改正は，教授会の議を経なければならない。

附則（省略）

別表第１（第３条第１項関係）

農学部専門教育科目表（省略）

別表第２（第３条第２項関係）

学生が修得すべき単位数（省略）

−220−

課程農学生命課程共生環境課程

コース生命資源

科学コース

生物産業

科学コース

応用生物

化学課程共生環境学

コース

森林科学

コース

農村環境デザ

イン学コース

動物科学

課程

転換教育科目１１１１１１１

共通基礎科目１２１２１２１２１２１２１２

教養科目１６１６１６１６１６１６１６

自由選択６６６６６６６

全

学

共

通

教

育

科

目計３５３５３５３５３５３５３５

必修科目６１５５６０３９７０４６５３

選択科目３０３６３１５２２１４５３８

専

門

教

育

科

目計９１９１９１９１９１９１９１

合計１２６１２６１２６１２６１２６１２６１２６

−221−

１年次２年次３年次４年次前期後期前期後期前期後期前期後期

（全学共通教育）転換教育科目，共通基礎科目，教養科目�学��課程

35単位（専門教育）

卒業要件単位数専門基礎科目コース科目等卒業研究126単位以上 9単位以上 56単位以上 6単位

課程共通科目20単位以上

コース配属

研究室配属

（全学共通教育）転換教育科目，共通基礎科目，教養科目��学課程


卒業要件単位数専門基礎科目課程科目等卒業研究126単位以上 9単位以上 76単位以上 6単位

研究室配属

（全学共通教育）転換教育科目，共通基礎科目，教養科目共��課程


卒業要件単位数専門基礎科目コース科目等卒業研究126単位以上 12単位以上 69～70単位以上 6単位

課程共通科目3～4単位以上

コース配属

研究室配属

（全学共通教育）転換教育科目，共通基礎科目，教養科目��科学課程


卒業要件単位数専門基礎科目課程科目等卒業研究126単位以上 9単位以上 76単位以上 6単位

研究室配属

＊研究室への配属決定については，課程によって必要単位数や履修科目等いくつかの条件がありますので留意してください。

２年次後期からコースに配属

３年次後期から研究室に配属＊


２年次からコースに配属



−222−

農学生命課程　生命資源科学コース

年次別授業時間数



専門基礎科目基礎数学入門 2 2

線形代数学入門 2 2

微分積分学入門 2 2

物理学入門 2 2 物

化学入門 2 2 化

生物学入門 2 2 生

地学入門 2 2 地

生物統計学 2 2

基礎数学演習 1 2

基礎物理学演習 1 2

基礎物理学実験 1 3 物実（注１）

基礎化学実験 1 3 化実（注１）

基礎生物学実験 1 3 生実（注１）

物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生

総合フィールド科学 2 2

総合フィールド科学実習 1 2

※6 （注２）

課程共通科目バイオテクノロジーとバイオ産業 2 2

植物生産学概論 2 2 農必

園芸学概論 2 2 農必

遺伝学概論 2 2 生

生物制御学概論 2 2 生

農業経済学 2 2 農

農業気象・環境学 2 2 農

農業生産施設学 2 2 農

農業生態学 2 2 生

英語による植物生理学 2 2

情報処理演習Ⅰ 1 2

科学英語 2 1 1

農場実習Ⅰ 1 3 農

農場実習Ⅱ 1 3 農

農場特別実習 1 3 集中講義

インターンシップ 1 - - - - - - - -

コース科目食用作物学Ⅰ 2 2 農

食用作物学Ⅱ 2 2 農

果樹園芸学 2 2 農

蔬菜園芸学 2 2 農

花卉園芸学 2 2 農

園芸作物各論 2 2 農

植物育種学Ⅰ 2 2 生

植物育種学Ⅱ 2 2 生

植物病理学Ⅰ 2 2 生

植物病理学Ⅱ 2 2 生

植物ウイルス学 2 2 生

応用昆虫学 2 2 生

昆虫バイオテクノロジー 2 2

分子昆虫学 2 2 生

遺伝育種学 2 2 生

作物学実験 1 3

蔬菜花卉園芸学実験 1 3 農

果樹園芸学実験 1 3 農

備考区分授業科目単位数

−223−





コース科目植物育種学実験 1 3 生実

植物病理学実験 1 3 生実

応用昆虫学実験 1 3 生実

生命資源科学演習Ⅰ 1 2

生命資源科学演習Ⅱ 1 2

農業政策論 2 - - - - - - - - 農

農業経営学 2 - - - - - - - - 農

食産業技術論 2 - - - - - - - - 農

農業労働科学 2 - - - - - - - - 農

生物環境管理学 2 - - - - - - - -

生物資源利用論 2 - - - - - - - - 農

農業環境評価論 2 - - - - - - - -

植物生理学 2 - - - - - - - - 生

基礎生化学 2 - - - - - - - - 化

分子生物学 2 - - - - - - - - 生

植物分子生理学 2 - - - - - - - - 農

植物ストレス応答学 2 - - - - - - - - 生

雑草防除論 2 - - - - - - - - 農

有機化学概論 2 2 化

卒業研究 6 2 8 8

学部共通科目農学のための倫理学 2 - - - -

海外特別実習 1 - - - - - - - -

科学文献読解法 2 2

土壌資源利用論 2 - - - - - - - - 農

遺伝子工学 2 - - - - - - - - 生

代謝生化学 2 - - - - - - - - 化

細胞生物学 2 - - - - - - - - 生

生物制御化学 2 - - - - - - - - 農

植物栄養・肥料学 2 - - - - - - - - 農

分子生体機能学 2 - - - - - - - - 化

分子生物学実験 1 - - - - - - - - 生実

必要修得単位数 61 30


（注１）専門基礎科目の基礎物理学実験，基礎化学実験及び基礎生物学実験のうちから１科目を選択し，必修とします。

（注２）専門基礎科目の選択単位については（注１）の実験を含め６単位以上修得しなければなりません。

（注３）この表に記載されていない教職科目を除く，農学部専門科目，他学部専門科目，国際交流科目，いわて高等教育

　　　コンソーシアム単位互換科目，海外協定大学の科目のうち本学部の科目に認定できなかった科目について取得した

　　　単位は１０単位を上限として卒業に必要な単位として認めます。

（注４）教員免許法上の科目は次のように表示します。

　　　　理科（物：物理学，物実：物理学実験，化：化学，化実：化学実験，生：生物学，生実：生物学実験，地：地学，

　　　　地実：地学実験），農必・農：農業

（注５）編入学生は専門基礎科目以外の科目を修得してください。

91

課程・コース外科目

−224−

農学生命課程　生物産業科学コース











生物統計学 2 2






物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※6 （注２）

課程共通科目バイオテクノロジーとバイオ産業 2 2

植物生産学概論 2 2 農必

園芸学概論 2 2 農必

遺伝学概論 2 2 生

生物制御学概論 2 2 生

農業経済学 2 2 農

農業気象・環境学 2 2 農

農業生産施設学 2 2 農


英語による植物生理学 2 2

情報処理演習Ⅰ 1 2

科学英語 2 1 1

農場実習Ⅰ 1 3 農

農場実習Ⅱ 1 3 農

農場特別実習 1 3 集中講義

インターンシップ 1 - - - - - - - -

コース科目アグリビジネス論 2 2 農

農業経営学 2 2 農

食産業技術論 2 2 農

情報処理演習Ⅱ 1 2

農業労働科学 2 2 農

農業政策論 2 2 農

ものづくり実習 1 3

農業エネルギ利用学 2 2 農

農作業システム学Ⅰ 2 2 農

農作業システム学Ⅱ 2 2 農

生物環境管理学 2 2

環境物理学 2 2 物

生物資源利用論 2 2 農

農業環境評価論 2 2

熱工学 2 2

植物生体計測学 2 2

生物産業技術セミナー 1 2

生物産業技術演習 1 2

生物産業科学実験Ⅰ 1 3

生物産業科学実験Ⅱ 1 3

生物産業科学実験Ⅲ 1 3


−225−





コース科目生物産業科学経済演習 1 2

食用作物学Ⅰ 2 - - - - - - - - 農

果樹園芸学 2 - - - - - - - - 農

蔬菜園芸学 2 - - - - - - - - 農

花卉園芸学 2 - - - - - - - - 農

植物育種学Ⅰ 2 - - - - - - - - 生

植物病理学Ⅰ 2 - - - - - - - - 生

応用昆虫学 2 - - - - - - - - 生

基礎生化学 2 2 化

有機化学概論 2 2 化

卒業研究 6 2 8 8


海外特別実習 1 - - - - - - - -


雑草防除論 2 - - - - - - - - 農

植物生理学 2 - - - - - - - - 生

植物病理学Ⅱ 2 - - - - - - - - 生

植物育種学Ⅱ 2 - - - - - - - - 生

食用作物学Ⅱ 2 - - - - - - - - 農

植物栄養・肥料学 2 - - - - - - - - 農

土壌資源利用論 2 - - - - - - - - 農

土壌生化学 2 - - - - - - - - 農








（注４）教員免許法上の科目は次のように表示します。　



（注５）編入学生は専門基礎科目以外の科目を修得してください。


91

−226−












生物統計学 2 2



基礎物理学実験 1 3 物実

基礎化学実験 1 3 化実

基礎生物学実験 1 3 生実

物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※5 （注１）

課程科目生物の化学概論 2 2 化，食必

有機化学概論 2 2 化，食必

基礎生化学 2 2 化，食必

物理化学概論 2 2 化

基礎分析化学 2 2 化，食必

代謝生化学 2 2 化，食必

土壌資源利用論 2 2 農

食品化学 2 2 化，食必

土壌生化学 2 2 農，食

食品工学 2 2 農，食必

科学英語 2 1 1

有機化学 2 2 化，食必

微生物学概論 2 2 生，食必

食品学 2 2 農必，食必

栄養化学 2 2 化，食必

分子生物学 2 2 生，食必

植物生理学 2 2 生，食

生物制御化学 2 2 農

ケミカルバイオロジー 2 2 生，食必

微生物生理機能学 2 2 生，食必

植物栄養・肥料学 2 2 農必

食品衛生学 2 2 農，食必

分子生体機能学 2 2 化，食

食品物理学 2 2 食

栄養健康科学 2 2 農，食

遺伝子工学 2 2 生

機器分析化学 2 2 化，食必

産業微生物学 2 2 生，食

土壌環境微生物学 2 2 農

美味学 2 2

食品保蔵学 2 2 農，食

食品機能学 2 2 農

細胞生物学 2 2 生

応用生物化学演習Ⅰ 1 2

応用生物化学演習Ⅱ 1 2

公衆衛生学 1 1 食


−227−





課程科目食品生産システム学 2 2 農

インターンシップ 1 - -

分析化学実験 1 3 化実，食必

植物栄養学実験 1 3 化実，食必

食品化学実験 1 3 化実，食必

生化学実験 1 3 化実，食必

微生物学実験 1 3 生実，食必

化学生物学実験 1 3 生実，食必

栄養化学実験 1 3 化実，食必

食品工学実験 1 3 農，食必

分子生物学実験 1 3 生実

環境計測実験 1 3 化実

卒業研究 6 2 8 8

学部共通科目農学のための倫理学 2 2

海外特別実習 1 - - - - - - - -


課程外科目植物分子生理学 2 - - - - - - - - 農

植物ストレス応答学 2 - - - - - - - - 生

環境計測学 2 - - - - - - - - 化

森林生化学 2 - - - - - - - - 化

植物生産学概論 2 - - - - - - - - 農

食用作物学Ⅰ 2 - - - - - - - - 農

園芸学概論 2 - - - - - - - - 農

植物育種学Ⅰ 2 - - - - - - - - 生

植物病理学Ⅰ 2 - - - - - - - - 生

応用昆虫学 2 - - - - - - - - 生

農業経済学 2 - - - - - - - - 農

食産業技術論 2 - - - - - - - - 農

アグリビジネス論 2 - - - - - - - - 農

動物資源利用学 2 - - - - - - - - 農



（注１）専門基礎科目の選択単位については５単位以上修得しなければなりません。

（注２）この表に記載されていない教職科目を除く，農学部専門科目，他学部専門科目，国際交流科目，いわて高等教育



（注３）時間を指定していないものは任意の学年で履修することができます。

（注４）食必・食は，食品衛生管理者及び食品衛生監視員の資格取得のため必要な科目です。食必は必修，食は選択で

　　　必修・選択をあわせて４０単位以上修得しなければなりません。

（注５）教員免許法上の科目は次のように表示します。


　　　　地実：地学実験），農必・農：農業　

（注６）編入学生は専門基礎科目以外の科目を修得してください。

91

−228−

共生環境課程　共生環境学コース











生物統計学 2 2






物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※5 （注２）

課程共通科目共生環境入門 2 2

基礎キャリア形成ゼミ 1 2

インターンシップ 1 - - - -

コース科目実践キャリア形成ゼミ 2 2

共生環境学セミナー 1 3

農林生物共生論 2 2 生

地域マネジメント論 2 2

共生環境学実習 1 - - - 農

農山村調査実習 1 - - - -

応用数学 2* 2

卒業研究 6 2 8 8

（生物系科目群）野生動物管理学 2 2 生

森林保全生態学 2 2 生

地域生態系保全論 2 2 生

植生科学 2 2

野生動物管理学実習 1* - - 生実

保全生物フィールド科学実習 1* 3 生実

農村生態工学 2* 2

緑地環境学 2* 2

森林造成学 2 2 生

森林保護学 2 2（社会系科目群）農村計画学 2 2 農

地域デザイン論 2 2 農必

地域観光学 2 2 農

森林政策学 2 2 農

林業・木材産業論 2 2 農

自然環境政策論 2* 2 農

森林計画学 2 3 農

地域景観保全論 2 2 農

地域振興政策論 2 2

地域おこし論 2* 2 農

ＮＰＯ論 2* 2

農山村自治体経営論 2 2 農

環境教育論 2 2 農

農業経営学 2 2 農

海外農林開発論 2 2


−229−





コース科目地理情報処理学 2 2 農（基盤系科目）農地学 2* 2 農

水循環論 2 2 地

地理情報処理演習 1* 2 農

生物資源利用論 2 2 農

水資源論 2 2 農

環境修復学 2* 2


農業環境評価論 2 2

砂防学 2 2 地

環境緑化工学 2* 2 農

林道工学 2 2 農

環境デザイン演習 1 1 農


海外特別実習 1 - - - - - - - -


アグリビジネス論 2 - - - - - - - - 農

農業政策論 2 - - - - - - - - 農

農業経済学 2 - - - - - - - - 農

食産業技術論 2 - - - - - - - - 農

植物生産学概論 2 - - - - - - - - 農

園芸学概論 2 - - - - - - - - 農

土壌資源利用論 2 - - - - - - - - 農

植物病理学Ⅰ 2 - - - - - - - - 生

農業技術論 2 - - - - - - - -

農場実習Ⅰ 1 - - - - - - - - 農

森林測量学Ⅰ 2 - - - - - - - - 農

森林測量学実習Ⅰ 2 - - - - - - - - 農

森林測量学実習Ⅱ 1 - - - - - - - - 農

樹木資源学 2 - - - - - - - - 生

樹木の組織と形態・生理 2 - - - - - - - - 生

暖帯林概論 2 - - - - - - - -

森林計測学 2 2 農

林業生産工学 2 - - - - - - - - 農

林業生産工学実習 1 - - - - - - - - 農

森林造成学実習 1 - - - - - - - - 農

森林バイオマスの成分利用 2 - - - - - - - - 農

流域保全学 2 - - - - - - - - 農

山村経済論 2 - - - - - - - - 農

森林管理技術者総合演習Ⅰ 1 - - - - - - - -

環境計測学 2 - - - - - - - - 化

環境計測実験 1 - - - - - - - - 化実

環境プロセス基礎実験 1 - - - - - - - -

土壌物理学 2 - - - - - - - - 物

水理学 2 - - - - - - - - 物

水理学実験演習 1 - - - - - - - - 物実

農地整備学 2 - - - - - - - - 農

測量学 2 - - - - - - - - 農

測量学基礎実習 1 - - - - - - - - 農

測量学フィールド実習 1 - - - - - - - - 農

生物産業科学実験Ⅰ 1 - - - - - - - -

生物の化学概論 2 - - - - - - - - 化

有機化学概論 2 - - - - - - - - 化

物理化学概論 2 - - - - - - - - 化

土壌環境微生物学 2 - - - - - - - -

土壌生化学 2 - - - - - - - - 農

基礎分析化学 2 - - - - - - - - 化


−230−





分析化学実験 1 - - - - - - - - 化実

材料施工 2 - - - - - - - - 農

構造力学 2 - - - - - - - - 物

応用力学 2 - - - - - - - - 物

基礎木材工学 2 - - - - - - - - 物




（注２）専門基礎科目の選択単位については（注１）の実験を含め５単位以上修得しなければなりません。




（注４）＊印は，生物系，社会系，基盤系科目群の推奨選択科目を示します。





91


−231−

共生環境課程　森林科学コース











生物統計学 2 2



基礎物理学実験 1 3 物実（注２）

基礎化学実験 1 3 化実（注２）

基礎生物学実験 1 3 生実（注２）

物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※5 （注３）



インターンシップ 1 ★

コース科目森林資源と人間生活Ⅰ 2 3 農必

森林資源と人間生活Ⅱ 1 1 農必

森林測量学Ⅰ 2 2 農

森林測量学実習Ⅰ 2 ★3 農

樹木資源学 2 2 生，樹，造

林業・木材産業論 2 2 農

農林生物共生論 2 2 生

暖帯林概論 2 ★ 鹿児島大学で開講

樹木の組織と形態・生理 2 2 生，樹，造

樹木の組織と形態・生理実習 1 3 生実，樹，造

森林・雪氷水文学 2 2 地，造

環境緑化工学 2 2 農，樹，造

林業生産工学 2 2 農，造

基礎木材工学 2 2

森林化学 2 2 化

森林測量学Ⅱ 2 2 農

森林測量学実習Ⅱ 1 3 農

野生動物管理学 2 2 生，樹，造

山村経済論 2 2 農

森林計測学 2 2 農，造

砂防学 2 2 地，造

森林造成学 2 2 生，樹，造

林道工学 2 2 農，造

木材・木質材料学 2 2

森林バイオマスの成分利用 2 2 農

森林政策学 2 2 農，造

ＮＰＯ論 2 2

流域保全学 2 ★ 農，造

自然環境政策論 2 2 農

地域観光学 2 2 農

野生動物管理学実習 1 ★ 生実，樹，造

森林計測学実習 1 ★


−232−





コース科目森林造成学実習 1 3 農，樹，造

林業生産工学実習 1 3 農，造

木材工学実習 1 3

森林計画学 2 3 農

森林保全生態学 2 2 生

森林保護学 2 2 樹，造

森林作業システム学 2 2 農

森林生化学 2 2 化

砂防学実習 2 ★3 地実，造

林道工学実習 1 ★ 農，造

森林化学実験 1 3 化実

森林管理技術者総合演習Ⅰ 1 3

森林管理技術者総合演習Ⅱ 1 3

卒業研究 6 2 8 8


海外特別実習 1 - - - - - - - -


地域景観保全論 2 - - - - - - - - 農，造

地域生態系保全論 2 - - - - - - - - 生，樹

水理学 2 - - - - - - - - 物

農業生態学 2 - - - - - - - - 生

植物生理学 2 - - - - - - - - 生

応用昆虫学 2 - - - - - - - - 生，造

生物制御化学 2 - - - - - - - - 農，樹，造

環境教育論 2 2 農

地域おこし論 2 - - - - - - - - 農

農山村自治体経営論 2 - - - - - - - - 農

有機化学概論 2 - - - - - - - - 化

有機化学 2 2 化

基礎生化学 2 - - - - - - - - 化

微生物学概論 2 2 生

分子生物学 2 - - - - - - - - 生

機器分析化学 2 2 化

材料施工 2 - - - - - - - - 農

構造力学 2 - - - - - - - - 物

応用力学 2 - - - - - - - - 物

応用数学 2 - - - - - - - -



（注１）当コースは日本技術者認定機構（ＪＡＢＥＥ）で認定された技術者教育プログラムです。ＪＡＢＥＥの学　　　習・教育目標については，課程等紹介の「森林科学コース」のページ(P216)を参照してください。（注２）専門基礎科目の基礎物理学実験，基礎化学実験及び基礎生物学実験のうちから１科目を選択し，必修とします。（注３）専門基礎科目の選択単位については（注２）の実験を含め５単位以上修得しなければなりません。（注４）この表に記載されていない教職科目を除く，農学部専門科目，他学部専門科目，国際交流科目，いわて高等教育　　　コンソーシアム単位互換科目，海外協定大学の科目のうち本学部の科目に認定できなかった科目について取得した　　　単位は１０単位を上限として卒業に必要な単位として認めます。（注５）★印は集中講義の実施時期を示します。★印＋数字は，集中して行う演習林実習と，それ以外に通常の教室内実習　　　時間があることを示します。

　　　　備考欄の，造は１級・２級造園施工管理技士の受験資格申請に必要な科目です。（注７）教員免許法上の科目は次のように表示します。　　　　理科（物：物理学，物実：物理学実験，化：化学，化実：化学実験，生：生物学，生実：生物学実験，地：地学，　　　　地実：地学実験），農必・農：農業（注８）編入学生は当コースを選択できません。


91

（注６）備考欄の，樹は樹木医補申請に必要な科目です。

−233−

共生環境課程　農村環境デザイン学コース











生物統計学 2 2






物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※5 （注２）



インターンシップ 1

コース科目応用力学 2 2 物

応用数学 2 2

農地学 2 2 農必

農地整備学 2 2 農

水資源論 2 2 農

かんがい・施設学 2 2 農

環境デザイン演習 1 2 農

農村計画学 2 2 農

環境修復学 2 2

地域生態系保全論 2 2 生

農村生態工学 2 2

保全生物フィールド科学実習 1 3 生実

環境計測学 2 2 化

環境計測実験 1 3 化実

環境プロセス基礎実験 1 3

環境緑化工学 2 2 農

土壌物理学 2 2 物

土質力学 2 2 物

土質力学演習 1 2

土壌・土質実験 1 3 地実

水理学 2 2 物

水理学実験演習 1 3 物実

水循環論 2 2 地

構造力学 2 2 物

構造力学演習 1 2

材料施工 2 2 農

材料実験 1 3 物実

測量学 2 2 農必，測

測量学基礎実習 1 3 農，測

測量学フィールド実習 1 3 農，測

地理情報処理学 2 2 農，測

地理情報処理演習 1 2 農


−234−





コース科目農村環境デザイン学演習Ⅰ 1 2

農村環境デザイン学演習Ⅱ 1 2

農村環境デザイン学演習Ⅲ 1 2

農村環境デザイン学セミナー 1 2

卒業研究 6 2 8 8


海外特別実習 1 - - - - - - - -


農林生物共生論 2 - - - - - - - - 生

地域マネジメント論 2 - - - - - - - -

環境教育論 2 - - - - - - - - 農

野生動物管理学 2 - - - - - - - - 生

地域振興政策論 2 - - - - - - - -

地域景観保全論 2 - - - - - - - - 農

海外農林開発論 2 - - - - - - - -

砂防学 2 - - - - - - - - 地

環境統計学Ⅱ 2 - - - - - - - - 人社科目

環境法政策論Ⅰ 2 - - - - - - - - 人社科目

植物生産学概論 2 - - - - - - - - 農

農業経済学 2 - - - - - - - - 農

農業気象・環境学 2 - - - - - - - - 農

農業生産施設学 2 - - - - - - - - 農

農業生態学 2 - - - - - - - - 生

アグリビジネス論 2 - - - - - - - - 農

農業政策論 2 - - - - - - - - 農

農業エネルギ利用学 2 - - - - - - - - 農

土壌資源利用論 2 - - - - - - - - 農

土壌生化学 2 - - - - - - - - 農

生物環境管理学 2 - - - - - - - -

農業技術論 2 - - - - - - - -

生物資源利用論 2 - - - - - - - - 農

生物の化学概論 2 - - - - - - - - 化

物理化学概論 2 - - - - - - - - 化

有機化学概論 2 - - - - - - - - 化

有機化学 2 - - - - - - - - 化

基礎分析化学 2 - - - - - - - - 化

機器分析化学 2 - - - - - - - - 化

食品工学 2 - - - - - - - - 農

食品物理学 2 - - - - - - - -

基礎木材工学 2 - - - - - - - - 物




（注２）専門基礎科目の選択単位数については（注１）の実験を含め５単位以上修得しなければなりません。




（注４）備考欄の，測は測量士補資格申請に必要な科目です。






91

−235−

動物科学課程











生物統計学 2 2






物理学 2 - - - - - - - - 物

化学 2 - - - - - - - - 化

生物学 2 - - - - - - - - 生



※6 （注２）

課程科目動物科学総論 2 2 農

（動物科学分野）動物栄養学Ⅰ 2 2 化，人

動物栄養学Ⅱ 2 2 化，人

動物遺伝育種学 2 2 農，人

動物発生学 1 1 生

動物生殖学 2 2 生，人

飼料機能学 2 2 農

動物管理学 2 2 農必，人

動物科学実験Ⅰ 3 9 生実，人

動物科学実験Ⅱ 3 9 化実，人

動物生殖学各論 1 1 農，人

家畜生殖技術論 1 1 農

家畜育種学 1 1 農

家畜生産生理学 2 2 農

動物資源利用学 2 2 農，人

家畜飼養学 2 2 農必

動物行動学 2 2 生

草地学 2 2

牧場実習 1 3 農，人集中講義

（獣医学分野）細胞システム学 2 2 生

解剖学総論 1 1 農

動物解剖学 2 2 農

動物解剖学実習 1 3 生実

動物生理学Ⅰ 1 1 生

動物生理学Ⅱ 2 2 生

人と動物関係学 2 2 集中

微生物学総論 2 2 生

獣医学基礎実験 1 3 農

組織学 2 2 生

病原微生物学 2 2

寄生虫・寄生虫病学 2 2 農

野生動物学 1 1 農

人獣共通感染症学 2 2 農

繁殖機能制御学 2 2 農

病理学各論（主要臓器） 2 2 農


−236−





インターンシップ 1 - - - - - - - -

卒業研究 6 2 8 8


海外特別実習 1 - - - - - - - -


課程外科目農業経済学 2 - - - - - - 農

食品工学 2 - - - - - - 農

応用昆虫学 2 - - - - - - 生

食品化学 2 - - - - - - 化

代謝生化学 2 - - - - - - 化

基礎生化学 2 2 化

アグリビジネス論 2 - - - - - - 農

野生動物管理学 2 - - - - - - 生

分子生物学 2 - - - - - - 生

生物資源利用論 2 - - - - - - 農

農業環境評価論 2 - - - - - -

遺伝子工学 2 - - - - - - 生

細胞生物学 2 - - - - - - 生

食品保蔵学 2 - - - - - - 農

地域生態系保全論 2 - - - - - - 生








（注４）教員免許法上の科目は次のように表示します。



（注５）人：家畜人工授精師養成講習会受講時の免除科目。


91

−237−

について

Ⅳ　農学部共同獣医学科

Ⅳ　農学部共同獣医学科について

� �学�共同獣医学科について１共通教育について � 共同獣医学科における共通教育の理�と教育目標理 � 獣医師には，地球上全ての動物生命の健康と繁栄に責任を負う自然科学としての獣医学を背景と

し，論理性および倫理性を兼ね備えた高い行動規範が求められる。共通教育科目は，その基盤とな

る基礎的知識の習得を求め，多様な領域に対する学問的関心を喚起することで幅広く深い総合的な

判断力を培い，獣医師として豊かな人間性を涵養することが目的である。共同獣医学科における共

通教育科目は，「大学教育導入科目群」，「スポーツ健康科目群」，「外国語科目群」，「人文社会科学

科目群」，「理数系基礎科目群」および「配置大学特色科目群」によって構成され，獣医学を学ぶに

必要な基礎的知識を習得させるものである。教育目標共同獣医学科では，獣医師として動物と人類の健康と福祉に貢献し，高度獣医療の提供，人の健

康と食の安全，生命科学研究の発展に国際的な視野を持って活躍できる人材を養成することを目指

している。したがって，共通教育では，獣医学の基盤となる高等動物の生命科学に対する知識とと

もに，外国語による情報集や思考の素養を身に付け，現代の人間と社会の基本的問題や人文社会科

学の諸分野の課題について学ぶことで，獣医師として豊かな人間性を養うことが目的である。 � 各科目群の教育目標（１）大学教育導入科目群の教育目標

大学教育導入科目群における科目では，大学教育における学業活動の全般のイントロダクシ

ョンとして協調性や社会性，創造性や自ら問題解決することの重要性について学ぶ。（２）スポーツ健康科目群の教育目標

スポーツ健康科学群における科目では，社会生活を送る上で身に付けておくべき基本知識

や技能の一環として，人間の身体や健康，スポーツに関する正しい知識を学び，自らの体

力とその維持増進方法を実践的に理解するとともに，各個人の目的に応じた身体運動やス

ポーツ活動を実践する能力を習得する。（３）外国語科目群の教育目標

外国語科目群では，国際的に広く用いられている英語に関する基礎知識を身に付け，獣医

学の関わる自発的な思考や情報の収集・発信を行うための素養を身に付ける。（４）人文社会科学科目群の教育目標

人文社会科学科目群では，現代の人間と社会の基本的問題および人文社会科学の諸分野の

中でも，動物と人類の健康と福祉に貢献する獣医師において極めて重要な内容として，社

−239−

会ならびに文化が人間にとってどのような意味や機能を持つのかについて考え，現代社会

に生きる人間としての「ものの見方・考え方」を養う。（５）理数系基礎科目群の教育目標

動物と人類の健康と福祉，高度獣医療の提供，人の健康と食の安全ならびに生命科学研究

の発展に貢献する獣医学では，高等動物の生命科学に関する基礎学問の修得が不可欠であ

る。理数系基礎科目群では，獣医学教育の基盤となる理数系基礎学問を履修し，生命現象

の基本原理に関する知識を習得する。（６）配置大学特色科目群 ① 科目群全体の教育目標地球上全ての動物生命の健康と繁栄に責任を負い，論理性および倫理性を兼ね備えた高

い行動規範が求められる獣医師には，獣医学の基盤となる基礎知識ならびに幅広く深い総

合的な創造力，判断力，自己解決能力が求められる。配置大学特色科目群では，上記の共

通教育の科目群とは別に学生諸君が主体的に履修科目を精選し，履修することで，多様な

領域に対する学問的関心を促し豊かな人間性を養う。 ② 各科目の科目目標 ⅰ．「外国語アドバンス」の科目目標英語以外に，現在、国際的に広く用いられている言語について学生諸君が自ら精選し

履修することで，獣医学の関わる自発的な思考や情報の収集・発信に関する多角的素養

を身に付けることを目的とする。 ⅱ．「持続可能な環境・社会」の科目目標人間と社会の基本的問題や人文社会科学の諸課題について広く学ぶことは，獣医師と

して豊かな人間性を養うために極めて有用である。「持続的な環境・社会」では，「人文

社会科学科目群」に挙げた基本的重要科目の他に，多様性に富んだ各種関連科目を学生

諸君が自主的に精選し履修することで，現代社会に生きる人間としての「ものの見方・

考え方」をいっそう深く洞察する力を身に付けることを目的とする。 ⅲ．「理数系アドバンス」の科目目標「理数系アドバンス」では，「理数系基礎科目群」で学んだ高等動物の生命科学に関す

る基礎科目の他に、多彩な理数系関連科目を学生諸君が自主的に精選し履修することで，

動物と人類の健康と福祉，高度獣医療の提供，人の健康と食の安全ならびに生命科学研

究の発展に貢献するための深く幅広い教養知識と洞察力を育む。

−240−

区分１区分２名称単位数

大学教育導入科目群

1 基礎ゼミナール 1 必修

健康・スポーツA 1 必修健康・スポーツB 1 必修英語総合I 1 必修英語総合II 1 必修英語コミュニケーションⅠ　 1 必修英語コミュニケーションⅡ 1 必修英語総合Ⅲ 1 必修英語コミュニケーションⅢ 1 必修哲学の世界 2倫理学の世界 2憲法 2経済のしくみ 2現代社会の社会学　　 2心の理解　　 2日本の歴史と文化 2市民と政治 2

