SAP White PaperBusiness Intelligence

ビジネスインテリジェンス中堅企業のための完全ガイド

SAP White Paper – ビジネスインテリジェンス

目次

4 ビジネスの未来を拓く新たなツール 4 ビジネスインテリジェンスの必要性を

認識するには

5 ビジネスインテリジェンスの定義 5 BIの領域 5 クエリー

5 レポート

5 高度な分析 6 対話型の分析 6 多彩な視覚表現 7 配信と制御 7 機能別/業種別のBIアプリケーション 8 さまざまな環境でのBI活用 8 データ品質の重要性

9 BIのメリット

10 BIの導入アプローチ 10 初期段階 10 ポリシー設定によるユーザー支援

11 BIの選択における注意事項 11 製品選定の判断基準 11 幅広いオプションの確保 11 ユーザーのサポート

12 ベンダーを選定する際の注意事項 12 ベンダー選定の判断基準 12 先見性 12 成長への準備

13 結論 13 詳細情報

執筆者についてマイケル・A・シフ（Michael A. Schiff）氏は、MAS Strategies社の創設者兼主席アナリストです。MAS Strategies社の専門領域は、今日の熾烈な競争市場におけるBIおよびデータウェアハウジング製品に関して、ベンダー各社のマーケティングとポジショニングを支援することです。Schiff氏は IT業界で30年以上の経験があります。

Schiff氏は以前、業界のアナリスト企業Current Analysis Inc.でデータウェアハウジングとBIサービス担当のバイスプレジデントを務め、e-ビジネス・アナリスト・チームを率いて戦術的マーケットインテリジェンスと分析業務を担当していました。また、Oracle社の公共機関向け部門では、データウェアハウジングおよびAdvanced decision support担当エグゼクティブディレクター、およびSoftware AGのデータ管理プログラムの責任者を務めました。Digital Equipment社（DEC）に在職中の1984年には、同社の最も初期のデータウェアハウス導入におけるアーキテクチャ開発を担当しました。MITのスローン経営大学院で学士および修士を取得、学部ではオペレーションリサーチ、大学院では情報システムを専攻しています。

概要

ビジネスインテリジェンスは新しい概念ではなく、大企業の IT部門では予算項目の1つとして長年にわたり活用されてきました。現在、BIツールは低価格化し、中堅企業にも手の届きやすい、技術系以外のビジネスユーザーでも使いこなせるものになっています。管理者はこれらの製品を利用することで、複雑な情報の高度な分析を行い、意思決定プロセスに役立てるとともに、さまざまなソースのデータを組み合わせることで、最新の情報に基づいて、より広い経営的な視野を得ることができます。ここで中堅企業にとって何より重要になるのが、こうした取り組みを支援する適正な製品、ベンダー、アプローチの選択です。

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ビジネスの未来を拓く新たなツール高度な分析を実践するために

さらに、どの部分に集中的にリソースを投入すべきかについても検討しなければなりません。あらゆる項目を細かくチェックすることは難しいですが、潜在的な問題を発見し解決すると同時に、新たなビジネスチャンスを発見し活用するために、何らかの方法で業務を監視するための手段が必要です。このほか、従業員と各部門が使用する評価指標を、全体的な戦略目標と確実に整合させる必要もあります。

FORTUNE 500に名を連ねる大企業のようなリソースはなくても、仕事への熱意と顧客への

責任感を持った従業員は多く存在します。現在は小規模であっても、高い成長率を示している企業もあります。本書をお読みの皆様は、ビジネスインテリジェンスのパワーを認識し、すでに大企業と、おそらく御社の直接的なライバル企業が、ビジネスインテリジェンスを有効に活用しているという事実をご存じでしょう。御社のビジネスの発展についても、スプレッドシート上で行われている分析から、より強力なツールを活用した分析へと移行する段階に来ているのではないでしょうか。

顧客の獲得、収益の拡大、競合他社との差別化は、ほとんどの企業にとって最優先の経営課題です。また、業務効率の向上に取り組む中で、問題を場当たり的に解決するのではなく、現状の分析や将来の計画に多くの時間を費やすべきであることは、いまや共通認識となっています。

