スパークス・ベスト・ピック・ファンド Ⅱ（日本・アジア）マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型） 追加型投信／内外／株式

販売用資料2020.05

•当ファンドは、主として投資信託証券への投資等を通じて内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。本資料は、スパークス・アセット・マネジメントが作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。•当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則　信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

1本資料の最後に付記しております免責事項を必ずお読み下さい。

知らないものには投資をしないだから徹底した調査による厳選銘柄に集中投資

先の見えないこの時代だからこそ日本に加え新たな投資機会が存在するアジアで優れた運用者の生み出す「超過収益」に着目する

安定的なリターンの獲得をめざすスパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり＊

アジアの成長機会を存分に捉えるスパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジなし＊

1

＊�以下、当資料において、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」を、「当ファンド（マーケットヘッジあり）」または単に「マーケットヘッジあり」、�「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジなし」を、「当ファンド（マーケットヘッジなし）」または単に「マーケットヘッジなし」と称する場合があります。また「マーケットヘッジあり」、「マーケットヘッジなし」をあわせて「当ファンド（マーケットヘッジあり/マーケットヘッジなし）」または単に「当ファンド」と称する場合があります。

本資料の最後に付記しております免責事項を必ずお読み下さい。 2

当ファンドの魅力

日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大1 ▶ 日本株運用で優れた実績を持つ運用ノウハウを活用しつつ、投資対象を「日本＋アジア」に拡大します。▶ 市場規模や成長性に恵まれる「アジア」を投資対象に加えることで、より多くの投資機会を取込むことができます。

2 「超過収益」を追求する独自の運用力▶ 銘柄選定において、徹底した企業調査により有望企業を選び抜くことで市場全体を上回る収益の獲得

を目指します。▶ 「厳選した銘柄に集中投資」を行うこと、「割安で購入して長期保有」を行うことを特徴としています。

3 ２ファンド間でスイッチングが可能▶ 「マーケットヘッジあり」は、株式市場のリスクを低減することで、独自の運用力が生み出す収益

を安定的に獲得することを目指します。▶ 「マーケットヘッジなし」は、株式市場のリスクを低減させることをせず、アジア市場の成長も

あわせて享受することを目指します。▶ 2つのファンド間でスイッチングが可能です。

本資料の最後に付記しております免責事項を必ずお読み下さい。 3

▶ 日本株のみを対象に当ファンド（マーケットヘッジあり）と同様の運用ノウハウを活用したファンドは、設定来、安定したパフォーマンスを示しています。▶ また、当ファンド（マーケットヘッジなし）と同様の運用ノウハウで日本株のみに投資するファンドは、10年超にわたり日本の株式市場を上回る優れた運用実績を有します。

当ファンド（マーケットヘッジあり）と同様の運用ノウハウを活用したファンド

TOPIX（配当込み）

年率リターン 4.2% -9.2%

年率リスク 6.5% 17.8%

当ファンド（マーケットヘッジなし）と同様の運用ノウハウを活用したファンド

TOPIX（配当込み）

年率リターン 10.7% 3.2%

年率リスク 19.4％ 21.9%

超過収益 7.4％ ー

日本株運用で優れた実績を持つ運用ノウハウを活用！

当ファンド（マーケットヘッジあり）と同様の運用ノウハウを活用したファンドTOPIX（配当込み）

2018/10 2019/04 2019/10

108

83

130

120

110

100

90

80

702018/04

当ファンド（マーケットヘッジなし）と同様の運用ノウハウを活用したファンドTOPIX（配当込み）

346

148

5004504003503002502001501005002008/03 2011/03 2014/03 2017/03 2020/03

当ファンド（マーケットヘッジあり）と同様の運用ノウハウを活用したファンド*のパフォーマンス

当ファンド（マーケットヘッジなし）と同様の運用ノウハウを活用したファンド*のパフォーマンス

（2018年4月27日～2020年3月末）* 投資対象は日本株のみです。 * 投資対象は日本株のみです。

(2008年3月27日～2020年3月末 )

日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

日本株運用で優れた運用実績

2018年4月27日を100として指数化 2008年3月27日を100として指数化

※年率リターンは計算期間におけるリターンを年率換算しています。年率リスクは計算期間における日次リターンの標準偏差（年率換算）です。※記載のデータは、当ファンドと同様の運用ノウハウを活用したファンドの過去の実績をもとに算出したものであり、当ファンドの実績ではありません。また、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。※基準価額は信託報酬控除後です。決算期に収益分配があったファンドは、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。※TOPIX（配当込み）は、上記ファンドのベンチマークではありません。

出所：スパークス・アセット・マネジメント、�FactSet�Pacific�Inc.