2学物生必修化 2学必修獣医細胞生物学 2 必修

修必2学伝遺 ※１

情報基礎 2 必修初級ドイツ語（入門） 1初級ドイツ語（入門） 1初級ドイツ語（発展） 1初級ドイツ語（発展） 1初級フランス語（入門） 1初級フランス語（入門） 1初級フランス語（発展） 1初級フランス語（発展） 1初級中国語（入門） 1初級中国語（入門） 1初級中国語（発展） 1初級中国語（発展） 1初級韓国語（入門） 1初級韓国語（入門） 1初級韓国語（発展） 1初級韓国語（発展） 1くらしと科学技術 2知的財産入門 2岩手大学ミュージアム学 2水と環境 2動物と環境 2生活と環境 2農学のための倫理学 2人の暮らしと生物環境 2欧米の思想と文化 2市民生活と法 2総合フィールド科学 2総合フィールド科学実習 1生命のしくみ 2物理学入門 2線形代数学入門 2微分積分学入門 2生物統計学 2基礎化学実験 1基礎生物学実験 1基礎物理学演習 1

19 25

備考

計44合計

外国語科目群

スポーツ健康科目群

人文社会科学科目群

区分選択必修

単位数

必修単位数

区分２必要

単位数

科目

2

6

10

持続可能な環境・社会

10

4理数系アドバンス

理数系基礎科目群

　配置大学特色科目群

2外国語アドバンス

15

2

ｃ履修単位数・科目・履修方法等共通教育科目の授業科目区分及び単位数等は下表のとおりで，修得すべき単位数及び履修方法につ

いては，以下のようになりますので，熟読のうえ履修してください。表共通教育科目の修得すべき単位数及び科目数

（注）各区分から修得すべき単位数を履修すること。

・共通教育科目については，本籍を岩手大学に置く学生が履修する科目に限定しています。なお，東京農工大学に本籍を置く学生にあっては，東京農工大学において別途定めています。

※１東京農工大学で開講する講義で，遠隔講義システムにおいて岩手大学での受講となる。

−241−

Ⅰ 大学教育導入科目群（１単位）必須単位（１単位）基礎ゼミナール（１単位）を修得すること。 Ⅱ スポーツ健康科目群（２単位）必須単位（２単位）健康・スポーツ A（１単位）と健康・スポーツ B（１単位）を修得すること。 Ⅲ 外国語科目群（６単位）必修単位（６単位）次の全科目の６単位を修得すること。

① 英語総合Ⅰ（１単位） ② 英語総合Ⅱ（１単位） ③ 英語コミュニケーションⅠ（１単位） ④ 英語コミュニケーションⅡ（１単位） ⑤ 英語総合Ⅲ（１単位） ⑥ 英語コミュニケーションⅢ（１単位）

Ⅳ 人文社会科学科目群（１０単位）選択（必修）単位（１０単位）次の科目から１０単位を修得すること。

① 哲学の世界（２単位） ② 倫理学の世界（２単位） ③ 憲法（２単位） ④ 経済のしくみ（２単位） ⑤ 現代社会の社会学（２単位） ⑥ 心の理解（２単位） ⑦ 日本の歴史と文化（２単位） ⑧ 市民と政治（２単位）

Ⅴ 理数系基礎科目群（１０単位）必須単位（１０単位）以下の全科目の１０単位を修得すること。

① 生物学（２単位） ② 化学（２単位） ③ 獣医細胞生物学（２単位） ④ 遺伝学（２単位） ※ ⑤ 情報基礎（２単位）

※ 遺伝学は東京農工大学で開講する講義で，遠隔講義システムにおいて岩手大学での受講とな

る。

−242−

Ⅵ 配置大学特色科目群（１５単位）選択（必修）単位（１５単位）次の３つの区分から１５単位修得すること。なお，区分ごとに修得しなければならない単位数が

あるので注意すること。 ① 外国語アドバンス（区分別必要単位数２単位以上） ※但し、岩手大学では、初級（入門）を２単位，初級（発展）を２単位，計４単位修得す

ることが望ましい。 ② 持続可能な環境・社会（区分別必要単位数２単位以上）

③ 理数系アドバンス（区分別必要単位数４単位以上） ―履修上の注意事項― １共通教育科目は，１年次，２年次，１・２年次の定められた時間帯に履修すること。２履修については，本冊子及び授業時間割表を参考にし，間違いのないよう注意すること。なお，��授業科目は��して履修で�ない。た�し，外国語アドバンスは��して履修で�る。

また，履修にあたっては前期のみ又は後期のみの開設授業科目があるので注意すること。

−243−

２専門教育について

＜農学部の理念と目標＞別紙参照（２１３ページ）

＜共同獣医学科の紹介＞

＜教育目的＞人類と動物の健康と福祉に貢献するという理念に基づき，高度獣医療の提供，人類の健康と食の安

全，並びに生命科学研究の発展に活躍できる国際的な視野を持つ人材の養成を目的とする。

＜修得能力＞共同獣医学科では，その教育プログラムを通して学生が以下の能力を修得することを目指す。

（1）獣医師としての任務を遂行するため，高度な専門的知識のみならず，論理性や倫理性を兼

ね備えた高い行動規範を持つ能力（2）動物の健康・福祉，公衆衛生などに関する実践力を兼ね備え，基礎的な知識・技能を持つ

能力（3）生命現象の解明を基盤とする生命科学や応用開発等において，獣医学を基礎とした問題解

決ができる能力（4）地球規模での感染症や畜産物の安全確保などに対して貢献できる能力

我が国の獣医学教育を取り巻く環境は，近年の食の安全確保，人獣共通感染症への対応，獣医療ニ

ーズの多様化・高度化などへの対応がせまられています。そのため，高い専門性を有し，国際的通用

性を備えた獣医学教育を行うため，東京農工大学と共同獣医学科を設立して，一体的な教育を実施す

ることにより，獣医師としての高い倫理性と論理性を兼ね備えるとともに，高度専門職業人としての

スキルを身につけた人材養成を行います。本学科の専門教育では，獣医師として必要な専門的知識を習得するため，次の教育科目を修得しま

す。基礎獣医学科目群では，獣医師の任務を遂行する上で必要な倫理性および論理性を涵養し，獣医学

の根源をなす生命の基本的な成り立ちを分子レベルから個体レベルに至るまで理解することを目的と

した教育を行います。病態獣医学科目群では，動物の病的な状態がどのようにして発生するかを理解し，生体の恒常性を

乱す多様な外的要因（細菌，ウイルス，真菌，寄生虫等の病原体）などについて分子から個体に至る

様々なレベルで理解する教育を行います。応用獣医学科目群では，動物とヒトの疾病予防の方策を理解し，ヒトの健康（公衆衛生）と，動物

の疾病予防（動物衛生）を実現するための能力を身に付ける教育を行います。小動物・大動物臨床獣医学科目群では，各種動物の疾病の的確な診断，治療および予防を実現する

能力を涵養すると同時に，実践的参加型臨床実習により，高度化する伴侶動物獣医療と産業動物獣医

療に必要な知識・技術を身に付ける教育を行います。

−244−

また，専門分野・職域別に求められる実践的な知識・技術を習得するため，4 年次後期からの高学

年次を対象に基礎，病態と応用部門を包含した先端生命科学，並びに小動物及び大動物臨床における

高度獣医療の専修コースを設定し，獣医学演習及び卒業研究において，それぞれの専修分野に応じた

高度専門教育と実技などの習得を重点的に行います。卒業後は獣医師国家試験を受けて獣医師の資格を取得し，国家公務員（Ⅰ種（獣医職）），地方公務

員（獣医職），民間企業（製薬，乳業，飼料，食品，動物園，水族館，サファリパーク），農業法人，

農業団体（NOSAI）等での勤務や，小動物病院の開業や勤務，大学院への進学などがあり，その資格

を生かして活動できる分野は極めて広がっています。主要授業科目基盤獣医学科目基礎獣医学科目群獣医学概論，獣医学法規，内臓・脈管系解剖学，組織学，器官制御生理学，内分泌学，獣医遺

伝育種学，実験動物学，基礎放射学，獣医基礎生化学，総合薬理学など病態獣医学科目群病原微生物学，原虫・原虫病学，蠕虫・蠕虫病・衛生動物学，寄生虫学実習，家禽疾病学，魚

病学，動物病理学各論Ａ・Ｂ，微生物学実習，病理学実習など

応用獣医学科目群

公衆衛生学総論，人獣共通感染症学，環境衛生学，毒性学実習，動物衛生学実習，野生動物学，

食品衛生学実習，公衆衛生実践実習など

実証獣医学科目

小動物臨床獣医学科目群

内科学総論，消化器病学，外科学総論，麻酔学・手術学，軟部外科学，小動物内科学実習，小

動物外科学実習，代謝病・中毒学，血液免疫病学，神経病・運動器病学，泌尿器病・生殖器病

学，臨床病理学，臨床腫瘍学，臨床栄養学，画像診断学，総合参加型臨床実習Ⅰ・Ⅱ など

大動物臨床獣学科目群

繁殖機能制御学，臨床繁殖学実習，産業動物内科学，産業動物外科学，馬臨床学，大動物臨床

実習，総合参加型臨床実習Ⅴ・Ⅵ など選択科目インターンシップ，海外実習，人と動物関係学，動物品種論，食品安全管理学など専修科目獣医学演習，卒業研究（�） �手大学農学部教育��規� 別紙参照（２２０ページ）

−245−

（２）学生が取得すべき単位数（共通教育及び専門教育）（３）履修計画等

前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期

卒業要件単位数２０２単位以上

研究室配属

５年次６年次１年次２年次３年次４年次

共同獣医学科専修科目１４単位

（卒業研究，獣医学演習）

共通教育科目４４単位専門教育科目

１３８単位選択科目

６単位

４年次後期から研究室に配属　※

※ 研究室への配属決定については、課程によって必要単位数や履修科目等いくつかの条件があり

ますので留意してください。

◯履修上の留意点

１．本籍

本共同獣医学科においては、入学を許可された大学を本籍とします。

２．履修

履修は、原則として本籍の大学で行います。

外国語アドバンス 2持続可能な環境・社会 2

理数系アドバンス 4

基礎獣医学科目群

病態獣医学科目群

応用獣医学科目群小動物臨床獣医学

科目群大動物臨床獣医学

科目群15

選択科目専修科目

614

41

28

19

35

15配置大学

特色科目群

126

1010

大学教育導入科目群スポーツ健康科目群

外国語科目群人文社会科目群


202計合

44計

専門教育科目

計 138

共

通

教

育

科

目

基盤獣医学科目


外国語アドバンス 2持続可能な環境・社会 2

理数系アドバンス 4



応用獣医学科目群小動物臨床獣医学

科目群大動物臨床獣医学

科目群


35

共通教育科目

大学教育導入科目群 1スポーツ健康科目群 2

外国語科目群 6人文社会科目群 10


選択科目

10

配置大学特色科目群

15

計 44

28

19


41

15

合計 202

専修科目

専門教育科目

計 158

614

−246−

３．専修科目の履修条件１）４年次後期から、基礎、病態、応用部門を包含した先端生命科学、ならびに小動

物と大動物臨床における高度獣医療の２つの専修コースに分かれ、専修科目（獣

医学演習および卒業研究）を履修します。

２）専修科目を履修するには、３年次終了時において、卒業に必要な共通教育科目（計

44単位）をすべて修得し、且つ、それまでの必修の学科専門教育科目のうち未修

得単位が合わせて8単位以下であることが必要です。

３）卒業研究を履修するには、獣医学演習（4単位）を修得していることが必要です。

４）若干名の学生（注 1）は、５、６年次に本籍でない大学の共同獣医学科の専修コース

において専修科目を履修することができます。その際には、本籍の大学において、

４年次終了時までの学科専門教育科目のうち、必修科目のすべての単位および選

択科目から６単位以上を修得していなければなりません。

（注1）これらの学生は、本籍でない大学の共同獣医学科において、５、６年次に開講される学科専門

教育科目のすべてを履修することになります。

４．総合参加型臨床実習Ⅰ～Ⅵ (注2)の履修条件

５、６年次に開講される「総合参加型臨床実習Ⅰ〜Ⅵ」を履修するには、４年次まで

に所定の基準（注3）を満たす必要があります。

（注2）本実習は、大学等の動物診療施設等において、指導教員の指導下で症例（一般市民が所有する

動物）に接する臨床実習です。本実習は、農林水産省通知「獣医学生の臨床実習における獣医師法第

17条の適用において」（平成22年 6月 30日付け）により示された、「獣医学生が臨床実習において他

者が所有する飼育動物に対して行う診療行為についての、獣医師法上の考え方」に基づいて実施され

ます。

（注3）獣医師の資格がない学生が臨床実習で症例に接する場合には、必要不可欠な知識、技能、態度

が備わっていることを動物の所有者に示し、その質を社会に保障する必要があります。現在、全国獣

医学関係大学代表者協議会において、臨床実習に必要な最小限の知識、技能、態度の到達レベルを評

価するための制度と基準を策定中です。

−247−

必修選択前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期獣医学概論　 2 2 集中講義獣医倫理 2 2 集中講義獣医事法規 1 1運動器・神経系解剖学　 2 2内臓・脈管系解剖学 2 2解剖学実習 3 6 3組織学 2 2組織学実習 1 3発生学　 1 1統合生理学 2 2器官制御生理学 2 2内分泌学 2 2生理学実習 1 3獣医遺伝育種学　 1 1動物行動学　 2 2実験動物学　 2 2実験動物学実習 1 3基礎放射線学 2 2獣医基礎生化学 2 2獣医代謝生化学 2 2生化学実習 1 3基盤薬理学 2 2統合薬理学 2 2薬理学実習 1 3

小計 41微生物学総論 2 2病原微生物学 2 2微生物学実習 2 3 3免疫学 2 2原虫・原虫病学 2 2蠕虫・蠕虫病・衛生動物学 2 2寄生虫学実習 1 3動物感染症学 3 3家禽疾病学 2 2魚病学 2 2動物病理学総論 2 2動物病理学各論A（主要臓器） 2 2動物病理学各論B（他臓器・組織） 2 2病理学実習 2 3 3

小計 28公衆衛生学総論 1 1疫学 2 2人獣共通感染症学 2 2環境衛生学 2 2公衆衛生学実習 1 3毒性学 2 2毒性学実習 1 3動物衛生学 2 2動物衛生学実習 1 3野生動物学 1 1食品衛生学（獣医） 2 2食品衛生学実習 1 3公衆衛生実践実習 1 3 3

小計 19内科学総論 1 1呼吸器病・循環器病学 2 2消化器病学 2 2外科学総論 1 1麻酔学・手術学 1 1軟部外科学 1 1小動物内科学実習・基礎編 1 3小動物内科学実習・応用編 1 3小動物外科学実習・基礎編 1 3小動物外科学実習・応用編 1 3内分泌病・皮膚病学 2 2代謝病・中毒学 1 1血液免疫病学 1 1神経病・運動器病学 2 2泌尿器病・生殖器病学 2 2臨床病理学 2 2臨床薬理学 1 1臨床腫瘍学 2 2臨床栄養学 1 1画像診断学 2 2

６年次


応用獣医学科目群

区分２

５年次





区分１

授業科目

（４）共同獣医学科専門教育科目

備考単位数

３年次２年次１年次４年次年次別授業時間数

−248−

必修選択前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期前期後期６年次

区分２

５年次区分１

授業科目備考単位数

３年次２年次１年次４年次年次別授業時間数

画像診断実習 1 3眼科学 1 1動物行動治療学 1 1総合参加型臨床実習Ⅰ 1 3総合参加型臨床実習Ⅱ 1 3総合参加型臨床実習Ⅲ 1 3 集中講義総合参加型臨床実習Ⅳ 1 3 集中講義

小計 35繁殖機能制御学 2 2臨床繁殖学 2 2繁殖機能制御学実習 1 3臨床繁殖学実習 1 3産業動物内科学 2 2産業動物外科学 2 2馬臨床学 1 1大動物臨床実習・基礎編 1 3大動物臨床実習・応用編 1 3総合参加型臨床実習Ⅴ 1 3 集中講義総合参加型臨床実習VI 1 3 集中講義

小計 15インターンシップ（獣医） 1 1 1 1 1 1 1 集中講義

海外実習 1 1 1 1 1 1 1 集中講義人と動物関係学 2 2 集中講義動物品種論 2 2 集中講義食品安全管理学 2 2 集中講義動物園動物学 2 2 集中講義国際感染症制御学 2 2 集中講義

動物病院経営学 2 2 集中講義小計 6

獣医学演習 4 6 6卒業研究 10 6 12 12

小計 14152 6

（注）　　・　専門教育科目については、両大学で開講するもの及び岩手大学に本籍を置く学生が遠隔講義システムを利用し受講する　　　科目も含みます。

専修

科目

計合　　　　　　　　　計

大動物臨床獣医学科目群

158


選択科目


−249−

　各種資格の取得方法

Ⅴ　教育職員免許状・

Ⅴ　教育職員免許状・

各種資格の取得方法

� 教育職員免許状・�種資格の取得�法 � ��

岩手大学の学科・課程のうち，教育学部の学校教育教員養成課程以外の学科・課程は教員養成を目的としていません。これらの学科・課程の学生は，教育職員免許状を取得しようとする場合は，正規の卒業資格単位のほかに教育職員免許法施行規則でいう��（ほとんどの科目は卒業単位で代替できるが，学科・課程によっては代替できない場合もある），��（免許の種類によって異なるが２５単位～４１単位）及び全学共通教育科目として開講している��，��，��，��，��，��，��，��，��を修得する必要があり，相当な決意と努力が必要です。取得すべき科目及び単位数等は，次ページ以降（人文社会科学部，工学部，農学部）のとおりです。教育

学部の学生は８６ページ以降のとおりです。 ※農学部共同獣医学科では教育職員免許状を取得することはできません。

・介護等の体験教科に関する科目及び教職に関する科目とは別に，教育学部及び人文社会科学部の学生で��

��の普通免許状を取得しようとする者は，障害者，高齢者等に対する介護・介助等の体験を��間行うことが必要です。ただし，介護等に関する専門知識及び技術を有する者又は身体上の障害により介護等の体験を行うことが困難な者は免除されます。

・�学部において課程��を��ている教育職員免許状の種類と教科・領域

学部学科等免許状の種類教科・領域

中学校教諭１種免許状社会人間科学課程

高等学校教諭１種免許状公民，情報

中学校教諭１種免許状国語，社会，英語，ドイツ語，フランス語国際文化課程

高等学校教諭１種免許状国語，地理歴史，英語，ドイツ語，フランス語


法学・経済課程高等学校教諭１種免許状公民

幼稚園教諭１種免許状

小学校教諭１種免許状

中学校教諭１種免許状国語，社会，数学，理科，技術，家庭，英語

高等学校教諭１種免許状国語，地理歴史，公民，数学，理科，家庭，情報，

工業，英語


特別支援学校教諭１種免許状知的障害者に関する教育の領域，肢体不自由者に関す

る教育の領域，病弱者に関する教育の領域

中学校教諭１種免許状国語，社会，保健体育生涯教育課程

高等学校教諭１種免許状国語，地理歴史，公民，保健体育

中学校教諭１種免許状音楽，美術

教育学部

芸術文化課程

高等学校教諭１種免許状音楽，美術，工芸，書道




高等学校教諭１種免許状理科，工業

電気電子・情報システム

工学科

工学部


高等学校教諭１種免許状数学，工業

農学生命課程


共生環境課程

農学部

動物科学課程

高等学校教諭１種免許状理科，農業

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�人�社会科学部

本学部で取得できる教員免許状を取得するためには（１）基礎資格（学士の学位）を有していること「」（２）下記の表１に表示した科目（①，②，③）の単位数を修得していること（３）全学共通教育科目として開講している「憲法」２単位「健康・スポーツ」２単位「英語コミュニ，，

ケーション・中級ドイツ語・中級フランス語・中級ロシア語・中級中国語・中級韓国語」から２単位，「情報基礎」２単位を修得していること

（４）中学校教諭の普通免許状を取得するためには「介護等の体験（７日間，特別支援学校及び社会福祉」施設その他の施設で）を行うこと。これらの条件を満たしている必要があります。必要事項は，掲示及びオリエンテーション等で説明・指示するので，教員免許状取得希望者は特に掲示に注意し，オリエンテーション等には必ず出席してください。

◎教育実習（４年次に実施）について（１）受講資格次の①から③のすべてを満たすこと

①卒業見込みの４年次以上の学生（３年次終了時点で卒業要件単位を９６単位以上修得した者）②教職科目を修得又は修得見込みの者③教育実習オリエンテーション（３年次の６月頃）を受講し,実習校に実習依頼の手続きを済ませ,事前

指導(３年次の８月頃及び１２月頃報告会)を受講し，かつ教育実習ガイダンス(４年次の４月頃)を受講した者

（２）実習校，期間等実習校は，各自の出身校（中学校又は高等学校）を原則とします。実習期間は，中学校教諭の普通

免許状の取得を希望する者は４週間，高等学校教諭の普通免許状の取得を希望する者は２週間です。なお，実習の時期は，実習校の事情にもよりますが，例年６月～９月を予定しています。ただし，

実習校に依頼する際には，できるだけ他の授業に影響が出ないように，本学の夏季休業期間の８月～９月に依頼してください。

（３）実習校（出身校）への依頼について実習校への大学からの依頼書は，３年次の７月ごろに実習希望者に配布し，実習希望者が実習校に

持参することにしています。しかし，近年，実習生の受け入れ人数を制限している学校が多くなってきており，その時期に始めて実習校に連絡をすると断られるケースが増えています。そのため，早めに内諾を得る必要上，実習を希望する学生は，２年次の終わりごろから３年次の始めにかけて，出身校（知っている先生等）に連絡を取り，実習の意志を早めに伝え，受け入れてくれるようお願いしておくことが必要です。

（４）事前事後指導(１)の受講資格③に掲げた事前指導のほかに，事後指導として教育実習終了後２週間以内にレポー

トを提出し，１２月頃に報告会を行います。

（５）免許状授与申請免許状は，都道府県教育委員会が授与することになっていますが，本学部では岩手県教育委員会に

卒業時に一括して申請しています。希望する者は，必要書類を学生センターＡ棟３番窓口に提出すること（４年次の１２月頃に詳細を掲示します。教員として就職予定でない場合は，卒業後，他の都道）府県教育委員会に申請しても差し支えありません。普通免許状は全都道府県において有効です。

◎介護等体験（３年次に実施）について（１）受講資格

ガイダンス（２年次の１２月頃）及び事前指導（３年次の４月頃）を受講した者

（２）体験校・施設，期間等体験校や時期等は，学生の希望（体験時期及び体験校の所在地域についての希望）を参考に岩手県

教育委員会，岩手県社会福祉協議会が決定します。体験期間は，特別支援学校等において２日間，社会福祉施設等において５日間です。例年，体験時期は６月～１２月頃で，学生により異なります。

表１．教員免許状取得に要する修得すべき単位数

免許状の種類 ①教科に関する科目 ②教科又は教職に ③教職に関する科目合計関する科目

中学校１種２０単位８単位３１単位５９単位

高等学校１種２０単位１６単位２５単位６１単位

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表２．教員免許状取得に要する①「教科に関する科目」②「教科又は教職に関する科目」の修得すべき単位数

免許状の種 ①教科に関する科目 ②教科又は教職備考類及び教科必修科目（免許区分）修得単位数に関する科目

中１種国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含む）それぞれの免許８単位国語国文学（国文学史を含む）区分から２単位 (教科に関する

漢文学以上計２０単位科目を修得)書道（書写を中心とする）

(教科国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含む）それぞれの免許１６単位に関する科目及高１種国文学（国文学史を含む）区分から２単位び教職に関する国語漢文学以上計２０単位科目を修得)

中１種日本史それぞれの免許８単位社会外国史区分から２単位 (教科に関する

地理学（地誌を含む）以上計２０単位科目を修得)「法律学，政治学」※「社会学，経済学」※「哲学，倫理学，宗教学」※

(教科高１種日本史それぞれの免許１６単位に関する科目及地理歴史外国史区分から２単位び教職に関する人文地理学以上計２０単位科目を修得)自然地理学

地誌

(教科高１種「法律学(国際法を含む)，政治学(国際政治を含む)｣※ それぞれの免許１６単位に関する科目及公民「社会学，経済学（国際経済を含む」※ 区分から２単位）び教職に関する「哲学，倫理学，宗教学，心理学」※ 以上計２０単位科目を修得)

中１種英語学それぞれの免許８単位英語英米文学区分から２単位 (教科に関する

英語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

(教科高１種英語学それぞれの免許１６単位に関する科目及英語英米文学区分から２単位び教職に関する英語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

中１種ドイツ語学それぞれの免許８単位ドイツ語ドイツ文学区分から２単位 (教科に関する

ドイツ語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

(教科高１種ドイツ語学それぞれの免許１６単位に関する科目及ドイツ語ドイツ文学区分から２単位び教職に関するドイツ語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

中１種フランス語学それぞれの免許８単位フランス語フランス文学区分から２単位 (教科に関する

フランス語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

(教科高１種フランス語学それぞれの免許１６単位に関する科目及フランス語フランス文学区分から２単位び教職に関するフランス語コミュニケーション以上計２０単位科目を修得)異文化理解

(教科情報社会及び情報倫理それぞれの免許１６単位に関する科目及高１種コンピュータ及び情報処理（実習を含む）区分から２単位び教職に関する情報情報システム（実習を含む）以上計２０単位科目を修得)情報通信ネットワーク（実習を含む）

マルチメディア表現及び技術（実習を含む）情報と職業

注１．①「教科に関する科目」及び③「教職に関する科目」の修得すべき単位数を超えて修得した単位を②「教科又は教職に関する科目」の単位に充てることができる。

２．高校一種免許取得希望者は，教科又は教職に関する科目１６単位には道徳教育の研究は含むことができないので注意すること。

３．①「教科に関する科目」に対応する，本学部で開講している授業科目については表４「免許区分に対応する授業科目表」を参照すること。

４「必修科目（免許区分」欄の※印については：」内に表示された免許区分の中から１科目以上を選んで修得．）「すること。

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表３．教員免許状取得に要する③「教職に関する科目」の修得すべき単位数

免許法施行規則に定める科目区分等左記に対応する授業科目及び最低限取得しなければない授業科目等

単中学校教諭免許高等学校教諭免許科目左記科目に含めることが本学で開講する位国社英ﾄﾞﾌﾗ国地公英ドﾌﾗ情履修備考

必要な事項授業科目数語会語ｲﾂﾝｽ語歴民語ｲﾂﾝｽ報年次語語語語

・教職の意義及び教員の役割・教員の職務内容（研修，服教職の意

義等に関教職入門２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ １務及び身分保障等を含む）・進路選択に資する各種の機する科目

会の提供等

・教育の理念並びに教育に関教育概論２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ １する歴史及び思想

・教育に関する社会的，制度教的又は経営的事項

教育の基・幼児，児童及び生徒の心身礎理論にの発達及び学習の過程（障関する科

職目教育心理学２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 1～4害のある幼児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む）。

に教育社会学２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 1～4・教育に関する社会的，制度的又は経営的事項

２ ○ △ 2～4国語科教育法Ⅰ関２ ○ △ 2～4 △ の授国語科教育法Ⅱ

２ ○ △ 2～4 業科目国語科教育法Ⅲ２ ○ 2～4 につい社会科教育法２ ○ ○ 2～4 ては，社会科・地歴科教育法２ ○ ○ 2～4 ３科目社会科・公民科教育法

，す２ ○ 2～4 のうち地理歴史科教育法２ ○ 2～4 ２科目公民科教育法２ ○ ○ 2～4 を取得・各教科の指導法英語科教育法Ⅰ２ ○ ○ 2～4 するこ英語科教育法Ⅱ２ ○ 2～4 と英語科教育法Ⅲ

る教育課程２ ○ △ 2～4ドイツ語科教育法Ⅰ及び指導２ ○ △ 2～4ドイツ語科教育法Ⅱ法に関す２ ○ △ 2～4ドイツ語科教育法Ⅲる科目２ ○ △ 2～4フランス語科教育法Ⅰ

２ ○ △ 2～4フランス語科教育法Ⅱ科２ ○ △ 2～4フランス語科教育法Ⅲ

２ ○ 2～4情報教育法Ⅰ２ ○ 2～4情報教育法Ⅱ

目道徳教育の研究２ ○ ○ ○ ○ ○ 2～4・道徳の指導法

２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 2～4・特別活動の指導法特別活動の理論と方法

・教育課程の意義及び編成の教育課程２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 2～4方法

・教育の方法及び技術（情報）機器及び教材の活用を含む

生徒指導生徒指導２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 1～4・生徒指導の理論及び方法・進路指導の理論及び方法教育相談

及び進路指導に関する科目教育相談２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 2～4・教育相談（カウンセリング

に関する基礎的な知識を含む）の理論及び方法。

教職実践演習教職実践演習２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ４

教育実習（教育実習に係る事前及び１ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 3～4教育実習事前事後指導事後の指導を含む）教育実習（４週間）４ ○ ○ ○ ○ ○ ４

教育実習（２週間）２ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ４

○の授業科目は，必修科目を示す。

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表４免許区分に対応する授業科目表

【国語】

免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

△日本語学講義Ⅰ ２国際文化課程中国思想史講読ⅡＡ２国際文化課程

〃〃△日本語学講義Ⅱ ２中国思想史講読ⅡＢ２〃〃△日本語学講義Ⅲ ２中国思想史演習ⅠＡ２〃〃国 △日本語学講義Ⅳ ２中国思想史演習ⅠＢ２〃〃日本語学特講Ⅰ ２中国思想史演習ⅡＡ２

〃〃日本語学特講Ⅱ ２漢中国思想史演習ⅡＢ２〃〃日本語学特講Ⅲ ２ △中国文学講義ⅠＡ２〃〃語日本語学特講Ⅳ ２ △中国文学講義ⅠＢ２〃〃日本語学講読Ⅰ ２ △中国文学講義ⅡＡ２

〃〃日本語学講読Ⅱ ２ △中国文学講義ⅡＢ２〃〃日本語学講読Ⅲ ２ △中国文学講義ⅢＡ２〃〃学日本語学講読Ⅳ ２ △中国文学講義ⅢＢ２〃〃日本語学演習Ⅰ ２中国文学特講ⅠＡ２〃〃日本語学演習Ⅱ ２中国文学特講ⅠＢ２

〃〃日本語学演習Ⅲ ２中国文学特講ⅡＡ２〃〃日本語学演習Ⅳ ２中国文学特講ⅡＢ２

〃△日本文学講義Ⅰ ２国際文化課程文中国文学特講ⅢＡ２〃〃△日本文学講義Ⅱ ２中国文学特講ⅢＢ２

〃〃△日本文学講義Ⅲ ２中国文学講読ⅠＡ２〃〃国 △日本文学講義Ⅳ ２中国文学講読ⅠＢ２〃〃日本文学特講Ⅰ ２中国文学講読ⅡＡ２〃〃日本文学特講Ⅱ ２中国文学講読ⅡＢ２〃〃日本文学特講Ⅲ ２中国文学演習ⅠＡ２

〃〃文日本文学特講Ⅳ ２中国文学演習ⅠＢ２〃〃日本文学講読Ⅰ ２中国文学演習ⅡＡ２〃〃日本文学講読Ⅱ ２中国文学演習ⅡＢ２〃〃日本文学講読Ⅲ ２中国語学講義Ａ２

〃〃学日本文学講読Ⅳ ２学中国語学講義Ｂ２〃〃日本文学演習Ⅰ ２中国語学特講ⅠＡ２〃〃日本文学演習Ⅱ ２中国語学特講ⅠＢ２〃〃日本文学演習Ⅲ ２中国語学特講ⅡＡ２

〃〃日本文学演習Ⅳ ２中国語学特講ⅡＢ２〃△中国思想史講義ⅠＡ２国際文化課程中国語学特講ⅢＡ２

〃〃△中国思想史講義ⅠＢ２中国語学特講ⅢＢ２〃〃△中国思想史講義ⅡＡ２中国語学講読ⅠＡ２〃〃△中国思想史講義ⅡＢ２中国語学講読ⅠＢ２

〃〃漢 △中国思想史講義ⅢＡ２中国語学講読ⅡＡ２〃〃△中国思想史講義ⅢＢ２中国語学講読ⅡＢ２〃〃中国思想史特講ⅠＡ２中国語学演習ⅠＡ２〃〃文中国思想史特講ⅠＢ２中国語学演習ⅠＢ２