ビジネスインテリジェンスの強化によって解決できる課題として、一般的には次のようなものが挙げられます。

• 情報源の違い 複数の部門が集まりミーティングを行うと、出席者が持ち寄るスプレッドシートの数字が異なり、混乱が生じることは少なくない。

• 詳しい分析が不可能 売上が最大の小売販売店を特定することはできても、最も売れている商品を特定することができない。

• 必要な情報を見つけるのが困難 イントラネットに掲示されたレポートに、顧客別の年間成長率が記載されているという話を耳にしたが、そのレポートを見つけることができない。

• 使いやすく、生産性の高い レポート技術が必要 財務部門では手入力によって請求書を作成しているため、ミスが多く、顧客からの苦情が絶えない。

• 法令で要求されるレポートの要件を 満たせない いずれは上場を目指していても、そのためには適切な監査証跡とデータへのリンクを備えた正確な財務報告が必要である。

• タイムリーなレポートの欠如 経営者から要求されたレポートを、IT部門が即時に提出できない。

• 統合情報アクセスのための データ集約が困難 複数の業務システムからのデータを使用し、部門単位の個別レポートのほか、結果を1つのスプレッドシートにまとめたレポートを生成する必要がある。

ビジネスインテリジェンスの必要性を認識するには

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ビジネスインテリジェンスの定義中堅企業におけるビジネスインテリジェンス（BI）活用

意思決定は、経営者や管理職の重要な仕事の1つです。企業全体で意思決定プロセスの品質を改善できれば、組織活動の効率性が向上します。ビジネスインテリジェンスは、こうした組織による的確な意思決定を支援します。このことは、ビジネスインテリジェンスが認知され始めたころ、「意思決定支援」と説明されていたことからもわかります。

ビジネスインテリジェンス（BI）の活用によって、社内で起こりつつある状況の的確な把握・分析、さらには将来の推移の予測が可能になります。企業はBIを通じてデータを意味のある有益な情報に変換し、その情報を必要とする人々に、必要なタイミングで配信することができます。その結果、確かな情報に基づくタイムリーな判断を下せるようになります。BIによってさまざまなソースのデータを組み合わせることで、最新の情報に基づく、より広い経営的な視野を得ることができるのです。

ビジネス上の意思決定を比較的スピーディーに実行に移せる中堅企業の場合、このことは特に重要です。BIは、IT部門とビジネスユーザーの両方にメリットをもたらすソリューションです。IT部門がビジネスユーザーの特殊な要求に応えることを通じて生産性が向上し、それと同時にビジネスユーザーの自己解決能力も強化されます。ビジネスにおいて、業務と分析は表裏一体の関係にあります。BIを導入することで、その両面において、社内パートナーとしての IT部門の価値を大きく高めることができます。

たとえば、中堅企業は次のような用途にBIを活用できます。

• 商品の購入意欲が控え気味な顧客を特定し、別のアプローチによって売上の維持を図る。

• ダッシュボードとスコアカードを導入して、経営陣と管理職が例外的な事態や予算超過の可能性を素早く認識できるようにする。

• 部門別の離職率を比較し、従業員の士気に問題が生じていないかどうかを検証する。

• 顧客の注文と出荷希望日を製品在庫と照らし合わせて追跡し、生産サイクルとサプライチェーンロジスティクスを調節することで、在庫維持費を削減する。

• 業務データ、スプレッドシートデータ、履歴データを分析用に統合し、一貫性を確保するともに「統一された情報源」を実現する。

• 業務と顧客の相互作用をより的確に把握・分析することで、競争力を確保する。

• 日常業務を戦略目標に整合させ、不一致が生じれば直ちに把握できるようにする。

BIの領域

現在提供されているBIツールとその機能を考えると、BIがカバーする領域は非常に広くなります。BIの中核は、クエリー、レポート、分析という従来どおりの機能です。これを補強する形で、複数のデータソースを正確かつ一貫した方法で集約するための、データ品質管理およびデータ統合機能が存在します。分析結果をユーザーが素早く理解するのに役立つダッシュボードを使った情報の可視化も、一般にBIの領域に含まれます。その他にBIがカバーする領域としては、情報やレポートを探すための検索機能、データの目に見えないパターンを発見する予測分析、what-if分析、ビジネス評価指標や主要業績指標（KPI）を測定するスコアカード管理およびパフォーマンス管理があります。これらの

