2
調 外航・国内クルーズ乗客数の推移 (単位:人) 日本船社運航船 外国船社運航船 小計 対前年比 小計 外航クルーズ船 内航フェリー 対前年比 対前年比 合  計 国内クルーズ 外航クルーズ 169,300 215,900 200,100 168,700 140,000 160,000 156,200 176,700 183,600 189,700 98,500 85,400 84,800 75,300 81,200 86,700 78,300 91,500 87,600 86,700 5,600 2,000 3,200 2,300 3,400 3,800 4,400 6,500 2,600 3,000 92,900 83,400 81,600 73,000 77,800 82,900 73,900 85,000 85,000 83,700 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 22,700 21,100 18,400 18,600 10,100 15,600 16,700 20,000 21,400 20,100 48,100 109,400 96,900 74,800 48,700 57,700 61,200 65,200 74,600 82,900 70,800 130,500 115,300 93,400 58,800 73,300 77,900 85,200 96,000 103,000 ‒2.7% 84.3% ‒11.6% ‒19.0% ‒37.0% 24.7% 6.3% 9.4% 12.7% 7.3% ‒4.3% ‒13.3% ‒0.7% ‒11.2% 7.8% 6.8% ‒9.7% 16.9% ‒4.3% ‒1.0% ‒3.6% 27.5% ‒7.3% ‒15.7% ‒17.0% 14.3% ‒2.4% 13.1% 3.9% 3.3% 外航クルーズ目的別シェア推移 目的 レジャー (うち日本船社) インセンティブ セミナー 団体旅行 交 流 73,100 12,000 0 2,900 800 1,100 77,900 93.8% 15.4% 0.0% 3.7% 1.0% 1.4% 100.0% 90.6% 14.1% 0.0% 0.9% 4.3% 4.1% 100.0% 77,200 12,000 0 800 3,700 3,500 85,200 89,400 14,800 0 2,200 1,700 2,700 96,000 96,800 13,800 0 2,900 600 2,800 103,100 93.1% 15.4% 0.0% 2.3% 1.8% 2.8% 100.0% 93.9% 13.4% 0.0% 2.8% 0.6% 2.7% 100.0% 2005年 2006年 2007年 2008年 (シェア) (シェア) (シェア) (シェア) 国内クルーズ目的別シェア推移 目的 2005年 2006年 2007年 2008年 (シェア) (シェア) (シェア) (シェア) 87.5% 15.1% 3.7% 1.3% 2.0% 5.5% 0.0% 100.0% 72.1% 28.5% 11.1% 1.4% 11.0% 4.3% 0.0% 100.0% 72.3% 34.6% 9.2% 6.0% 12.5% 0.0% 0.0% 100.0% 80.5% 22.0% 3.5% 3.1% 2.6% 4.9% 5.4% 100.0% 75,800 13,100 3,200 1,100 1,700 4,800 0 86,600 70,600 19,300 3,100 2,700 2,300 4,300 4,700 87,700 66,000 26,100 10,200 1,300 10,100 3,900 0 91,500 56,600 27,100 7,200 4,700 9,800 0 0 78,300 レジャー (うちワンナイト) インセンティブ セミナー 団体旅行 交 流 その他 国内クルーズ人泊数の推移(外航クルーズ船のみ) 300,000 3.5 3.0 2.5 2.0 1.5 1.0 0.5 0.0 250,000 200,000 150,000 100,000 50,000 0 2006 2007 2008 人・泊計 平均泊数 2006 2007 2008 1泊 2泊~3泊 4泊~6泊 7泊~9泊 10泊~13泊 14泊~ 泊数 国内クルーズ泊数別乗客数推移 (外航クルーズ船及び国内フェリー) 1泊 2~3泊 4~6泊 7~9 10~13泊 14泊~ 乗客数 人・泊数 36,100 28,200 22,000 4,000 1,200 0 91,500 251,000 平均泊数 2006年 2.7 泊 2.8 泊 2.6 泊 (シェア) 2007年 (シェア) 2008年 (シェア) 100,000 90,000 80,000 70,000 60,000 50,000 40,000 30,000 20,000 10,000 0 39.5% 30.8% 24.0% 4.4% 1.3% 0.0% 100.0% 25,200 39,800 16,900 4,600 1,200 0 87,700 245,000 28.7% 45.4% 19.3% 5.2% 1.4% 0.0% 100.0% 26,900 39,300 16,900 2,500 1,000 0 86,600 224,700 31.1% 45.1% 19.5% 2.9% 1.2% 0.0% 100.0% 旅館 ホテルに多大な被害 CO中毒事故 未然に防げ 警報器の種類と違い ガス警報器工業会 09年6月調べ 火災警報器 ガス警報器 LPガス式 都市ガス式 天井 壁(上方) 熱式(熱で警報) 煙式(煙で警報) 消防法 義務化 自動検知機能が付いている場 合は交換期限はない 電池(10年ぐらいはもつが保証 はしていない)またはAC100V ガス事業者 天井 AC100V 5年 特定地下街のみ ガス事業法 都市ガスが漏れたとき反応 品質保証・賠償保障5年 壁(上方) 天井 AC100V 5年 一部義務化あり LPガスが漏れたとき反応 品質保証・賠償保障5年 液石ガスの保安の確保及び取 引の適正化に関する法規 壁(下方) ガス販売事業者 CO警報器 天井 AC100Vまたは電池 5年 なし なし COで反応(不安全燃焼) 品質保証・賠償保障5年 壁(上方) ガス販売事業者 ガス事業者 警報器の種類 主な販売ルート 取り付け場所 警報する対象 法律 交換期限 保証期限 品質保証1年 電源 火災警報器 LPガス警報器 都市ガス警報器 ガスとCO CO(一酸化炭素のみ) 火災とCO(重要) 火災とCO(重要) ※電気店等(ガス店でも可) ※LP販売店で取扱い ※都市ガス事業者で取扱い 火災とガスとCO 火災とガスとCO 【組み合わせ】 おもに電気店(ガス販売店でも 取り扱いあり) 2009 21 74 2521 第3 国土交通省調べ 22 08 19 11 94 22