〃〃中国思想史特講ⅡＡ２中国語学演習ⅡＡ２〃〃中国思想史特講ⅡＢ２中国語学演習ⅡＢ２

学中国思想史特講ⅢＡ２書 ○書道４課外科目〃中国思想史特講ⅢＢ２道〃

〃中国思想史講読ⅠＡ２〃中国思想史講読ⅠＢ２〃中国思想史講読ⅡＢ２

○印科目は，免許区分ごとの必修科目を示す。△印科目は，免許区分ごとの選択必修科目（１科目以上修得）を示す。

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【社会】


△日本史講義ⅠＡ２国際文化課程行動地理学２人間科学課程〃〃△日本史講義ⅠＢ２社会地理学２〃〃△日本史講義ⅡＡ２人口地理学２〃〃日 △日本史講義ⅡＢ２ △地域分析２〃〃日本史特講ⅠＡ２人文地理学演習Ⅰ ２〃〃日本史特講ⅠＢ２地人文地理学演習Ⅱ ２

日本史特講ⅡＡ２ △文化領域論Ⅰ ２国際文化課程〃〃〃本日本史特講ⅡＢ２ △文化領域論Ⅱ ２〃〃日本史講読ⅠＡ２文化歴史地理学Ⅰ ２〃〃日本史講読ⅠＢ２文化歴史地理学Ⅱ ２〃〃日本史講読ⅡＡ２理文化動態論Ⅰ ２〃〃史日本史講読ⅡＢ２文化動態論Ⅱ ２〃〃日本史演習ⅠＡ２エスニシティ論Ⅰ ２〃〃日本史演習ⅠＢ２エスニシティ論Ⅱ ２〃〃日本史演習ⅡＡ２エスニシティ論Ⅲ ２〃〃日本史演習ⅡＢ２学エスニシティ論Ⅳ ２

〃△アジア史講義Ⅰ ２国際文化課程２文化領域論演習Ⅰ〃〃△アジア史講義Ⅱ ２２文化領域論演習Ⅱ〃〃アジア史特講Ⅰ ２２文化領域論演習Ⅲ〃〃アジア史特講Ⅱ ２２文化領域論演習Ⅳ

外 △欧米史講義Ⅰ ２ ○地誌学２課外科目〃△欧米史講義Ⅱ ２憲法（人権）Ⅰ ２法学･経済課程〃△欧米史講義Ⅲ ２憲法（人権）Ⅱ ２〃〃

〃〃△欧米史講義Ⅳ ２憲法（統治機構）Ⅰ ２〃〃△欧米史講義Ⅴ ２憲法（統治機構）Ⅱ ２〃〃△欧米史講義Ⅵ ２憲法演習Ⅰ ２〃〃欧米史特講Ⅰ ２憲法演習Ⅱ ２〃〃国欧米史特講Ⅱ ２行政法(作用法総論)Ⅰ ２〃〃欧米史特講Ⅲ ２行政法(作用法総論)Ⅱ ２〃〃欧米史特講Ⅳ ２法行政法（救済法）Ⅰ ２〃〃欧米史特講Ⅴ ２行政法（救済法）Ⅱ ２〃〃欧米史特講Ⅵ ２行政法演習Ⅰ ２〃〃欧米史演習Ⅰ ２行政法演習Ⅱ ２〃〃欧米史演習Ⅱ ２民法（総則）Ⅰ ２〃〃史欧米史演習Ⅲ ２民法（総則）Ⅱ ２〃〃欧米史演習Ⅳ ２律民法（物権）Ⅰ ２〃〃欧米史演習Ⅴ ２民法（物権）Ⅱ ２〃〃欧米史演習Ⅵ ２民法（債権総論）Ⅰ ２

〃民法（債権総論）Ⅱ ２〃民法（債権各論）Ⅰ ２〃民法（債権各論）Ⅱ ２〃学民法（家族法）Ⅰ ２〃民法（家族法）Ⅱ ２〃民法（財産法）演習Ⅰ ２〃民法（財産法）演習Ⅱ ２〃民法（家族法）演習Ⅰ ２〃民法（家族法）演習Ⅱ ２〃会社法Ⅰ ２〃会社法Ⅱ ２〃商法（総則）２〃商法(商取引法) ２〃商法演習Ⅰ ２〃商法演習Ⅱ ２〃民事訴訟法Ⅰ ２〃民事訴訟法Ⅱ ２〃民事訴訟法演習Ⅰ ２〃民事訴訟法演習Ⅱ ２

〃刑事訴訟法Ⅰ ２〃刑事訴訟法Ⅱ ２〃刑事訴訟法演習Ⅰ ２〃刑事訴訟法演習Ⅱ ２

○印科目は，免許区分ごとの必修科目を示す。

△印科目は，免許区分ごとの選択必修科目（１科目以上修得）を示す。

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【社会】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

○法律学基礎２法学･経済課程会計学Ⅰ ２法学･経済課程〃〃雇用管理法２会計学Ⅱ ２〃〃法労働団体法２マーケティング論２〃〃労働保護法２国際経済論Ａ２〃〃労働法演習Ⅰ ２経国際経済論Ｂ２〃〃律労働法演習Ⅱ ２国際経済論演習Ⅰ ２〃〃国際法Ａ２国際経済論演習Ⅱ ２〃〃国際法Ｂ２経済数学（）２線形代数学

〃〃学国際法演習Ⅰ ２済経済数学（）２微分積分学

〃〃国際法演習Ⅱ ２西洋経済史２〃○政治学（政治過程）２法学･経済課程日本経済史２

〃〃○政治学（政治理論）２ ○経済学基礎２〃〃政政治学演習Ⅰ ２学時事経済論２〃〃政治学演習Ⅱ ２地方財政論２〃〃治行政学Ⅰ ２経済外書講読２〃〃行政学Ⅱ ２経済学基礎演習２〃〃学国際政治学Ⅰ ２簿記論Ⅰ ２〃〃国際政治学Ⅱ ２簿記論Ⅱ ２

〃日本経済論２○社会学概論２人間科学課程社会的行為論Ⅰ ２ ○人間学講義Ⅰ ２人間科学課程〃

〃〃社社会的行為論Ⅱ ２人間学講義Ⅱ ２〃〃社会意識論Ⅰ ２人間学講義Ⅲ ２〃〃社会意識論Ⅱ ２人間学特講Ⅰ ２〃〃家族社会学Ⅰ ２人間学特講Ⅱ ２〃〃会家族社会学Ⅱ ２人間学特講Ⅲ ２〃〃家族社会学特講Ⅰ ２人間学演習Ⅰ ２〃〃家族社会学特講Ⅱ ２人間学演習Ⅱ ２〃〃地域社会学Ⅰ ２人間学演習Ⅲ ２〃〃学地域社会学Ⅱ ２人間学演習Ⅳ ２〃〃地域社会学特講Ⅰ ２人間学演習Ⅴ ２〃〃地域社会学特講Ⅱ ２人間学演習Ⅵ ２

〃哲哲学特講Ⅰ ２〃政治経済学Ⅰ ２法学･経済課程哲学特講Ⅱ ２

〃〃政治経済学Ⅱ ２哲学特講Ⅲ ２〃〃政治経済学演習Ⅰ ２哲学特講Ⅳ ２〃〃政治経済学演習Ⅱ ２哲学特講Ⅴ ２〃〃経理論経済学Ⅰ ２哲学特講Ⅵ ２

理論経済学Ⅱ ２日本思想史講義ⅠＡ２国際文化課程〃〃〃ミクロ経済学２日本思想史講義ⅠＢ２〃〃理論経済学演習Ⅰ ２日本思想史講義ⅡＡ２〃〃済理論経済学演習Ⅱ ２日本思想史講義ⅡＢ２〃〃農業経済論Ⅰ ２日本思想史講義ⅢＡ２〃〃農業経済論Ⅱ ２日本思想史講義ⅢＢ２〃〃農業経済論演習Ⅰ ２日本思想史特講ⅠＡ２〃〃学農業経済論演習Ⅱ ２日本思想史特講ⅠＢ２〃〃財政学Ⅰ ２学日本思想史特講ⅡＡ２〃〃財政学Ⅱ ２日本思想史特講ⅡＢ２〃〃財政学演習Ⅰ ２日本思想史特講ⅢＡ２

〃財政学演習Ⅱ ２〃日本思想史特講ⅢＢ２〃社会保障論Ⅰ ２〃日本思想史講読ⅠＡ２〃社会保障論Ⅱ ２〃日本思想史講読ⅠＢ２〃社会保障論演習Ⅰ ２〃日本思想史講読ⅡＡ２〃社会保障論演習Ⅱ ２〃日本思想史講読ⅡＢ２

〃〃経営学総論Ⅰ ２日本思想史演習ⅠＡ２〃〃経営学総論Ⅱ ２日本思想史演習ⅠＢ２〃〃経営学演習Ⅰ ２日本思想史演習ⅡＡ２〃〃経営学演習Ⅱ ２日本思想史演習ⅡＢ２


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【社会】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

応用倫理学講義Ⅰ ２人間科学課程 ○社会文化思想論Ⅰ ２国際文化課程〃〃応用倫理学講義Ⅱ ２社会文化思想論Ⅱ ２

〃〃応用倫理学講義Ⅲ ２社会文化思想論Ⅲ ２〃〃倫応用倫理学特講Ⅰ ２倫社会文化思想論Ⅳ ２〃〃応用倫理学特講Ⅱ ２社会文化思想論特講Ⅰ ２〃〃応用倫理学特講Ⅲ ２社会文化思想論特講Ⅱ ２

〃〃応用倫理学演習Ⅰ ２社会文化思想論特講Ⅲ ２〃〃理応用倫理学演習Ⅱ ２理社会文化思想論特講Ⅳ ２〃〃応用倫理学演習Ⅲ ２社会文化思想論演習Ⅰ ２〃〃応用倫理学演習Ⅳ ２社会文化思想論演習Ⅱ ２

〃〃応用倫理学演習Ⅴ ２社会文化思想論演習Ⅲ ２〃〃学応用倫理学演習Ⅵ ２学社会文化思想論演習Ⅳ ２〃〃倫理学特講Ⅰ ２ｼﾞｪﾝﾀﾞｰ文化論特講Ⅲ ２〃〃倫理学特講Ⅱ ２ｼﾞｪﾝﾀﾞｰ文化論特講Ⅳ ２〃倫理学特講Ⅲ ２

〃倫理学特講Ⅳ ２〃倫理学特講Ⅴ ２〃倫理学特講Ⅵ ２



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【地理歴史】


△日本史講義ⅠＡ２国際文化課程行動地理学２人間科学課程〃〃△日本史講義ⅠＢ２社会地理学２〃〃△日本史講義ⅡＡ２人口地理学２

〃〃日 △日本史講義ⅡＢ２ △地域分析２〃〃日本史特講ⅠＡ２地人文地理学演習Ⅰ ２〃〃日本史特講ⅠＢ２人文地理学演習Ⅱ ２

日本史特講ⅡＡ２ △文化領域論Ⅰ ２国際文化課程〃

〃〃本日本史特講ⅡＢ２ △文化領域論Ⅱ ２〃〃日本史講読ⅠＡ２文化歴史地理学Ⅰ ２〃〃日本史講読ⅠＢ２理文化歴史地理学Ⅱ ２〃〃日本史講読ⅡＡ２文化動態論Ⅰ ２

〃〃史日本史講読ⅡＢ２文化動態論Ⅱ ２〃〃日本史演習ⅠＡ２エスニシティ論Ⅰ ２〃〃日本史演習ⅠＢ２エスニシティ論Ⅱ ２〃〃日本史演習ⅡＡ２学エスニシティ論Ⅲ ２〃〃日本史演習ⅡＢ２エスニシティ論Ⅳ ２

〃△アジア史講義Ⅰ ２国際文化課程文化領域論演習Ⅰ ２〃〃△アジア史講義Ⅱ ２文化領域論演習Ⅱ ２〃〃アジア史特講Ⅰ ２文化領域論演習Ⅲ ２〃〃アジア史特講Ⅱ ２文化領域論演習Ⅳ ２

〃△欧米史講義Ⅰ ２外 △欧米史講義Ⅱ ２地誌 ○地誌学２課外科目〃

〃△欧米史講義Ⅲ ２〃△欧米史講義Ⅳ ２〃△欧米史講義Ⅴ ２

〃国 △欧米史講義Ⅵ ２〃欧米史特講Ⅰ ２〃欧米史特講Ⅱ ２〃欧米史特講Ⅲ ２

〃史欧米史特講Ⅳ ２〃欧米史特講Ⅴ ２〃欧米史特講Ⅵ ２〃欧米史演習Ⅰ ２

〃欧米史演習Ⅱ ２〃欧米史演習Ⅲ ２〃欧米史演習Ⅳ ２〃欧米史演習Ⅴ ２〃欧米史演習Ⅵ ２


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【公民】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

憲法（人権）Ⅰ ２法学･経済課程 ○社会学概論２人間科学課程〃憲法（人権）Ⅱ ２〃社会的行為論Ⅰ ２

〃〃憲法（統治機構）Ⅰ ２社社会的行為論Ⅱ ２〃〃憲法（統治機構）Ⅱ ２社会意識論Ⅰ ２〃〃憲法演習Ⅰ ２社会意識論Ⅱ ２〃〃憲法演習Ⅱ ２家族社会学Ⅰ ２〃〃行政法(作用法総論)Ⅰ ２会家族社会学Ⅱ ２〃〃行政法(作用法総論)Ⅱ ２家族社会学特講Ⅰ ２〃〃行政法（救済法）Ⅰ ２家族社会学特講Ⅱ ２〃〃行政法（救済法）Ⅱ ２地域社会学Ⅰ ２〃〃行政法演習Ⅰ ２学地域社会学Ⅱ ２〃〃行政法演習Ⅱ ２地域社会学特講Ⅰ ２〃〃民法（総則）Ⅰ ２地域社会学特講Ⅱ ２

法民法（総則）Ⅱ ２政治経済学Ⅰ ２法学･経済課程〃〃〃民法（物権）Ⅰ ２政治経済学Ⅱ ２〃〃民法（物権）Ⅱ ２政治経済学演習Ⅰ ２〃〃民法（債権総論）Ⅰ ２政治経済学演習Ⅱ ２〃〃民法（債権総論）Ⅱ ２理論経済学Ⅰ ２〃〃民法（債権各論）Ⅰ ２理論経済学Ⅱ ２〃〃民法（債権各論）Ⅱ ２ミクロ経済学２〃〃民法（家族法）Ⅰ ２理論経済学演習Ⅰ ２〃〃民法（家族法）Ⅱ ２経理論経済学演習Ⅱ ２〃〃民法（財産法）演習Ⅰ ２農業経済論Ⅰ ２〃〃律民法（財産法）演習Ⅱ ２農業経済論Ⅱ ２〃〃民法（家族法）演習Ⅰ ２農業経済論演習Ⅰ ２〃〃民法（家族法）演習Ⅱ ２農業経済論演習Ⅱ ２〃〃会社法Ⅰ ２財政学Ⅰ ２〃〃会社法Ⅱ ２財政学Ⅱ ２〃〃商法（総則）２財政学演習Ⅰ ２〃〃商法(商取引法) ２済財政学演習Ⅱ ２〃〃商法演習Ⅰ ２社会保障論Ⅰ ２〃〃商法演習Ⅱ ２社会保障論Ⅱ ２〃〃民事訴訟法Ⅰ ２社会保障論演習Ⅰ ２〃〃学民事訴訟法Ⅱ ２社会保障論演習Ⅱ ２〃〃民事訴訟法演習Ⅰ ２経営学総論Ⅰ ２〃〃民事訴訟法演習Ⅱ ２経営学総論Ⅱ ２〃〃刑事訴訟法Ⅰ ２経営学演習Ⅰ ２〃〃刑事訴訟法Ⅱ ２学経営学演習Ⅱ ２〃〃刑事訴訟法演習Ⅰ ２会計学Ⅰ ２〃〃刑事訴訟法演習Ⅱ ２会計学Ⅱ ２

〃○法律学基礎２〃マーケティング論２〃〃雇用管理法２ ○国際経済論Ａ２〃〃労働団体法２ ○国際経済論Ｂ２〃〃労働保護法２国際経済論演習Ⅰ ２〃〃労働法演習Ⅰ ２国際経済論演習Ⅱ ２〃〃労働法演習Ⅱ ２経済数学（）２線形代数学

〃〃○国際法Ａ２経済数学（）２微分積分学

〃〃国際法Ｂ２西洋経済史２〃〃国際法演習Ⅰ ２日本経済史２〃〃国際法演習Ⅱ ２ ○経済学基礎２

〃○政治学（政治過程）２法学･経済課程時事経済論２〃〃○政治学（政治理論）２地方財政論２〃〃政政治学演習Ⅰ ２経済外書講読２〃〃政治学演習Ⅱ ２経済学基礎演習２〃〃治行政学Ⅰ ２簿記論Ⅰ ２〃〃行政学Ⅱ ２簿記論Ⅱ ２〃〃学 ○国際政治学Ⅰ ２日本経済論２〃○国際政治学Ⅱ ２


−260−

【公民】


○人間学講義Ⅰ ２人間科学課程応用倫理学演習Ⅳ ２人間科学課程〃〃人間学講義Ⅱ ２応用倫理学演習Ⅴ ２〃〃人間学講義Ⅲ ２応用倫理学演習Ⅵ ２

人間学特講Ⅰ ２倫倫理学特講Ⅰ ２〃〃〃〃人間学特講Ⅱ ２倫理学特講Ⅱ ２〃〃人間学特講Ⅲ ２倫理学特講Ⅲ ２〃〃人間学演習Ⅰ ２倫理学特講Ⅳ ２

〃〃人間学演習Ⅱ ２倫理学特講Ⅴ ２〃〃哲人間学演習Ⅲ ２理倫理学特講Ⅵ ２

人間学演習Ⅳ ２ ○社会文化思想論Ⅰ ２国際文化課程〃〃〃人間学演習Ⅴ ２社会文化思想論Ⅱ ２

〃〃人間学演習Ⅵ ２社会文化思想論Ⅲ ２〃〃哲学特講Ⅰ ２社会文化思想論Ⅳ ２〃〃哲学特講Ⅱ ２学社会文化思想論特講Ⅰ ２〃〃哲学特講Ⅲ ２社会文化思想論特講Ⅱ ２〃〃哲学特講Ⅳ ２社会文化思想論特講Ⅲ ２

〃〃哲学特講Ⅴ ２社会文化思想論特講Ⅳ ２〃〃哲学特講Ⅵ ２社会文化思想論演習Ⅰ ２

〃日本思想史講義ⅠＡ２国際文化課程社会文化思想論演習Ⅱ ２〃〃学日本思想史講義ⅠＢ２社会文化思想論演習Ⅲ ２

〃〃日本思想史講義ⅡＡ２社会文化思想論演習Ⅳ ２〃〃日本思想史講義ⅡＢ２２ジェンダー文化論特講Ⅲ

〃〃日本思想史講義ⅢＡ２２ジェンダー文化論特講Ⅳ

日本思想史講義ⅢＢ２ ○行動科学概論Ⅱ ２人間科学課程〃〃〃日本思想史特講ⅠＡ２実験心理学２

〃〃日本思想史特講ⅠＢ２実験心理学特講２〃〃日本思想史特講ⅡＡ２実験心理学演習Ⅰ ２〃〃日本思想史特講ⅡＢ２心実験心理学演習Ⅱ ２〃〃日本思想史特講ⅢＡ２認知心理学２

〃〃日本思想史特講ⅢＢ２認知心理学特講２〃〃日本思想史講読ⅠＡ２認知心理学演習Ⅰ ２〃〃日本思想史講読ⅠＢ２理認知心理学演習Ⅱ ２〃〃日本思想史講読ⅡＡ２人格心理学２

〃〃日本思想史講読ⅡＢ２人格心理学特講２〃〃日本思想史演習ⅠＡ２人格心理学演習Ⅰ ２〃〃日本思想史演習ⅠＢ２学人格心理学演習Ⅱ ２〃〃日本思想史演習ⅡＡ２臨床心理学２〃〃日本思想史演習ⅡＢ２臨床心理学特講２

〃応用倫理学講義Ⅰ ２人間科学課程社会心理学２〃〃応用倫理学講義Ⅱ ２社会心理学特講２〃〃倫応用倫理学講義Ⅲ ２社会心理学演習Ⅰ ２〃〃応用倫理学特講Ⅰ ２社会心理学演習Ⅱ ２

〃理応用倫理学特講Ⅱ ２〃応用倫理学特講Ⅲ ２〃学応用倫理学演習Ⅰ ２

応用倫理学演習Ⅱ ２〃

応用倫理学演習Ⅲ ２〃○印科目は，免許区分ごとの必修科目を示す。

−261−

【英語】免許本学で開講する目単位数開設課程等免許本学で開講する目単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

△言語習得論Ⅰ ２国際文化課程 ○ ２国際文化課程言語コミュニケーション論Ⅰ

〃〃言語習得論Ⅱ ２英２言語コミュニケーション論Ⅱ〃〃△英語構造論Ⅰ ２語２英語コミュニケーション基礎Ⅰ

〃〃英英語構造論Ⅱ ２コ２英語コミュニケーション基礎Ⅱ

〃〃△英語構造論Ⅲ ２ミ英語通訳・翻訳実習Ⅰ ２〃〃英語構造論Ⅳ ２ュ英語通訳・翻訳実習Ⅱ ２〃〃語 △総合英語Ⅰ ２ニ２英語コミュニケーション発展Ⅰ

〃〃総合英語Ⅱ ２ケ２英語コミュニケーション発展Ⅱ

〃〃英語習得論演習Ⅰ ２２英語コミュニケーション応用Ⅰー〃〃学英語習得論演習Ⅱ ２シ２英語コミュニケーション応用Ⅱ

英語構造論演習Ⅰ ２ョ〃英語構造論演習Ⅱ ２ン〃

〃英語構造論演習Ⅲ ２〃英語構造論演習Ⅳ ２

△英米文学講義Ⅰ ２国際文化課程 ○英米文化論講義Ⅰ ２国際文化課程〃〃英英米文学講義Ⅱ ２異英米文化論講義Ⅱ ２〃〃△英米文学講義Ⅲ ２英米文化論演習Ⅰ ２〃〃米英米文学講義Ⅳ ２文英米文化論演習Ⅱ ２〃〃英米文学演習Ⅰ ２英米文化論演習Ⅲ ２〃〃文英米文学演習Ⅱ ２化英米文化論演習Ⅳ ２〃〃英米文学演習Ⅲ ２英米文化事情Ⅰ ２〃〃学英米文学演習Ⅳ ２理英米文化事情Ⅱ ２

〃社会文化論Ⅲ ２〃解社会文化論Ⅳ ２〃文化領域論Ⅲ ２〃文化領域論Ⅳ ２


【ドイツ語】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目

ド △ドイツ語構造論Ⅰ ２国際文化課程ドニ２国際文化課程△ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語基礎Ⅰ〃〃イ △ドイツ語構造論Ⅱ ２イケ２△ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語基礎Ⅱ〃〃ツドイツ語構造論演習Ⅰ ２ツ２ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語発展Ⅰー

〃〃語ドイツ語構造論演習Ⅱ ２語シ２ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語発展Ⅱ〃〃学総合ドイツ語Ⅰ ２コョ２ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語応用Ⅰ〃〃総合ドイツ語Ⅱ ２ミン２ﾄﾞｲﾂｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ語応用Ⅱ

〃△ドイツ文学講義Ⅰ ２国際文化課程ュドイツ語通訳･翻訳実習Ⅰ ２〃〃ド △ドイツ文学講義Ⅱ ２ドイツ語通訳･翻訳実習Ⅱ ２

イドイツ文学演習Ⅰ ２異 △ドイツ文化論講義Ⅰ ２国際文化課程〃〃〃ツドイツ文学演習Ⅱ ２文 △ドイツ文化論講義Ⅱ ２

〃文化ドイツ文化論演習Ⅰ ２〃学理ドイツ文化論演習Ⅱ ２〃解ドイツ文化事情Ⅰ ２〃ドイツ文化事情Ⅱ ２


【フランス語】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目フ △フランス語構造論Ⅰ ２国際文化課程フュ △ﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２国際文化課程語基礎Ⅰ

〃〃ラ △フランス語構造論Ⅱ ２ラニ △ﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２語基礎Ⅱ〃〃ンフランス語構造論演習Ⅰ ２ンケﾌﾗﾝｽ２語通訳・翻訳実習Ⅰ〃〃スフランス語構造論演習Ⅱ ２スﾌﾗﾝｽ２語通訳・翻訳実習Ⅱー〃〃語総合フランス語Ⅰ ２語シﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２語発展Ⅰ〃〃学総合フランス語Ⅱ ２コョﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２語発展Ⅱ

〃△フランス文学講義Ⅰ ２国際文化課程ミンﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２語応用Ⅰ〃〃フ △フランス文学講義Ⅱ ２ﾌﾗﾝｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２語応用Ⅱ

ラフランス文学演習Ⅰ ２異 △フランス文化論講義Ⅰ ２国際文化課程〃〃〃ンフランス文学演習Ⅱ ２ △フランス文化論講義Ⅱ ２

〃ス文フランス文化論演習Ⅰ ２〃文フランス文化論演習Ⅱ ２〃学化フランス文化事情Ⅰ ２〃フランス文化事情Ⅱ ２〃理比較文学論Ⅰ ２〃比較文学論Ⅱ ２〃解比較文学論Ⅲ ２〃比較文学論Ⅳ ２


−262−

【情報】免許本学で開講する単位数開設課程等免許本学で開講する単位数開設課程等区分授業科目区分授業科目情び情ー

○情報倫理講義２人間科学課程 ○情報ネットワーク論Ⅰ ２人間科学課程報情報ク

〃〃社報通人間情報科学演習Ⅰ ２ ○情報ネットワーク論Ⅱ ２

（

人間情報科学演習Ⅱ ２環境情報演習２環境科学課程会倫信実〃及理ネ習

ッ含

トむ

）

コ報ワ○プログラミングⅠ ２人間科学課程ン処マび○ ２コンピュータ基礎演習Ⅰ 〃

○ ２ ○プログラミングⅡ ２人間科学課程ピ理ル技コンピュータ基礎演習Ⅱ 〃

〃〃ュチ術

（

基礎統計学２ ○複雑系科学論２〃〃実メ統計学（推定・検定）２２

（

社会情報システム論演習ー

〃〃タ習デ実多変量解析入門２地理情報システム論２及含ィ習環境情報論Ｂ２環境科学課程びむア含環境情報論Ｃ２〃

情表む

）

）

現

情及

（

○情報ネットワーク論Ⅲ ２人間科学課程報実

情報理論２ ○情報論特講２人間科学課程シ習情職－情報と職業－〃ス含報業人工知能論２〃テむと言語情報論２〃

）

ム


−263−

○��

本学部で取得できる教員免許状（２５１ページ参照）を取得するためには，

１）基礎資格（学士の学位）を有していること

２）２６６ページ表１に示す科目の単位数を修得していること

３）全学共通教育科目で開講している，下記の単位を修得していること

・「憲法」２単位

・「健康・スポーツ科目」２単位

・「英語コミュニケーション又は英語以外の中級外国語」

どちらか一方又は組み合わせて２単位

・「情報基礎」２単位

これらの条件を満たしている必要があります。

詳細については，１年次前期に開講する「教職入門」で教員職員免許状を取得するため

のガイダンスを行います。免許取得希望者は必ず「教職入門」を履修申告してください。

１年次前期に「教職入門」を履修できない学生は，学務課専門教育グループ（学生セン

ターＡ棟④番窓口）に相談してください。

◎ 教育実習について

４年次に実施しますが，下記の条件を全て満たしている必要があります。

１）卒業見込みの者（研究室に配属されていること）

２）教職に関する科目の単位の１／２以上（１３単位）を取得していること

３）教科に関する科目の単位の１／２以上（１８単位）を取得していること

＊ただし，編入学生には適用しません。

◎ 実習校及び実習期間について

実習校は，原則として各自の出身校とします。実習期間は２週間で，例年６月～９月

の予定ですが，実習校の事情により多少の変更もあります。

３年次の７月頃に，大学から実習校への依頼書を配付し，夏期休業中に実習予定者自

身が持参して内諾をもらう必要がありますが，受け入れ人数に制限があり受け入れを断

られる場合もあるので，２年次の終わり頃など，早めに出身校と連絡を取って確認して

ください。

事前事後指導について

３年次６月頃

〃１１～１２月頃

４年次４月頃

ガイダンス（事前指導①）

事前指導②～④

事前指導⑤

４年次９～１２月頃事後指導①～③

上記の指導は全て必ず受講しなければならないものです。日程等については，掲示

でお知らせしますので，注意してください。

−264−

◎ その他

１）教職に関する科目及び教科に関する科目については，工学部在籍時に，工学部で開

設している科目で必要単位を取得してください。

隔年開講又は専門科目（必修）と開講時期が重なる等で履修できない場合は，次年

度以降に履修して単位を取得してください。

２）「工業」の免許状における教職に関する科目の２５単位については，当分の間２５

単位全部を工業に関する科目で代替することができます。ただし，学科によっては

履修すべき単位（職業指導を除き５９単位）に不足することもありますので，この

場合，他学科で開設している工業に関する科目を履修してください。

３）他学科の開設科目を履修する場合は，設備等の関係で受け入れできない場合もあり

ますので，担任及び科目担当教員と必ず相談してから受講してください。

４）

５）教科に関する科目については，各学科専門教育課程表（１９３ページ～２１０ペー

ジ）の備考欄に，次のように示していますので参照してください。

（工業）工業―――工

（理科）物理学――物物理学実験――物実化学――化化学実験――化実

生物学――生生物学実験――生実地学――地地学実験――地実

（数学）代数学――代幾何学――幾解析学――解確率論――確

統計学――統コンピュータ――コ

６）教育職員免許状に関する問い合わせ先は，学生センター内の学務課専門教育グルー

プ（学生センターＡ棟④番窓口）です。

−265−

表１．工学部学生の取得可能な教員免許状とそれを取得するために履修すべき単位数

開設授業科目名前期後期

教職の意義等に関する科目

教職入門 2 (2)※ 2 2 2

教育概論 2 2 2 2

教育心理学 2 2 2 2

教育社会学 2 2 2 2

理科教育法 Ⅰ 2 2

理科教育法 Ⅱ 2 2

工業教育法 Ⅰ 2

工業教育法 Ⅱ 2

数学科教育法 Ⅰ 2 2

数学科教育法 Ⅱ 2 2

特別活動の　　　　理論と方法

2 2 2 2

教育課程 2 2 2 2

生徒指導 2 2 2 2

教育相談 2 2 2 2

教職実践演習教職実践演習(中・高) 2 2 2 2 ４年次対象

教育実習

（教育実習事前・事後指導１単位含む。）

25 25 25

2

18

20

20

20 20 20

61 61 61

※　前期履修が不可能だった学生のための開講である。

備　考

当該教科の指導法について必修

高校一種数　　学

開設単位数高校一種工　　業

高校一種理　　科免許法上の区分

②教科に関する科目

工業の専門単位

理科の専門単位

計

職業指導

数学の専門単位

合　　　　　　　　　　　　　　計

16③ 教科又は教職に関する科目

①教職に関する科目

教育の基礎理論に関する科目

教育課程及び指導法に関する科目

計

3

科　　　　　目

生徒指導・教育相談及び進路指導に関する科目

3

＊表２参照

16

3

16

−266−

免許状の種類及び教科

合　計単位数

備　　考

職業指導2

工業18

小計20

小計 16

物理学１以上

化学１以上

生物学１以上

地学１以上

「物理学実験（コンピュータ活用含む）

　化学実験　（コンピュータ活用含む）

　生物学実験（コンピュータ活用含む）

　地学実験　（コンピュータ活用含む）」

小計20

小計 16

代数学１以上

幾何学１以上

解析学１以上

「確率論，統計学」１以上

コンピュータ１以上

小計20

小計 16

高一種数　学

１以上


「　」内に表示された科目の単位の修得は，その科目の１科目以上にわたって行うものとする。

表２．工学部学生の工業，理科，数学の教員免許状取得に要する各教科の単位の履修表

教科（理科）に関する科目

教科（数学）に関する科目

36

36

教科（工業）に関する科目高一種工　業

高一種理　科

教科又は教職に関する科目

36

−267−

�農学部

農学部（共同獣医学科を除く）では高校教諭１種免許状（理科・農業）が取得可能です。そのためには下記のように修得する必要があります。

①基礎資格（「学士の学位」）を有している②下記に示したとの合計６１単位以上を修得しているA B表から２５単位表から３６単位以上③全学共通教育から決められた科目と単位数を修得している

（Ⅴ教育職員免許状・各種資格の取得方法（２５１ページ）を参照）免許取得��は必�「教職入門」を履修詳細については，１年次前期に開講する「教職入門」科目で説明するので，