KPIには、顧客満足度、収益性、従業員別の売上実績などがあります。これらを測定することで、個人および部門別の評価指標を企業の戦略目標に結びつけることが可能になります。

クエリー

単純なクエリーとしては、「昨年12月のPlushrock社からの総売上」、「従業員Dan Evansの現在の給与」、「AAバッテリの在庫数」などのデータを照会する場合が考えられます。大部分のクエリーツールでは、簡単なレポート機能が提供されています。そのため、たとえば全従業員について未消化の休暇を部門別にまとめたリストなどのレポートを生成することが可能です。

レポート

一般に企業報告および業務レポート処理では、定期的に収集される大量のデータを含む詳細なレポートが生成されます。一例を挙げると、販売責任者用のレポートでは、毎月の売上と関連する手数料が、セールス担当者別および顧客別にリストされます。それぞれの販売責任者には、直属の部下にあたるセールス担当者の入力情報だけが表示されるように、レポートの配信が制御されます。このレポートは電子メールで送付される場合もあれば、Webブラウザを介して表示される場合もあります。企業報告も、顧客ごとの取引履歴や請求書、または従業員の有給休暇や福利厚生の利用実績などを生成する目的で使用できます。

高度な分析高度な分析機能を使用すると、データをさまざまな分類や次元別（製品、顧客、地域、期間、セールス担当者など）に表示できます。たとえば「12月の地域別の売上実績」や「各顧客が昨年購入した商品」など、データの自在なスライス＆ダイスによって、さまざまな組み合わせで表示できます。高度な分析機能では、階層構造を定義す

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ることも可能です。たとえば、地域別の売上を表示した後、ドリルダウンして各商品の売上を国別に表示したり、店舗別、セールス担当者別の数字を確認することができます。このような高度な分析を利用すれば、ある期間と別の期間との実績比較も簡単です。たとえば、店舗別、顧客別、セールス担当者別の年間比較を実行しながら、今年7月の売上と昨年7月の売上を比較することが可能です。

その他の高度な機能（フィルタリングなど）を使用して、特定の店舗、地域、商品、セールス担当者、期間などを指定または除外し、最も成績の良い商品、悪い商品、店舗、セールス担当者など確認することができます。ドリルダウン、データのスライス＆ダイス、フィルタリング機能の組み合わせによって、強力な多次元分析が可能になります。

対話型の分析シンプルなレポートが受動的な表示を目的とするのに対し、高度な製品では対話型の分析が可能です。このような高度な機能の多くは、従来、独自仕様のデータベースと高度なスキルを備え

た技術スペシャリストのサポートを前提とした、特殊なオンライン分析処理（OLAP）製品でしか使用できませんでした。現在では、OLAP機能を搭載したクエリーツールや分析ツールが一般化しています。こうしたツールを使えば、一般のビジネスユーザーが対話型の分析を実行できます。たとえば、レポート内の特定の数字をクリックして、詳しい情報までドリルダウンすることが可能です。効果的なBIは、対話型プロセスであることが大前提です。OLAP機能を組み込んだクエリーツールと分析ツールを使って、ビジネスユーザーがデータに関する動的な分析を実行できます。IT担当者のほとんどが認めているように、静的なレポートを要求するユーザーは、さらに詳しい情報やレポートの修正を要求するのが普通です。クエリーツールと分析ツールによって、ビジネスユーザーが全体的なクエリーを定義した後、その基盤となっている詳細データを自分自身で直ちに確認することができます。

クエリー、レポート、対話型分析などの中核的なBIテクノロジーは、現在または過去の状況を分析するために使用するのに対し、データマイ

ニングおよび予測分析を使用すると、将来の予測が可能になります。BIテクノロジーは洗練された統計技法を使用して、データの目に見えない関係を解き明かします。これにより、たとえば顧客定着率の低さに強い影響を与えている要因を特定したり、マーケティングキャンペーンに対する好意的な反応と最も関係が強い要因（見込み客の収入、学歴、年齢、最近の購入金額など）を調べることができます。