第3種郵便物認可 08年クルーズ人口 CO中毒事故 前年比3%増 … · 報 器 」設 置 で 安 全 性 ア ピ ー C ル O 警 報 器 08年 の ク ル ー ズ

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Page 1: 第3種郵便物認可 08年クルーズ人口 CO中毒事故 前年比3%増 … · 報 器 」設 置 で 安 全 性 ア ピ ー C ル O 警 報 器 08年 の ク ル ー ズ

調査データ

外航・国内クルーズ乗客数の推移(単位:人)

年日本船社運航船 外国船社運航船 小計 対前年比 小計外航クルーズ船 内航フェリー 対前年比 対前年比

合  計国内クルーズ外航クルーズ

169,300

215,900

200,100

168,700

140,000

160,000

156,200

176,700

183,600

189,700

98,500

85,400

84,800

75,300

81,200

86,700

78,300

91,500

87,600

86,700

5,600

2,000

3,200

2,300

3,400

3,800

4,400

6,500

2,600

3,000

92,900

83,400

81,600

73,000

77,800

82,900

73,900

85,000

85,000

83,700

1999

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

22,700

21,100

18,400

18,600

10,100

15,600

16,700

20,000

21,400

20,100

48,100

109,400

96,900

74,800

48,700

57,700

61,200

65,200

74,600

82,900

70,800

130,500

115,300

93,400

58,800

73,300

77,900

85,200

96,000

103,000

‒2.7%

84.3%

‒11.6%

‒19.0%

‒37.0%

24.7%

6.3%

9.4%

12.7%

7.3%

‒4.3%

‒13.3%

‒0.7%

‒11.2%

7.8%

6.8%

‒9.7%

16.9%

‒4.3%

‒1.0%

‒3.6%

27.5%

‒7.3%

‒15.7%

‒17.0%

14.3%

‒2.4%

13.1%

3.9%

3.3%

外航クルーズ目的別シェア推移目的レジャー

(うち日本船社)インセンティブセミナー団体旅行交 流計

73,10012,000

02,9008001,10077,900

93.8%15.4%0.0%3.7%1.0%1.4%

100.0%

90.6%14.1%0.0%0.9%4.3%4.1%

100.0%

77,20012,000

08003,7003,50085,200

89,40014,800

02,2001,7002,70096,000

96,80013,800

02,9006002,800

103,100

93.1%15.4%0.0%2.3%1.8%2.8%

100.0%

93.9%13.4%0.0%2.8%0.6%2.7%100.0%

2005年 2006年 2007年 2008年(シェア) (シェア) (シェア) (シェア)

国内クルーズ目的別シェア推移目的 2005年 2006年 2007年 2008年(シェア) (シェア) (シェア) (シェア)