��のう��講して下さい。

Ａ表教職に関する科目の修得単位数

免許法施行規則第６条授業科目履修学部及履修履修最低修得単位数に規定される科目び開設単位年次時期

農業理科

教職の意教職の意義及び教員の義等に関役割する科目

教員の職務内容（研教職入門工・農学部２１～前期２２教修，服務及び身分保障職等を含む。）に関進路選択に資する各種すの機会の提供等る科教育の基教育の理念並びに教育目礎理論にに関する歴史及び思想教育概論工・農学部２１～後期２２

関する科目幼児，児童及び生徒の

心身の発達及び学習の過程（障害のある幼教育心理学工・農学部２１～後期２２児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

教育に関する社会的，制度的又は経営的事項教育社会学工・農学部２１～後期２２

教育課程教育課程の意義及び編及び指導成の方法法に関す教育の方法及び技術教育課程人・工・２２～前期２２る科目（情報機器及び教材の農学部

活用を含む。）

農業教育法Ⅰ 農学部２２～前期２各教科の指導法農業教育法Ⅱ 農学部２２～後期２

理科教育法Ⅰ 工・農学部２２～前期２理科教育法Ⅱ 工・農学部２２～後期２

特別活動の指導法特別活動の理論人・工・２～と方法農学部２前期２２

生徒指生徒指導の理論及び方導，教育法人・工・相談及び進路指導の理論及び方生徒指導農学部２１～後期２２進路指導法等に関する科目教育相談（カウンセリ

ングに関する基礎的な教育相談工・農学部２１～後期２２知識を含む。）の理論及び方法

教職実践演習教職実践演習農学部２４後期２２（中・高）

教育実習（注１・注２）（教育実習事前事後指導含む。）３３～４３３

小計２５２５

−268−

Ｂ表教科に関する科目及び修得単位数

免許法施行規則授業科目履修学部及履修履修開設科目単位数によに規定される科目び開設単位年次時期る最低修得単位数

農業理科

教理科に関物理学物理学入門※ 農学部２２科する科目に化学化学入門 ※ 農学部２２関す生物学生物学入門※ 農学部２２る科地学地学入門 ※ 農学部２２目

「物理学実験基礎物理学農学部１(ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ ) 実験このう活用を含む。化学実験基礎化学農学部１ちから(ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ ) 実験１活用を含む。生物学実験基礎生物学農学部１(ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ ) 実験活用を含む。地学実験(ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ )」活用を含む。

理科の関係科目（注３）農学部２７

農業に関農業の関係科目（注３）農学部３４する科目

職業指導職業指導工・農学部２２～前期２

小計３６３６

Ａ表Ｂ表合計６１６１

（注１）教育実習は４年次の６～９月ごろに２週間の日程で行います。実習校は原則として各自の出身高等学校とします。３年次の７月頃に，実習校への大学からの依頼文を配布し，希望者が実習校に持参することにしていますが，実習生の受入人数を制限している学校があるので，実習を希望する学生は，２年次の終わり頃から３年次の初めにかけて出身校に連絡を取り，意志を早めに伝えて，受け入れてくれるようお願いする必要があります。このほかに事前指導（３年次・４年次）と事後指導（４年次）があります。実施前に指示するので，掲示に注意すること。

（注２）教育実習実施にあたっては，下記の条件を全て満たしていなければなりません。１）卒業見込の者２）教職に関する科目の単位の１／２以上（１３単位以上）を取得していること３）教科に関する科目の単位の１／２以上（１８単位以上）を取得していること４）教育実習事前指導を受講していること

（注３）理科及び農業の関係科目に対応する授業科目については，農学部専門教育科目履修表の備考欄の教員免許法上の科目の表示を確認して下さい。

（一般的包括的内容を含む科目）を必ず履修なお，農業の関係科目は，各課程で指定されている必修科目してください。

（注４）Ｂ表の理科に関する科目のうち，物理学，化学，生物学及び地学の科目として履修する科目は，※印の授業科目が必修科目（一般的包括的内容を含む科目）です。

○教員免許状授与申請について免許状は都道府県の教育委員会に必要書類を取りそろえて申請することによって授与されます。卒業時に岩手県教育委員会に一括して申請しますので，希望者は必要書類を学生センターＡ棟④番窓口に提出して下さい。必要書類や提出の日程については冬季休業前に掲示します。

−269−

� ��

所属する学部・学科・課程等によっては，特定科目の単位取得と卒業をもって，各種の資格を取得できたり，資格取得のための試験科目が一部免除される場合があります。

取得できる資格等については次の表にあげるページを参照してください。また，この「履修の手引き」に掲載されていない資格について講習会等が開催される場合もありますので

掲示にも注意してください。

所属学部資格等の掲載ページ

人文社会科学部７９ページ

教育学部１７４～１７８ページ

工学部各学科課程表の注釈欄

農学部専門教育科目履修表の注釈欄

−270−

について

Ⅵ　国際交流科目

Ⅵ　国際交流科目について

� 国際交流科目について

岩手大学では，次の２種類の内容の「国際交流科目」を開講しています。 ① 交流協定に基づいて岩手大学に短期間在籍する外国人留学生（交換留学生）のために，英

語等の外国語による授業を行なう。対象：主に交換留学生のためのものですが，本学の各学部に在籍する日本人学生及び外

国人留学生も履修することができます。さらに，この科目を日本人学生および外国人の学部留学生が履修した場合，専門教育科目の自由選択科目として単位が認められる場合もありますので各自予め確認のうえ履修してください。

② 本学に在籍する外国人留学生のために，各レベルの日本語の授業を行なう。対象：本学に在学する全ての外国人留学生は受講することができますが，学部・大学院

の正規留学生には単位が認められず，交換留学生等の学生にのみ単位が認められます。

時間割・単位数・履修手続・試験・成績評価等については，「岩手大学における国際交流科目

に関する要項」その他に定めます。

履修については，本冊子及び時間割を参考にし，間違いのないように注意してください。各学部，学科，課程ごとにそれぞれ範囲及び修得すべき単位数等が定められていますので，

各学部の説明の項を熟読してください。また，履修にあたっては前期のみまたは後期のみ開講する授業科目や年度により開設しない科目があるので注意してください。

具体的な履修方法及び開設授業科目については，別途掲示により国際交流センターからお知らせします。

−271−

Ⅶ　関係法規等

Ⅶ　関係法規等

Ⅶ 関係法規等目次

１岩手大学諸規則

（１）国立大学法人岩手大学学則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２７３

（２）国立大学法人岩手大学大学院学則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ２９０

（３）岩手大学全学共通教育規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３０２

（４）岩手大学における授業科目の履修登録単位数の上限に関する

規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１３

（５）岩手大学における在学期間の特例に関する規則 ‥‥‥‥‥ ３１３

（６）岩手大学における長期にわたる教育課程の履修に関する

規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１４

（７）岩手大学転学部に関する規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１５

（８）岩手大学転学科及び転課程取扱要項 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１９

（９）岩手大学編入学取扱規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３１９

（ 10）岩手大学再入学取扱規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２０

（ 11）岩手大学研究生規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２１

（ 12）岩手大学科目等履修生規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２３

（ 13）岩手大学外国人留学生規則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２４

２関係法令

（１）日本国憲法（抄） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２６

（２）教育基本法 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２６

（３）学校教育法（抄） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３２８

（４）教育職員免許法（抄） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３３１

（５）教育職員免許法施行規則（抄） ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３３４

（６）小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員

免許法の特例等に関する法律 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ３４２

（平成１６年４月１日制定）（目次省略）

第１章総則

第１節目的

（目的）

第１条国立大学法人岩手大学（以下「本学」という）は、真理を探究する教育研究の。

場として、学術文化を創造しつつ、幅広く深い教養と高い専門性を備えた人材を育成す

ることを目指すとともに、社会に開かれた大学として、その教育研究の成果をもとに地

域社会と国際社会の文化の向上と発展に貢献することを目的とする。

２本学は、学部、学科又は課程ごとに、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の

目的を定め、公表するものとする。

第２節構成

（学部）

第２条本学に次の学部を置く。


教育学部

工学部

農学部

（学科及び課程）

第３条各学部に学科又は課程を次のとおり置く。

学部学科又は課程

人文社会科学部人間科学課程

国際文化課程

法学・経済課程

環境科学課程

教育学部学校教育教員養成課程

生涯教育課程

芸術文化課程

工学部応用化学・生命工学科


電気電子・情報システム工学科



農学部農学生命課程


共生環境課程

動物科学課程

共同獣医学科

（大学院）

第４条本学に大学院を置く。

−273−

２前項の大学院に次の研究科を置く。

人文社会科学研究科修士課程

教育学研究科修士課程

工学研究科博士前期課程

博士後期課程

農学研究科修士課程

連合農学研究科博士課程

３大学院の学則は、別に定める。

第５条削除

第６条削除

（教育研究支援施設）

第７条本学に次の教育研究支援施設を置く。

大学教育総合センター

入試部門

全学共通教育部門

教育改善部門

専門教育等連携部門

学生支援部門

キャリア支援部門

情報メディアセンター

図書館部門

情報処理部門

ミュージアム部門

地域連携推進センター

企画管理部門

リエゾン部門

知的財産移転部門

インキュベーション部門

機器活用部門

生涯学習・知的資産活用部門

地域司法部門

国際交流センター

国際企画部門

国際教育部門

保健管理センター

ＲＩ総合実験室

２前項の教育研究支援施設に関する規則は、別に定める。

（教員養成機構）

第７条の２本学の教員養成機能を統合し、学部横断的な取り組みを行うため、教員養成

機構を置く。

２前項の教員養成機構に関する規則は、別に定める。

（学部附属の教育研究施設）

第８条教育学部、工学部及び農学部に次の学部附属の教育研究施設を置く。

教育学部附属教育実践総合センター

附属自然観察園

−274−

工学部附属融合化ものづくり研究センター

金型技術研究部門

鋳造技術研究部門

複合デバイス技術研究部門

附属ソフトパス工学総合研究センター

附属ものづくりエンジニアリングファクトリー

農学部附属寒冷フィールドサイエンス教育研究センター

附属動物病院

附属寒冷バイオフロンティア研究センター

附属動物医学食品安全教育研究センター

附属生物環境制御装置室

附属植物園

附属農業教育資料館

附属自然エネルギー利用温室

２前項の学部附属の教育研究施設に関する規則は、別に定める。

（附属学校）

第９条教育学部に次の附属学校を置く。

附属幼稚園

附属小学校

附属中学校

附属特別支援学校

２前項の附属学校に関する規則は、別に定める。

第３節役員

（役員）

第１０条本学に次の役員を置く。

一学長

二理事

三監事

第４節職員

（職員）

第１１条本学に次の職員を置く。

教員（教授、准教授、助教、副園長・副校長、主幹教諭、教諭及び養護教諭をいう、。）

事務職員、専門職員、技能職員及び医療職員

２前項の教員（副園長・副校長、主幹教諭、教諭及び養護教諭を除く）は次の学系に。

所属する。

人文科学系

社会科学系

教育学系

芸術・スポーツ系

物質機能・エネルギー科学系

システム理工学系

環境科学系

基礎自然科学系

応用生命科学系

動物医科学系

−275−

全学施設系

３前項の学系に関する規則は、別に定める。

（副学長）

第１２条第１０条に規定する理事のうち、教育研究に関する業務を担当する者を副学長

と称する。

２前項に規定するもののほか、本学の意思決定と執行を円滑に行うため、副学長を置く

ことができる。

（学部長及び副学部長）

第１３条各学部に学部長を置く。

２前項の学部長を補佐するため、各学部に副学部長を置く。

（教育研究支援施設の長）

第１４条教育研究支援施設に長を置く。

（教員養成機構長）

第１４条の２教員養成機構に機構長を置く。

（学部附属の教育研究施設の長）

第１５条学部附属の教育研究施設に長を置く。

（附属学校の校長等）

第１６条附属学校に園長又は校長を置く。

第５節役員会、教育研究評議会、経営協議会等

（役員会）

第１７条本学に、本学の意思決定と執行に責任を持つ機関として役員会を置く。

２前項の役員会に関する規則は、別に定める。

（教育研究評議会）

第１８条本学の教育研究に関する重要事項について審議するため、教育研究評議会を置

く。

２前項の教育研究評議会に関する規則は、別に定める。

（経営協議会）

第１９条本学の経営に関する重要事項について審議するため、経営協議会を置く。

２前項の経営協議会に関する規則は、別に定める。

（学長選考会議）

第２０条本学に、学長選考会議を置く。

２前項の学長選考会議に関する規則は、別に定める。

（学長・副学長会議）

第２１条本学の意思決定と執行を円滑に行うため、学長・副学長会議を置く。

２前項の学長・副学長会議に関する規則は、別に定める。

（部局長会議）

−276−

第２２条教育研究評議会の議題整理、学部等間の関係に係る重要事項についての連絡調

整に当たるほか、第２４条の規定に基づき設置される委員会の所掌に属さない事項を審

議するため、部局長会議を置く。

２前項の部局長会議に関する規則は、別に定める。

（教授会）

第２３条学部の教育研究に関する重要事項について審議するため、各学部に教授会を置

く。

２前項の教授会に関する規則は、別に定める。

（学科会議、課程会議及び学系会議）

第２３条の２第３条に規定する学科又は課程に学科会議又は課程会議を、第１１条第２

項に規定する学系に学系会議を置く。

２前項の学科会議、課程会議及び学系会議に関する規則は、別に定める。

（委員会）

、、。第２４条本学に専門的な観点から全学の意思形成に資するため必要な委員会を置く

２前項の委員会に関する必要な事項は、別に定める。

第６節事務組織及び技術支援組織

（事務組織）

第２５条本学における企画立案事務、教育研究支援事務及び管理事務等を行うため、事

務局及び各学部等に事務組織を置く。

２前項の事務組織に関する規則は、別に定める。

（技術支援組織）

第２６条本学における教育研究の技術支援を行うため、技術支援組織を置く。

２前項の技術支援組織に関する規則は、別に定める。

第７節教育研究等の状況の公表等

（教育研究等の状況の公表等）

、、（。）第２７条本学は本学の教育研究組織運営及び財務の状況を公表情報提供を含む

するものとする。

２前項の公表に当たっては、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法に

よって行うものとする。

第８節自己評価等

（自己評価等）

第２８条本学は、その教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成す

るため、本学における教育研究、組織運営及び施設設備の状況について自ら点検及び評

価を行い、その結果を公表するものとする。

２前項の点検及び評価の項目並びに実施体制については、別に定める。

３第１項の点検及び評価の結果については、本学の職員以外の者による検証を行うよう

努めるものとする。

（評価室）

−277−

第２８条の２本学に、教育研究等の活動状況について点検及び評価の実施並びに中期目

標・中期計画の取り組みを行うため、評価室を置く。

２前項の評価室に関する規則は、別に定める。

第２章学部通則

第１節修業年限、在学期間等

（修業年限、在学期間等）

第２９条本学の修業年限は、４年とする。ただし、農学部共同獣医学科については、そ

の修業年限は、６年とする。

２本学の科目等履修生として一定の単位（学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９

０条の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る）を修得した者が本学に。

入学する場合において、当該単位の修得により本学の教育課程の一部を履修したと認め

られるときは、修得した単位数その他の事項を勘案して本学が定める期間を修業年限の

２分の１を超えない範囲で修業年限に通算することができる。

３在学期間は、修業年限の２倍を超えることはできない。

（在学期間の特例）

（。）、第３０条本学に３年以上在学した者農学部共同獣医学科に在学するものを除くが

卒業の要件として本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認める場合には、前条第

１項本文の規定にかかわらずその卒業を認めることができる。

第２節学年、学期及び休業日

（学年）

第３１条学年は、毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。

２前項に規定する学年の途中においても、学期の区分に従い、入学させ及び卒業させる

ことができる。

（学期）

第３２条学年を２学期に分け、前期は４月１日から９月３０日まで、後期は１０月１日

から翌年３月３１日までとする。

（休業日）

第３３条休業日は、次のとおりとする。

一日曜日及び土曜日

二国民の祝日に関する法律に規定する休日

三夏季休業８月５日から９月３０日まで

四冬季休業１２月２４日から翌年１月７日まで

五春季休業卒業式の翌日から３月３１日まで

２学長が必要と認めるときは、前項の休業日を臨時に変更することができる。

３第１項に定めるもののほか、学長が必要と認めるときは、臨時の休業日を定めること

ができる。

第３節収容定員等

（収容定員等）

第３４条各学部の学科又は課程の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。

−278−

学部学科又は課程入学定員３年次編収容定員

入学定員

人間科学課程４０名１０名１６０名

国際文化課程７５名３００名

人文社会科学部法学・経済課程７０名２８０名

環境科学課程３０名１２０名

計２１５名１０名８８０名

学校教育教員養成課程１６０名６４０名

教育学部生涯教育課程５０名２００名

芸術文化課程４０名１６０名

計２５０名１，０００名

応用化学・生命工学科７５名２０名３００名

マテリアル工学科６０名２４０名

電気電子・情報システム工学科１２０名４８０名

工学部機械システム工学科８０名３２０名

社会環境工学科６５名２６０名

計４００名２０名１，６４０名

農学生命課程５５名２２０名

応用生物化学課程４０名５名１６０名

農学部共生環境課程５５名２２０名

動物科学課程３０名１２０名

共同獣医学科３０名１８０名

（東京農工大学農学部共同獣医 (３５名) (２１０名)