多彩な視覚表現たった1つの画面が、多くの数値情報に匹敵する価値を備えていることがあります。ダッシュボードなどの視覚表現を効果的に活用することで、BI領域におけるその他の要素は強力に補完されます。自動車のダッシュボードに似たグラフィックゲージと、信号（赤は危険、黄色は警告を表す）などのシンボルを通じて、ユーザーが例外の状況を素早く確認することができます。「測定できないものは管理できない（If you can’t measure it, you can’t manage it.）」という有名な言葉があります。スコアカードなどのパフォーマンス管理ツールを使用すると、ビジネス評価指標を確立し、最新の結果を監視し、必要に応じて伝達することで、問題の早期発見と迅速な対処が可能になります。ダッシュボードはパフォーマンス評価指標の表示に多く使用され、ユーザーは視覚的なイメージからドリルダウンして、そのもととなる詳細データを確認できます。その他にも、情報を可視化するための手法として、ユーザーがwhat-if分析を実行できる「スライダーバー」があります。たとえば、メンテナンス収益が増加するか、輸送コストが減少した場合に、利益率がどの程度増えるかを確認できます。

Star Trac社（カリフォルニア州アーバイン）は、高品質のフィットネス機器で世界市場に進出している中堅メーカーです。急成長中の多くの企業がそうであるように、同社ではデータがサイロ化し、分散してしまっていたため、意思決定に役立てるためのデータ集約が難しく、重要な目標や業務プロセスとの整合性も保たれていませんでした。同社は、柔軟なレポート処理、特定の問題に関するクエリーと分析、対話型ダッシュボード、ビジュアル分析を提供するスイート製品を必要としていました。

「迅速な分析機能と容易な操作性を備えたビジネスインテリジェンスによって、時間の節約、生産性の向上が実現され、ビジネスの成長のために効果的なデータ活用が実現しました」と、情報システム責任者ジェフ・クッケンベイカー（Jeff Kuckenbaker）氏は述べています。「現在は、BusinessObjects Edgeを使って情報を全社に配信し、成長への戦略をどのように実行すべきかを、すべての社員と共有するための仕組みづくりを検討しています」（同氏）

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配信と制御ビジネスインテリジェンスは、単にそれらを実現するためのツールやアプリケーションを意味するわけではありません。分析情報の配信や制御も、BIを支える重要な要素です。企業はWeb上でレポートを発行する、あるいはユーザーが使用するモバイルデバイスなどにも情報を配信しますが、すべての従業員が全レポート/分析へのアクセスを許可されるわけではありません。こうした情報の管理、監視、セキュリティー、制御もBIの領域に含まれます。

また、市販のBI製品を使用することで、既存のスプレッドシートの価値をより高めることがで

きます。シートと最新データとの連携をBIによって適切に管理することで、スプレッドシートの混乱状態は解消され、社内ミーティングのたびに、誰のスプレッドシートが正しいかを判断する必要はなくなります。さらに、レポートの存在やその探し方がわからなければ、レポートは

ほとんど役に立ちません。そのため、BI環境には、目的とするレポートを検索する機能も含まれています。

機能別/業種別のBIアプリケーション一部のベンダーは、BIツールに加えて、広範なビジネス機能や業種に対応したBIベースの分析アプリケーションも提供しています。具体的には、長期計画、予算策定 /計画策定、財務報告 /財務連結、インセンティブ報酬管理、活動基準原価計算（Activity-Based Costing）、評価指標、スコアカードなどがあります。その他にも、販売分析とキャンペーン管理、コンタクトセンター分析、製品 /サービス分析、ワークフォース分析、サプライチェーン、コンプライアンス用のアプリケーションがあります。

業種別アプリケーションの例としては、通信、医療、公共事業、小売、消費財に特化したアプリケーションがあります。通常これらのアプリケーションは、BIベンダーおよびソフトウェア開発パートナー（ベンダー製BI技術をプラットフォームとして、業界別 /ビジネス機能別の分析アプリケーションを開発）が提供しています。スプレッドシート環境からBIツール環境への移行進めている中堅企業の場合、最初からすべてのツールを導入する必要はありませんが、これらの分析アプリケーションは、必要になった時点でいつでも利用できます。