当社の日本株を投資対象としたファンドの過去の運用実績を示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。魅力1

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投資対象にアジアを加えることでより多様な収益機会を取込みます

※上記はイメージ図であり、過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するものではありません。出所：スパークス・アセット・マネジメント

日 本+

アジア経済基盤が安定した先進国ただし経済は既に成熟期

着眼点❶�グローバルで高い競争力を持つビジネスが数多く存在着眼点❷�株価が本源的価値に比べ割安な銘柄も多い

着眼点❶�かつての日本も経験した経済成長の恩恵を受ける産業が存在着眼点❷�日本にはないアジアならではのユニークな企業が存在

運用者の見方経済基盤がまだぜい弱

ただし若年層の人口が多く高い経済成長が続く

運用者の見方

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）

投資対象を「日本＋アジア」に拡大！▶ 当ファンドでは、日本株運用で優れた実績を持つ運用ノウハウを活用しつつ、投資対象を「日本＋アジア」に拡大します。▶ 高い経済成長が続くアジアの株式を投資対象に加えることで、日本だけでは得られない多様な収益機会を取込むことを目指します。

魅力1 日本で培った運用力をより魅力的な「アジア」へと拡大日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

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▶ アジアには株式市場規模、上場企業数、経済成長など、日本にはない魅力が多くあります。▶ 日本とアジアの双方を投資対象とすることで、より多くの魅力的な投資機会を取込むことができます。

▶ アジア全体の株式市場は、世界の約2.5割を 占める大きな市場となっています。

約 500 兆円

【株式市場の時価総額】

日本

約 1,860 兆円アジア

アジアの株式市場の規模は

日本の約3.7倍！

魅力①：株式市場の規模

日本

▶ アジアの上場企業数は非常に多く、 投資対象銘柄が多いことを意味しています。

約 3,700 社

アジア

約 20,800 社

【上場企業数】

アジアの上場企業数は

日本の約5.6倍！

魅力②：投資対象銘柄数

日本

▶ アジアの実質GDP成長率は他の地域と比べ、 群を抜いて高く、今後の成長も期待できます。

年率約 1.0%

アジア

年率約 5.1%

【実質GDP成長率】（過去 5年平均）

アジアの実質 GDP 成長率は

日本の約5.1倍！

魅力③：高い経済成長

※上記のデータは2020年2月末時点のデータです。※国際取引所連盟が定義するAsia–Pacificから日本・オーストラリア・ニュージーランドを除いた国々をアジアと定義しています。※株式市場の時価総額は2月末時点の為替レートで円換算しています。�※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料です。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。

出所：国際取引所連盟、IMFのデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成

魅力1 日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

投資対象としてのアジアの魅力

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▶ アジアの国々は、かつて日本が経験した経済成長の過程をたどっていると考えられます。▶ すでに高度経済成長期を経た日本で蓄積したノウハウを活用することで、成長段階にあるアジアの国々で高い成長が期待できる有望企業に投資します。

日本の１人当たりGDP 推移と各国の経済水準*（投資先イメージ）

ニッポン・インドサリ・コーピンド（インドネシア／食品）

参考銘柄事例

インド

フィリピン

インドネシア タイ

中国

マレーシア

韓国

台湾

香港

フィリピン・セブン・コーポレーション

（フィリピン／コンビニ）

参考銘柄事例

（米ドル）2018年以降IMFの見通し

*数値は名目GDP、米ドルベースです。2018年以降の数値は全て予想値です。また､各国の1人当たりGDPは2017年基準です。※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※上記はイメージ図であり、将来の結果を保証、示唆するものではありません。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。※画像はイメージです。

出所：IMFのデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成

（予想）

魅力1 日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

かつて日本が経験した経済成長が期待されるアジア

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（人/㎢）

日本 フィリピン アメリカ（参考）

400

300

200

100

0

▶ フィリピンで 1998 年からセブン・イレブンのフランチャイズビジネスを展開。現地で最も早くコンビニエンスストアビジネスを始め、全国に 2,726 店舗を展開＊。▶ 1978 年台湾で創業した President chain store 社のもと経営されており、1998 年フィリピン証券取引所に上場。

企業例：フィリピン・セブン・コーポレーション（フィリピン）

日本の X 社とフィリピン・セブン・コーポレーションの店舗数の推移

＊2019年9月末時点のデータです。※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。※過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するものではありません。※画像はイメージです。

出所：スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、総務省統計局のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（2020年3月末現在）

（X 社：1974 ～2019 年度、フィリピン・セブン：2000 ～2019 年 9 月末時点）

人口密度（人口 /㎢）（2018年）

X社の店舗数 同社の店舗数25,000

20,000

15,000

10,000

5,000

0

（店舗）

1974 1981 1988 1995 2002 2009 2016

人口 １人当たりGDP日本 約 1.2 億人 約 38,300ドル

フィリピン 約１億人 約 3,000ドル

（2017年基準）

▶ 日本では、経済成長とともにコンビニエンスストアの店舗数が大きく拡大しています。

▶ フィリピンの店舗数はかつての日本の初期段階といえ、今後経済成長と共に店舗数が拡大し、利益成長が見込めると考えています。

魅力1 日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

運用者の着目点：かつて日本が経験した成長産業①

アジアでのコンビニエンスストアの店舗数は拡大傾向 人口密度の高いアジアではコンビニの普及が期待される

株価の推移

アジアは都市化で住宅が密集⇒徒歩圏内で活用できるコンビニの普及が進みやすい

土地が広大⇒車社会が発達し、

大型ショッピングモールが普及

3,5003,0002,5002,0001,5001,00050002010/03 2013/03 2016/03 2019/03

（2010 年 3 月末～2020 年 3 月末（現地通貨ベース））

2010年3月末を100として指数化

フィリピンの経済水準は、日本でコンビニ店舗が出来始めた

1970 年代に相当

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▶ インドネシアの焼菓子メーカー。インドネシアの最大財閥であるサリムグループと、「超熟の Pasco」で知られる日本の敷島製パン、双日の合弁企業。▶ 現地の市場シェアを 9 割ほど持つが、同国の１人あたりGDP を考慮すると、まだまだパン食文化が進む可能性は高い。