学科）

計２１０名５名９１０名

備考（）は、本学と共同獣医学科を設置している東京農工大学農学部共同獣医学

科の入学定員及び収容定員であり、外数とする。

第４節教育課程

（教育課程の編成）

第３５条本学は、大学、学部及び学科又は課程等の教育上の目的を達成するために必要

な授業科目を設定し、体系的に教育課程を編成するものとする。

２教育課程の編成に当たっては、学部及び学科又は課程等の専攻に係る専門の学芸を教

授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する

よう配慮するものとする。

３教育課程は、各授業科目を必修科目、選択科目及び自由科目に分け、これを各年次に

配当して編成するものとする。

（特別の課程の編成）

第３５条の２本学は、前条に規定するもののほか、本学の学生以外の者を対象とした特

別の課程を編成することができる。

２前項の特別の課程に関する規則は、別に定める。

（教育体系）

第３６条本学における教育体系は、一貫教育の観点から全学共通教育及び共同獣医学科

の共通教育並びに専門教育とし、全学共通教育には全学共通教育科目を、共同獣医学科

の共通教育には共通教育科目を、専門教育には専門教育科目を置くものとする。

−279−

２全学共通教育及び共同獣医学科の共通教育（以下「全学共通教育」という）は、全。

学体制で実施し、本学の教員は全学共通教育の実施・発展に努め、担当する責任を負う

ものとする。

３専門教育は、各学部の責任において実施する。

４全学共通教育に関し必要な事項は、別に定める。

５専門教育に関し必要な事項は、各学部が定める。

６第１項に定める科目のほか、国際交流科目を置くものとし、必要な事項は、別に定め

る。

（学生の修得すべき単位数）

第３７条学生が修得すべき単位数は、別表１のとおりとする。

（単位の計算方法）

第３８条授業科目の単位数は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容を

もって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時

間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。

一講義については、毎週１時間１５週の授業をもって１単位とする。

二演習については、毎週２時間１５週又は毎週１時間１５週の授業をもって１単位と

する。

三実験、実習及び実技については、毎週３時間１５週又は毎週２時間１５週の授業を

もって１単位とする。ただし、芸術等の分野における個人指導による実技の授業につ

いては、別に定める時間の授業をもって１単位とすることができる。

２前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、

これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これ

らの必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。

３一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用

により行う場合については、その組み合わせに応じ、第１項に規定する基準を考慮して

別に定める時間の授業をもって１単位とする。

（授業の方法）

第３９条授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの

併用により行うものとする。

２文部科学大臣が別に定めるところにより、前項の授業を、多様なメディアを高度に利

用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

３前２項の授業は、外国において履修させることができる。

（成績評価基準等の明示等）

第３９条の２本学は、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計画を

あらかじめ明示するものとする。

２学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するた

め、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切

に行うものとする。

（教育内容等の改善のための組織的な研修等）

第３９条の３本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を

実施するものとする。

（単位の授与）

第４０条科目を履修した場合には、成績を審査し、合格した者に対して所定の単位を与

える。

−280−

２成績の審査は、試験、報告書、論文及び平常の成績によって行う。

３成績の評価は、秀、優、良、可及び不可とし、秀、優、良及び可を合格、不可を不合

格とする。

（履修科目の登録の上限）

第４１条本学は、学生が各年次にわたって適切に授業科目を履修するため、卒業の要件

として学生が修得すべき単位数について、学生が１年間又は１学期に履修科目として登

録することができる単位数の上限を定めるものとする。

２所定の単位を優れた成績をもって修得した学生については、前項に定める上限を超え

て履修科目の登録を認めることができる。

３前２項に関し必要な事項は、別に定める。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）

第４２条本学が教育上有益と認めるときは、学生が本学の定めるところにより他の大学

又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、６０単位を超えない

範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

２前項の規定は、第５５条の規定による留学の場合、外国の大学又は短期大学が行う通

信教育における授業科目を我が国において履修する場合及び外国の大学又は短期大学の

教育課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設

であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該教育課程における授業科目を我が国

において履修する場合について準用する。

（大学以外の教育施設等における学修）

第４３条本学が教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専

攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履

修とみなし、単位を与えることができる。

２前項により与えることのできる単位数は、前条第１項により本学において修得したも

のとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。

（入学前の既修得単位等の認定）

第４４条本学が教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大

学（外国の大学又は短期大学を含む）において履修した授業科目について修得した単。

位（科目等履修生として修得した単位を含む）を、本学に入学した後の本学における。

授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

２本学が教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第１項に規

定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。

３前２項により、修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、

転学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第４２条及び

前条第１項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超え

ないものとする。

（遠隔授業により修得することができる単位数）

第４５条第３９条第２項の授業の方法により修得することができる単位数は６０単位を

超えないものとする。

２前項の規定にかかわらず、１２４単位を超える単位数を卒業の要件としている学科・

課程においては、第３９条第２項の授業の方法により６４単位以上を修得しているとき

は、６０単位を超えることができる。

（長期にわたる教育課程の履修）

第４６条学生が、職業を有している等の事情により、修業年限を超えて一定の期間にわ

−281−

たり計画的に教育課程を履修し卒業することを希望する旨を申し出たときは、その計画

的な履修を認めることができる。

２長期にわたる教育課程の履修に関する規則は、別に定める。

第５節入学、卒業、転学、留学、休学、復学及び退学等

（入学資格）

第４７条本学に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。

一高等学校を卒業した者

二中等教育学校を卒業した者

三専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定め

る基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が。

指定する日以後に修了した者

四通常の課程による１２年の学校教育を修了した者又は通常の課程以外の課程により

これに相当する学校教育を修了した者

五外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文

部科学大臣の指定したもの

六文部科学大臣が高等学校の課程に相当する課程を有するものとして認定した在外教

育施設の当該課程を修了した者

七文部科学大臣が指定した者

八高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）による高等学校

卒業程度認定試験に合格した者（同規則附則第２条の規定による廃止前の大学入学資

格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）による大学入学資格検定に合格した者を

含む）。

九本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学

力があると認めた者で、１８歳に達したもの

（入学志願の手続）

第４８条入学を志願する者は、所定の期間内に別に指定する関係書類に、検定料を添え

て本学に提出しなければならない。

（合格者の決定）

第４９条学長は、前条の入学志願者について、選考の上合格者を決定する。

（入学の手続）

第５０条合格者は、所定の期間内に別に指定する関係書類に入学料を添えて本学に提出

しなければならない。

（入学の許可）

第５１条学長は、前条の手続を経た者に対し、入学を許可する。

（卒業の認定）

第５２条学長は、所定の修業年限以上在学し、かつ所定の科目の単位を修得した者に対

し、教授会の議を経て卒業を認定する。

（学位の授与）

第５３条前条の規定により卒業を認定された者には、学士の学位を授与する。

２前項に規定するもののほか、学位の授与については、別に定める。

−282−

（履修証明の交付）

第５３条の２本学は、第３５条の２の規定により特別の課程を修了した者に対し、その

修了を認定し、修了の事実を証する証明書を交付する。

（転学部）

第５４条本学の他の学部に転学部を志願する者があるときは、選考の上許可することが

ある。

２前項の転学部について必要な事項は、別に定める。

（転学科及び転課程）

第５４条の２同一学部の他の学科又は課程に転学科又は転課程を志願する者があるとき

は、選考の上許可することがある。

２前項の転学科及び転課程について必要な事項は、別に定める。

（留学）

、、第５５条本学が教育上有益と認めるときは外国の大学又は短期大学との協議に基づき

学生が当該大学又は短期大学に留学することを許可することができる。

２留学の期間は、第２９条第１項に規定する修業年限に含めるものとする。

（休学）

第５６条疾病その他の事由により、３月以上修学できない者は、休学願を提出し、学長

の許可を得るものとする。

２疾病のため、修学が不適当と認められる者に対して、学長は、休学を命ずることがで

きる。

３第１項の休学期間は、１年以内とする。ただし、特別の事情がある場合は、願い出に

より引き続き休学することができる。

４休学期間は、通算して第２９条第１項に規定する修業年限を超えることはできない。

５前項の休学期間は、第２９条第１項に規定する修業年限に含まない。ただし、第２９

条第３項に規定する在学期間に含むものとする。

（復学）

第５７条学生は、休学期間が満了したときは、復学するものとする。

２休学期間が満了する前に休学の事由が消滅したときは、復学願を提出し、学長の許可

を得るものとする。

（退学等）

第５８条疾病その他の事由により退学しようとする者は、退学願を提出し、学長の許可


２他の大学に入学、転学又は本学に改めて入学を志願する者は、受験願を提出し、学長


（再入学）

第５９条本学を退学した者が同一学部の同一学科又は課程に再入学を願い出たときは、

選考の上許可することがある。

２前項の再入学の取扱いについては、別に定める。

（編入学）

第６０条次の各号のいずれかに該当する者で、本学に編入学を願い出たときは、選考の

上許可することがある。

一大学を卒業した者又は大学に２年以上在学し所定の単位を修得した者

−283−

二短期大学又は高等専門学校を卒業した者

三外国の短期大学を卒業した者又は外国の短期大学の課程を有するものとして当該外

国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指

定するものの当該課程を我が国において修了した者（学校教育法第９０条第１項に規

定する者に限る）。

四専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定め

る基準を満たすものに限る）を修了した者（学校教育法第９０条に規定する者に限。

る）。

五学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）附則第７条の規定により大学

に編入学することができる者

六工業教員養成所又は養護教諭養成所を卒業した者

七外国において、学校教育における１４年以上の課程を修了した者

２前項の編入学の取扱いについては、別に定める。

第６節教育職員免許

（教育職員免許）

第６１条教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法（昭和

２４年法律第１４７号）及び教育職員免許法施行規則（昭和２９年文部省令第２６号）

に定める所要の単位を修得しなければならない。

２本学の学部の学科又は課程において当該所要資格を取得できる教員の免許状の種類及

び教科は、別表２に掲げるとおりとする。

第７節検定料、入学料及び授業料

（検定料、入学料及び授業料の額）

第６２条検定料、入学料及び授業料の額は、岩手大学における授業料その他の料金に関

する規則の定めるところによる。

（授業料の納付）

第６３条授業料は、前期及び後期の２期に分けて、それぞれ年額の２分の１に相当する

額を、前期にあっては４月、後期にあっては１０月に納付しなければならない。

（検定料、入学料及び授業料の免除又は徴収猶予）

第６４条検定料、入学料及び授業料は、別に定めるところにより免除又は徴収猶予を認

めることがある。

第６５条削除

（退学、復学又は停学の場合の授業料の納付）

第６６条学生が退学し、又は退学を命ぜられた場合は、その日の属する期の授業料を、

休学中の者が復学した場合は、その日の属する月から次の徴収の時期前までの月割の授

業料を、また、停学を命ぜられた場合は、その期間中も授業料を納付しなければならな

い。

（検定料、入学料及び授業料の返還等）

第６７条既納の検定料、入学料及び授業料は、返還しない。

２前項の規定にかかわらず、学部における入学者選抜試験において出願書類等による選

抜（以下この項において「第１段階目の選抜」という）を行い、その合格者に限り学。

力検査その他による選抜（以下この項において「第２段階目の選抜」という）を行う。

−284−

場合、第１段階目の選抜で不合格になった者に対し、第２段階目の選抜に係る検定料に

相当する額を返還する。

３学部における入学者選抜試験に際し、個別学力検査出願受付後に大学入試センター試

験受験科目の不足等による出願無資格者であることが判明した者に対しては、第１項の

規定にかかわらず、前項の規定を準用し、第２段階目の選抜に係る検定料に相当する額

を返還する。

４検定料を納付した者が、入学試験日までに災害救助法対象の災害に被災し、納付した

検定料の返還を申請し許可された場合には、第１項の規定にかかわらず、当該検定料に

相当する額を返還する。

５入学を許可されたときに授業料を納付した者が、入学年度の前年度の３月３１日まで

、、。に入学を辞退した場合には第１項の規定にかかわらず当該授業料相当額を返還する

６前期分授業料納付の際、前期分及び後期分授業料を納付し、後期分授業料の納付時期

前に休学又は退学した場合には、第１項の規定にかかわらず、後期分の授業料に相当す

る額を返還する。

７入学料又は授業料を納付した者が、免除を申請し許可された場合には、第１項の規定

にかかわらず、当該入学料又は授業料に係る免除相当額を返還する。

第８節表彰、除籍及び懲戒

（表彰）

第６８条学長は、表彰に値する顕著な業績等がある学生を、表彰することがある。

２前項の表彰に関する規則は、別に定める。

（除籍）

第６９条学長は、次の各号のいずれかに該当する学生を、教授会の議を経て除籍する。

一第２９条第３項に規定する在学期間を超えた者

二休学期間が第２９条第１項に規定する修業年限を超えてなお復学できない者

三入学料の免除若しくは徴収猶予を申請した者のうち、免除若しくは徴収猶予が認め

られなかった場合又は半額の免除若しくは徴収猶予が認められた場合において、所定

の期間内に入学料を納付しない者

四授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者

五死亡又は長期にわたり行方不明の者

（懲戒）

第７０条この学則に背き、学生としての本分に反し、また学内の秩序を乱す行為があっ

、、。たときは教授会の発議により教育研究評議会の議を経て学長が当該学生を懲戒する

２前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する者に対して行う。

一性行不良で、改善の見込みがないと認められる者

二学力劣等で、成業の見込みがないと認められる者

三正当な理由がなく、出席が常でない者

四学内の秩序を乱し、その他学生の本分に反した者

第３章補則

第１節学生証

（学生証）

、、。第７１条学生は別に定める学生証の交付を受け常にこれを所持しなければならない

第２節健康診断

−285−

（健康診断の実施）

第７２条本学は、学校保健法（昭和３３年法律第５６号）に基づき、毎年定期に健康診

断を行う。また、学長が必要と認めた場合には、臨時の健康診断を行うことがある。

（健康診断の受診）

第７３条学生は、本学が行う健康診断を受けなければならない。

第３節福利厚生施設

（福利厚生施設）

第７４条本学に、学生寮、大学会館、課外活動施設等の福利厚生施設を置く。

２前項の福利厚生施設に関する規則は、別に定める。

第４節科目等履修生、研究生及び特別聴講学生

（科目等履修生）

第７５条本学の学生以外の者で、本学が開設する授業科目の履修を志願するものがある

ときは、本学の授業に支障のない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学を許

可する。

２前項の科目等履修生に関する規則は、別に定める。

（研究生）

第７６条本学において特定の専門的事項の研究を志願する者があるときは、本学の教育

又は研究に支障のない場合に限り、選考の上、研究生として入学を許可する。

２前項の研究生に関する規則は、別に定める。


第７７条他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む）の学生で、本学の。

、、授業科目を履修しようとする者があるときは当該大学又は短期大学との協議に基づき

特別聴講学生として入学を許可することがある。

２前項の特別聴講学生に関する規則は、別に定める。

第５節外国人留学生

（外国人留学生）

第７８条外国人（日本国籍を有しない者）で、大学において教育を受ける目的をもって

入国し、本学に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を

許可することがある。

２前項の外国人留学生に関する規則は、別に定める。

第６節研修員等

（研修員）

第７９条公共の機関から特別の必要上研修員として委託の申請があったときは、別に定

めるところによりこれを研修員として許可することがある。

（受託研究員）

第８０条公共の機関又はその他の機関から特別の必要上研究員として委託の申請があっ

たときは、別に定めるところにより、これを受託研究員として許可することがある。

−286−

第７節公開講座及び科学教育研究室

（公開講座）

第８１条本学に、公開講座を開設する。

２前項の公開講座については、別に定める。

（科学教育研究室）

第８２条本学に、小学校、中学校及び高等学校の現職の教員の資質向上のため、科学教

育研究室を置く。

２前項の科学教育研究室に関する規則は、別に定める。

附則

この学則は、平成２２年４月１日から施行する。

附則

この学則は、平成２２年５月２５日から施行し、平成２２年４月２０日から適用する。

附則

この学則は、平成２２年６月８日から施行し、平成２２年４月１日から適用する。

附則

この学則は、平成２３年４月１日から施行する。

附則

この学則は、平成２３年１０月２５日から施行し、平成２３年４月１日から適用する。

附則

（施行期日）

１この学則は、平成２４年４月１日から施行する（経過規定）。

２この学則による改正前の農学部獣医学課程は、改正後の国立大学法人岩手大学学則第

３条の規定にかかわらず、平成２４年３月３１日に当該学科に在学する者が当該学科に

在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

３この学則による改正後の国立大学法人岩手大学学則第３４条の規定にかかわらず平成

２４年度から平成２８年度までの農学部獣医学課程及び共同獣医学科の学生の収容定員

は、次のとおりとする。

学部学科又は課程平成24年度平成25年度平成26年度平成27年度平成28年度

獣医学課程１５０名１２０名９０名６０名３０名

農学部

共同獣医学科３０名６０名９０名１２０名１５０名

−287−

４この学則による改正後の国立大学法人岩手大学学則別表１及び別表２の農学部に係る

規定は、平成２４年４月１日以後の入学者から適用し、平成２４年３月３１日以前の入

学者については、なお従前の例による。

別表１第３７条に定められた学生の修得すべき単位数

学部学科又は課程コース合計全学共通共通教専門教

教育科目育科目育科目

人文人間科学課程４３８２１２５

社会国際文化課程

科学法学・経済課程

部環境科学課程

教育学校教育教員養成学校教育コー３３９４１２７

学部課程ス

特別支援教育１０２１３５

コース

生涯教育課程日本語・地域９１１２４

文化コース

スポーツ教育

コース

芸術文化課程美術・デザイ

ンコース

書道コース

音楽コース

工学応用化学・生命３１９４１２５

部工学科


電気電子・情報

システム工学科

機械システム

工学科


農学農学生命課程３５９１１２６

部応用生物化学課程

共生環境課程

動物科学課程

共同獣医学科４４１５８２０２

−288−

別表２第６１条第２項に定められた免許状の種類及び教科又は特別支援教育領域

学部学科又は課程免許状の種類教科又は特別支援教育領域

中学校教諭社会

人文社会科学部人間科学課程一種免許状

高等学校教諭公民、情報

一種免許状

中学校教諭国語、社会、英語、ドイツ語、

国際文化課程一種免許状フランス語

高等学校教諭国語、地理歴史、英語、

一種免許状ドイツ語、フランス語

法学・経済課程高等学校教諭公民

一種免許状

幼稚園教諭

一種免許状

小学校教諭

一種免許状

学校教育教員養成中学校教諭国語、社会、数学、理科、技術、

課程一種免許状家庭、英語

高等学校教諭国語、地理歴史、公民、数学、

一種免許状理科、家庭、情報、工業、英語

特別支援学校知的障害者に関する教育、肢体不

教諭自由者に関する教育、病弱者（身

教育学部一種免許状体虚弱者を含む）に関する教育。

中学校教諭国語、社会、保健体育

生涯教育課程一種免許状

高等学校教諭国語、地理歴史、公民、保健体育

一種免許状

中学校教諭音楽、美術

芸術文化課程一種免許状

高等学校教諭音楽、美術、工芸、書道

一種免許状

応用化学・生命工高等学校教諭

学科一種免許状理科、工業


工学部電気電子・情報シ高等学校教諭

ステム工学科一種免許状数学、工業

機械システム工学

科

社会環境工学科高等学校教諭理科、工業

一種免許状

農学生命課程

応用生物化学課程高等学校教諭理科、農業

農学部共生環境課程一種免許状

動物科学課程

−289−


第１章総則

（目的）

第１条国立大学法人岩手大学大学院（以下「本大学院」という）は、学術の理論及び。

応用を教育研究し、国際的な学術文化の創造を目指すとともに、幅広く高度な学識と専

門的な能力を備えた人材の育成を通じて、地域社会と国際社会の文化の進展に寄与する

ことを目的とする。

２本大学院は、研究科又は専攻ごとに人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目

的を定め、公表するものとする。

第２章組織

（研究科及び課程）

第２条本大学院に次の研究科を置く。

人文社会科学研究科

教育学研究科

工学研究科

農学研究科

連合農学研究科

２人文社会科学研究科、教育学研究科及び農学研究科の課程は、修士課程とする。

３工学研究科の課程は、前期２年の課程及び後期３年の課程に区分する博士課程とし、

前期２年の課程を「博士前期課程、後期３年の課程を「博士後期課程」とする。ただ」

し、博士前期課程は、これを修士課程として取り扱う。

４連合農学研究科の課程は、後期３年のみの博士課程（以下「博士課程」という）と。

する。

（連合農学研究科における教育研究の実施）

第３条連合農学研究科の教育研究は、国立大学法人岩手大学（以下「本学」という、。）

国立大学法人弘前大学（以下「弘前大学」という、国立大学法人山形大学（以下「山。）

形大学」という）及び国立大学法人帯広畜産大学（以下「帯広畜産大学」という）。。

の協力により実施するものとする。

（国立大学法人岐阜大学大学院連合獣医学研究科における教育研究の実施）

第４条国立大学法人岐阜大学大学院に設置される連合獣医学研究科の教育研究の実施に

、、、（「」当たっては本学は帯広畜産大学国立大学法人東京農工大学以下東京農工大学

という）及び国立大学法人岐阜大学（以下「岐阜大学」という）とともに協力する。。

ものとする。

２前項の連合獣医学研究科に置かれる連合講座は、帯広畜産大学の畜産学部及び原虫病

研究センター、東京農工大学農学部並びに岐阜大学応用生物科学部の教員とともに、本

学農学部の教員がこれを担当するものとする。

−290−

（専攻）

第５条各研究科に次の専攻を置く。

研究科名課程専攻

人文社会科学研究科修士課程人間科学専攻

国際文化学専攻

社会・環境システム専攻

教育学研究科修士課程学校教育実践専攻

教科教育専攻

工学研究科博士前期課程応用化学・生命工学専攻

フロンティア材料機能工学専攻

電気電子・情報システム工学専攻

機械システム工学専攻

社会環境工学専攻

デザイン・メディア工学専攻

金型・鋳造工学専攻

博士後期課程フロンティア物質機能工学専攻

電気電子・情報システム工学専攻

機械・社会環境システム工学専攻

デザイン・メディア工学専攻

農学研究科修士課程農学生命専攻

応用生物化学専攻

共生環境専攻

動物科学専攻

バイオフロンティア専攻

連合農学研究科博士課程生物生産科学専攻

生物資源科学専攻

寒冷圏生命システム学専攻

生物環境科学専攻

（教員組織）

第６条本大学院（連合農学研究科を除く）の授業及び学位論文の作成等に対する指導。

（以下「研究指導」という）を担当する教員は、本学の教授、准教授及び助教並びに。

客員教授及び客員准教授とし、各研究科の教育研究上の目的を達成するため、授与する

学位の種類及び分野に応じ、一の研究科を専ら担当するものとする。ただし、必要ある

ときは、このほか所定の資格基準に基づき、他の者を第７条第１項に規定する研究科教

授会の議を経て学長が委嘱することができる。

２連合農学研究科における授業並びに研究指導及び研究指導の補助を担当する教員は、

当該研究科の専任の教員並びに客員教授及び客員准教授並びに本学の工学部及び農学

部、弘前大学の農学生命科学部及び遺伝子実験施設、山形大学の農学部並びに帯広畜産

大学の畜産学部及び大学院畜産学研究科に所属する専任の教員であって、当該研究科に

（「」。）おける研究指導を担当する資格を有するもの以下連合農学研究科の教員という

のうちから指名された者とする。

３前項に規定するもののほか連合農学研究科の教員組織については、連合農学研究科に

おいて、別に定める。

４博士後期課程又は博士課程を担当する教員は、教育研究上支障を生じない場合には、

一個の専攻に限り、修士課程又は博士前期課程を担当する教員のうち博士後期課程又は

博士課程が定める資格を有するものがこれを兼ねることができる。

−291−

（運営組織）

第７条本大学院の管理運営のため、大学院委員会並びに各研究科に研究科教授会及び専

攻会議を置く。

２前項の大学院委員会並びに研究科教授会及び専攻会議に関する規則は、別に定める。

第８条連合農学研究科の管理運営の基本に関し、構成大学間の連絡調整を図るため、連

合農学研究科構成法人間連絡調整委員会を置く。

２前項の委員会に関する規則は、別に定める。

（研究科長等）

第９条各研究科（連合農学研究科を除く）に研究科長及び副研究科長を置き、当該研。

究科の基礎となる学部の学部長及び副学部長をもって充てる。

２連合農学研究科に研究科長及び研究科長補佐を置く。

（自己評価等）

第１０条本大学院は、その教育研究水準の向上を図り、本大学院の目的及び社会的使命

を達成するため、本大学院における教育研究、組織運営及び施設設備について自ら点検

及び評価を行い、その結果を公表するものとする。

２前項の点検及び評価の項目並びに実施体制については、別に定める。

３第１項の点検及び評価の結果については、岩手大学の職員以外の者による検証を行う

よう努めるものとする。

第３章収容定員等、標準修業年限及び在学期間

（収容定員等）

第１１条研究科の専攻別収容定員等は、次の表のとおりとする。

研究科名課程専攻名入学定員収容定員

修人間科学専攻８名１６名

人文社会科学士４名８名国際文化学専攻

社会・環境システム専攻８名研究科課４名

程計１６名３２名

１２名２４名修

学校教育実践専攻教育学研究科教科教育専攻２０名４０名

士

課

程計３２名６４名

※応用化学・生命工学専攻２５名５０名

博フロンティア材料機能工学専攻３０名６０名

士４０名８０名電気電子・情報システム工学専攻

前３０名６０名機械システム工学専攻

期社会環境工学専攻２０名４０名

課デザイン・メディア工学専攻１０名２０名

金型・鋳造工学専攻１０名２０名工学研究科程

計１６５名３３０名

※フロンティア物質機能工学専攻９名２７名博

電気電子・情報システム工学専攻４名１２名士

機械・社会環境システム工学専攻４名１２名後

３名９名期

デザイン・メディア工学専攻課

計２０名６０名程

農学生命専攻２０名４０名農学研究科

修

応用生物化学専攻１５名３０名士

−292−

共生環境専攻１６名３２名課

動物科学専攻８名１６名程

※バイオフロンティア専攻８名１６名

計６７名１３４名

生物生産科学専攻８名２４名博

生物資源科学専攻１０名３０名士

※寒冷圏生命システム学専攻６名１８名連合農学研究科課

生物環境科学専攻８名２４名程

計３２名９６名

備考 ※印を冠するものは、入学定員の一部について連携大学院方式を実施する

専攻である。

２人文社会科学研究科社会・環境システム専攻については、大学院設置基準（昭和４９

年文部省令第２８号）第３条第３項の規定に基づく標準修業年限を１年以上２年未満と

するコース（以下「１年制コース」という）を含むものとする。。

（標準修業年限）

第１２条修士課程及び博士前期課程の標準修業年限は２年とし、博士後期課程及び博士

課程の標準修業年限は３年とする。ただし、人文社会科学研究科社会・環境システム専

攻の１年制コースの標準修業年限は、１年とする。

（在学期間）

第１３条在学期間は、標準修業年限の２倍を超えることができない。

第４章教育課程

（教育方法）

第１４条本大学院の教育は、授業科目の授業及び研究指導によって行うものとする。

（教育課程の編成方針）

第１４条の２を達成するために必要な授業科目の開設本大学院は研究科及び専攻の目的

及びの計画を策定し、体系的に教育課程を編成するものとする。研究指導

２教育課程の編成に当たっては、専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力を修得さ

せるとともに、当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養を涵養するよう適切に配慮す

るものとする。

（履修方法等）

第１５条前条に規定する授業科目の内容、単位数及び履修方法並びに研究指導の内容及

び履修方法は、各研究科において定める。

（一の授業科目について二以上の方法の併用により行う場合の単位の計算基準）

第１５条の２本大学院は、一の授業科目について、講義、演習、実験、又は実技の実習

その組み合うち二以上の方法の併用により行う場合の単位数を計算するに当たっては、

わせに応じ、国立大学法人岩手大学学則（以下「大学学則」という）第３８条第１項。

各号に規定する基準を考慮して別に定める時間の授業をもって１単位とするものとす

る。

（成績評価基準等の明示等）

第１５条の３本大学院は、学生に対して授業及び研究指導の方法及び内容並びに１年間

の授業及び研究指導の計画をあらかじめ明示するものとする。

２学修の成果及び学位論文にかかる評価並びに修了の認定に当たっては、客観性及び厳

−293−

格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準

にしたがって適切に行うものとする。

（教育内容等の改善のための組織的な研修）

第１５条の４本大学院は、授業及び研究指導の内容及び方法の改善を図るための組織的

な研修及び研究を実施するものとする。

（単位の授与）

第１６条修士課程、博士前期課程、博士後期課程及び博士課程における授業科目の履修

単位は、筆答又は口頭試験あるいは研究報告の成績を評価して与えるものとする。

（他の大学院における授業科目の履修等）

第１７条本大学院が教育上有益と認めるときは、他の大学院との協議に基づき、学生に

当該大学院の授業科目を履修させることができる。

２前項の規定により修得した単位は、１０単位を超えない範囲で、本大学院において修

得したものとみなすことができる。

３前項の規定は、第３５条の規定による留学の場合に準用する。

（入学前の既修得単位の認定）

第１７条の２本大学院が教育上有益と認めるときは、学生が本大学院に入学する前に本

大学院又は他の大学院において履修した授業科目について修得した単位(大学院設置基

準（昭和４９年文部省令第２８号）第１５条に規定する科目等履修生として修得した単

位を含む）を、本大学院に入学した後の本大学院における授業科目の履修により修得。

したものとみなすことができる。

２前項により修得したものとみなすことのできる単位数は、第３４条に規定する編入学

及び転学の場合を除き、本大学院において修得した単位以外のものについては、１０単

位を超えないものとする。

（他の大学院等における研究指導）

第１８条本大学院が教育上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等との協議に基

づき、学生に当該大学院又は研究所等において、必要な研究指導を受けさせることがで

きる。ただし、修士課程、博士前期課程及び博士後期課程の学生については、当該研究

指導期間は、１年を超えないものとする。

（長期にわたる教育課程の履修）

第１９条学生（１年制コースに在学する学生を除く）が、職業を有している等の事情。

により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し課程を修

了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。

２長期にわたる教育課程の履修に関し必要な事項は、別に定める。

（論文の審査及び試験）

第２０条学位論文の審査は、当該論文の専攻分野の属するにおいて行うも研究科教授会

のとする。

２最終試験の合格・不合格は、当該専攻における判定に基づき、が行うも研究科教授会

のとする。

（課程の修了及び学位の授与）

第２１条修士課程及び博士前期課程の修了要件は修士課程又は博士前期課程に２年１、（

年制コースに在学する学生については１年）以上在学し、授業科目について３０単位以

上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士課程又は博士前期課程の目的に応

−294−

じ、当該研究科の行う修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び試験に

。、、、合格することとするただし在学期間に関しては優れた業績を上げた者については

１年以上在学すれば足りるものとする。

２博士後期課程又は博士課程の修了要件は、博士後期課程又は博士課程に３年以上在学

し、授業科目について博士後期課程は１１単位以上、博士課程は１２単位以上修得し、

、、。かつ必要な研究指導を受けた上博士論文の審査及び最終試験に合格することとする

ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、１年以上在学す

れば足りるものとする。

３本大学院及び他の大学院において、優れた業績を上げて１年以上の在学期間をもって

修士課程及び博士前期課程を修了した者及び１年制コースを修了した者の博士後期課程

又は博士課程の修了要件については、前項ただし書中「１年」とあるのは「３年（修士

課程及び博士前期課程における在学期間を含む」と読み替えて、前項の規定を適用。）

する。

４修士課程及び博士前期課程を修了した者には修士の学位を授与し、博士後期課程又は

博士課程を修了した者には博士の学位を授与する。

５博士の学位は、本学に学位論文を提出してその審査に合格し、かつ、博士後期課程又

は博士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると確認された者にも授与することが

できる。

６前２項に規定するもののほか、学位の授与については、別に定める。

第５章教育職員免許

（）教育職員免許

第２２条教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教

育職員免許法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。

２前項の規定により各研究科において取得できる教員の免許状の種類及び教科は、別表

に掲げるとおりとする。

第６章入学、休学、復学、退学、再入学、編入学、転学、留学、表彰、除籍及び

懲戒

（入学時期）

第２３条入学の時期は、毎年４月又は１０月とする。

（修士課程及び博士前期課程の入学資格）

第２４条修士課程及び博士前期課程に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する

者とする。

一学校教育法第８３条第１項に定める大学の卒業者

二学校教育法第１０４条第４項の規定により学士の学位を授与された者

三外国において学校教育における１６年の課程を修了した者

四外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより

当該外国の学校教育における１６年の課程を修了した者

五我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における１

６年の課程を修了したとされるものに限る）を有するものとして当該外国の学校教。

育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するもの

の当該課程を修了した者

六専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定め

る基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が。

定める日以後に修了した者

七文部科学大臣の指定した者

−295−

八大学に３年以上在学し、外国において学校教育における１５年の課程を修了し、外

国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該

外国の学校教育における１５年の課程を修了し、又は我が国において外国の大学の課

程（その修了者が当該外国の学校教育における１５年の課程を修了したとされるもの

に限る）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育。

施設であって文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、本大学院におい

て、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者

九本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学

力があると認めた者で、２２歳に達したもの

（博士後期課程及び博士課程の入学資格）

第２５条博士後期課程及び博士課程に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する

者とする。

一修士の学位又は専門職学位を有する者

二外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

三外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位

又は専門職学位に相当する学位を授与された者

四我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度

において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該

課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

五文部科学大臣の指定した者

六本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有す

る者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達したもの

（入学志願の手続）

第２６条入学を志願する者は、所定の期間内に、別に指定する関係書類に検定料を添え

て本学に提出しなければならない。

（合格者の決定）

第２７条学長は、前条の入学志願者について、選考の上合格者を決定する。

２前項の選考の方法及び時期等については、その都度これを定める。

（入学の手続）

第２８条入学の手続については、大学学則第５０条の規定を準用する。

（入学の許可）

第２９条学長は、前条の手続を経た者に対し、入学を許可する。

（休学）

第３０条疾病その他の事由により、３月以上修学できない者は、休学願を提出し、学長


２疾病のため、修学が不適当と認められる者に対して、学長は、休学を命ずることがで

きる。

３第１項の休学期間は、１年以内とする。ただし、特別の事情がある場合は、願い出に

より引き続き休学することができる。

４休学期間は、修士課程及び博士前期課程にあっては通算して２年（１年制コースにあ

っては１年、博士後期課程及び博士課程にあっては通算して３年を超えることができ）

ない。

−296−

（復学）

第３１条学生は、休学期間が満了したときは、復学するものとする。

２休学期間が満了する前に休学の事由が消滅したときは、復学願を提出し、学長の許可


（退学）

第３２条疾病その他の事由により退学しようとする者は、退学願を提出し、学長の許可


（再入学）

第３３条本学の大学院研究科を退学した者が同一課程の同一専攻に再入学を願い出たと

きは、研究科教授会の議を経て許可することがある。

２前項の再入学の取扱いについては、別に定める。

（編入学及び転学）

第３４条編入学及び転学については、研究科教授会の議を経て学長が許可する。

２他の大学の大学院から本学の大学院に転科又は転学を希望する者があるときは、欠員

のある場合に限り許可することがある。

（留学）

第３５条本大学院が教育上有益と認めるときは、外国の大学院との協議に基づき、学生

が当該大学院に留学することを許可することができる。

２留学の期間は、第１２条及び第１３条に規定する標準修業年限及び在学期間に含める

ものとする。

（表彰）

第３６条学長は、表彰に値する顕著な業績等がある学生を、表彰することがある。

２前項の表彰については、別に定める。

（除籍）

第３７条除籍は、研究科教授会の議を経て学長がこれを行う。

２前項の除籍については、大学学則第６９条の規定を準用する。

（懲戒）

第３８条懲戒は、研究科教授会の発議により、教育研究評議会の議を経て学長がこれを

行う。

２前項の懲戒については、大学学則第７０条の規定を準用する。

第７章検定料、入学料及び授業料

（検定料、入学料及び授業料の額）

第３９条検定料、入学料及び授業料の額は、岩手大学における授業料その他の料金に関

する規則の定めるところによる。

（授業料の納付）

第４０条授業料の納付については、大学学則第６３条の規定を準用する。

（検定料、入学料及び授業料の免除又は徴収猶予）

第４１条検定料、入学料及び授業料の免除又は徴収猶予については、大学学則第６４条

の規定を準用する。

−297−

第４２条削除

（退学、復学又は停学の場合の授業料の納付）

第４３条退学、復学又は停学の場合の授業料の納付については、大学学則第６６条の規

定を準用する。

（検定料、入学料及び授業料の返還等）

第４４条検定料、入学料及び授業料の返還等については、大学学則第６７条第１項、同

条第４項、同条第５項、同条第６項及び同条第７項の規定を準用する。

第８章学年、学期及び休業日

（学年、学期及び休業日）

第４５条本大学院の学年、学期及び休業日については、大学学則第３１条から第３３条

までの規定を準用する。

第９章科目等履修生、研究生、特別聴講学生及び特別研究学生

（科目等履修生）

第４６条本学の学生以外の者で、本大学院が開設する授業科目の履修を志願するものが

あるときは、本学の授業に支障のない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学

。を許可する

２前項の科目等履修生に関する規則は、別に定める。

（研究生）

第４７条本大学院において特定の専門的事項の研究を志願する者があるときは、本大学

院の教育又は研究に支障のない場合に限り、選考の上、研究生として入学を許可する。

２前項の研究生に関する規則は、別に定める。


第４８条他の大学院（外国の大学院を含む）の学生が、本大学院の授業科目を履修し。

ようとするときは、当該大学院との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可する

ことがある。

２前項の特別聴講学生に関する規則は、別に定める。

（特別研究学生）

第４９条他の大学院（外国の大学院を含む）の学生が、本大学院において研究指導を。

受けようとするときは、当該大学院との協議に基づき、特別研究学生として受入れを許

可することがある。

２前項の特別研究学生に関する規則は、別に定める。

第１０章外国人留学生

（外国人留学生）

第５０条外国人（日本国籍を有しない者）で、大学において教育を受ける目的をもって

入国し、本大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入

学を許可することがある。

２前項の外国人留学生に関する規則は、別に定める。

−298−

第１１章雑則

（大学学則の準用）

第５１条この学則に規定しない事項は、大学学則の規定を準用する。

附則

１この学則は、平成２１年４月１日から施行する。

（中間省略）

４この学則による改正後の国立大学法人岩手大学大学院学則別表の規定は、平成２１年

４月１日以後の入学者から適用し、平成２１年３月３１日以前の入学者については、な

お従前の例による。

附則

この学則は、平成２２年６月８日から施行し、平成２２年４月１日から適用する。

附則

この学則は、平成２３年４月１日から施行する。

附則

この学則は、平成２３年１２月２日から施行し、平成２３年４月１日から適用する。

別表教科又は特別支援教育領域第２２条第２項に定められた免許状の種類及び

研究科名課程専攻名コース名免許状の種類教科又は特別支援教育領域

社会中学校教諭

修専修免許状人間科学専攻

公民高等学校教諭

専修免許状

人文社会士国語、社会、英語、中学校教諭

科学研究科専修免許状ドイツ語、フランス語国際文化学専攻

高等学校教諭国語、地理歴史、英語、ド

課専修免許状イツ語、フランス語

社会中学校教諭

社会・環境専修免許状

程システム専攻高等学校教諭公民

専修免許状

幼稚園教諭

専修免許状

小学校教諭

専修免許状

国語、社会、数学、理科、

音楽、美術、保健体育、技中学校教諭

専修免許状術、家庭、英語

学校教育国語、地理歴史、公民、数実践専攻

高等学校教諭学、理科、音楽、美術、工

、、、、専修免許状芸書道保健体育家庭

修工業、英語

特別支援学校知的障害者に関する教育、

教諭肢体不自由者に関する教

育、病弱者（身体虚弱者を専修免許状

含む）に関する教育。

−299−

幼稚園教諭教育学

研究科専修免許状

小学校教諭

教科教育専攻専修免許状国語教育

国語コース中学校教諭

専修免許状

士高等学校教諭国語、書道

専修免許状

小学校教諭

専修免許状

社会社会科教育中学校教諭

専修免許状コース

高等学校教諭地理歴史、公民

専修免許状

幼稚園教諭

専修免許状

小学校教諭

課専修免許状数学教育

コース中学校教諭数学

専修免許状

高等学校教諭数学

専修免許状

小学校教諭

専修免許状

理科理科教育中学校教諭

専修免許状コース

高等学校教諭理科

専修免許状

幼稚園教諭程

専修免許状

小学校教諭

音楽教育専修免許状

音楽コース中学校教諭

専修免許状

高等学校教諭音楽

専修免許状

幼稚園教諭

専修免許状

小学校教諭

専修免許状美術教育

美術コース中学校教諭

専修免許状

高等学校教諭美術、工芸

専修免許状

−300−

幼稚園教諭

専修免許状

小学校教諭

専修免許状保健体育

保健体育コース中学校教諭

専修免許状

高等学校教諭保健体育

専修免許状

英語中学校教諭

専修免許状英語教育

高等学校教諭英語コース

専修免許状

応用化学・生命

工学専攻博

フロンティア材士

工学前高等学校教諭料機能工学専攻

研究科期工業電気電子・情報

課専修免許状システム工学専攻

機械システム工程

学専攻

社会環境工学専攻

農業農学生命専攻

応用生物化学専攻理科農学修高等学校教諭

共生環境専攻農業研究科士専修免許状

課動物科学専攻

バイオフロンテ理科程

ィア専攻

−301−

��


（趣旨）第１条国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という。）第３６条第４項の規定に基づき、全

学共通教育に関し必要な事項を定める。

（授業科目の区分）第２条全学共通教育科目は、転換教育科目、共通基礎科目及び教養科目により構成され、次のと

おり区分する。

転換教育科目

共通基礎科目外国語科目、健康・スポーツ科目、情報科目

教養科目人間と文化、人間と社会、人間と自然、総合科目、高年次課題科目、環境教育科目

２共同獣医学科の共通教育科目（以下「共通教育科目」とする。）は、大学教育導入科目群、ス

ポーツ健康科目群、外国語科目群、人文社会科学科目群、理数系基盤科目群及び配置大学特色科目群により構成され、次のとおり区分する。

大学教育導入科目群基礎ゼミナール

スポーツ健康科目群スポーツ健康・基礎、スポーツ健康・発展

外国語科目群基盤英語

人文社会科学科目群哲学、倫理学、憲法、経済学、社会学、心理学、歴史学、政治学

理数系基盤科目群生物学、化学、細胞学、遺伝学、情報学

配置大学特色科目群外国語アドバンス、持続可能な環境・社会、理数系アドバンス

（授業科目及び単位数等）

第３条全学共通教育科目として開設する授業科目及び単位数等は、別表１－１のとおりとする。２共通教育科目として開設する授業科目及び単位数等は、別表１－２のとおりとする。

（修得すべき単位数）第４条全学共通教育科目に関し、学生が修得すべき単位数は、別表２－１のとおりとする。２共通教育科目に関し、学生が修得すべき単位数は、別表２－２のとおりとする。３学生は、第１項又は第２項の定めにより授業科目を履修し、所定の単位を修得しなければならない。

（単位の計算基準）第５条授業科目の単位の計算基準は、学則第３８条によるものとする。

（授業時間割等の公示）第６条授業科目、時間数及び担当教員名は、各学期の開始までに公示する。

（履修授業科目の届け出）第７条学生は、履修しようとする授業科目名を各学期当初の指定期間内に届け出なければならな

い。２学期の途中から開講する授業科目については、その都度前項の届け出をすることができる。３前２項の届け出をしない者は、単位の認定を受けることができない。４第１項及び第２項の届け出の後は、履修取り消しを認める指定期間を除き、授業科目を変更す

ることができない。

（試験）第８条試験は、各学期末に行う。ただし、授業科目によっては、学期中に随時行うことがある。

（成績の評価）第９条履修授業科目の成績は、各授業の担当教員が学習状況、出席状況、学習報告及び試験等に

−302−

よって評価する。２成績は、秀、優、良及び可を合格、不可を不合格とする。

（雑則）第１０条この規則に定めるもののほか、全学共通教育に関する事項は、岩手大学大学教育総合セ

ンター運営委員会が別に定める。

附則この規則は、平成１６年４月１日から施行する。

附則

１この規則は、平成１７年６月２３日から施行し、平成１７年４月１日から適用する。２改正後の別表２中「岩手大学ミュージアム学」及び「岩手大学論」に係る規定は、平成１７年度入学者から適用し、「現代社会と著作権」に係る規定は平成１２年度入学者から適用する。

附則この規則は、平成１８年４月１日から施行する。

附則１この規則は、平成１８年４月１日から施行する。２この規則は、平成１８年度入学者から適用し、平成１７年度以前の入学者については、なお従前の例による。

附則

１この規則は、平成１９年４月１日から施行する。２この規則は、平成１９年４月１日以降の入学者から適用し、平成１９年３月３１日以前の入学者については、なお従前の例による。

３この規則の編入学者への適用は、当該編入学者が属する年次の学生と同様に取り扱うものとする。

附則

（施行期日）１この規則は、平成１９年４月１日から施行する。

（経過措置）２この規則は、平成１９年４月１日以降の入学者から適用し、平成１９年３月３１日以前の入学

者については、なお従前の例による。３前項の規定にかかわらず、改正後の別表１中「男女共同参画の実践を学ぶ」、「都市の自然再

生プランニング」、「高年次課題科目特別講義Ⅰ」、「高年次課題科目特別講義Ⅱ」及び「知財ワークショップ」は平成１６年度入学者から適用する。

附則

１この規則は、平成２０年４月１日から施行し、平成２０年度入学者から適用する。２改正後の別表１中「持続可能なコミュニティーづくり実践学」、「地元の企業に学ぶＥＳＤ」、「地場産業・企業論」、「北上川流域学実習」及び「津波の実際から防災を考える」は平成１７年度入学者から適用する。

附則

（施行期日）１この規則は、平成２１年４月１日から施行する。

（経過措置）２この規則は、平成２１年度入学者から適用し、平成２０年度以前の入学者については、なお従

前の例による。３前項の規定にかかわらず、改正後の別表１中「環境都市盛岡づくりプロジェクト」及び「社会

のなかの法律問題を考える」は平成１６年度入学者から適用する。

附則（施行期日）

１この規則は、平成２２年４月１日から施行する。（経過措置）

−303−

２この規則は、平成２２年度入学者から適用し、平成２１年度以前の入学者については、なお従前の例による。

３前項の規定にかかわらず、改正後の別表１中「環境マネジメント実践学」は平成１９年度入学者から適用する。

附則

（施行期日）１この規則は、平成２３年４月１日から施行する。

（経過措置）２この規則は、平成２３年度入学者から適用し、平成２２年度以前の入学者については、なお従

前の例による。３前項の規定にかかわらず、改正後の別表１中「日本の文化・社会と国際ボランティア」は平成

１９年度入学者から適用する。

附則（施行期日）１この規則は、平成２４年４月１日から施行する。（経過措置）２この規則は、平成２４年度入学者から適用し、平成２３年度以前の入学者については、なお従前の例による。

−304−

別表１－１全学共通教育科目として開設する授業科目及び単位数等

一転換教育科目

授業科目単位数週時間数

基礎ゼミナール

初年次自由ゼミナール１

１２

２

二共通基礎科目

区分授業科目単位数週時間数

英語英語総合Ⅰ（上級）

英語総合Ⅱ（上級）

英語総合Ⅰ（中級）

英語総合Ⅱ（中級）

英語総合Ⅰ（初級）

英語総合Ⅱ（初級）

英語コミュニケーションⅠ（上級）

英語コミュニケーションⅡ（上級）

英語コミュニケーションⅠ（中級）

英語コミュニケーションⅡ（中級）

英語コミュニケーションⅠ（初級）

英語コミュニケーションⅡ（初級）

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２英語以外の

外国語初級ドイツ語（入門）

初級ドイツ語（発展）

中級ドイツ語

初級フランス語(入門)