Anna’s Linens社は、Business Objects™ビジネスインテリジェンス・ソリューションを使って、管理者が部下に対して何を要求しているかを確実に伝達し、さらにこれらの目標を達成するためのパフォーマンス計測ツールを現場に提供することで、BI活用の継続的な価値を手に入れました。「パフォーマンスを計測することができれば、業績に対して正しく報奨できるようになります」と、同社のCOO、スコット・グラッドストーン（Scott Gladstone）氏は語ります。

「これによって、事業戦略に合わせたパフォーマンスベースの効果的なインセンティブプログラムを策定することができます。全社が一丸となって戦略的な成長プランに取り組むことができれば、成功は間違いありません。Business Objectsビジネスインテリジェンス・ツールを常に使用することで、当社は成長への道を確実に歩んでいます」（同氏）

Sole Technology社は、世界的に知られるスポーツシューズおよび衣料品の販売企業です。過去3年間で2倍の事業規模に成長した同社は、レポート処理に関する従来の小規模企業的なアプローチでは不十分だと考えるようになりました。同社で IT担当シニアディレクターを務めるジョージ・ボック（George Bock）氏は、「業務上、的確な判断が下せるように、データを必要とする人々の手に、必要なタイミングで届けるのに苦労していました」と述べています。

また、同社では、開発から製造、出荷、倉庫保管、販売、在庫管理に至るまで、商品のライフサイクル全体の追跡のほか、各地に分散した従業員同士が、収益、在庫、値引きなどについて話し合うとき、用語の定義に食い違いが生じないよう、ビジネスに関するボキャブラリーを統一する必要もありました。

「Business Objectsは、これまで当社が手を出せなかったツールセットとテクノロジーを、手の届く市場レベルに引き下げてくれました。Business Objectsは高価だという定説の誤りを証明しただけでなく、エンタープライズテクノロジーを導入するという私たちの夢を現実にしてくれました」（同氏）

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さまざまな環境でのBI活用BIは、データウェアハウス環境で使用することができます。この環境では、複数システムのデータスナップショットを統合して分析に利用します。またBIは、業務システムでも使用できます。業務システム（ビジネス運用に使用するシステム）にBIを導入した場合は、在庫レベル、顧客の未払額、給与、学生の出席率など、さまざまな情報の把握に活用することができます。

データウェアハウスにBIを導入した場合、ある期間の実績を別の期間と比較することが頻繁に行われます（データウェアハウスには、データ統合/データ品質テクノロジー経由で複数の業務システムから集約された、さまざまな段階でのデータが含まれます）。一般的な用途としては、現四半期と過去3年間の同じ四半期との売上比較などがあります。いくつかのデータ統合ベンダーからは、市販のエンタープライズアプリケーション製品（SAPおよびOracle CorporationのJ.D. Edwards、PeopleSoft、Siebelアプリケーションなど）へのアクセスをサポートするコネクターや統合キットも提供されています。

データ品質の重要性データ品質は、業務システム、データウェアハウスのいずれにおいても極めて重要です。実際の業務では、受注ミスや配送先の住所間違い、患者への投薬ミス、間違った銀行口座への送金などは絶対に許されません。データウェアハウス環境では、意思決定の根拠となるデータが、正確性と一貫性に欠ける不完全なものであってはなりません。データ品質ツールを導入すると、このような事態を防止することができます。業務システムとデータウェアハウスの両方でBIを使用すれば、企業は日常業務を改善し、現在の実績を履歴データと比較した上でトレンドを把握し、重大な結果を引き起こしかねない問題を未然に回避することが可能になります。

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BIのメリット問題の回避 –ビジネスチャンスの特定

BIを活用することで、ビジネスユーザーは事業の計画と成果を分析し、的確に把握することが可能になります。BIによって、将来の成長が期待できる分野を判断するための洞察を獲得し、潜在的なビジネスチャンスの特定と同時に、対応を要する問題点を瞬時に発見できます。たとえば、売上が予測より20%少ない場合や、在庫量が一定の閾値を下回った場合など、特定の例外状況をBIによって把握できます。