企業例：ニッポン・インドサリ・コーピンド（インドネシア）

魅力1 日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

運用者の着目点：かつて日本が経験した成長産業②

インドネシアの量販パン市場シェア

※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。※過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するものではありません。※画像はイメージです。出所：スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、同社開示資料、FactSet�Pacific�Inc.、各種資料のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（2020年3月末現在）

（2014年基準）

▶ インドネシアの量販パン市場は、2014年で約400億円程度と日本の1/35の市場規模（日本は2013年度で約1兆4,000億円程度）。同国の2億6000万人という人口規模を考慮すると、今後拡大する余地が大きいといえます。

▶ 現地消費者の嗜好にあったパンを製造し、量販パン市場で圧倒的な市場シェアを獲得しているため、世界景気と関係なく成長する可能性が高いと考えます。

成長性の高いパン市場で高いシェアを持つ インドネシア全土で製造拠点を拡充

株価の推移

80070060050040030020010002010/06 2013/06 2016/06 2019/06

（2010 年 6 月 25 日（上場日）～2020 年 3 月末（現地通貨ベース））

2010年6月25日（上場日）を100として指数化

その他約10％

同社約90%

売上の約63％は食パン

日本の高度経済成長期コメ食→パン食へシフト アジアでも調理の手間が

省けるパン食文化が浸透していく可能性が高い

稼働中

▶ 製造拠点の拡充により輸送費の削減や、品質の良い商品を届けることが可能に。

インドネシア全土に12の工場

2020年稼働予定

本資料の最後に付記しております免責事項を必ずお読み下さい。 9

▶ 中国最大の英語教育を中核とした教育サービス企業。1993 年に TOEFL などの試験対策サービスの企業として創業。▶ 教育に熱心な中国の塾市場はいまだ成長段階にあり、中国トップ規模の質の高い教師を抱える同社は高い参入障壁を持つ。

企業例：ニュー・オリエンタル・エデュケーション・アンド・テクノロジー・グループ（中国）

強みを持つオフライン教育にオンライン教育を融合させ高い参入障壁を構築

規制強化により業界はトップ企業へ集約オンライン教育投資の収益獲得時期に

▶ 教育サービス市場の拡大余地が見込まれる中国において既に全土に拠点を保有。▶ 同社は質の高い教師によるオフライン教育に注力するだけでなく、オンライ

ン教育へも設備投資済みであり、教育の質を落とさずに中国全土に教育サービスを普及させることが可能です。

▶ 2018 年、中国教育部による放課後教育への規制強化に伴い株価は一時下落しましたが、小規模な同業はこの規制に耐えることができず、当社の立場はより強固なものとなりました。

▶ また、同時期のオンライン教育への投資により利益が出なかったことも株価低迷の一因ですが、投資サイクルは終了、今後収益を獲得しマージンも改善するものと思われます。

※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。※過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するものではありません。※画像はイメージです。

出所：スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、同社ホームページ、FactSet�Pacific�Inc.、各種資料のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（2020年3月末現在）

魅力1 日本で実績のある運用を「アジア」へと拡大

運用者の着目点：アジアならではの成長産業

同社拠点分布図

（2019年5月時点）生徒数：約840万人

ラーニングセンター：1,159か所教師数：約33,900人

中国塾市場は年12～13%で成長する中、

すでに中国全土に拠点を構築

幼稚園・児童クラスから大学受験ビジネス、成人向けの試験・留学

準備クラスまで幅広い層を対象とする

株価の推移（2010 年 3 月末～2020 年 3 月末（現地通貨ベース））

700

600

500

400

300

200

100

02010/03 2014/03 2016/032012/03 2018/03 2020/03

2010年3月末を100として指数化

投資サイクル

終了⇩

収益獲得へ

オンライン教育投資で株価低迷

卓越した経営陣を擁する企業

圧倒的市場シェアによりスケールメリットを享受している企業

ブランド力により高い収益性を維持している企業

厳選した銘柄を長期保有

当ファンド 一般的なアクティブファンド

厳選した銘柄を割安時に購入し、長期で保有

特徴②：割安で購入して長期保有特徴①：厳選した銘柄に集中投資

当ファンド 一般的なアクティブファンド保有銘柄数

程度

徹底した調査により厳選した銘柄に集中投資

条件を満たす銘柄の特徴

※上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。出所： スパークス・アセット・マネジメント

「長期に保有し続けることができる」と判断した企業の実態価値

＝運用者が考える企業の価値

株価＝多くの投資家が考える企業の価値

株価が企業の実態価値から乖離して下落

株価が実態価値より大幅に割安＝投資タイミング

株価は長期的に企業の実態価値に収れん

長期保有により株価上昇を享受

投資する銘柄の選定においては、徹底した調査により、運用者が「株主として長期的に保有し続けることができる」と判断した企業にのみ投資を行います。そのため、厳選した銘柄に集中的に投資を行う、それらの銘柄が割安となったと判断したタイミングで購入し長期保有を行う、という特徴があります。