87.5%

15.1%

3.7%

1.3%

2.0%

5.5%

0.0%

100.0%

72.1%

28.5%

11.1%

1.4%

11.0%

4.3%

0.0%

100.0%

72.3%

34.6%

9.2%

6.0%

12.5%

0.0%

0.0%

100.0%

80.5%

22.0%

3.5%

3.1%

2.6%

4.9%

5.4%

100.0%

75,800

13,100

3,200

1,100

1,700

4,800

0

86,600

70,600

19,300

3,100

2,700

2,300

4,300

4,700

87,700

66,000

26,100

10,200

1,300

10,100

3,900

0

91,500

56,600

27,100

7,200

4,700

9,800

0

0

78,300

レジャー(うちワンナイト)インセンティブセミナー団体旅行交 流その他計

国内クルーズ人泊数の推移(外航クルーズ船のみ)300,000 3.5

3.02.52.01.51.00.50.0

250,000

200,000

150,000

100,000

50,000

02006 2007 2008

人・泊計 平均泊数

2006 2007 2008

1泊2泊~3泊4泊~6泊7泊~9泊10泊~13泊14泊~

泊数

国内クルーズ泊数別乗客数推移(外航クルーズ船及び国内フェリー)

1泊

2~3泊

4~6泊

7~9

10~13泊

14泊~

乗客数

人・泊数

36,100

28,200

22,000

4,000

1,200

0

91,500

251,000

平均泊数

2006年

2.7 泊 2.8 泊 2.6 泊

(シェア) 2007年 (シェア) 2008年 (シェア)

100,000

90,000

80,000

70,000

60,000

50,000

40,000

30,000

20,000

10,000

0

39.5%

30.8%

24.0%

4.4%

1.3%

0.0%

100.0%

 

25,200

39,800

16,900

4,600

1,200

0

87,700

245,000

28.7%

45.4%

19.3%

5.2%

1.4%

0.0%

100.0%

 

26,900

39,300

16,900

2,500

1,000

0

86,600

224,700

31.1%

45.1%

19.5%

2.9%

1.2%

0.0%

100.0%

 

特      集

旅館・ホテルに多大な被害

CO中毒事故未然に防げ!

警報器の種類と違い ガス警報器工業会 09年6月調べ

火災警報器ガス警報器

LPガス式 都市ガス式

天井

壁(上方)

熱式(熱で警報)

煙式(煙で警報)

消防法

義務化

自動検知機能が付いている場合は交換期限はない

電池(10年ぐらいはもつが保証はしていない)またはAC100V

ガス事業者

天井

AC100V

5年

特定地下街のみ

ガス事業法

都市ガスが漏れたとき反応

品質保証・賠償保障5年

壁(上方)

天井

AC100V

5年

一部義務化あり

LPガスが漏れたとき反応

品質保証・賠償保障5年

液石ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法規

壁(下方)

ガス販売事業者

CO警報器

天井

AC100Vまたは電池

5年

なし

なし

COで反応(不安全燃焼)

品質保証・賠償保障5年

壁(上方)

ガス販売事業者ガス事業者

警報器の種類

主な販売ルート

取り付け場所

警報する対象

法律

交換期限

保証期限 品質保証1年

電源

火災警報器

LPガス警報器

都市ガス警報器 ガスとCO

CO(一酸化炭素のみ)

火災とCO(重要)

火災とCO(重要)

※電気店等(ガス店でも可)

※LP販売店で取扱い

※都市ガス事業者で取扱い

火災とガスとCO

火災とガスとCO

【組み合わせ】

おもに電気店(ガス販売店でも取り扱いあり)