BIのスイート製品には、さまざまなコンポーネントが含まれているため、当面の業務や従業員の経験レベルに最も適したコンポーネントが選択できます。従来、BIツールを使用するのは技術スペシャリストに限られていましたが、現在では大部分のビジネスユーザーがBIツールを使いこなせるようになっています。その結果、全社規模でのBI活用が一般化しています。これにより ITには、BIの活用状況の監視やデータアクセスの適切な制御など、単なるレポート要求への対応にとどまらない、より高い役割が求められることになります。また、自己解決能力の強化によって生まれた ITスタッフの時間を、ビジネスに対するより効率的な貢献のためにシフトすることができます。

管理者の多くが自らの直感に揺るぎない自信を持っていたとしても、BIツールを使用すれば、その洞察を検証するだけでなく、さらに新しい洞察を獲得することができます。BIがあれば、大きな視点から成果を確認した後、成果の要因となる詳細データまでドリルダウンして分析を行うことができます。BIは、効果的な意思決定を実行するための重要な手段なのです。

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BIの導入アプローチ成長に向けた環境の整備

積極的なBI活用への移行は、必ずしも大きなコストを伴うものではありません。重要なのは、ビジネスの拡大に応じて柔軟にBIの適用範囲を広げ、必要なツールを導入していけるスイート製品を提供するベンダーを選ぶことです。

初期段階

BI環境に移行する際、最初は1つのシステムでクエリーやレポートツールなどのBIを導入するなど、小さな規模から着手するのが合理的です。組織がこのテクノロジーに習熟するにつれ、より多くのシステムに導入範囲を広げ、その他の機能を追加することができます。最初の導入に適しているのは、レポート処理がボトルネックとなっているシステムです。IT部門がBIツールを使用して、このような状況を解消することは確かに可能ですが、最終的には、ビジネスユーザーの自己解決能力を育成し、IT部門のサポートを受けずに必要な分析を行えるようにすることが重要です。

IT部門は、一部のBIツールが提供する「ガイドつき分析」機能を使用して、パラメータ駆動のレポートを作成し、ビジネスユーザーを支援できます。ここでは、ユーザー独自のフィルタリング設定によるカスタム分析を実行します。経験を積むにつれ、独自のレポートを作成し、自作レポートを全社のレポートライブラリーに提供するユーザーが現われるかもしれません。どのようなアプローチが最適かは、企業ごとに判断する必要がありますが、一部のユーザーにBIのメリットが受け入れるようになると、BIの浸透は全社規模で加速します。また、市販のBIツールを導入することは、必ずしもスプレッドシートの廃止を意味しません。IT部門は、適切な配信と制御の手順を確立し、スプレッドシートと連携できるBIツールを選定する必要があります。

ポリシー設定によるユーザー支援

いずれかの時点で、エキスパートから初心者まで多様なユーザーが存在するようになります。IT部門は、どのユーザーがどのレポートにアクセスできるか、どのユーザーがレポートを新規作成できるかなどについて、ポリシーを設定することができます。市販のソフトウェアパッケージを使用している企業では、パッケージにCrystal Reportsなどの一般的なBIツールが付属している場合があるので、すでに使用した経験があるかもしれません。

市販のBI製品の導入は控え、自社開発のカスタムプログラムでユーザーの要求に対応しようと考える企業もあります。しかし、このアプローチでは、未処理のバックログが瞬く間に累積し、IT部門に過剰な負担をかける結果になります。こうした状況に対応するために ITスタッフを増員したとしても、最初のうちはカスタムコードを自社開発していた企業でも、最終的にはそのほとんどが市販のBI製品を導入することになります。

企業によっては、ビジネスユーザーが独自のSQLクエリーを入力できるようにしている場合もあります。しかし、SQLクエリーの構文に誤りがあれば、技術的には正しい答でも無意味な結果が出るため、このアプローチは暗礁に乗り上げてしまうことになります。たとえば、従業員の中で高所得者と低所得者のグループを知りたい場合には、給与金額が200,000ドルより大きく、20,000ドルより小さいという従業員リストをリクエストしがちです。しかし、返されるリストは空白になります。200,000ドル以上20,000ドル以下という条件を満たす給与は存在しないためです。

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BIの選択における注意事項最重要基準：統合能力と使いやすさ

BI製品の選定にあたっては、個々の製品機能とは別に考慮すべき、重要な基準があります。使いやすさ、導入と管理の容易さ、スケーラビリティ、UIオプション、現在および将来のプラットフォーム環境への統合能力です。これらはいずれも、BIの導入において欠かすことのできない重要な検討事項です。