魅力

保有銘柄数

～程度

相場環境に応じて保有銘柄を入れ替え

徹底した企業調査に基づく「集中投資」と「長期保有」「超過収益」を追求する独自の運用力

圧倒的市場シェア獲得は長期で安定した利益成長をもたらす国内外ともに安定した利益成長を遂げ高い利益率が継続 イーハイ・インター

ナショナルＨＤ 火鍋用の調味料（スープの素、つけダレ）の製造・販売

中国で勝ち組とされる火鍋レストランチェーン「海底撈（ハイディラオ）」へ供給

株主資本利益率（ＲＯＥ）の推移（ 年～ 年）

株価の推移（ 年 月末～ 年 月末（円ベース） ）

魅力

※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※ROE予想値については のコンセンサス予想を使用しています。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するものではありません。※画像はイメージです。

出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

日本株運用で優れたパフォーマンスをあげてきたスパークスの着眼点は、アジア株の銘柄選定にも活かされています。

キーエンス 省人化に資する センサーは競合品がほとんどなく圧倒的な強さを誇る

コンサル型の提案営業も強み

企業のコスト削減に貢献するファクトリーオートメーション化は、先進国・新興国どちらにも必要不可欠な技術であり、景気低迷時でも需要のなくならないビジネス。自社工場を持たないことで固定費がかからず、財務体質も非常に健全。

火鍋は中国で季節を問わず食され、世界展開している「海底撈（ハイディラオ）」は業界内の市場シェア拡大中。即席スープ製品などは、スーパー・ コマースでも販売されブランド力を高めている。

株価の推移（ 年 月 日～ 年 月末（現地通貨ベース））

着眼点①

独自の着眼点で日本・アジアの優良株式を選別「超過収益」を追求する独自の運用力

株主資本利益率（ＲＯＥ）の推移（ 年～ 実績 ～ 年予想）

年 月末を として指数化年 月 日（上場日）

を として指数化

（ご参考）年末時点 ％

（ご参考）アジアインデックス（円換算、配当込み）

年末時点 ％

同社製品は用途と数量拡大が見込まれ長期にわたる高成長が期待される

魅力

日本株運用で優れたパフォーマンスをあげてきたスパークスの着眼点は、アジア株の銘柄選定にも活かされています。

独自の技術力は確固たるブランド力を築き高い参入障壁となる

株価の推移（ 年 月末～ 年 月末（円ベース） ）

株価の推移（ 年 月 日～ 年 月末（現地通貨ベース））

着眼点②

独自の着眼点で日本・アジアの優良株式を選別「超過収益」を追求する独自の運用力

年 月末を として指数化年 月 日（上場日）

を として指数化

※上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。※売上高は 月末時点の為替レートで円換算しています。予想値についてはのコンセンサス予想を使用しています。※記載された意見や予測などについては、資料作成時点での見解を示すものであり、今後予告なしに変更されることがあります。過去の実績等は将来の結果を保証、示唆するも

のではありません。※画像はイメージです。出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 、各種資料のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

参入障壁の高い医薬品開発業界において大手製薬企業より受注拡大テルモ

国内最大の医療機器メーカー 世界トップシェアの製品が多い

長期に亘って優れた経営実績を持ち、有名な「痛くない注射針」など、同社の高い技術力によって最先端の人工心臓から体温計まで幅広く手掛け、世界中で高いシェアを持つ。

独自の技術力で圧倒的な世界シェアを誇る

ガイドワイヤー 注射針 人口肺

世界シェア約 ％

日本シェア約

世界シェア約

ウーシーアップテック

医薬品の治験や開発、製造受託大手 世界の上位 の製薬会社を含む

以上のクライアントを持つ医薬品開発業務受託機関（ ）の中国業界トップ。製薬業界は新薬開発にかかる多額の開発コストがかかるため、そのコスト削減のため同社のような研究開発サービスの外部委託化が近年進行中。

（億円）

売上高の推移（ ～ 年実績 ～ 年予想）

～ 年年平均成長率：

％

⇒ いずれもトップシェア

２ファンド間でスイッチングが可能

現物株式ポートフォリオ部分

株価指数先物取引等の売建てヘッジ

株価指数先物取引等の活用により、株式市場の変動リスク

（株式市場要因）の低減を図ります。

運用固有の要因と、その他の要因による収益の獲得を目指します。

超過収益獲得のために運用上取るリスク（銘柄選択、為替、国、業種など）運用固有の要因

株式市場要因 株式市場の変動リスク

株価指数先物取引等の活用は行いません。

つの要因による収益の獲得を目指します。

ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

運用上意図していないリスク、売建てヘッジで取り除ききれないリスク等

「マーケットヘッジあり」のパフォーマンス要因 「マーケットヘッジなし」のパフォーマンス要因現物株式

ポートフォリオ部分株価指数先物取引等の売建てヘッジ

魅力

ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく つ（運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