初級フランス語(発展)

中級フランス語

初級ロシア語(入門)

初級ロシア語(発展)

中級ロシア語

初級中国語（入門）

初級中国語（発展）

中級中国語

初級韓国語（入門）

初級韓国語（発展）

中級韓国語

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

外国語科目

日本語上級日本語Ａ

上級日本語Ｂ

上級日本語Ｃ

上級日本語Ｄ

上級日本語Ｅ

上級日本語Ｆ

上級日本語Ｇ

上級日本語Ｈ

１

１

１

１

１

１

１

１

２

２

２

２

２

２

２

２健康・スポーツ科目健康・スポーツＡ

健康・スポーツＢ

健康・スポーツＣ（シーズン)

１

１

１

２

２

集中情報科目情報基礎２２

−305−

三教養科目

区分授業科目単位数週時間数

人間と文化哲学の世界

倫理学の世界

日本の思想と文化

アジアの思想と文化

欧米の思想と文化

心の理解

日本の文学

言葉の世界

中国の文学

欧米の文学

欧米の言語論

芸術の世界

日本の歴史と文化

アジアの歴史と文化

欧米の歴史と文化

ジェンダーの歴史と文化

女性と科学の関係史

大学の歴史と現在

岩手大学ミュージアム学

人類の歴史と地球の現在

日本語表現技術入門

日本事情Ａ

日本事情Ｂ

思想と文化

心と表象

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

人間と社会市民生活と法

憲法

経済のしくみ

現代社会と経済

市民と政治

現代政治を見る眼

社会的人間論

現代社会の社会学

地域と生活

地域と社会

対人関係の心理学

知的財産入門

著作権法概論

知財ワークショップ

キャリアを考える

多文化コミュニケーションＡ

多文化コミュニケーションＢ

持続可能なコミュニティーづくり

実践学

地元の企業に学ぶＥＳＤ

地場産業・企業論

社会と知的財産

ボランティアとリーダーシップ

公共社会

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

集中

２

２

２

２

２

集中

２

集中

２

−306−

現代の諸問題２２

人間と自然科学と技術の歴史

自然のしくみ

自然と数理

数理のひろがり

生命のしくみ

宇宙のしくみ

物質の世界

自然と法則

くらしと科学技術

生物の世界

自然と数理の世界

科学技術

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

総合科目文化の伝統と現代

コミュニケーションの現在

現代社会をみる視角

岩手の研究

これからの健康科学

科学技術と現代社会

現代職業選択論

岩手大学論

図書館への招待

宮沢賢治の思想と文学

環境マネジメント実践学

いわて学Ⅰ

いわて学Ⅱ

国際研修－エネルギーと持続可能な

社会－

総合科目特別講義

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

集中

集中

集中

２高年次課題科目男女共同参画の実践を学ぶ

都市の自然再生プランニング

北上川流域学実習

津波の実際から防災を考える

環境都市盛岡づくりプロジェクト

社会のなかの法律問題を考える

日本の文化・社会と国際ボランティア

高年次課題科目特別講義Ⅰ

高年次課題科目特別講義Ⅱ

２

２

２

２

２

２

２

２

２

集中

集中

集中

集中

２

２

２

２

２環境教育科目「環境」を考える

生活と環境

都市と環境

地域の環境保全を考える

地球環境と社会

水と環境

廃棄物と環境

植物栽培と環境テクノロジー

森林と環境

動物と環境

人の暮らしと生物環境

環境マネジメントと岩手大学

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２２

−307−

別表１－２共通教育科目として開設する授業科目及び単位数等

一大学教育導入科目群

区分授業科目開設大学単位数週時間数

基礎ゼミナール岩手大学１２基礎ゼミナール農学基礎ゼミ東京農工大学１２

二スポーツ健康科目群


健康・スポーツＡ岩手大学１２スポーツ健康・基礎体力学実技東京農工大学１２健康・スポーツＢ岩手大学１２スポーツ健康・発展生涯スポーツ実技東京農工大学１２

三外国語科目群


英語総合Ⅰ

英語総合Ⅱ

英語コミュニケーションⅠ

英語コミュニケーションⅡ

英語総合Ⅲ

英語コミュニケーションⅢ

岩手大学１１

１

１

１

１

２２

２

２

２

２

基盤英語

英語・リーディング・ベイシックス

英語・ライティング・ベイシックス

英語・イングリッシュ・コミュニケ

ーションⅠ

英語・アドヴァンスド・リーディン

グ

英語・アドヴァンスド・ライティン

グ

英語・イングリッシュ・コミュニケ

ーションⅡ

東京農工大学１１

１

１

１

１

２２

２

２

２

２

四人文社会科学科目群


哲学の世界岩手大学２２哲学哲学東京農工大学２２倫理学の世界岩手大学２２倫理学現代倫理論東京農工大学２２憲法岩手大学２２憲法

日本国憲法東京農工大学２２経済のしくみ岩手大学２２経済学

経済学東京農工大学２２現代社会の社会学岩手大学２２社会学

社会学東京農工大学２２心の理解岩手大学２２心理学

心理学東京農工大学２２日本の歴史と文化岩手大学２２歴史学

歴史学東京農工大学２２市民と政治岩手大学２２政治学

共生社会政策論東京農工大学２２

−308−

五理数系基盤科目群


生物学岩手大学２２生物学生物学東京農工大学２２化学岩手大学２２化学化学東京農工大学２２獣医細胞生物学岩手大学２２細胞学

細胞生物化学東京農工大学２２遺伝学遺伝学注１東京農工大学２２

情報基礎岩手大学２２情報学

情報処理学東京農工大学２２

六配置大学特色科目群


初級ドイツ語（入門）

初級ドイツ語（入門）



初級フランス語（入門）

初級フランス語（入門）

初級フランス語（発展）

初級フランス語（発展）









岩手大学１１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

２２

２

２

２

２

２

２

２

２２

２

２

２

２

２

外国語アドバンス

ドイツ語初級文法Ⅰ

ドイツ語初級文法Ⅱ

ドイツ語初級講読

フランス語初級文法Ⅰ

フランス語初級文法Ⅱ

フランス語初級講読

中国語初級文法Ⅰ

中国語初級文法Ⅱ

中国語初級講読

韓国語初級文法Ⅰ

韓国語初級文法Ⅱ

韓国語初級講読

東京農工大学１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

１

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

持続可能な環境・社会くらしと科学技術

知的財産入門

岩手大学ミュージアム学

水と環境

動物と環境

生活と環境

農学のための倫理学

人の暮らしと生物環境

岩手大学２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

−309−

欧米の思想と文化

市民生活と法

２

２

２

２

科学史

知的財産権論

多文化共生論

自然保護文化論

産業史

食料・環境問題

技術者倫理

生命倫理

現代宗教論

国際平和論

東京農工大学２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

２

総合フィールド科学

総合フィールド科学実習

生命のしくみ

物理学入門

線形代数学入門

微分積分学入門

生物統計学

基礎化学実験

基礎生物学実験

基礎物理学演習

岩手大学２

１

２

２

２

２

２

１

１

１

２

２

２

２

２

２

２

３

３

２

理数系アドバンス

ＭＯＲＥＳＥＮＣＥ入門

生態学

微生物学

物理学

線形代数学Ⅰ

微分積分学Ⅰ

数理統計学

化学実験

生物学実験

有機化学

東京農工大学１

２

２

２

２

２

２

１

１

２

２

２

２

２

２

２

２

３

３

２注１岩手大学所属の学生はメディアにより受講するものとする。

−310−

別表

２－

１

全学

共通

教育

科目

に関

する

修得

すべ

き単

位数

英語

英語

以外

の外

国語

日本

語　

注２

必修

１（基礎ゼミ

ナール）

８２注３

２６

６６

２

選択

６

自由

選択

必修

１（基礎ゼミ

ナール）

４２注３

２４

６※憲法２単

　位を含む

４２

選択

２

自由

選択

必修

１（基礎ゼミ

ナール）

８１

(健康・ス

ポーツＡ)

２４

４２

選択

自由

選択

必修

１（基礎ゼミ

ナール）

８１

(健康・ス

ポーツＡ)

２４

４

選択

自由

選択

必修

１（基礎ゼミ

ナール）

８２注３

２６

６２

２

選択

自由

選択

注１

　英

語、

英語

以外

の外

国語

及び

日本

語の

組合

せか

ら選

択す

るこ

と。

注２

　外

国人

留学

生に

限る

。

注３

　健

康・

スポ

ーツ

Ａを

含む

。

注４

　各

学部

で定

める

自由

選択

科目

の修

得す

べき

単位

数に

は、

「い

わて

５大

学単

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課程

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課程

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文化

課程

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学科

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学科

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１１

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１６

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育科

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合に

限り

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１２

１２

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４３

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１１

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１２

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８

３３

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２６

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科学

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科目

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目

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科目

　　

　　

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教育

科目

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科目

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科目

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−311−

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２－

２

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健康

科目

群修

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社会

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注２

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外科

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１５

１５

１０

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１０

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学部

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教育

導入

科目

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社会

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科目

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基盤

科目

群

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教育

科目

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単位

数計

−312−

��

（平成１６年４月１日制定）（趣旨）

第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則第４１条第３項の規定に基づき、岩手大学（以下「本学」という。）において、１学期に履修科目として登録することができる単位数（以下「履修登録単位数」という。）の上限に関し必要な事項を定める。

（対象授業科目）

第２条学生が履修科目として登録することができる単位数の対象となる授業科目は、本学で開講する授業科目のうち、卒業要件として履修する授業科目（以下「卒業要件科目」という。）とする。

２前項の卒業要件科目のうち、集中講義の授業科目、教育実習及び卒業・特別研究は、履修登録単位数の対象としないものとする。

（履修登録単位数の上限）

第３条本学の履修登録単位数は、２４単位を上限とする。２前項の規定にかかわらず、教育学部学校教育教員養成課程の学生が、所属するコース、サブコ

ース又は専修により取得を義務づけられた一つの教育職員免許状以外の教育職員免許状（以下「副免許」という。）を取得する場合の履修登録単位数は、２８単位を上限とする。ただし、当該２８単位のうち副免許に係る指導法以外の授業科目については、２４単位を上限とする。

３第１項の規定にかかわらず、教育学部生涯教育課程及び芸術文化課程の学生が、教育職員免許状を取得する場合の履修登録単位数は、２８単位を上限とする。ただし、当該２８単位のうち指導法以外の授業科目については、２４単位を上限とする。

４前３項の規定にかかわらず、成績優秀者及び編入学生の履修登録単位数は、２８単位を上限とする。

（成績優秀者）

第４条前条第２項に規定する成績優秀者とは、前学期において卒業要件科目を１８単位以上修得し、かつ、卒業要件科目の総修得単位のうち、「秀」及び「優」の評語を１０分の９以上得た者とする。

附則

この規則は、平成１６年４月１日から施行する。

附則１この規則は、平成１９年４月１日から施行する。２この規則は、平成１９年４月１日以降の入学者から適用し、平成１９年３月３１日以前の入学者については、なお従前の例による。

附則

この規則は、平成１９年４月１日から施行する。

附則１この規則は、平成２３年４月１日から施行する。２この規則は、平成２１年４月１日以降の入学者から適用し、平成２１年３月３１日以前の入学者については、なお従前の例による。

��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則第３０条の規定に基づき、教育的配慮及び厳正な成績評価により、岩手大学（以下「本学」という。）における在学期間の特例（以下「早期卒業」という。）を行う場合の必要な事項を定める。

（対象学生）

第２条早期卒業の対象となる学生は、本学に３年以上在学し、卒業の要件として学部の定める単位を特に優秀な成績をもって修得したと認められる者とする。ただし、編入学した学生及び休学

−313−

したことのある学生は、早期卒業の対象者とならない。

（早期卒業候補者の認定）第３条２年次終了の時点において、それまでの全ての学期における成績優秀者（岩手大学におけ

る授業科目の履修登録単位数の上限に関する規則第４条に規定する者をいう。）のうち早期卒業を希望する者は、各学部長に申請することとする。

２前項の申請をした者については、各学部の教務委員会又は学務委員会が審査し、教授会の了承を得て早期卒業候補者として認定する。

（卒業研究等）

第４条早期卒業候補者には、卒業研究又は特別研究を課す。２早期卒業候補者には、３年次終了時又は４年次前期終了時に、最終試験を課す。

（卒業の認定）第５条各学部教授会は、第３条第２項により、早期卒業候補者の認定を受けた学生に対し、３年

次終了時又は４年次前期終了時に、卒業の認定を行う。２卒業の認定基準は、次の各号に掲げるとおりとする。

一早期卒業候補者として認定を受けた後の各学期の成績についても、「秀」及び「優」の評語が１０分の９以上であること。

二各学部が定める卒業に要する所定の科目の単位を取得していること。三卒業研究又は特別研究の成績が「秀」又は「優」であること。

（学習指導等）

第６条学部並びに学科及び課程は、早期卒業候補者の授業計画等にあたって、適切な指導を行うこととする。

２早期卒業候補者の就職及び大学院受験については、４年次学生と同等に扱う。

（雑則）第７条この規則に定めるもののほか、早期卒業に関し必要な事項は、各学部で別に定める。


附則

１この規則は、平成１９年４月１日から施行する。２この規則は、平成１９年４月１日以降の入学者から適用し、平成１９年３月３１日以前の入学者については、なお従前の例による。

��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則第４６条第２項及び国立大学法人岩手大学大学院学則第１９条第２項の規定に基づき、長期にわたる教育課程の履修（以下「長期履修」という。）に関し必要な事項を定める。

（対象学生）

第２条長期履修の希望を申し出ることのできる者は、学部に在学する学生（農学部共同獣医学科に在学する者を除く。以下次条において同じ。）及び大学院研究科に在学する学生のうち、職業を有しているなどの状況にある者とする。

（長期在学期間）

第３条修業年限又は標準修業年限を超えて計画的に教育課程を履修して卒業又は課程を修了する場合の在学を認める期間（「長期在学期間」という。）は、学部に在学する学生にあっては６年以内、大学院研究科修士課程及び博士前期課程に在学する学生にあっては４年以内、大学院研究科博士後期課程及び博士課程に在学する学生にあっては５年以内とする。

（長期履修の許可等）

第４条長期履修を希望する者は、新たに入学する者にあっては入学手続時に、在学中の者にあっ

−314−

ては２月末日までに学長に申請しなければならない。２学長は、前項の申請をした者について各学部教授会又は各研究科教授会の議に基づき長期履修

を許可する。


附則

この規則は、平成１６年１０月１日から施行する。

附則１この規則は、平成２０年３月６日から施行し、平成１９年４月１日から適用する。２この規則の規定にかかわらず、農学部獣医学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、第２条中「農学部獣医学課程」とあるのは、「農学部獣医学科又は農学部獣医学課程」と読み替えるものとする。

附則

１この規則は、平成２４年４月１日から施行する。２この規則の規定にかかわらず、農学部獣医学科又は農学部獣医学課程に在学する者が当該学科又は当該課程に在学しなくなるまでの間、第２条中「農学部共同獣医学科」とあるのは、「農学部獣医学科又は農学部獣医学課程並びに農学部共同獣医学科」と読み替えるものとする。

��

（平成１７年１２月１５日制定）

（趣旨）第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という。）第５４条の規定に基づ

き、岩手大学（以下「本学」という。）の転学部について必要な事項を定める。

（転学部資格）第２条転学部できる者は、原則として下記のいずれにも該当する者とする。

一転学部時点で１年以上の在学歴（休学期間を除く。）があり、３６単位以上を修得した者であること。

二一般選抜（前期日程又は後期日程）により入学した者であること。三学生の適性上、転学部により能力の伸長が見込まれる学生であること。

（出願手続）

第３条転学部を志願する者は、転学部願（別記様式１）に担任教員連署の上、所定の期間内に所属学部の長（以下「所属学部長」という。）へ提出しなければならない。

（担任教員の責務）

第４条担任教員は、転学部を志願する者から志願理由等を聴取の上、調査書（別記様式２）を作成し所定の期間内に所属学部長に提出するものとする。

（所属学部長による選考）

第５条所属学部長は、転学部願及び調査書を総合的に判定し、転学部の可否を決定するものとする。

２所属学部長は、転学部を可とする場合、１月末日までに当該学生が転学部を志願する学部（以下「志願学部」という。）の長（以下「志願学部長」という。）に、転学部願に所要の記名押印のうえ、調査書を付して送付するものとする。

３所属学部長は、転学部を否とする場合、学長に転学部願及び調査書を添付して転学部を認めない旨の選考結果を報告するものとする。

（志願学部長による選考）

第６条転学部願及び調査書の送付を受けた志願学部長は、志願理由、入学試験の成績、在学中の学業成績、面接・小論文等志願学部が定める選考条件により総合的に判定し、受入の可否を決定するものとする。

２志願学部長は、３月２２日までに学長及び所属学部長へ前項の選考結果を報告するものとする。

−315−

（転学部の許可又は不許可の決定及び通知）

第７条学長は、第５条第３項又は第６条第２項の選考結果の報告に基づき、転学部の許可又は不許可を決定し、所属学部長、志願学部長及び志願者に転学部の許可又は不許可を通知するものとする。

（許可の時期）

第８条転学部の許可の時期は、４月１日とする。

（配属年次）第９条転学部許可後の配属年次は、原則として２年次とする。

（単位）第１０条転学部を許可された者の修得すべき単位（以下「卒業要件単位」という。）は、転学部

後に所属する学部の定める卒業要件単位とする。２転学部を許可された者が、転学部以前に所属した学部において修得した科目の単位は、転学部

後に所属する学部で卒業要件として定められるものを除き、卒業要件単位としては認めない。

（在学期間）第１１条転学部を許可された者の在学期間は、転学部先の学部における所定の在学期間から当該

者が既に在学した期間を差し引いた期間とする。ただし、修業年限６年の農学部共同獣医学科に転学部を許可された場合は、転学部前に在学した学部の在学期間を適用する。

（転学部の制限）

第１２条転学部を許可された者は、再び転学部を願い出ることはできない。

（雑則）第１３条この規則に定めるもののほか、転学部に関し必要な事項は、学部の定めるところによる。

附則この規則は、平成１７年１２月１５日から施行し、平成１７年度入学者から適用する。

附則

１この規則は、平成２４年４月１日から施行し、平成１７年度入学者から適用する。２この規則の規定にかかわらず、農学部獣医学課程又は農学部共同獣医学科に転学部を許可された場合の第１１条中「農学部共同獣医学科」とあるのは、「農学部獣医学課程又は農学部共同獣医学科」と読み替えるものとする。

−316−

（別記様式１）

担任教員署名欄

学部学科担任氏名

（自署又は記名押印）

平成年月日

転学部願

岩手大学長殿

氏名（自署又は記名押印）

入学年度・学籍番号

所属学部・学科・課程・コース

連絡先住所

電話

保証人住所


私こと、下記理由により年４月１日付けで学部（学科・課程・コース）

に転学部したいので、ご許可くださるようお願いいたします。

理由（できる限り具体的詳細に記入のこと。）

平成年月日

本学生の転学部が適切と認めます。

（所属学部長）学部長氏名職印

所属学部長宛提出月日志願学部長受付月日

−317−

（別記様式２）

調査書

（転学部選考用）

転学部を希望する学部

（学部・学科（課程）コース）

所属

（学部・学科（課程）コース）

学籍番号入学年度

生年月日（フリガナ）

氏名

性別

・入学前の学歴（高等学校以降）

・在学中の異動（休学・改姓等）

・入学試験成績（別紙添付可）

一般選抜（前期日程・後期日程）の別

岩手大学の受験番号

成績順位、得点（センター試験及び個別学力検査の科目別）

・学業成績

（転学部予定日の前の学期まで登録されたもの成績通知書添付可）

・総合所見

平成年月日

作成者 ○○学部・学科（課程）・コース担任教員


−318−

��

（趣旨）第１岩手大学は、入学後に他学科・他課程に移る積極的理由を見いだした学生の新たな勉学意識

を引き出すため、転学科・転課程を実施する。このための国立大学法人学則第５４条の２第２項の規定に基づく転学科及び転課程の取扱い

については、この要項の定めるところによる。

（転学科及び転課程の時期）第２転学科及び転課程の時期は、学年の始めとする。

（出願資格）第３転学科又は転課程を志願できる者は、次の各号の全てに該当する者とする。

① 当該学部に在学し、学部の定める所定の単位以上を修得している者 ② 転学科又は転課程を志願する理由が明確で、勉学の意欲のある者

（提出書類）

第４転学科又は転課程を志願する者は、別に指定する関係書類を学部長に提出しなければならない。

（選考）

第５選考の時期、選考方法、選考基準等は学部の定めるところによる。

（許可）第６前項の選考の結果に基づき、転学科又は転課程の許可を受けた者は、所定の手続きを取らな

ければならない。

（雑則）第７この要項に定めるもののほか、転学科及び転課程に関し必要な事項は、学部の定めるところ

による。

付記この要項は、平成１６年１２月７日から実施する。

��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という。）第６０条第２項の規定に基づき、岩手大学（以下「本学」という。）の編入学について必要な事項を定める。

（編入学の時期）

第２条編入学の時期は、学年の始めとする。

（入学資格）第３条編入学をすることができる者は、次の各号のいずれかに該当するものとする。

一大学を卒業した者、又は大学に２年以上在学し所定の単位を修得した者二短期大学又は高等専門学校を卒業した者三外国の短期大学を卒業した者又は外国の短期大学の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を我が国において修了した者（学校教育法第９０条第１項に規定する者に限る。）

四専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。）を修了した者（学校教育法第９０条に規定する者に限る。）

五学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号。以下「施行規則」という。）附則第７条の規定により大学に編入学することができる者

六工業教員養成所又は養護教諭養成所を卒業した者七外国において、学校教育における１４年以上の課程を修了した者

２他の大学に在学する者で、本学に編入学を願い出る者は、当該大学の許可を受けなければならない。

−319−

（出願書類）

第４条編入学を志願する者は、当該学部で定める必要書類に岩手大学における授業料その他の料金に関する規則（以下「料金規則」という。）に規定する検定料を添え、当該学部へ提出しなければならない。

（選考）

第５条編入学を志願する者の選考は、当該学部の定めるところによる。

（入学許可）第６条前条の規定による選考の結果に基づき、合格の通知を受けた者は、所定の手続きをとると

ともに料金規則に規定する入学料を納付しなければならない。ただし、学則第６４条の規定による入学料の免除を申請した者については、免除の許可又は不許可が決定するまでの間は、本文の規定にかかわらず入学料の納付を猶予する。

２学長は、前項の手続きを完了した者に編入学を許可する。

（授業料）第７条編入学を許可された者の授業料は、当該者の属する年次の在学者にかかる額と同額とす

る。

（編入学年、修業年限及び在学期間等）第８条編入学を許可された者の編入学年及び修業年限は当該学部の定めるところによる。ただ

し、第３条第１項第２号及び第３号に規定する者の在学すべき期間は、施行規則の定めるところによるものとする。

２在学期間は、修業年限の２倍を越えることができない。３編入学を許可された者の休学期間は、通算して修業年限を超えることができない。

（授業科目及び単位数）第９条編入学により入学した者の履修すべき授業科目及び単位数は、学則第３６条及び第３７条

に定めるもののほか、別に定めるところによる。

（雑則）第１０条この規則に定めるもののほか、編入学に関し必要な事項は当該学部が定める。


附則

この規則は、平成１７年１２月１日から施行し、平成１９年度編入学者から適用する。

附則この規則は、平成２０年４月１日から施行する。

��

（平成２２年６月２日制定）（趣旨）

第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「学則」という。）第５９条及び国立大学法人岩手大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第３３条の規定に基づき、岩手大学（以下「本学」という。）の再入学について必要な事項を定める。

（再入学の時期）

第２条学部学生の再入学時期は４月とし、大学院学生の再入学時期は４月又は１０月とする。

（再入学の志願回数）第３条再入学を志願できる回数は、学部又は大学院それぞれ１回とする。

（出願書類）第４条再入学を志願する者は、当該学部又は研究科で定める必要書類に岩手大学における授業料

−320−

その他の料金に関する規則（以下「料金規則」という。）に規定する検定料を添え、当該学部又は研究科へ提出しなければならない。

（選考）

第５条再入学を志願する者の選考は、当該学部又は研究科の定めるところによる。２選考に際しては、再入学する場合の配属年次及び履修要件を、当該学部又は研究科が決定しな


（入学許可）第６条前条の規定による選考の結果に基づき、再入学として受け入れる旨の通知を受けた者は、

所定の手続きをとるとともに料金規則に規定する入学料を納付しなければならない。また、学則第６４条の規定又は大学院学則第４１条による入学料の免除を申請した者については、免除の許可又は不許可が決定するまでの間は、本文の規定にかかわらず入学料の納付を猶予する。

２学長は、前項の手続きを完了した者に再入学を許可する。

（授業料）第７条再入学を許可された者の授業料は、当該者の属する年次の在学者にかかる額と同額とす

る。

（修業年限又は標準修業年限）第８条再入学した学部生の修業年限は、学則第２９条に定める修業年限から退学時の修業年を減

じた年限とする。ただし、退学時の修業年に１年未満の期間が生じた場合はその期間を切り捨てるものとする。

２再入学した大学院生の標準修業年限にあっては、大学院学則第１２条に定める標準修業年限から退学時の修業年を減じた年限とする。ただし、退学時の修業年に１年未満の期間が生じた場合はその期間を切り捨てるものとする。

（在学期間）

第９条再入学した学部生の在学期間は、学則第２９条第３項に定める在学期間から退学時の在学期間を減じた期間とする。ただし、退学時の在学期間に１年未満の期間が生じた場合は、この期間を切り上げるものとする。

２再入学した大学院生の在学期間は、大学院学則第１３条に定める在学期間から退学時の在学期間を減じた期間とする。ただし、退学時の在学期間に１年未満の期間が生じた場合は、この期間を切り上げるものとする。

（休学期間）

第１０条再入学した学部生の休学期間は、退学時までの休学期間を通算して学則第２９条第１項に規定する修業年限を超えることができない。

２再入学した大学院生の休学期間は、退学時までの休学期間を通算して、大学院学則第３０条第４項に規定する期間を超えることができない。

（雑則）

第１１条この規則に定めるもののほか、再入学に関し必要な事項は当該学部又は研究科が定める。

附則

この規則は、平成２２年４月１日から施行し、平成２２年度再入学者から適用する。 ��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「大学学則」という。）第７６条第２項及び国立大学法人岩手大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第４７条第２項の規定に基づき、研究生に関して必要な事項を定める。

（入学の時期）

第２条研究生の入学の時期は、学期の始めとする。

−321−

（入学資格）第３条学部研究生として入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当するものとす

る。一学士の称号を有する者二大学２年修了以上の学力を有する者三学部教授会において、前２号と同等以上の学力があると認められた者

第４条大学院研究生として入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当する者とす

る。一修士課程の大学院研究生は、修士の学位を有する者二博士課程の大学院研究生は、博士の学位を有する者三研究科委員会（連合農学研究科にあっては研究科教授会をいう。以下同じ。）において、前２号と同等以上の学力があると認められた者

（出願手続）

第５条研究生として入学を志願する者は、所定の期間内に別に指定する関係書類に検定料を添えて学長に願い出なければならない。

（選考）

第５条の２前条の入学志願者に対しては、別に定めるところにより選考を行う。

（入学許可）第５条の３前条の選考に基づき合格の通知を受けた者は、所定の手続きをとるとともに、入学料

を納付しなければならない。２学長は、前項の手続きを経た者に対し、入学を許可する。

（検定料、入学料及び授業料）第６条検定料、入学料及び授業料の額は、岩手大学における授業料その他の料金に関する規則に

定める額とする。２授業料は、在学期間に応じ、６月分に相当する額を４月及び１０月にそれぞれ納付しなければ

ならない。

（研究費用の負担）第７条実験実習に要する材料費等については、その一部又は全部を研究生に負担させることがで

きる。

（在学期間）第８条研究生の在学期間は、１年以内とする。ただし、学部教授会又は研究科委員会が必要と認

めた場合は、在学期間を延長することができる。

（研究報告書）第９条研究生は、所定の期日までに、学部長又は研究科長に、研究報告書を提出しなければなら

ない。２学部教授会又は研究科委員会は、研究報告書を審査し、その合否を判定する。

（研究証書）第１０条学長は、学部長又は研究科長の報告に基づき、研究報告書の審査に合格した者に対して、

研究証書を授与する。

（退学）第１１条当該在学期間の中途で退学しようとする者は、所定の退学願にその理由を記載し、学部

長又は研究科長を経て学長に願い出、その許可を得なければならない。

（除籍）第１２条学長は、次の各号のいずれかに該当する場合は、学部教授会又は研究科委員会の議を経

て除籍する。一研究報告書を提出しない場合二本学の規則に違反し、又は研究生の本分に反する行為があった場合三授業料の納付を怠った場合

−322−

（規定の準用）第１３条研究生については、この規則に定めるもののほか、大学学則及び大学院学則の規定を準

用する。


附則

この規則は、平成１７年２月１７日から施行する。

附則この規則は、平成２０年９月１７日から施行する。

��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「大学学則」という。）第７５条第２項及び国立大学法人岩手大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第４６条第２項の規定に基づき、科目等履修生に関して必要な事項を定める。

（入学の時期）

第２条科目等履修生の入学の時期は、学期の始めとする。

（入学資格）第３条科目等履修生の入学資格は、学部等において当該授業科目を履修する学力があると認めた

者とする。

（出願手続）第４条科目等履修生として入学を志願する者は、所定の期間内に別に指定する関係書類に検定料

を添えて、学長に願い出なければならない。

（選考）第４条の２前条の入学志願者に対しては、別に定めるところにより選考を行う。

（入学許可）第４条の３前条の選考に基づき合格の通知を受けた者は、所定の手続きをとるとともに、入学料

を納付しなければならない。２学長は、前項の手続きを経た者に対し、入学を許可する。

（検定料、入学料及び授業料）第５条検定料､入学料及び授業料の額は、岩手大学における授業料その他の料金に関する規則に

定める額とする。２授業料は、履修単位に応じて、４月及び１０月にそれぞれ納付しなければならない。

（履修期間）第６条科目等履修生の履修期間は、当該学期又は学年の終わりまでとする。

（履修科目の追加）第７条前期に科目等履修生として入学した者が、引き続き、後期に新たな授業科目を履修するこ

とを希望するときは、所定の期日までに改めて所定の書類を学部長等に提出し、その許可を受けて、これを履修することができる。

２前項により履修の許可を受けた場合には、検定料及び入学料を徴しない。

（単位の授与）第８条履修した授業科目については、成績を審査し、合格した者に対して、所定の単位を与える。

（退学）第９条科目等履修生が退学しようとするときは、理由を付し、学部長等を経て、学長に願い出な

−323−


（履修許可の取消）第１０条科目等履修生として不適当と認められたときは、教授会等の議を経て、学長は履修の許

可を取り消すことができる。

（履修科目が複数の学部等にわたる場合の取扱い）第１１条１人の科目等履修生の履修科目が複数の学部等にわたる場合は、履修科目の多い学部等

（以下「主たる学部等」という。）の科目等履修生として取り扱い、他の学部等に関連する事項は、主たる学部等が関係学部長等と協議して処理するものとする。

（規定の準用）

第１２条科目等履修生については、この規則に定めるもののほか、大学学則及び大学院学則の規定を準用する。

（雑則）

第１３条この規則に定めるもののほか、科目等履修生に関し必要な事項は、学部等において定める。

附則

この規則は、平成１６年４月１日から施行する。

附則この規則は、平成１７年２月１７日から施行する。

��


第１条この規則は、国立大学法人岩手大学学則（以下「大学学則」という。）第７８条第２項及び国立大学法人岩手大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第５０条第２項の規定に基づき、岩手大学（以下「本学」という。）における外国人留学生に関し、必要な事項を定める。

（区分）

第２条外国人留学生の区分は、次のとおりとする。一学部学生二大学院学生三科目等履修生四研究生五特別聴講学生六特別研究学生七日本語研修留学生（国費外国人留学生制度実施要項（昭和２９年３月３１日文部大臣裁定。以下「実施要項」という。）に定める研究留学生及び日韓共同理工系学部留学生事業実施要項（平成１２年８月１日文部省学術国際局長裁定。以下「日韓実施要項」という。）に定める日韓理工系国費留学生のうち、日本語の予備教育（日本語研修コース）を受講する者）