製品選定の判断基準

まず、必要に応じて導入できる機能の豊富さと、運用している業務管理システムとの統合能力を備えたスイート製品に注目してください。企業が成長した結果、BIベンダーの能力が追いつかない事態になるのは避けるべきです。さらに、ユーザーごとに必要な機能が異なる可能性があります。豊富な機能を備えたスイート製品なら、より柔軟な導入が可能です。スイート製品のスケーラビリティをチェックし、企業の成長に応じたユーザーベースの増加に対応できることを確認してください。企業がBIの経験を積み、その有益性がはっきりした時点で、全社的なBI活用が急速に普及する可能性があります。

データ品質を担保する機能は、信頼性の高いデータ基盤を確立する上で重要です。高度な意思決定には高品質のデータが必要不可欠であり、「統一性のない複数の情報ソース」による問題を回避できます。同時に、多様なデータソースにアクセスし、これらを統合することが可能なBI製品でなければなりません。多くの企業では、最初のうちは個別のシステムで分析を実行していますが、全体像を把握するために、複数のソースから引き出されたデータが必要になる段階が必ず訪れます。したがって、データの統合テクノロジーを搭載し、外見上1つのソースから取得したようにデータを提示することができるスイート製品が必要です。

幅広いオプションの確保Microsoft Officeをはじめとするデスクトップソフトウェアとの統合によって、使い慣れたデスクトップツールをBIで補強し、必要なユーザー研修を減らすことができます。また、Microsoft Windowsだけでなく、複数のOSをサポートできる製品であることも重要です。特定のOSの制約を受けず、IT部門が将来的に幅広いオプションを確保できるようにするためです。特にここ数年は、Linuxの重要性は急速に高まっています。これからのBI製品は、Linuxもサポートできる性能を備えていなければなりません。

初期導入の容易さも重要な検討事項です。同様に、ユーザーを素早く追加できる機能も、IT部門の生産性向上に貢献する要素です。管理ツールについても注意が必要です。強力でありながらユーザーフレンドリーなツールでなけれ

ばなりません。このツールによって、IT部門がアクセスを管理することで、一定レベルのセキュリティーとプライバシーが確保されます。これはスプレッドシートだけの環境では絶対に不可能です。データは貴重な企業資産であり、BI製品によって安全性を担保しながら、それを必要とするユーザーに適切なアクセス環境が提供されなければなりません。

ユーザーのサポート

強力なレポートのカタログ化と配信機能によって、必要に応じて、または定期的なサブスクリプションベースで、権限を持つビジネスユーザーに分析結果を提供できるようになります。また、特定イベントの発生時または設定した閾値の超過時にアラートを発信する機能も重要です。この機能を導入する場合は、レポートをデスクトップとモバイルデバイスの両方に配信できるようにすること、さらに、それに応じてコンテンツの出力形式を変えられることが必要になります。

また、必要な情報を見つけ出し、関連する分析結果やレポートを迅速かつ容易に取得するためには、強力な検索機能が必要です。このこともBI活用を考える上での重要な基準です。そして最後に、BIツールは、ユーザーが日常的なビジネス用語で使用できるものでなければなりません。セマンティックレイヤー（ユーザーに分かりやすいビジネス用語への翻訳を行う層）が組み込まれたスイート製品なら、基盤となる技術の複雑さをユーザーが意識することなく、ビジネスの問題に集中することができます。同時に、データのソースや分析の根拠となる仕組み（たとえば「総利益」と「純利益」の計算方法など）を知るべきユーザー向けに、体系的かつ詳細なデータ表示も可能でなければなりません。

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ベンダーを選定する際の注意事項ベンダー選定の目に見えない問題点

BIベンダーの選定に際しては、考慮すべき多くの点があります。ベンダーの経験、市場での評価、経営の安定性のほか、プロフェッショナルサービスの能力、質の高い強力なパートナーシップの有無などです。