※上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。出所： スパークス・アセット・マネジメント

その他の要因

各ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因についてマーケットヘッジあり マーケットヘッジなし

２ファンド間でスイッチングが可能

当ファンドのパフォーマンス・シミュレーションと運用実績

＊ 年 月 日から 年 月 日までは当ファンドと同様の銘柄選定手法で日本およびアジアの株式に投資を行うケイマン籍ファンド（米ドル建て）のパフォーマンスをもとに委託会社が円換算したものです。同ファンドは、 グループのスパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドが実質的に運用しています。スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドは グループの一員であり、アジア地域への投資やオルタナティブ投資を強みとする投資助言会社です。 年 月 日から 年 月 日までは当ファンド（マーケットヘッジなし）の実績です。当該データの分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。また将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

＊ 年 月 日から 年 月 日までは「マーケットヘッジなし」の類似ファンドの過去の実績（円換算）をもとに、株価指数先物取引等の活用により株式市場の変動要因の低減を図る取引を行った場合のシミュレーションです。またリバランス、ロールオーバー等、株価指数先物取引にかかる費用については考慮しておりません。 年 月 日から 年 月 日までは当ファンド（マーケットヘッジあり）の実績です。当該データの分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。また、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

※年率リターンは計算期間におけるリターンを年率換算しています。年率リスクは計算期間における日次リターンの標準偏差（年率換算）です。 ※MSCI AC アジアインデックス（円換算、配当込み）は、 が発表している （米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 アジアインデックス（円換算、配当込み）は当ファンドのベンチマークではありません。

出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

魅力

「マーケットヘッジあり」は、株価指数先物取引を活用することで、株式市場の値動きの影響を軽減させることを目指すため、安定的なリターンが期待できます。「マーケットヘッジなし」は、株式市場の変動リスクの低減を行いません。値動きは大きくなりますが、アジアの株式市場が上昇する局面ではより高いリターンが期待できます。当ファンドと同様の銘柄選定手法で運用されている「マーケットヘッジなし」の類似ファンドのパフォーマンス 、類似ファンドのパフォーマンスに株価指数先物取引による株式市場の変動リスク低減効果を加味した「マーケットヘッジあり」のパフォーマンス・シミュレーション 、運用実績からもこうした特徴が確認できます。

マーケットヘッジあり マーケットヘッジなし

当ファンドのパフォーマンス・シミュレーションと運用実績（ 年 月 日～ 年 月末、円ベース）

年 月 日を として指数化

「マーケットヘッジあり」のパフォーマンス・シミュレーション と運用実績「マーケットヘッジなし」の類似ファンド のパフォーマンス（円換算）と運用実績参考指数（ アジアインデックス（円換算、配当込み））

当ファンド運用実績

マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし 参考指数

年率リターン年率リスク

リターン リスク

ジャカルタ総合指数（インドネシア） 先物 センセックス（インド） 先物ハンセン総合指数（香港） 先物 指数（タイ） 先物各国指数の合成インデックス 先物

２ファンド間でスイッチングが可能 マーケットヘッジなし

「マーケットヘッジあり」では、株価指数先物取引等の売建てにより、株式市場の変動リスクの低減を図ります。株価指数先物取引等の売建てに先物を活用します。日本およびアジア各国のそれぞれの国の代表的な株価指数を組み合わせた合成インデックス と 先物の値動きを比較すると、値動きの差は一定の範囲（上下 ％程度）に概ね収まっていることが確認できます。 先物取引の売建てによって日本およびアジア各国の株式市場の変動リスクを低減させることができると考えられます。

「マーケットヘッジあり」が外国投資信託証券を通じて投資を行う現物株式の価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。また、外国投資信託証券は原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。主に 先物の売建てを活用しますが、ポートフォリオの状況に応じて対象とする先物は変更となる可能性がございます。

各国の代表的な株価指数を、 アジアインデックスにおける構成比率で組み合わせた合成インデックスを使用しています。使用した各国の株価指数は裏表紙でご確認ください。※当該実績は過去の実績であり、将来の運用成績等を示唆、保証するものではありません。

出所： のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

アジア各国の株価指数と 先物の値動きの比較（ 年 月 日～ 年 月末）

ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

魅力 先物取引を活用し株式市場の変動リスクを低減マーケットヘッジあり

± ％ ± ％

※各国の株価指数は円換算した値を使用

各国指数の合成インデックス 先物ジャカルタ総合指数（インドネシア） 先物

センセックス（インド） 先物ハンセン総合指数（香港） 先物

指数（タイ） 先物

年 月、米国連邦準備制度理事会（ ）が 年半ぶりに利上げを実施。その後、中国の経済指標の悪化や中国株式市場の急落をきっかけに、中国経済の減速が懸念され、株式市場の大幅な調整が引き起こされました。