観 光 経 済 新 聞週 刊 (8)2009年(平成21年)7月4日(土曜日)第2521号 第3種郵便物認可

0088年年ククルルーーズズ人人口口前前年年比比33%%増増のの1199万万人人

国土交通省調べ

6月2日、山口県美祢市の山口秋芳プラザホテ

ルで、修学旅行生22人が病院に搬送され、同行の

カメラマン1人が死亡するという一酸化炭素(C

O)中毒事故が起こった。ホテルの社長は会見で

「安全管理の認識が薄かった」と反省の言葉を述

べたが、結局、廃業を余儀なくされた。旅館・ホ

テル業の防災のあり方を改めて感じさせる事故と

言えそうだ。

COは炭や石油、ガス

などの不完全燃焼により

発生するが、無色・無臭

のため発生しても気が付

きにくい。C

Oも濃度によ

っては頭痛が

起こったり、

最悪の場合、

死に至ること

もある。

CO中毒事故は正しい

換気を行うことで防止す

ることができるが、うっ

かりして換気を忘れる場

合もある。「CO警報器

または複合型警報器(火

災とCOとガス)を設置

していればより安全」と

いうのはガス警報器工業

会(東京都港区、重盛徹

志会長)。

同工業会が一般消費者

を対象にガス警報器につ

いてアンケート調査した

ところ、「『空気が汚れて

危険です』と警報器がな

り、点検してもらったら

不完全燃焼といわれ、器

具を交換しました」「ガ

スコンロの点火スイッチ

を押し、その場を離れし

ばらく経ったころ、聞き

慣れない音に驚いたこと

がある。点火の確認を怠

っていた。警報器に助け

てもらった」などの声が

あった。

都市ガスは空気より軽

いのでガス漏れの場合は

天井近くにたまり、空気

より重いLPガスは床の

近くにたまる。そのため、

警報器はガスの種類に合

わせ、正しい位置に取り

付ける必要がある。

最近では1台でガス漏

れ以外に、火災やガスの

不完全燃焼で発生したC

Oも感知できる複合型警

報器も開発されており、

感知した内容によって声

で知らせてくれる。

CO警報器は単体で9

500円、複合型で1万

5千円程度だが、CO事

故による被害の大きさを

考えれば決して高くはな

い。同

工業会は旅館・ホテ

ルに対し「『当館はCO警

報器も設置

しており、

万全の体制

をとってい

ます』とい

うのもセー

ルスポイン

トになるのではないか」

とアドバイスする。

「警報器」設置で

安全性アピール

CO警報器

08年のクルーズ人口は、国内・外航合わせて

前年比3・3%増の約19万人となり、2年連続

で増加したことが、国土交通省のまとめで分っ

た(一部既報)。国内は同1%減と微減。約8

万7千人にとどまり、「底堅い一方で、頭打ち

の傾向がみられる」(同省)。

日本船社が運航する外航クルーズ船利用者

は、同6%減の2万人、外国船社の利用者は同

11%増の約8万3千人。利用目的は「レジャー」

が94%で1位。国内クルーズは、クルーズの長

さを示す人泊数が1〜3泊で全体の約8割弱。

人泊数が約22万5千人、平均泊数が2・6泊で

いずれも前年より減少した。利用目的はレジャ

ーが最多だった。

国内は1%減「底堅いが頭打ち」

Page 2: 第3種郵便物認可 08年クルーズ人口 CO中毒事故 前年比3%増 … · 報 器 」設 置 で 安 全 性 ア ピ ー C ル O 警 報 器 08年 の ク ル ー ズ

廃止シリンダーディスクシリンダー

UXシリンダー

詳細はホームページhttp://www.miwa‐lock.co.jp/product/abolition_cylinder.htm

PXシリンダーURシリンダー

(鍵穴形状:A型) (鍵穴形状:D型)

(76ECシリンダー)(ECシリンダー)(83ECシリンダー) (E6シリンダー)

旅館・ホテルの

防犯防犯

防災防災&&

防犯

防災

商品特集

特 集

観 光 経 済 新 聞2009年(平成21年)7月4日(土曜日) 週 刊(9) 第2521号第3種郵便物認可

今回の商品特集のテーマは「防犯・防災」。企業にとって危機管理の意識が問われる現在。その備えを日頃から十分にしておくことが、未然に防ぐ、あるいは被害を最小限にとどめるためには大事だ。防犯、防災に役立つ最新の商品を紹介しよう。

ガス警報器メーカー大手

の新コスモス電機(大阪市

淀川区)では、旅館・ホテ

ルのボイラー室から、厨房、

客室まで、さまざまな場所

に設置できるCO(一酸化

炭素)警報器を販売してい

る。近

年、ボイラーや給湯器

などの不完全燃焼時に発生

するCOによる中毒事故が

多発しており、旅館・ホテ

ルでも死亡事故が発生し

た。無色で無臭のCOは、

専用の警報器を設置するこ

とで、万一の事故を防げる。

同社では、旅館・ホテル

で比較的安価に導入できる

CO警報器をラインアッ

プ。COを検知すると、分

かりやすいランプと音声メ

ッセージで知らせてくれる

のが特徴だ。

大型ホテルのボイラー室

用には、一点式ガス警報器

「NV�100D(表示部)