ベンダー選定の判断基準

意外に忘れがちですが、ベンダーの教育能力、トレーニング能力は、新しい技術をスムーズに導入する上で重要です。オンサイトおよびインハウスでのトレーニングを実施しているベンダーは数多く存在しますが、初心者向けの基本トレーニングや、経験者向けの高度な製品活用の習得に役立つ、コンピュータベースの自習型トレーニングを開発しているベンダーは少数です。

ベンダー選定の際には、収益と技術力の両面で順調に発展してきた企業を選ぶ必要があります。着実な成長と収益の増加は、経営手腕と製品の品質だけでなく、カスタマーサービスの品質と将来に対する投資能力を示しています。また、ベンダーとしての独立性も重要な判断基準です。企業買収の実績や、補完的なテクノロジーを統合した経験なども評価に値します。このようなベンダーなら、新たな市場ニーズに素早く対応し、企業が必要とするテクノロジーを提供できる可能性が高いからです。ビジョン、技術革新、業界のリーダーシップを実証可能なベンダーは、将来的な顧客のニーズにも十分対応できるものと考えられます。

先見性BI活用が一般化するにつれ、次々と新しいシステムやデータベースにBIが導入されることになります。データベースベンダーが独自のBIテクノロジーを提供している場合もありますが、企業が別のデータベースの採用を決定した場合、どうなるかを考える必要があります。BIのスペシャリスト企業を選択する主なメリットは、多様なデータソースに対応できる点にあります。

ベンダーの製品提供の形態にも注意してください。顧客企業のサーバー上で製品を実行するライセンスのみを提供するベンダーが多い一方で、オンデマンド、すなわちSoftware as a Service（SaaS）オプションを提供しているベンダーもあります。この場合、ソフトウェアはベンダー所有のサーバーにホスティングされ、顧客企業はWebブラウザ経由でソフトウェアを利用します。先行投資を最小限に抑えたい小規模企業にとって、経済的な合理性が生じた時点で自社管理ソフトウェアに移行できるオプションのあるSaaSモデルは、特に魅力的です。

成長への準備ソフトウェアベンダーとコンサルタント企業を含む、大規模なパートナー組織を擁するベンダーは、極めて貴重です。オープン性の1つの目安は、BIツールと連携する他社ソフトウェア製品の数です。パートナーとの協業に積極的なベンダーを選定しておけば、現在および将来のソフトウェア環境でテクノロジーの統合に問題が生じる可能性が低くなります。強力なコンサルティングパートナーと連携するベンダーであれば、特殊なニーズに対しても外部の専門知識を容易に活用できます。また、業務システムとデータウェアハウスの両方で使用できる製品セットは、導入において優れた柔軟性を発揮し、成長への大きな足掛かりとなります。

最後に、ベンダーを選定に際しては、将来におけるビジネスの成長と拡大を常に念頭に置いてください。現在は大企業でなくても、企業のビジネスには未来があります。あらゆる規模の企業で幅広い実績のあるベンダーを選定する必要があります。外国への進出を計画している企業の場合、ベンダーには多国籍企業を選ぶことが理想的です。

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結論分析能力の強化による効果的な意思決定

管理者の使命とは、現時点で与えられたデータに基づいて、可能な限り最善の意思決定を行うことです。データを分析し、有益な情報に変換する能力が強化されれば、すべての意思決定の質は向上するはずです。

ビジネスインテリジェンスは、広範囲な機能を備えたツールとソリューションを提供して、このような経営課題にお応えします。効果的な意思決定を支える基盤として、個人および部門の活動と全体的な事業目標との整合性を担保するビジネスインテリジェンスは、業績の向上に確実な貢献をもたらします。

中堅・中小企業の多くが、主要なBIツールとしてスプレッドシートに依存している一方、ほとんどの企業がスプレッドシートは当座しのぎの解決策に過ぎないことを認識しています。スプレッドシートはすべて廃止する必要はありませんが、企業におけるBIツールセットの一部分として統合しなければなりません。重要なのは、スプレッドシート環境を統合すると同時に、継続的な企業の成長を支援する、最適なBIスイート製品を選定することです。

詳細情報

全社的なBI活用の推進にSAPとBusiness Objectsの製品がどのように役立つかについては、SAP営業担当者に直接お問い合わせいただくか、下記Webサイトをご覧ください。 http://www.sap.com/japan/solutions /businessobjects/

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