年 月、米中貿易摩擦激化への警戒感と、米長期金利上昇により、世界的に株式市場が大きく下落しました。

ケース①：中国経済減速懸念による株価下落局面（ 年 月～ 年 月）

ケース②：米中貿易摩擦激化による株価下落局面（ 年 月～ 月）

魅力

株式市場の変動リスクの低減を図る「マーケットヘッジあり」のシミュレーション では、株式市場が大きく下落した局面でも底堅いパフォーマンスを示したことが確認できます。

＊ 「マーケットヘッジなし」の類似ファンドの過去の実績（円換算）をもとに、株価指数先物取引等の活用により株式市場の変動要因の低減を図る取引を行った場合のシミュレーションです。類似ファンドとは、当ファンドと同様の銘柄選定手法で日本およびアジアの株式に投資を行うケイマン籍ファンド（米ドル建て）です。またリバランス、ロールオーバー等、株価指数先物取引にかかる費用については考慮しておりません。当ファンド（マーケットヘッジあり）の実績ではありません。また、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

※MSCI AC アジアインデックス（円換算、配当込み）は、 が発表している （米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 アジアインデックス（円換算、配当込み）は当ファンドのベンチマークではありません。

出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成

年 月末～ 年 月末、円ベース年 月末～ 年 月末、円ベース

２ファンド間でスイッチングが可能 マーケットヘッジなし

「マーケットヘッジあり」の安定したパフォーマンスマーケットヘッジあり

当ファンドの組入上位 銘柄（ 年 月末現在）

※上記は当ファンドの理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。また、過去の実績等は将来を保証、示唆するものではありません。※国名は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。※業種は、 （世界産業分類基準）による分類です。 ※比率は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。

出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドのデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

組入れ銘柄数： 銘柄

銘柄名 国 業種 概要・投資ポイント

マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

順位 組入比率 順位 組入

比率キーエンス 日本 情報技術 センサなど検出・計測制御機器の大手企業。 センサで圧倒的な強さを誇り、省人化に資する

同社のビジネスは伸び続けると予想。多額のネットキャッシュを持ち、景気停滞局面にも強い。

ソニー 日本 一般消費財・サービス

機器大手。同じ消費者が継続して買い続けてくれるような製品やサービスを指す「リカーリングビジネス」や、ゲーム・音楽・映画といったエンタテイメント分野について有望な成長分野とみる。

ニッポン・インドサリ・コーピンド インドネシア 生活必需品 現地のサリムグループと、日本の敷島製パン、双日が合弁で設立した焼き菓子メーカー。現地の市場

シェアを 割程だが、同国の１人あたり を考慮すると、まだまだパン食文化が進む可能性は高い。

花王 日本 生活必需品 日本で圧倒的な知名度を持つ日用品、化粧品メーカー。同社が持つ幅広い日用品ラインナップのアジア全地域での本格的な展開を期待。

ウーシーアップテック 中国 ヘルスケア医薬品の治験や開発、製造受託大手。世界の上位 の製薬会社を含む 以上のクライアントを持ち、参入障壁の高い同業界において高い優位性を持つ。医薬品業界では研究開発の外部委託化が進んでおり、高い成長が期待できる。

アリババ・グループ・ホールディング 中国 一般消費財・

サービスインターネット・インフラ、電子商取引、オンライン金融、インターネット・コンテンツなどの製品やサービスを世界各国で展開。プラットフォーマーとして莫大なユーザーを抱えているのが同社の参入障壁と判断。

エバー・サンシャイン・ライフスタイル・サービス・グループ

中国 資本財・サービス

中国の不動産開発会社 を親会社に持つ不動産管理会社。中国での同市場は基本的なサービスの提供に留まっているため市場発展の余地が大きく、より良い付加価値サービスが求められるにつれ同社の管理能力の高さが際立ってくる可能性が高い。

テルモ 日本 ヘルスケア 日本で最大規模の総合医療機器メーカー。地域・事業の分散を図る優れた経営陣が牽引。高い技術力が生み出す注射器やカテーテルなど競合他社が追随できない製品を提供。

イ―ハイ・インターナショナル・ホールディング

中国 生活必需品火鍋用の調味料（スープの素、つけダレ）の製造・販売。中国最大級の火鍋レストランチェーン「海底撈（ハイディラオ）」への供給のほか、スーパー・ コマースでも販売を行い市場シェアを獲得。同社製品は用途と数量の拡大や新製品の継続的投入も見込まれ、長期にわたる高成長が可能と判断。

メイトゥアン・ディエンビン 中国 一般消費財・

サービス食品デリバリーやホテル予約、自動車シェアリングのオンラインプラットフォームを提供。食品デリバリーでは市場シェア 以上を確保し業界最大手、ホテル予約ビジネスでも 番手。今後 年間で年平均成長率約 ％と高い成長を遂げることに期待。