八日本語・日本文化研修留学生（実施要項に定める日本語・日本文化研修留学生）九教員研修留学生（実施要項に定める教員研修留学生）

（入学資格）

第３条外国人留学生として入学することのできる者は、前条の外国人留学生の区分に応じた本学所定の入学資格を有する者とする。ただし、第７号から第９号に掲げる者の入学資格については、実施要項に定める応募の要件又は日韓実施要項に定める学歴資格による。

（出願手続）

第４条外国人留学生として入学を志願する者は、次に掲げる書類を外国人留学生の区分に応じて取り揃え、提出しなければならない。一入学願書二履歴書三最終出身学校の卒業（修了）証明書（卒業見込み証明書）及び学業成績証明書

−324−

四外務省在外公館、又は日本所在の外国公館等の発行する身分証明書五本人写真六所定の検定料七その他本学が必要と認める書類

２実施要項又は日韓実施要項に定める国費外国人留学生及び外国政府派遣留学生については、文部科学省からの協議書類をもって前項各号に掲げる書類に代えることができる。

（入学者の選考等）

第５条入学者の選考は、学力、人物のほか、修学に必要な日本語の受講能力等に基づき当該学部の教授会、研究科教授会又は国際交流センター運営委員会が行い、その議を経て学長が合格者を決定する。

２合格者は、所定の期間内に、所定の書類に入学料を添えて本学に提出しなければならない。

（入学許可）第６条学長は、前条に定める手続を経た者に対し、入学を許可する。

（入学の時期）第７条入学の時期は、学期の始めとする。ただし、特別研究学生の入学の時期については、学期

の途中においても入学させることができる。

（検定料、入学料及び授業料）第８条検定料、入学料及び授業料の額及び納付は、大学学則、大学院学則その他学生に関する諸

規則の定めるところによる。２前項の規定にかかわらず、実施要項又は日韓実施要項に基づく国費外国人留学生の検定料、入

学料及び授業料は、徴収しない。

（規定の適用）第９条この規則に定めるもののほか、外国人留学生に関し必要な事項は、大学学則、大学院学則

その他学生に関する諸規則の規定を適用する。


附則

この規則は、平成１９年５月１７日から施行し、平成１９年４月１日から適用する。

附則この規則は、平成２１年４月１日から施行する。

−325−

� ��

（１）日本国憲法（�）公布昭和２１年１１月３日

第３章国民の権利及び義務

第１９条思想及び良心の自由は、これを侵してはならない。第２０条信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。

② 何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。 ③ 国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。第２１条集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。 ② 検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。第２３条学問の自由は、これを保障する。第２５条すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。 ② 国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない。第２６条すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。 ② すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。

（２）教育基本法公布平成１８年１２月２２日法律第１２０号

教育基本法（昭和２２年法律第２５号）の全部を改正する。我々日本国民は、たゆまぬ努力によって築いてきた民主的

で文化的な国家を更に発展させるとともに、世界の平和と人類の福祉の向上に貢献することを願うものである。我々は、この理想を実現するため、個人の尊厳を重んじ、真理と正義を希求し、公共の精神を尊び、豊かな人間性と創造性を備えた人間の育成を期するとともに、伝統を継承し、新しい文化の創造を目指す教育を推進する。ここに、我々は、日本国憲法の精神にのっとり、我が国の未来を切り拓く教育の基本を確立し、その振興を図るため、この法律を制定する。

第１章教育の目的及び理念（教育の目的）第１条教育は、人格の完成を目指し、平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質を備えた心身ともに健康

な国民の育成を期して行われなければならない。（教育の目標）第２条教育は、その目的を実現するため、学問の自由を尊重しつつ、次に掲げる目標を達成するよう行われるものとする。一幅広い知識と教養を身に付け、真理を求める態度を養い、豊かな情操と道徳心を培うとともに、健やかな身体を養うこと。

二個人の価値を尊重して、その能力を伸ばし、創造性を培い、自主及び自律の精神を養うとともに、職業及び生活との関連を重視し、勤労を重んずる態度を養うこと。

三正義と責任、男女の平等、自他の敬愛と協力を重んずるとともに、公共の精神に基づき、主体的に社会の形成に参画し、その発展に寄与する態度を養うこと。

四生命を尊び、自然を大切にし、環境の保全に寄与する態度を養うこと。五伝統と文化を尊重し、それらをはぐくんできた我が国と郷土を愛するとともに、他国を尊重し、国際社会の平和と発展に寄与する態度を養うこと。

（生涯学習の理念）第３条国民一人一人が、自己の人格を磨き、豊かな人生を送ることができるよう、その生涯にわたって、あらゆる機会

に、あらゆる場所において学習することができ、その成果を適切に生かすことのできる社会の実現が図られなければならない。

（教育の機会均等）第４条すべて国民は、ひとしく、その能力に応じた教育を受ける機会を与えられなければならず、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。

２国及び地方公共団体は、障害のある者が、その障害の状態に応じ、十分な教育を受けられるよう、教育上必要な支援を講じなければならない。

−326−

３国及び地方公共団体は、能力があるにもかかわらず、経済的理由によって修学が困難な者に対して、奨学の措置を講じなければならない。

第２章教育の実施に関する基本

（義務教育）第５条国民は、その保護する子に、別に法律で定めるところにより、普通教育を受けさせる義務を負う。２義務教育として行われる普通教育は、各個人の有する能力を伸ばしつつ社会において自立的に生きる基礎を培い、ま

た、国家及び社会の形成者として必要とされる基本的な資質を養うことを目的として行われるものとする。３国及び地方公共団体は、義務教育の機会を保障し、その水準を確保するため、適切な役割分担及び相互の協力の下、その実施に責任を負う。

４国又は地方公共団体の設置する学校における義務教育については、授業料を徴収しない。（学校教育）第６条法律に定める学校は、公の性質を有するものであって、国、地方公共団体及び法律に定める法人のみが、これを設置することができる。

２前項の学校においては、教育の目標が達成されるよう、教育を受ける者の心身の発達に応じて、体系的な教育が組織的に行われなければならない。この場合において、教育を受ける者が、学校生活を営む上で必要な規律を重んずるとともに、自ら進んで学習に取り組む意欲を高めることを重視して行われなければならない。

（大学）第７条大学は、学術の中心として、高い教養と専門的能力を培うとともに、深く真理を探究して新たな知見を創造し、これらの成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。

２大学については、自主性、自律性その他の大学における教育及び研究の特性が尊重されなければならない。（私立学校）第８条私立学校の有する公の性質及び学校教育において果たす重要な役割にかんがみ、国及び地方公共団体は、その自

主性を尊重しつつ、助成その他の適当な方法によって私立学校教育の振興に努めなければならない。（教員）第９条法律に定める学校の教員は、自己の崇高な使命を深く自覚し、絶えず研究と修養に励み、その職責の遂行に努めなければならない。

２前項の教員については、その使命と職責の重要性にかんがみ、その身分は尊重され、待遇の適正が期せられるとともに、養成と研修の充実が図られなければならない。

（家庭教育）第１０条父母その他の保護者は、子の教育について第一義的責任を有するものであって、生活のために必要な習慣を身に付けさせるとともに、自立心を育成し、心身の調和のとれた発達を図るよう努めるものとする。

２国及び地方公共団体は、家庭教育の自主性を尊重しつつ、保護者に対する学習の機会及び情報の提供その他の家庭教育を支援するために必要な施策を講ずるよう努めなければならない。

（幼児期の教育）第１１条幼児期の教育は、生涯にわたる人格形成の基礎を培う重要なものであることにかんがみ、国及び地方公共団体は、幼児の健やかな成長に資する良好な環境の整備その他適当な方法によって、その振興に努めなければならない。

（社会教育）第１２条個人の要望や社会の要請にこたえ、社会において行われる教育は、国及び地方公共団体によって奨励されなければならない。

２国及び地方公共団体は、図書館、博物館、公民館その他の社会教育施設の設置、学校の施設の利用、学習の機会及び情報の提供その他の適当な方法によって社会教育の振興に努めなければならない。

（学校、家庭及び地域住民等の相互の連携協力）第１３条学校、家庭及び地域住民その他の関係者は、教育におけるそれぞれの役割と責任を自覚するとともに、相互の連携及び協力に努めるものとする。

（政治教育）第１４条良識ある公民として必要な政治的教養は、教育上尊重されなければならない。２法律に定める学校は、特定の政党を支持し、又はこれに反対するための政治教育その他政治的活動をしてはならない。（宗教教育）第１５条宗教に関する寛容の態度、宗教に関する一般的な教養及び宗教の社会生活における地位は、教育上尊重されな

ければならない。２国及び地方公共団体が設置する学校は、特定の宗教のための宗教教育その他宗教的活動をしてはならない。

第３章教育行政（教育行政）

−327−

第１６条教育は、不当な支配に服することなく、この法律及び他の法律の定めるところにより行われるべきものであり、教育行政は、国と地方公共団体との適切な役割分担及び相互の協力の下、公正かつ適正に行われなければならない。

２国は、全国的な教育の機会均等と教育水準の維持向上を図るため、教育に関する施策を総合的に策定し、実施しなければならない。

３地方公共団体は、その地域における教育の振興を図るため、その実情に応じた教育に関する施策を策定し、実施しなければならない。

４国及び地方公共団体は、教育が円滑かつ継続的に実施されるよう、必要な財政上の措置を講じなければならない。（教育振興基本計画）第１７条政府は、教育の振興に関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るため、教育の振興に関する施策についての基本的な方針及び講ずべき施策その他必要な事項について、基本的な計画を定め、これを国会に報告するとともに、公表しなければならない。

２地方公共団体は、前項の計画を参酌し、その地域の実情に応じ、当該地方公共団体における教育の振興のための施策に関する基本的な計画を定めるよう努めなければならない。

第４章法令の制定

第１８条この法律に規定する諸条項を実施するため、必要な法令が制定されなければならない。

附則（以下省略）

（３）学校教育法（�）公布昭和２２年３月３１日法律第２６号

第９章大学

第８３条大学は、学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応

用的能力を展開させることを目的とする。 ② 大学は、その目的を実現するための教育研究を行い、その成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。

第８４条大学は、通信による教育を行うことができる。第８５条大学には、学部を置くことを常例とする。ただし、当該大学の教育研究上の目的を達成するため有益かつ適切である場合においては、学部以外の教育研究上の基本となる組織を置くことができる。

第８６条大学には、夜間において授業を行う学部又は通信による教育を行う学部を置くことができる。第８７条大学の修業年限は、４年とする。ただし、特別の専門事項を教授研究する学部及び前条の夜間において授業を行う学部については、その修業年限は、４年を超えるものとすることができる。

② 医学を履修する課程、歯学を履修する課程、薬学を履修する課程のうち臨床に係る実践的な能力を培うことを主たる目的とするもの又は獣医学を履修する課程については、前項本文の規定にかかわらず、その修業年限は、６年とする。

第８８条大学の学生以外の者として一の大学において一定の単位を修得した者が当該大学に入学する場合において、当

該単位の修得により当該大学の教育課程の一部を履修したと認められるときは、文部科学大臣の定めるところにより、修得した単位数その他の事項を勘案して大学が定める期間を修業年限に通算することができる。ただし、その期間は、当該大学の修業年限の２分の１を超えてはならない。

第８９条大学は、文部科学大臣の定めるところにより、当該大学の学生（第８７条第２項に規定する課程に在学するものを除く。）で当該大学に３年（同条第１項ただし書の規定により修業年限を４年を超えるものとする学部の学生にあつては、３年以上で文部科学大臣の定める期間）以上在学したもの（これに準ずるものとして文部科学大臣の定める者を含む。）が、卒業の要件として当該大学の定める単位を優秀な成績で修得したと認める場合には、同項の規定にかかわらず、その卒業を認めることができる。

第９０条大学に入学することのできる者は、高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者若しくは通常の課程による１２年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。）又は文部科学大臣の定めるところにより、これと同等以上の学力があると認められた者とする。

② 前項の規定にかかわらず、次の各号に該当する大学は、文部科学大臣の定めるところにより、高等学校に文部科学大臣の定める年数以上在学した者（これに準ずる者として文部科学大臣が定める者を含む。）であつて、当該大学の定める分野において特に優れた資質を有すると認めるものを、当該大学に入学させることができる。１当該分野に関する教育研究が行われている大学院が置かれていること。２当該分野における特に優れた資質を有する者の育成を図るのにふさわしい教育研究上の実績及び指導体制を有すること。

第９１条大学には、専攻科及び別科を置くことができる。

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② 大学の専攻科は、大学を卒業した者又は文部科学大臣の定めるところにより、これと同等以上の学力があると認められた者に対して、精深な程度において、特別の事項を教授し、その研究を指導することを目的とし、その修業年限は、１年以上とする。

③ 大学の別科は、前条第１項に規定する入学資格を有する者に対して、簡易な程度において、特別の技能教育を施すことを目的とし、その修業年限は、１年以上とする。

第９２条大学には学長、教授、准教授、助教、助手及び事務職員を置かなければならない。ただし、教育研究上の組織編制として適切と認められる場合には、准教授、助教又は助手を置かないことができる。

② 大学には、前項のほか、副学長、学部長、講師、技術職員その他必要な職員を置くことができる。 ③ 学長は、校務をつかさどり、所属職員を統督する。 ④ 副学長は、学長の職務を助ける。 ⑤ 学部長は、学部に関する校務をつかさどる。 ⑥ 教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有する者であつて、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。

⑦ 准教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する者であつて、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。

⑧ 助教は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の知識及び能力を有する者であつて、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。

⑨ 助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。 ⑩ 講師は、教授又は准教授に準ずる職務に従事する。第９３条大学には、重要な事項を審議するため、教授会を置かなければならない。 ② 教授会の組織には、准教授その他の職員を加えることができる。第９４条大学について第３条に規定する設置基準を定める場合及び第４条第５項に規定する基準を定める場合には、文

部科学大臣は、審議会等で政令で定めるものに諮問しなければならない。第９５条大学の設置の認可を行う場合及び大学に対し第４条第３項若しくは第１５条第２項若しくは第３項の規定による命令又は同条第１項の規定による勧告を行う場合には、文部科学大臣は、審議会等で政令で定めるものに諮問しなければならない。

第９６条大学には、研究所その他の研究施設を附置することができる。第９７条大学には、大学院を置くことができる。第９８条公立又は私立の大学は、文部科学大臣の所轄とする。第９９条大学院は、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする。

② 大学院のうち、学術の理論及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とするものは、専門職大学院とする。

第１００条大学院を置く大学には、研究科を置くことを常例とする。ただし、当該大学の教育研究上の目的を達成するため有益かつ適切である場合においては、文部科学大臣の定めるところにより、研究科以外の教育研究上の基本となる組織を置くことができる。

第１０１条大学院を置く大学には、夜間において授業を行う研究科又は通信による教育を行う研究科を置くことができる。

第１０２条大学院に入学することのできる者は、第８３条の大学を卒業した者又は文部科学大臣の定めるところにより、これと同等以上の学力があると認められた者とする。ただし、研究科の教育研究上必要がある場合においては、当該研究科に係る入学資格を、修士の学位若しくは第１０４条第１項に規定する文部科学大臣の定める学位を有する者又は文部科学大臣の定めるところにより、これと同等以上の学力があると認められた者とすることができる。

② 前項本文の規定にかかわらず、大学院を置く大学は、文部科学大臣の定めるところにより、第８３条の大学に文部科学大臣の定める年数以上在学した者（これに準ずる者として文部科学大臣が定める者を含む。）であつて、当該大学院を置く大学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めるものを、当該大学院に入学させることができる。

第１０３条教育研究上特別の必要がある場合においては、第８５条の規定にかかわらず、学部を置くことなく大学院を置くものを大学とすることができる。

第１０４条大学（第１０８条第２項の大学（以下この条において「短期大学」という。）を除く。以下この条において同じ。）は、文部科学大臣の定めるところにより、大学を卒業した者に対し学士の学位を、大学院（専門職大学院を除く。）の課程を修了した者に対し修士又は博士の学位を、専門職大学院の課程を修了した者に対し文部科学大臣の定める学位を授与するものとする。

② 大学は、文部科学大臣の定めるところにより、前項の規定により博士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認める者に対し、博士の学位を授与することができる。

③ 短期大学は、文部科学大臣の定めるところにより、短期大学を卒業した者に対し短期大学の学位を授与するものとす

−329−

る。 ④ 独立行政法人大学評価・学位授与機構は、文部科学大臣の定めるところにより、次の各号に掲げる者に対し、当該各号に定める学位を授与するものとする。１短期大学若しくは高等専門学校を卒業した者又はこれに準ずる者で、大学における一定の単位の修得又はこれに相当するものとして文部科学大臣の定める学習を行い、大学を卒業した者と同等以上の学力を有すると認める者学士

２学校以外の教育施設で学校教育に類する教育を行うもののうち当該教育を行うにつき他の法律に特別の規定があるものに置かれる課程で、大学又は大学院に相当する教育を行うと認めるものを修了した者学士、修士又は博士

⑤ 学位に関する事項を定めるについては、文部科学大臣は、第９４条の政令で定める審議会等に諮問しなければならない。

第１０５条大学は、文部科学大臣の定めるところにより、当該大学の学生以外の者を対象とした特別の課程を編成し、これを修了した者に対し、修了の事実を証する証明書を交付することができる。

第１０６条大学は、当該大学に学長、副学長、学部長、教授、准教授又は講師として勤務した者であつて、教育上又は学術上特に功績のあつた者に対し、当該大学の定めるところにより、名誉教授の称号を授与することができる。

第１０７条大学においては、公開講座の施設を設けることができる。 ② 公開講座に関し必要な事項は、文部科学大臣が、これを定める。第１０８条大学は、第８３条第１項に規定する目的に代えて、深く専門の学芸を教授研究し、職業又は実際生活に必要な能力を育成することを主な目的とすることができる。

② 前項に規定する目的をその目的とする大学は、第８７条第１項の規定にかかわらず、その修業年限を２年又は３年とする。

③ 前項の大学は、短期大学と称する。 ④ 第２項の大学には、第８５条及び第８６条の規定にかかわらず、学部を置かないものとする。 ⑤ 第２項の大学には、学科を置く。 ⑥ 第２項の大学には、夜間において授業を行う学科又は通信による教育を行う学科を置くことができる。 ⑦ 第２項の大学を卒業した者は、文部科学大臣の定めるところにより、第８３条の大学に編入学することができる。 ⑧ 第９７条の規定は、第２項の大学については適用しない。第１０９条大学は、その教育研究水準の向上に資するため、文部科学大臣の定めるところにより、当該大学の教育及び研究、組織及び運営並びに施設及び設備（次項において「教育研究等」という。）の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。

② 大学は、前項の措置に加え、当該大学の教育研究等の総合的な状況について、政令で定める期間ごとに、文部科学大臣の認証を受けた者（以下「認証評価機関」という。）による評価（以下「認証評価」という。）を受けるものとする。ただし、認証評価機関が存在しない場合その他特別の事由がある場合であつて、文部科学大臣の定める措置を講じているときは、この限りでない。

③ 専門職大学院を置く大学にあつては、前項に規定するもののほか、当該専門職大学院の設置の目的に照らし、当該専門職大学院の教育課程、教員組織その他教育研究活動の状況について、政令で定める期間ごとに、認証評価を受けるものとする。ただし、当該専門職大学院の課程に係る分野について認証評価を行う認証評価機関が存在しない場合その他特別の事由がある場合であつて、文部科学大臣の定める措置を講じているときは、この限りでない。

④ 前２項の認証評価は、大学からの求めにより、大学評価基準（前２項の認証評価を行うために認証評価機関が定める基準をいう。次条において同じ。）に従つて行うものとする。

第１１０条認証評価機関になろうとする者は、文部科学大臣の定めるところにより、申請により、文部科学大臣の認証を受けることができる。

② 文部科学大臣は、前項の規定による認証の申請が次の各号のいずれにも適合すると認めるときは、その認証をするものとする。１大学評価基準及び評価方法が認証評価を適確に行うに足りるものであること。２認証評価の公正かつ適確な実施を確保するために必要な体制が整備されていること。３第４項に規定する措置（同項に規定する通知を除く。）の前に認証評価の結果に係る大学からの意見の申立ての機会を付与していること。

４認証評価を適確かつ円滑に行うに必要な経理的基礎を有する法人（人格のない社団又は財団で代表者又は管理人の定めのあるものを含む。次号において同じ。）であること。

５次条第２項の規定により認証を取り消され、その取消しの日から２年を経過しない法人でないこと。６その他認証評価の公正かつ適確な実施に支障を及ぼすおそれがないこと。

③ 前項に規定する基準を適用するに際して必要な細目は、文部科学大臣が、これを定める。 ④ 認証評価機関は、認証評価を行つたときは、遅滞なく、その結果を大学に通知するとともに、文部科学大臣の定めるところにより、これを公表し、かつ、文部科学大臣に報告しなければならない。

⑤ 認証評価機関は、大学評価基準、評価方法その他文部科学大臣の定める事項を変更しようとするとき、又は認証評価の業務の全部若しくは一部を休止若しくは廃止しようとするときは、あらかじめ、文部科学大臣に届け出なければならない。

⑥ 文部科学大臣は、認証評価機関の認証をしたとき、又は前項の規定による届出があつたときは、その旨を官報で公示しなければならない。

第１１１条文部科学大臣は、認証評価の公正かつ適確な実施が確保されないおそれがあると認めるときは、認証評価機関に対し、必要な報告又は資料の提出を求めることができる。

−330−

② 文部科学大臣は、認証評価機関が前項の求めに応じず、若しくは虚偽の報告若しくは資料の提出をしたとき、又は前条第２項及び第３項の規定に適合しなくなつたと認めるときその他認証評価の公正かつ適確な実施に著しく支障を及ぼす事由があると認めるときは、当該認証評価機関に対してこれを改善すべきことを求め、及びその求めによつてもなお改善されないときは、その認証を取り消すことができる。

③ 文部科学大臣は、前項の規定により認証評価機関の認証を取り消したときは、その旨を官報で公示しなければならない。

第１１２条文部科学大臣は、次に掲げる場合には、第９４条の政令で定める審議会等に諮問しなければならない。１認証評価機関の認証をするとき。２第１１０条第３項の細目を定めるとき。３認証評価機関の認証を取り消すとき。

第１１３条大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。

第１１４条第３７条第９項及び第６０条第５項の規定は、大学に準用する。

（４）教育職員免許法（�）公布昭和２４年５月３１日法律第１４７号

第１章総則（この法律の目的）第１条この法律は、教育職員の免許に関する基準を定め、教育職員の資質の保持と向上を図ることを目的とする。（定義）第２条この法律で「教育職員」とは、学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第１条に定める幼稚園、小学校、中学校、

高等学校、中等教育学校及び特別支援学校（以下「学校」という。）の主幹教諭、指導教諭、教諭、助教諭、養護教諭、養護助教諭、栄養教諭及び講師（以下「教員」という。）をいう。

２この法律で「免許管理者」とは、免許状を有する者が教育職員及び文部科学省令で定める教育の職にある者である場合にあつてはその者の勤務地の都道府県の教育委員会、これらの者以外の者である場合にあつてはその者の住所地の都道府県の教育委員会をいう。

３この法律で「所轄庁」とは、大学附置の国立学校（学校教育法第２条第２項に規定する国立学校をいう。以下同じ。）又は公立学校の教員にあつてはその大学の学長、大学附置の学校以外の公立学校の教員にあつてはその学校を所管する教育委員会、私立学校の教員にあつては都道府県知事をいう。

４この法律で「自立教科等」とは、理療（あん摩、マツサージ、指圧等に関する基礎的な知識技能の修得を目標とした教科をいう。）、理学療法、理容その他の職業についての知識技能の修得に関する教科及び学習上又は生活上の困難を克服し自立を図るために必要な知識技能の修得を目的とする教育に係る活動（以下「自立活動」という。）をいう。

５この法律で「特別支援教育領域」とは、学校教育法第７２条に規定する視覚障害者、聴覚障害者、知的障害者、肢体不自由者又は病弱者（身体虚弱者を含む。）に関するいずれかの教育の領域をいう。

（免許）第３条教育職員は、この法律により授与する各相当の免許状を有する者でなければならない。２前項の規定にかかわらず、主幹教諭（養護又は栄養の指導及び管理をつかさどる主幹教諭を除く。）及び指導教諭については各相当学校の教諭の免許状を有する者を、養護をつかさどる主幹教諭については養護教諭の免許状を有する者を、栄養の指導及び管理をつかさどる主幹教諭については栄養教諭の免許状を有する者を、講師については各相当学校の教員の相当免許状を有する者を、それぞれ充てるものとする。

３特別支援学校の教員（養護又は栄養の指導及び管理をつかさどる主幹教諭、養護教諭、養護助教諭、栄養教諭並びに特別支援学校において自立教科等の教授を担任する教員を除く。）については、第１項の規定にかかわらず、特別支援学校の教員の免許状のほか、特別支援学校の各部に相当する学校の教員の免許状を有する者でなければならない。

４中等教育学校の教員（養護又は栄養の指導及び管理をつかさどる主幹教諭、養護教諭、養護助教諭並びに栄養教諭を除く。）については、第１項の規定にかかわらず、中学校の教員の免許状及び高等学校の教員の免許状を有する者でなければならない。

（免許状を要しない非常勤の講師）第３条の２次に掲げる事項の教授又は実習を担任する非常勤の講師については、前条の規定にかかわらず、各相当学校の教員の相当免許状を有しない者を充てることができる。一小学校における次条第６項第１号に掲げる教科の領域の一部に係る事項二中学校における次条第５項第１号に掲げる教科及び第１６条の３第１項の文部科学省令で定める教科の領域の一部に係る事項

三高等学校における次条第５項第２号に掲げる教科及び第１６条の３第１項の文部科学省令で定める教科の領域の一部に係る事項

四中等教育学校における前２号に掲げる事項五特別支援学校（幼稚部を除く。）における第１号から第３号までに掲げる事項及び自立教科等の領域の一部に係る事項

六教科に関する事項で文部科学省令で定めるもの

−331−

２前項の場合において、非常勤の講師に任命し、又は雇用しようとする者は、あらかじめ、文部科学省令で定めるところにより、その旨を第５条第７項で定める授与権者に届け出なければならない。

第２章免許状

（種類）第４条免許状は、普通免許状、特別免許状及び臨時免許状とする。２普通免許状は、学校（中等教育学校を除く。）の種類ごとの教諭の免許状、養護教諭の免許状及び栄養教諭の免許状

とし、それぞれ専修免許状、１種免許状及び２種免許状（高等学校教諭の免許状にあつては、専修免許状及び１種免許状）に区分する。

３特別免許状は、学校（幼稚園及び中等教育学校を除く。）の種類ごとの教諭の免許状とする。４臨時免許状は、学校（中等教育学校を除く。）の種類ごとの助教諭の免許状及び養護助教諭の免許状とする。５中学校及び高等学校の教員の普通免許状及び臨時免許状は、次に掲げる各教科について授与するものとする。

一中学校の教員にあつては、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、保健、技術、家庭、職業（職業指導及び職業実習（農業、工業、商業、水産及び商船のうちいずれか１以上の実習とする。以下同じ。）を含む。）、職業指導、職業実習、外国語（英語、ドイツ語、フランス語その他の外国語に分ける。）及び宗教

二高等学校の教員にあつては、国語、地理歴史、公民、数学、理科、音楽、美術、工芸、書道、保健体育、保健、看護、看護実習、家庭、家庭実習、情報、情報実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、水産実習、福祉、福祉実習、商船、商船実習、職業指導、外国語（英語、ドイツ語、フランス語その他の外国語に分ける。）及び宗教

６小学校教諭、中学校教諭及び高等学校教諭の特別免許状は、次に掲げる教科又は事項について授与するものとする。一小学校教諭にあつては、国語、社会、算数、理科、生活、音楽、図画工作、家庭及び体育二中学校教諭にあつては、前項第１号に掲げる各教科及び第１６条の３第１項の文部科学省令で定める教科三高等学校教諭にあつては、前項第２号に掲げる各教科及びこれらの教科の領域の一部に係る事項で第１６条の４第１項の文部科学省令で定めるもの並びに第１６条の３第１項の文部科学省令で定める教科

第４条の２特別支援学校の教員の普通免許状及び臨時免許状は、一又は二以上の特別支援教育領域について授与するも

のとする。２特別支援学校において専ら自立教科等の教授を担任する教員の普通免許状及び臨時免許状は、前条第２項の規定にかかわらず、文部科学省令で定めるところにより、障害の種類に応じて文部科学省令で定める自立教科等について授与するものとする。

３特別支援学校教諭の特別免許状は、前項の文部科学省令で定める自立教科等について授与するものとする。（授与）第５条普通免許状は、別表第１、別表第２若しくは別表第２の２に定める基礎資格を有し、かつ、大学若しくは文部科学大臣の指定する養護教諭養成機関において別表第１、別表第２若しくは別表第２の２に定める単位を修得した者又はその免許状を授与するため行う教育職員検定に合格した者に授与する。ただし、次の各号のいずれかに該当する者には、授与しない。一１８歳未満の者二高等学校を卒業しない者（通常の課程以外の課程におけるこれに相当するものを修了しない者を含む。）。ただし、文部科学大臣において高等学校を卒業した者と同等以上の資格を有すると認めた者を除く。

三成年被後見人又は被保佐人四禁錮以上の刑に処せられた者五第１０条第１項第２号又は第３号に該当することにより免許状がその効力を失い、当該失効の日から３年を経過しない者

六第１１条第１項から第３項までの規定により免許状取上げの処分を受け、当該処分の日から３年を経過しない者七日本国憲法施行の日以後において、日本国憲法又はその下に成立した政府を暴力で破壊することを主張する政党その他の団体を結成し、又はこれに加入した者

２前項本文の規定にかかわらず、別表第１から別表第２の２までに規定する普通免許状に係る所要資格を得た日の翌日から起算して１０年を経過する日の属する年度の末日を経過した者に対する普通免許状の授与は、その者が免許状更新講習（第９条の３第１項に規定する免許状更新講習をいう。以下第９条の２までにおいて同じ。）の課程を修了した後文部科学省令で定める２年以上の期間内にある場合に限り、行うものとする。

３特別免許状は、教育職員検定に合格した者に授与する。ただし、第１項各号のいずれかに該当する者には、授与しない。

４前項の教育職員検定は、次の各号のいずれにも該当する者について、教育職員に任命し、又は雇用しようとする者が、学校教育の効果的な実施に特に必要があると認める場合において行う推薦に基づいて行うものとする。一担当する教科に関する専門的な知識経験又は技能を有する者二社会的信望があり、かつ、教員の職務を行うのに必要な熱意と識見を持つている者

５第７項で定める授与権者は、第３項の教育職員検定において合格の決定をしようとするときは、あらかじめ、学校教育に関し学識経験を有する者その他の文部科学省令で定める者の意見を聴かなければならない。

６臨時免許状は、普通免許状を有する者を採用することができない場合に限り、第１項各号のいずれにも該当しない者で教育職員検定に合格したものに授与する。ただし、高等学校助教諭の臨時免許状は、次の各号のいずれかに該当する者以外の者には授与しない。一短期大学士の学位又は準学士の称号を有する者二文部科学大臣が前号に掲げる者と同等以上の資格を有すると認めた者

７免許状は、都道府県の教育委員会（以下「授与権者」という。）が授与する。

−332−

（免許状の授与の手続等）第５条の２免許状の授与を受けようとする者は、申請書に授与権者が定める書類を添えて、授与権者に申し出るものと

する。２特別支援学校の教員の免許状の授与に当たつては、当該免許状の授与を受けようとする者の別表第１の第３欄に定める特別支援教育に関する科目（次項において「特別支援教育科目」という。）の修得の状況又は教育職員検定の結果に応じて、文部科学省令で定めるところにより、一又は二以上の特別支援教育領域を定めるものとする。

３特別支援学校の教員の免許状の授与を受けた者が、その授与を受けた後、当該免許状に定められている特別支援教育領域（以下「新教育領域」という。）に関して特別支援教育科目を修得し、申請書に当該免許状を授与した授与権者が定める書類を添えて当該授与権者にその旨を申し出た場合、又は当該授与権者が行う教育職員検定に合格した場合には、当該授与権者は、前項に規定する文部科学省令で定めるところにより、当該免許状に当該新教育領域を追加して定めるものとする。