+KS�2D(検知部)」が

最適。大型ボイラーに対応

した工業用タイプで、高機

能ながらコンパクト設計。

停電の時もバッテリーから

保安電力が供給可能(オプ

ション)で、COの監視を

継続する。

厨房には、業務用厨房専

用不完全燃焼警報センサ

「XC�404EG」を発

売。従来の家庭用のように

一過性に発生したCOには

反応せず、血中一酸化炭素

ヘモグロビン濃度が人体に

危険な影響を与え始める20

%以上の環境に達した時に

警報する。

他にも、給湯用ボイラー

室では、家庭用のLPガス

用不完全燃焼警報器「XH

�453」や、都市ガス用

火災・ガス漏れ複合型警報

器「XW�105S」が使

用できる。客室用には、火

災・不完全燃焼警報器「S

C�104E」。それぞれコ

ンパクトながらCO発生を

すばやく知らせてくれる。

ガステックが提案する一

酸化炭素(CO)などの簡

易測定機器「ミニモニタシ

リーズ」。わずか100�

の手のひらサイズを実現し

た小型・軽量タイプだ。

ワンタッチ操作により誰

でも簡単にガス濃度を測定

できる。COをはじめ、酸

素(O2)、硫化水素(H

2S)の3種に対応し、い

ずれも省電力設計を実現。

それぞれ危険な濃度に達す

るとランプとブザーによる

警報を発する。コードを用

いれば危険な場所へ立ち入

らずに安全確認が行える。

COはストーブやガス器

具などの不完全燃焼によっ

て発生し、毒性が強い。C

Oの吸入が続くと体内への

酸素供給が不足し頭痛、め

まい、動悸、吐き気が起こ

り、最後は麻痺状態に陥る。

厨房など屋内でガス器具を

使用する際は換気に十分注

意する必要がある。

COは無色、無臭なため

人の五感では気付きにく

く、ガス検知警報器を併用

することが一酸化炭素中毒

の事故を防止するのに効果

的。ミニモニタシリーズの

一酸化炭素検知警報器(C

M�6B)は持ち運びが可

能なため、給排気設備での

不備な箇所の特定に役立て

られる。

硫化水素濃度指示警報計

は、同じく毒性ガスである

硫化水素を検知し基準濃度

を超えると警報を発する。

酸素濃度指示警報計は、酸

欠事故防止用として幅広い

業種で使用されている。

ガスの簡易測定技術を追

求する同社は、ガス測定を

通して消費者の安全、安心

に貢献する製品を提供。「す

べての人たちが安全に働け

る、安心して生活できる環

境づくり」がモットーだ。

大気環境や作業環境、室内

環境などのさまざまな環境

測定に対応した簡易な測定

機器を取り扱い、シックハ

ウス測定キットなども用意

する。

簡易測定とは、「操作が

容易」「その場で結果が分

かる」「必要な精度がある」

の3要素を満たした測定シ

ステムを指す。

ミニモニタシリーズ

鍵一酸化炭素警報器

ガス濃度簡易測定機器

ランプと音声で知らせる

一点式ガス警報器NV�100D

旧型シリンダー、交換を新コスモス電機

軽量で手のひらサイズ美和ロック

ガステック

ロックメーカーの最大

手、美和ロックでは、安全

性などの面から旧型シリン

ダーの交換を旅館・ホテル

に呼び掛けている。

侵入犯罪が巧妙化、凶暴

化するのに伴い、防犯対策

は日々進化している。美和

ロックも、不正解錠に強い

最新のセキュリティを常に

追求してきた。

その一環でこのほど、デ

ィスクシリンダーやUXシ

リンダーなどの廃止を決め

た。数多くの製造に伴い鍵

違い数の限界を超えたこと

と、昨今の社会情勢の変化

によりさらに高いセキュリ

ティが求められるようにな

ったことがその理由だ。

廃止、または廃止予定の

製品は表の通り。「もし客

室に使用している場合は、

最新の防犯性能を備えた

『U9シリンダー』や『P

Rシリンダー』への交換を

お薦めしている」と同社。

保守契約に関する問い合

わせは、本社営業第四部(�

03・3452・5556)

▽横浜支店(�045・3

30・3069)▽金沢支

店(�076・203・3

069)▽名古屋支店(�

052・310・3069)

▽大阪支店(�06・67

33・3069)▽九州支

店(�092・235・3

069)まで。