一般消費財・サービス

生活必需品

ヘルスケア

資本財・サービス

一般消費財・サービス

生活必需品

ヘルスケア

資本財・サービス

日本円

香港ドル

米ドル日本円

香港ドル

米ドル

日本

中国

日本

中国

ポートフォリオ特性値 通貨別構成比

国別構成比 業種別構成比

当ファンドは、 や売上高成長率が高い銘柄でポートフォリオが構築されています。

※当ファンドの ・ ・売上高成長率は 年 月末現在組入 銘柄中、実績値の算出できない 銘柄を除く直近期実績の加重平均値です。 ※国別構成は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。 ※業種は、 （世界産業分類基準）による分類です。※比率は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。 ※四捨五入のため、合計が ％にならない場合があります。※MSCI AC アジアインデックス（円換算、配当込み）は、 が発表している （米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 アジアインデックス（円換算、配当込み）は当ファンドのベンチマークではありません。※外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 のデータをもとにスパークス・アセット・マネジメント作成（ 年 月末現在）

項目 マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

アジアインデックス

（円換算、配当込み）

銘柄数 銘柄 銘柄 銘柄

倍 倍 倍

％ ％ ％

売上高成長率 ％ ％ ％

当ファンドのポートフォリオ（ 年 月末現在）

■コミュニケーション・サービス ■情報技術 ■不動産 ■金融 ■現金等■インドネシア ■韓国 ■その他 ■現金等

■インドネシアルピア ■韓国ウォン ■その他 ■現金等

マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

投資の専門集団 スパークス

出所： スパークス・アセット・マネジメント（ 年 月末現在）

スパークスの創業者である阿部修平は世界的に著名な投資家、ジョージ・ソロス氏に 億ドルの運用を任されました。

ソロス氏に徹底的に鍛えられた投資哲学をもとに株式運用で長期間優れた実績を出してきました。

年、ボストンのバブソンカレッジで 取得。 年、野村総合研究所に入社後、ニューヨークのノムラ・セキュリティーズ・インターナショナルに出向し、米国の機関投資家向けの日本株のセールスに従事。 年にニューヨークで独立し、ジョージ・ソロス氏から 億ドルの運用を任される。 年、日本でスパークス投資顧問（現スパークス・グループ）を設立。

年に上場。 年、ハーバード大学ビジネススクールで修了。

阿部 修平

スパークス・グループ株式会社代表取締役社長

スパークス・グループ株式会社は 年に創業、 年 月には 市場（銘柄コード： ）に運用会社として初めて上場し、 年 月には市場変更を行い、東証一部に上場しました。資産運用残高は 兆 億円となります。（ 年 月速報値）

年 日本株式中小型投資戦略年 日本株式ロング・ショート投資戦略年 日本株式厳選投資戦略年 日本株式集中投資戦略年 韓国株式の運用開始

スパークス・グループの投資戦略沿革

スパークスは日本株式の運用会社として創業しました。現在ではアジア株式運用や再生可能エネルギーへの投資、ベンチャー・キャピタルなど、長年蓄積した投資ノウハウを活用し、幅広い投資を行っています。

年 アジア株式の運用開始年 日本再生可能エネルギー投資戦略年 日本不動産投資戦略年 未来創生投資戦略

ジョージ・ソロス氏のもとで働いた阿部修平が創業 革新的な投資戦略を実践し、数々の受賞実績

創業 年、運用会社では唯一の上場企業

アワード実績（スパークス・アセット・マネジメント）

ファンド大賞投資信託／総合国内株式総合 部門

『最優秀賞』受賞スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、株式会社格付投資情報センターの選定による「 ファンド大賞 」の投資信託／国内株式総合部門において、『最優秀賞』を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託 総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

※ 当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード ジャパン投資信託 株式部門『最優秀会社賞』受賞

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、 （リフィニティブ）選定による 「リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード ジャパン」において、「投資信託 株式部門 最優秀会社賞」を 年連続で受賞しました。直近７年間では６回目の受賞となります。

リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。 選定に際しては、「 （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間 年、 年、 年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにリフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、

をご覧ください。 は、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードについて世界の カ国以上で 年余りにわたり、高く評価されている

は、独自の投資信託評価システム「 （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン 収益一貫性 」を用い、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。評価⽅法の詳細につきましては、

をご覧ください。

※ 当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

※上記は「マーケットヘッジあり」の運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、 「マーケットヘッジあり」の将来の結果をお約束するものではありません。出所： スパークス・アセット・マネジメント

「マーケットヘッジあり」では、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として株価指数先物取引等の売建てによる株式ヘッジを行います。株価指数先物取引等の売建てを行う場合、売建てる株式指数先物とほぼ反対の損益が発生します。株式指数先物が上昇した場合には、株価指数先物取引等の売建てによる損失が発生し、株式指数先物が下落した場合には、株価指数先物取引等の売建てによる利益が発生します。

ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

「マーケットヘッジあり」が外国投資信託証券を通じて投資を行う現物株式の価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。また、外国投資信託証券は原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

（ご参考）「マーケットヘッジあり」におけるヘッジ運用について

ファンドの特色

「マーケットヘッジあり」当ファンドは、主として投資信託証券を通じて､日本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。「マーケットヘッジなし」当ファンドは、主として投資信託証券を通じて､日本を含むアジアの株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの仕組み当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。主として、投資対象ファンドである以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的な運用を行います。