別表第１（第５条、第５条の２関係）

第１欄第２欄第３欄

大学において修得することを必要とする最低単位数

所要資格

免許状の種類

基礎資格教科に関する科目


教科又は教職に関する科目

特別支援教育に関する科目

専修免許状修士の学位を有すること。６３５３４

１種免許状学士の学位を有すること。６３５１０

幼稚園教諭

２種免許状短期大学士の学位を有すること。４２７

専修免許状修士の学位を有すること。８４１３４

１種免許状学士の学位を有すること。８４１１０

小学校教諭

２種免許状短期大学士の学位を有すること。４３１２

専修免許状修士の学位を有すること。２０３１３２

１種免許状学士の学位を有すること。２０３１８

中学校教諭

２種免許状短期大学士の学位を有すること。１０２１４

専修免許状修士の学位を有すること。２０２３４０高等学校教諭１種免許状学士の学位を有すること。２０２３１６

専修免許状修士の学位を有すること及び小学校、中学校、高等学校又は幼稚園の教諭の普通免許状を有すること。

５０

１種免許状学士の学位を有すること及び小学校、中学校、高等学校又は幼稚園の教諭の普通免許状を有すること。

２６


２種免許状小学校、中学校、高等学校又は幼稚園の教諭の普通免許状を有すること。

１６

備考

１この表における単位の修得方法については、文部科学省令で定める（別表第２から別表第８までの場合においても同様とする。）。

２第２欄の「修士の学位を有すること」には、大学（短期大学を除く。第６号及び第７号において同じ。）の専攻科又は文部科学大臣の指定するこれに相当する課程に１年以上在学し、３０単位以上修得した場合を含むものとする（別表第２及び別表第２の２の場合においても同様とする。）。

２の２第２欄の「学士の学位を有すること」には、文部科学大臣がこれと同等以上の資格を有すると認めた場合を含むものとする（別表第２の場合においても同様とする。）。

２の３第２欄の「短期大学士の学位を有すること」には、文部科学大臣の指定する教員養成機関を卒業した場合又は文部科学大臣が短期大学士の学位を有することと同等以上の資格を有すると認めた場合を含むものとする（別表第２の２の場合においても同様とする。）。

３高等学校教諭以外の教諭の２種免許状の授与の所要資格に関しては、第３欄の「大学」には、文部科学大臣の指定する教員養成機関を含むものとする。

４この表の規定により幼稚園、小学校、中学校若しくは高等学校の教諭の専修免許状若しくは１種免許状又は

−333−

幼稚園、小学校若しくは中学校の教諭の２種免許状の授与を受けようとする者については、特に必要なものとして文部科学省令で定める科目の単位を大学又は文部科学大臣の指定する教員養成機関において修得していることを要するものとする（別表第２及び別表第２の２の場合においても同様とする。）。

５第３欄に定める科目の単位は、次のいずれかに該当するものでなければならない（別表第２及び別表第２の２の場合においても同様とする。）。イ文部科学大臣が第１６条の３第４項の政令で定める審議会等に諮問して免許状の授与の所要資格を得させ

るために適当と認める課程（以下「認定課程」という。）において修得したものロ免許状の授与を受けようとする者が認定課程以外の大学の課程又は文部科学大臣が大学の課程に相当する

ものとして指定する課程において修得したもので、当該者の在学する認定課程を有する大学が免許状の授与の所要資格を得させるための教科に関する科目として適当であると認めるもの

６前号の認定課程には、第３欄に定める科目の単位のうち、教職に関する科目又は特別支援教育に関する科目の単位を修得させるために大学が設置する修業年限を１年とする課程を含むものとする。

７専修免許状に係る第３欄に定める科目の単位数のうち、その単位数からそれぞれの１種免許状に係る同欄に定める科目の各単位数をそれぞれ差し引いた単位数については、大学院の課程又は大学の専攻科の課程において修得するものとする（別表第２の２の場合においても同様とする。）。

８１種免許状（高等学校教諭の１種免許状を除く。）に係る第３欄に定める科目の単位数は、短期大学の課程及び短期大学の専攻科で文部科学大臣が指定するものの課程において修得することができる。この場合において、その単位数からそれぞれの２種免許状に係る同欄に定める科目の各単位数をそれぞれ差し引いた単位数については、短期大学の専攻科の課程において修得するものとする。

９中学校教諭の音楽及び美術の各教科についての免許状並びに高等学校教諭の数学、理科、音楽、美術、工芸、書道、農業、工業、商業、水産及び商船の各教科についての免許状については、当分の間、この表の中学校教諭の項及び高等学校教諭の項中教職に関する科目の欄に定める単位数（専修免許状に係る単位数については、第７号の規定を適用した後の単位数）のうちその半数までの単位は、当該免許状に係る教科に関する科目について修得することができる。

（５）教育職員免許法�行規�（�）公布昭和２９年１０月２７日文部省令第２６号

第１章単位の修得方法等

第１条教育職員免許法（昭和２４年法律第１４７号。以下「免許法」という。）別表第１から別表第８までにおける単

位の修得方法等に関しては、この章の定めるところによる。第１条の２免許法別表第１から別表第８までにおける単位の計算方法は、大学設置基準（昭和３１年文部省令第２８号）第２１条第２項及び第３項（大学院設置基準（昭和４９年文部省令第２８号）第１５条において準用する場合を含む。）、大学通信教育設置基準（昭和５０年文部省令第３３号）第５条、短期大学設置基準（昭和５０年文部省令第２１号）第７条第２項及び第３項並びに短期大学通信教育設置基準（昭和５７年文部省令第３号）第５条に定める基準によるものとする。

第１条の３免許法別表第１備考第２号の規定により専修免許状に係る基礎資格を取得する場合の単位の修得方法は、大学院における単位の修得方法の例によるものとする。

第２条免許法別表第１に規定する幼稚園教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教科に関する科目の単位の修得方法は、小学校の教科に関する科目について修得するものとし、国語、算数、生活、音楽、図画工作及び体育の教科に関する科目（これら科目に含まれる内容を合わせた内容に係る科目その他これら科目に準ずる内容の科目を含む。）のうち１以上の科目について修得するものとする。

２学生が前項の科目の単位を修得するに当たつては、大学は、各科目についての学生の知識及び技能の修得状況に応じ適切な履修指導を行うよう努めなければならない。

第３条免許法別表第１に規定する小学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教科に関する科目の単位の修得方法は、国語（書写を含む。）、社会、算数、理科、生活、音楽、図画工作、家庭及び体育の教科に関する科目のうち１以上の科目について修得するものとする。

２学生が前項の科目の単位を修得するに当たつては、大学は、各科目についての学生の知識及び技能の修得状況に応じ適切な履修指導を行うよう努めなければならない。

第４条免許法別表第１に規定する中学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教科に関する科目の単位の修得方法は、次の表の第１欄に掲げる免許教科の種類に応じ、第２欄に掲げる科目について、専修免許状又は１種免許状の授与を受ける場合にあつてはそれぞれ１単位以上計２０単位を、２種免許状の授与を受ける場合にあつてはそれぞれ１単位以上計１０単位を修得するものとする。

第１欄第２欄

免許教科教科に関する科目

−334−

国語

国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含む。）国文学（国文学史を含む。）漢文学書道（書写を中心とする。）

社会日本史及び外国史

地理学（地誌を含む。）「法律学、政治学」「社会学、経済学」「哲学、倫理学、宗教学」

数学代数学

幾何学解析学「確率論、統計学」コンピュータ

理科物理学

物理学実験（コンピュータ活用を含む。）化学化学実験（コンピュータ活用を含む。）生物学生物学実験（コンピュータ活用を含む。）地学地学実験（コンピュータ活用を含む。）

音楽ソルフェージュ

声楽（合唱及び日本の伝統的な歌唱を含む。）器楽（合奏及び伴奏並びに和楽器を含む。）指揮法音楽理論、作曲法（編曲法を含む。）及び音楽史（日本の伝統音楽及び諸民族の音楽を含む。）

美術絵画（映像メディア表現を含む。）

彫刻デザイン（映像メディア表現を含む。）工芸美術理論及び美術史（鑑賞並びに日本の伝統美術及びアジアの美術を含む。）

保健体育体育実技

「体育原理、体育心理学、体育経営管理学、体育社会学、体育史」及び運動学（運動方法学を含む。）生理学（運動生理学を含む。）衛生学及び公衆衛生学学校保健（小児保健、精神保健、学校安全及び救急処置を含む。）

保健

生理学及び栄養学衛生学及び公衆衛生学学校保健（小児保健、精神保健、学校安全及び救急処置を含む。）

技術木材加工（製図及び実習を含む。）

金属加工（製図及び実習を含む。）機械（実習を含む。）電気（実習を含む。）栽培（実習を含む。）情報とコンピュータ（実習を含む。）

家庭家庭経営学（家族関係学及び家庭経済学を含む。）

被服学（被服製作実習を含む。）食物学（栄養学、食品学及び調理実習を含む。）住居学保育学（実習を含む。）

−335−

職業

産業概説職業指導「農業、工業、商業、水産」「農業実習、工業実習、商業実習、水産実習、商船実習」

職業指導

職業指導職業指導の技術職業指導の運営管理

英語

英語学英米文学英語コミュニケーション異文化理解

宗教

宗教学宗教史「教理学、哲学」

備考１第２欄に掲げる教科に関する科目は、一般的包括的な内容を含むものでなければならない。（次条の表の場合に

おいても同様とする。）２英語以外の外国語の教科に関する科目の単位の修得方法は、それぞれ英語の場合の例によるものとする。（次条の表の場合においても同様とする。）

３「」内に表示された教科に関する科目の単位の修得は、当該教科に関する科目の１以上にわたつて行うものとする。ただし、「農業、工業、商業、水産」の修得方法は、これらの科目のうち２以上の科目（商船をもつて水産と替えることができる。）についてそれぞれ２単位以上を修得するものとする。（次条、第９条、第１５条第４項、第１８条の２及び第６４条第２項の場合においても同様とする。）

第５条免許法別表第１に規定する高等学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教科に関する科目の単位の修得方

法は、次の表の第１欄に掲げる免許教科の種類に応じ、第２欄に掲げる科目について、それぞれ１単位以上計２０単位を修得するものとする。

第１欄第２欄

免許教科教科に関する科目

国語

国語学（音声言語及び文章表現に関するものを含む。）国文学（国文学史を含む。）漢文学

地理歴史

日本史外国史人文地理学及び自然地理学地誌

公民

「法律学（国際法を含む。）、政治学（国際政治を含む。）」「社会学、経済学（国際経済を含む。）」「哲学、倫理学、宗教学、心理学」

数学代数学

幾何学解析学「確率論、統計学」コンピュータ

理科物理学

化学生物学地学「物理学実験（コンピュータ活用を含む。）、化学実験（コンピュータ活用を含む。）、生物学実験（コンピュータ活用を含む。）、地学実験（コンピュータ活用を含む。）」

−336−

音楽ソルフェージュ

声楽（合唱及び日本の伝統的な歌唱を含む。）器楽（合奏及び伴奏並びに和楽器を含む。）指揮法音楽理論、作曲法（編曲法を含む。）及び音楽史（日本の伝統音楽及び諸民族の音楽を含む。）

美術

絵画（映像メディア表現を含む。）彫刻デザイン（映像メディア表現を含む。）美術理論及び美術史（鑑賞並びに日本の伝統的美術及びアジアの美術を含む。）

工芸

図法及び製図デザイン工芸制作（プロダクト制作を含む。）工芸理論、デザイン理論及び美術史（鑑賞並びに日本の伝統工芸及びアジアの工芸を含む。）

書道

書道（書写を含む。）書道史「書論、鑑賞」「国文学、漢文学」

保健体育体育実技

「体育原理、体育心理学、体育経営管理学、体育社会学、体育史」及び運動学（運動方法学を含む。）生理学（運動生理学を含む。）衛生学及び公衆衛生学学校保健（小児保健、精神保健、学校安全及び救急処置を含む。）

保健

「生理学、栄養学、微生物学、解剖学」衛生学及び公衆衛生学学校保健（小児保健、精神保健、学校安全及び救急処置を含む。）

看護

「生理学、生化学、病理学、微生物学、薬理学」看護学（成人看護学、老年看護学及び母子看護学を含む。）看護実習

家庭家庭経営学（家族関係学及び家庭経済学を含む。）

被服学（被服製作実習を含む。）食物学（栄養学、食品学及び調理実習を含む。）住居学（製図を含む。）保育学（実習及び家庭看護を含む。）家庭電気・機械及び情報処理

情報情報社会及び情報倫理

コンピュータ及び情報処理（実習を含む。）情報システム（実習を含む。）情報通信ネットワーク（実習を含む。）マルチメディア表現及び技術（実習を含む。）情報と職業

農業

農業の関係科目職業指導

工業

工業の関係科目職業指導

商業

商業の関係科目職業指導

水産

水産の関係科目職業指導

−337−

福祉

社会福祉学（職業指導を含む。）高齢者福祉、児童福祉及び障害者福祉社会福祉援助技術介護理論及び介護技術社会福祉総合実習（社会福祉援助実習及び社会福祉施設等における介護実習を含む。）人体構造及び日常生活行動に関する理解加齢及び障害に関する理解

商船

商船の関係科目職業指導

職業指導

職業指導職業指導の技術職業指導の運営管理

英語

英語学英米文学英語コミュニケーション異文化理解

宗教

宗教学宗教史「教理学、哲学」

第６条免許法別表第１に規定する幼稚園、小学校、中学校又は高等学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教職に関する科目の単位の修得方法は、次の表の定めるところによる。

（規則上の表形式を簡略化）

教職に関する科目幼稚園小学校中学校高校第１欄左項の各科目に含めることが必要な事項

専修

１種

２種

専修

１種

２種

専修

１種

２種

専修

１種

第２欄

教職の意義等に関する科目

（１）教職の意義及び教員の役割（２）教員の職務内容（研修、服務及び身分

保障等を含む。）（３）進路選択に資する各種の機会の提供等

２２２２２２２２２２２

第３欄

教育の基礎理論に関する科目

（１）教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想

（２）幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

（３）教育に関する社会的、制度的又は経営的事項

６６４６６

４

６ (5)

６ (5)

４(3)

６(4)

６(4)

（１）教育課程の意義及び編成の方法（２）各教科の指導法（３）道徳の指導法（４）特別活動の指導法（５）教育の方法及び技術（情報機器及び教

材の活用を含む。）

22 22

14

12 (6)

12 (6)

４(3)

６(4)

６(4)

教育課程及び指導法に関する科目

（１）教育課程の意義及び編成の方法（２）保育内容の指導法（３）教育の方法及び技術（情報機器及び教

材の活用を含む。）

18 18 12

（１）生徒指導の理論及び方法（２）教育相談（カウンセリングに関する基

礎的な知識を含む。）の理論及び方法（３）進路指導の理論及び方法

４４

４

４ (2)

４ (2)

４(2)

４(2)

４(2)

最

低

修

得

単

位

数

第４欄

生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目

（１）幼児理解の理論及び方法（２）教育相談（カウンセリングに関する基

礎的な知識を含む。）の理論及び方法２２２

−338−

第５欄

教育実習５５５５５

５

５ (3)

５ (3)

５(3)

３(2)

３(2)

第６欄

教職実践演習２２２２２２２２２２２

備考

１教育課程及び指導法に関する科目は、幼稚園教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、教育課程の意義及び編成の方法、保育内容の指導法並びに教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）を含むものとし、小学校又は中学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、教育課程の意義及び編成の方法、各教科の指導法、道徳の指導法、特別活動の指導法並びに教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）を含むものとし、高等学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、教育課程の意義及び編成の方法、各教科の指導法、特別活動の指導法並びに教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）を含むものとする。

２教育課程及び指導法に関する科目は、学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第３８条に規定する幼稚園教育要領、同令第５２条に規定する小学校学習指導要領、同令第７４条に規定する中学校学習指導要領又は同令第８４条に規定する高等学校学習指導要領に掲げる事項に即し、包括的な内容を含むものでなければならない。

３教育の基礎理論に関する科目に教育課程の意義及び編成の方法を含む場合にあつては、教育課程及び指導法に関する科目に教育課程の意義及び編成の方法を含むことを要しない。

４各教科の指導法の単位の修得方法は、小学校教諭の専修免許状又は１種免許状の授与を受ける場合にあつては、国語（書写を含む。）、社会、算数、理科、生活、音楽、図画工作、家庭及び体育（以下この号において「国語等」という。）の教科の指導法についてそれぞれ２単位以上を、小学校教諭の２種免許状の授与を受ける場合にあつては、国語等のうち６以上の教科の指導法（音楽、図画工作又は体育の教科の指導法のうち２以上を含む。）についてそれぞれ２単位以上を、中学校又は高等学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、それぞれ、受けようとする免許教科ごとに修得するものとする。

５道徳の指導法の単位の修得方法は、小学校又は中学校の教諭の専修免許状又は１種免許状の授与を受ける場合にあつては２単位以上を、小学校又は中学校の教諭の２種免許状の授与を受ける場合にあつては１単位以上を修得するものとする。

６生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目は、幼稚園教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、幼児理解の理論及び方法並びに教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法を含むものとし、小学校、中学校又は高等学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては、生徒指導の理論及び方法、教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法並びに進路指導の理論及び方法を含むものとする。

７教育実習は、授与を受けようとする普通免許状に係る学校並びに幼稚園教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては小学校、小学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては幼稚園及び中学校、中学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては小学校及び高等学校、高等学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合にあつては中学校の教育を中心とするものとする。この場合において、幼稚園又は小学校には、特別支援学校の幼稚部又は小学部を含み、中学校又は高等学校には、中等教育学校の前期課程又は後期課程及び特別支援学校の中学部又は高等部を含む。

８教育実習の単位数には、教育実習に係る事前及び事後の指導（授与を受けようとする普通免許状に係る学校以外の学校、専修学校、社会教育に関する施設、社会福祉施設、児童自立支援施設及びボランティア団体における教育実習に準ずる経験を含むことができる。）の１単位を含むものとする。（第７条第１項、第１０条及び第１０条の４の表の場合においても同様とする。）

９幼稚園又は小学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教育実習の単位は、幼稚園（特別支援学校の幼稚部及び附則第１８項第４号に規定する幼稚園に相当する旧令による学校を含む。）又は、小学校（特別支援学校の小学部及び附則第１８項第１号に規定する小学校に相当する旧令による学校を含む。）において、教員として１年以上良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有する者については、経験年数１年について１単位の割合で、表に掲げる幼稚園又は小学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教職に関する科目（教育実習を除く。）の単位をもつて、これに替えることができる。

１０中学校又は高等学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教育実習の単位は、中学校（中等教育学校の前期課程及び特別支援学校の中学部並びに附則第１８項第２号に規定する中学校に相当する旧令による学校を含む。）又は高等学校（中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部並びに附則第１８項第３号に規定する高等学校に相当する旧令による学校を含む。）において、教員として１年以上良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有する者については、経験年数１年について１単位の割合で、表に掲げる中学校又は高等学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教職に関する科目（教育実習を除く。）の単位をもつて、これに替えることができる。

１１教職実践演習は、当該演習を履修する者の教科に関する科目及び教職に関する科目（教職実践演習を除く。）の履修状況を踏まえ、教員として必要な知識技能を修得したことを確認するものとする（第１０条及び第１０条の４の表の場合においても同様とする。）。

１２幼稚園、小学校又は中学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教職の意義等に関する科目、教育の基礎理論に関する科目、生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目、教育実習又は教職実践演習の単位は、教職の意義等に関する科目にあつては２単位まで、教育の基礎理論に関する科目にあつては６単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては４単位）まで、生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目にあつ

−339−

ては２単位まで、教育実習にあつては３単位まで、教職実践演習にあつては２単位まで、他の学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合のそれぞれの科目の単位をもつてあてることができる。

１３高等学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教職の意義等に関する科目、教育の基礎理論に関する科目、生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目、教育実習又は教職実践演習の単位は、教職の意義等に関する科目にあつては２単位まで、教育の基礎理論に関する科目にあつては６単位まで、生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目、教育実習並びに教職実践演習にあつてはそれぞれ２単位まで、幼稚園、小学校又は中学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合のそれぞれの科目の単位をもつてあてることができる。

１４幼稚園又は小学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教育課程及び指導法に関する科目に係る教育課程の意義及び編成の方法並びに教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。）の単位のうち、２単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては１単位）までは、幼稚園又は小学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の単位をもつてあてることができる。

１５小学校の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の教育課程及び指導法に関する科目に係る各教科の指導法の単位のうち、生活の教科の指導法の単位にあつては２単位まで、特別活動の指導法の単位にあつては１単位まで、幼稚園の教諭の普通免許状の授与を受ける場合の保育内容の指導法の単位をもつてあてることができる。

１６保育内容の指導法の単位のうち、半数までは、小学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の各教科の指導法又は特別活動の指導法の単位をもつてあてることができる。

１７括弧内の数字は、免許法別表第１備考第９号の規定の適用を受ける者の修得すべき単位数とする。

２免許法別表第１備考第６号に規定する教職に関する科目の単位を修得させるために大学が設置する修業年限を１年とする課程（以下「教職特別課程」という。）における教職に関する科目の単位の修得方法は、前項に定める修得方法の例によるものとする。

３大学は、第１項に規定する各科目の開設に当たつては、各科目の内容の整合性及び連続性を確保するとともに、効果的な教育方法を確保するように努めなければならない。

第６条の２免許法別表第１に規定する幼稚園、小学校、中学校又は高等学校の教諭の専修免許状の授与を受ける場合の

教科又は教職に関する科目の単位の修得方法は、第２条から第５条までに規定する教科に関する科目（中学校及び高等学校にあつては、当該専修免許状の授与を受けようとする者が有し又は所要資格を得ている１種免許状の教科に応じた教科に関する科目）又は前条に規定する教職に関する科目のうち１以上の科目について単位を修得するものとする。

２免許法別表第１に規定する幼稚園、小学校、中学校又は高等学校の教諭の１種免許状又は２種免許状の授与を受ける場合の教科又は教職に関する科目の単位の修得方法は、第２条から第５条までに規定する教科に関する科目（中学校及び高等学校にあつては、授与を受けようとする免許状の教科に応じた教科に関する科目）又は前条に規定する教職に関する科目若しくは大学が加えるこれに準ずる科目のうち１以上の科目について単位を修得するものとする。

第７条免許法別表第１に規定する特別支援学校教諭の普通免許状の授与を受ける場合の特別支援教育に関する科目の単位の修得方法は、次の表の定めるところによる。

最低修得単位数

第１欄第２欄第３欄第４欄



特別支援教育に関する科目

免許状の種類


心身に障害のある幼児、児童又は生徒の心理、生理及び病理に関する科目

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の心理、生理及び病理に関する科目

心身に障害のある幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目

心身に障害のある幼児、児童又は生徒についての教育実習

専修免許状２１６５３

１種免許状２１６５３特別支援学校教諭

２種免許状２８３３

備考

１第１欄に掲げる科目は、特別支援学校の教育に係る、心身に障害のある幼児、児童又は生徒についての教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想並びに心身に障害のある幼児、児童又は生徒についての教育に係る社会的、制度的又は経営的事項を含むものとする。

２第２欄に掲げる科目の単位の修得方法は、特別支援教育領域のうち、１又は２以上の免許状教育領域（授与を受けようとする免許状に定められることとなる特別支援教育領域をいう。次項において同じ。）について、それぞれ次のイ又はロに定める単位を修得するものとする。

−340−

イ視覚障害者又は聴覚障害者に関する教育の領域を定める免許状の授与を受けようとする場合にあつては、当該領域に関する心身に障害のある幼児、児童又は生徒の心理、生理及び病理に関する科目（以下「心理等に関する科目」という。）並びに当該領域に関する心身に障害のある幼児、児童又は生徒の教育課程及び指導法に関する科目（以下「教育課程等に関する科目」という。）について合わせて８単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては４単位）以上（当該心理等に関する科目に係る１単位以上及び当該教育課程等に関する科目に係る２単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては１単位）以上を含む。）

ロ知的障害者、肢体不自由者又は病弱者（身体虚弱者を含む。以下同じ。）に関する教育の領域を定める免許状の授与を受けようとする場合にあつては、当該領域に関する心理等に関する科目及び当該領域に関する教育課程等に関する科目について合わせて４単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては２単位）以上（当該心理等に関する科目に係る１単位以上及び当該教育課程等に関する科目に係る２単位（２種免許状の授与を受ける場合にあつては１単位）以上を含む。）

３第３欄に掲げる科目は、視覚障害者、聴覚障害者、知的障害者、肢体不自由者及び病弱者に関する教育並びにその他障害により教育上特別の支援を必要とする者に対する教育に関する事項のうち、授与を受けようとする免許状に定められることとなる特別支援教育領域に関する事項以外の全ての事項を含むものとする。

４第４欄に定める単位は、特別支援学校において、教員として１年以上良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有するものについては、経験年数１年について１単位の割合で、それぞれ第１欄から第３欄までに掲げる科目に関する単位をもつて、これに替えることができる。

２免許法別表第１に規定する特別支援学校教諭の専修免許状の授与を受ける場合の特別支援教育に関する科目の単位は、前項に規定するもののほか、免許状教育領域の種類に応じ、大学の加える特別支援教育に関する科目についても修得することができる。

３特別支援教育に関する科目の修得により免許法第５条の２第３項の規定による新教育領域の追加の定めを受けようとする場合における特別支援教育に関する科目の単位の修得方法は、追加の定めを受けようとする新教育領域の種類に応じ、第１項の表備考第２号イ又はロに定める単位を修得するものとする。

４前項の規定により修得するものとされる単位は、新教育領域の追加の定めを受けようとする者が免許状の授与を受けた際又は過去に新教育領域の追加の定めを受けた際に修得した単位（新たに追加の定めを受けようとする新教育領域に関する科目に係るものに限る。）をもつて、これに替えることができる。この場合において、第１項の表の第３欄に掲げる科目について修得した単位数が同欄に定める最低修得単位数に不足することとなるときは、同欄に掲げる科目について、その不足する単位数と同数以上の単位を修得しなければならない。

５免許法第５条の２第３項に規定する教育職員検定のうち、特別支援学校教諭の普通免許状に新教育領域を追加して定める場合の学力及び実務の検定は、次に定めるところによつて行わなければならない。一学力の検定は、追加の定めを受けようとする新教育領域の種類に応じ、第１項の表第２欄に掲げる科目についてそれぞれ次のイ又はロに定める単位を修得するものとする。イ視覚障害者又は聴覚障害者に関する教育の領域の追加の定めを受けようとする場合にあつては、当該領域に関する心理等に関する科目及び当該領域に関する教育課程等に関する科目について合わせて４単位（２種免許状に新教育領域の追加の定めを受けようとする場合にあつては２単位）以上（当該心理等に関する科目に係る１単位以上及び当該教育課程等に関する科目に係る１単位以上を含む。）

ロ知的障害者、肢体不自由者又は病弱者に関する教育の領域の追加の定めを受けようとする場合にあつては、当該領域に関する心理等に関する科目及び当該領域に関する教育課程等に関する科目についてそれぞれ１単位又は当該教育課程等に関する科目並びに当該心理等に関する科目及び当該教育課程等に関する科目の内容を含む科目（以下この号において「心理及び教育課程等に関する科目」という。）についてそれぞれ１単位（２種免許状に当該領域の追加の定めを受ける場合にあつては当該心理及び教育課程等に関する科目１単位）以上

二前号の単位は、文部科学大臣の認定する講習、大学の公開講座若しくは通信教育において修得した単位又は文部科学大臣が大学に委嘱して行う試験の合格により修得した単位をもつて替えることができる。

三実務の検定は、特別支援学校の教員（専修免許状又は１種免許状に新教育領域の追加の定めを受けようとする場合にあつては、当該免許状に定められている特別支援教育領域又は追加の定めを受けようとする新教育領域を担任する教員に限り、２種免許状に新教育領域の追加の定めを受けようとする場合にあつては、幼稚園、小学校、中学校、高等学校又は中等教育学校の教員を含む。）として１年間良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有することを必要とする。

６第４項の規定は、前項の場合について準用する。この場合において、「前項」とあるのは「第５項」と読み替えるものとする。

７免許法別表第１備考第６号に規定する特別支援教育に関する科目の単位を修得させるために大学が設置する修業年限を１年とする課程（以下「特別支援教育特別課程」という。）における特別支援教育に関する科目の単位の修得方法は、第１項から第４項までに定める修得方法の例によるものとする。

（省略）

第６６条の６免許法別表第１備考第４号に規定する文部科学省令で定める科目の単位は、日本国憲法２単位、体育２単位、外国語コミュニケーション２単位及び情報機器の操作２単位とする。

（以下省略）

−341−

（６）小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律

公布平成９年６月１８日法律第９０号

（趣旨）第１条この法律は、義務教育に従事する教員が個人の尊厳及び社会連帯の理念に関する認識を深めることの重要性にか

んがみ、教員としての資質の向上を図り、義務教育の一層の充実を期する観点から、小学校又は中学校の教諭の普通免許状の授与を受けようとする者に、障害者、高齢者等に対する介護、介助、これらの者との交流等の体験を行わせる措置を講ずるため、小学校及び中学校の教諭の普通免許状の授与について教育職員免許法（昭和２４年法律第１４７号）の特例等を定めるものとする。

（教育職員免許法の特例）

第２条小学校及び中学校の教諭の普通免許状の授与についての教育職員免許法第５条第１項の規定の適用については、当分の間、同項中「修得した者」とあるのは、「修得した者（１８歳に達した後、７日を下らない範囲内において文部科学省令で定める期間、特別支援学校又は社会福祉施設その他の施設で文部科学大臣が厚生労働大臣と協議して定めるものにおいて、障害者、高齢者等に対する介護、介助、これらの者との交流等の体験を行った者に限る。）」とする。

２前項の規定により読み替えられた教育職員免許法第５条第１項の規定による体験（以下「介護等の体験」という。）に関し必要な事項は、文部科学省令で定める。

３介護等に関する専門的知識及び技術を有する者又は身体上の障害により介護等の体験を行うことが困難な者として文部科学省令で定めるものについての小学校及び中学校の教諭の普通免許状の授与については、第１項の規定は、適用しない。

（関係者の責務）

第３条国、地方公共団体及びその他の関係機関は、介護等の体験が適切に行われるようにするために必要な措置を講ずるよう努めるものとする。

２特別支援学校及びに社会福祉施設その他の施設で文部科学大臣が厚生労働大臣と協議して定めるものの設置者は、介護等の体験に関し必要な協力を行うよう努めるものとする。

３大学及び文部科学大臣の指定する教員養成機関は、その学生又は生徒が介護等の体験を円滑に行うことができるよう適切な配慮をするものとする。

（教員の採用時における介護等の体験の勘案）

第４条小学校又は中学校の教員を採用しようとする者は、その選考に当たっては、この法律の趣旨にのっとり、教員になろうとする者が行った介護等の体験を勘案するよう努めるものとする。

附則（以下省略）

−342−

��

（趣旨）１この成績評価基準は、岩手大学学則（以下「学則」という。）第４０条に定める成績の判定に

関して、必要な事項を定める。

（学業成績の判定）２学業成績の判定は、試験、レポート、報告書、論文及び平常の成績等によって行う。学修の成果に係る評価に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対しその基準

をあらかじめ明示すると共に、当該基準にしたがって適切に行うものとする。（試験）３試験は、筆記、口述、発表などにより実施する。試験の実施にあたっては、あらかじめ日時を周知する。ただし、授業科目によっては随時行う

ことがある。この場合の試験方法及び日時は、その授業科目の担当者の定めるところによる。（平常の成績）４平常の成績は、随時行う小テスト、学習状況等によって判定する。（学業成績判定の評語）５成績判定の評語は、秀、優、良、可及び不可とし、秀、優、良、及び可を合格、不可を不合格とする。

（学業成績の評価基準）６成績の評価は、絶対評価に基づき、各授業科目につき 100 点を満点として、原則として以下の

基準により判定をする。秀：100 点～90点（その科目の到達目標を超えて秀でた成績）優： 89 点～80点（その科目の到達目標にふさわしい優れた成績）良： 79 点～70点（その科目の到達目標をおおむね満たす成績）可： 69 点～60点（その科目の到達目標を最低限度満たす成績）不可： 59 点～ 0点（その科目の到達目標に達していない成績）（不正行為の取り扱い）７試験に際し不正行為を行った者については、当該学期の学業成績は判定しない。

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岩 手 大 学 - Iwate University · 6日（金） 新入生学生証等配付，Pre－TOEFL模試 編入生オリエンテーション 7日（土） 入学式 9日（月） 新入生オリエンテーション，全学休講

岩手大学 - Iwate University · 6日（金）新入生学生証等配付，Pre－TOEFL模試編入生オリエンテーション 7日（土）入学式 9日（月）新入生オリエンテーション，全学休講