ファンドの目的

日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。◆『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。◆当ファンドは、「 （円ベース）＊」の採用国及び地域の株式を中心に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。※投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。※日本やアジア地域に本社のある企業で日本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。※全ての採用国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。※株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、 （預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。＊「 （円ベース）」は、 が発表している （米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、 に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は に帰属します。また は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。 は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に

投資を行うことを基本とします。※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に ％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本と

します。「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の２つのファンドがあります。

「マーケットヘッジあり」株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。「マーケットヘッジなし」株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。

当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。

ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの目的・特色

「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク

一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク 当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク 当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク

株式ヘッジに伴うリスク

「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。

＜主な変動要因＞※基準価額の変動要因（投資リスク）は、下記に限定されるものではありません。（注）各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。

投資リスク

信用リスク

●組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。●当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組入投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に ％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項

●システムリスク・市場リスクなどに関する事項証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、一時的に当ファンドの運用⽅針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。●法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項当ファンドに適用される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）等を必ずご覧ください。

●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 条の の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。上記は当ファンドの投資に係る様々なリスク、留意事項のうち、主なリスク、留意事項等について説明したものであり、全てのリスク、留意事項等を網羅したものではありません。

その他の留意点

リスクの管理体制

投資リスク・留意点

ファンド費用

※お申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

料率等 費用の内容

運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。

投資対象とする外国投資信託証券 年率 程度 投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運用、基準価額の計算、運用財産の管理等の対価です。

実質的に負担する運用管理費用

監査費用・印刷費用 監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して左記を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。

その他の費用・手数料「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。

（注）当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

お客様が直接的に負担する費用料率等 費用の内容

購入時手数料 購入金額に右記の購入時手数料率を乗じて得た額とします。購入金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／ 万口）×購入口数

購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

信託財産留保額は、換金時に伴う資産売却などに対応するコストを換金時にご負担いただくものです。これにより、換金した受益者と保有を継続される受益者との公平性を図るものです。

スイッチング（乗換え）手数料 ありません。

購入時手数料率

口数指定で購入する場合 金額指定で購入する場合

例えば、基準価額 円の時に 万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。購入金額＝（ 円 万口）× 万口＝ 万円購入時手数料＝購入金額（ 万円）× （税込）＝ 円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額 万 円をお支払いいただくこととなります。

購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、 万円の金額指定で購入する場合、指定金額の 万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、 万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

（ご参考）

お客様が信託財産で間接的に負担する費用 ※購入時手数料について、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

年率 （税込）

年率 （税込）程度

年率 （税込）（上限）

当該年率はあくまでも実質的な運用管理費用（信託報酬）の目安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組入れ状況や純資産総額によっては、実質的な運用管理費用（信託報酬）は変動します。

購入金額 手数料率（税込）

億円未満

億円以上億円未満

億円以上億円未満

億円以上

※大和証券でお申込みの場合当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率 ％）

委託会社 受託会社 販売会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社 三井住友信託銀行株式会社 大和証券株式会社

購入単位 円以上 円単位または 口以上 口単位 ※購入時手数料および購入時手数料に対する消費税率等に相当する金額を含めて、上記単位でご購入いただけます。

購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ 万口当たり）（当初元本 口＝ 円）

換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額（ 万口当たり）

換金代金 原則として換金申込受付日から起算して 営業日目からお支払いします。

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込の受付は行いません。①香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等②上記①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日※ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を行うことがあります。 ※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

申込締切時間 原則として午後 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込受付を取り消すことがあります。

スイッチング（乗換え） 「マーケットヘッジあり」および「マーケットヘッジなし」の間でスイッチング（乗換え）を行うことができます。

信託期間 年 月 日から 年 月 日まで ※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を延長することができます。

繰上償還●各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。●次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。・受益者のために有利であると認めるとき ・受益権口数が 億口を下回った場合 ・やむを得ない事情が発生したとき

決算日 毎年 月 日および 月 日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年 回、収益分配⽅針に基づいて収益の分配を行います。当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金受取コース」があります。「分配金再投資コース」をご利用の場合：収益分配金は、税金を差し引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。「分配金受取コース」をご利用の場合 ：収益分配金は、税金を差し引いた後、原則として決算日から起算して 営業日までにお支払いします。※ただし、分配対象額が少額の場合等は分配を行わないこともあります。

信託金の限度額 各ファンドとも 億円を上限とします。

課税関係課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。なお、当ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問い合わせください。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

※大和証券でお申込みの場合お申込みメモ

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〈 指数に関して〉アジアインデックス（円ベース）は、 が発表している （米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。

また、 アジアインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は に帰属します。また は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。 は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

〈合成インデックスで使用した各国指数に関して〉上海総合指数（中国）、ハンセン総合指数（香港）、 センセックス（インド）、ジャカルタ総合指数（インドネシア）、東証株価指数（日本）、韓国総合株価指数（韓国）、 ブルサマレーシア インデックス（マレーシア）、カラチ全株指数（パキスタン）、フィリピン総合指数（フィリピン）、シンガポール オールシェア（シンガポール）、加権指数（台湾）、 指数（タイ）

■本資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下、当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆さまに帰属します。

■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。

■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■本資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■本資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■本資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■本資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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