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マイクロプロセッサとメモリーチップのトランジスタ密度
質の均一性の保持対応モデルとヘドニックス
ソフト
パッケージ、受注、 自社開発
半導体価格指標
メモリーチップとロジックチップ
コンピュータ価格指標
BEAとIBMの共同体制
通信機器
端末、交換、 送信
コンピュータと半導体の相対価格 1977-2000
0
0
1
10
100
1,000
1977 1982 1987 1992 1997
Lo
g S
cale
(19
96=1
)
コンピュータ メモリー ロジック
すべての価格指標を産出価格指標で除算.
95 97 99 02 05 08 11
1994 NTRS
1997 NTRS
1998 / 1999 ITRS
最小
加工
寸法
(nm
)
(DR
AM
Half
Pit
ch
)500
350
250
180
130
100
70
50
35
2595 97 99 02 05 08 11
92
92
1992 NTRS
2000年計画
インターナショナルセマテック
将来の加速
半導体ロードマップ加速
0
1
10
100
1977 1982 1987 1992 1997
Lo
g S
cale
(19
96=1
)
コンピュータ セントラルオフィススイッチ ソフト
すべての価格指標を産出価格指標で除算
コンピュータ、通信機器、ソフトの相対価格 1977-2000
0
1
10
100
1977 1982 1987 1992 1997
Log
Sca
le (
1996
=1)
コンピュータ 通信機器 半導体 ソフト サービス
コンピュータ、通信機器、ソフト、サービスの相対価格 1977-2000 すべての価格指標を産出価格指標で除算
情報技術の役割IT価格と産出の成長
タイプ別産出寄与
コンピュータ、通信機器、半導体、ソフト、ITサービス
ITの産出のシェア
コンピュータ、通信機器、半導体、ソフト、ITサービス
ITの産出寄与
IT 対 非IT付加価値
情報技術タイプ別付加価値シェア 1977-2000
0
1
2
3
4
5
6
7
1977 1982 1987 1992 1997
%
コンピュータ 通信機器 半導体 ソフト サービス 合計
現在のドル相場によるGDPシェア
付加価値成長への産業寄与
0.0
0.1
0.2
0.3
0.4
0.5
0.6
0.7
0.8
0.9
1.0
1977-1989 1989-1995 1995-2000
年間
寄与
率(%
)
コンピュータ 通信機器 半導体 ソフトおよびコンピュータサービス IT サービス
注: 「ITサービス」は世帯および行政機関のキャピタルサービスフローによって構成
ドーマーの定理によって加重調整した産業価値の寄与
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
4.5
1977-1989 1989-1995 1995-2000
年間
寄与
率(%
)
非IT IT
産業の付加価値への寄与
付加価値によって加重調整した年間平均成長率
付加価値成長に対する産業の寄与 1977-2000
-0.1 0 0.1 0.2 0.3 0.4 0.5 0.6
石油・ガス採掘ガス
石油精製機械(除コンピュータ)
非エネルギー鉱業一次金属石炭採掘
石、窯業、ガラス自動車
保険その他の電気機械
繊維、服飾、皮革建設
教育(私立)紙
その他の輸送機器金属製品
木材、木製品、家具法曹
印刷・出版化学
通信機器機器その他の製造
公共事業電気
ゴム・樹脂食品・タバコ
運輸・交通教育(公立)
コンピュータサービス通信農業
その他のサービス医療(自費)
政府サービス(除教育)事務サービス(除コンピュータ)
電子機器不動産(賃貸)
小売・食品提供コンピュータ・事務機器
専門技術・社会サービス.金融卸売世帯
情報技術の役割IT価格、投資、生産性
タイプ別資本寄与
コンピュータ、通信機器、ソフト
ITの投入シェア
コンピュータ、通信機器、ソフト
資本寄与
IT対非ITキャピタルサービス
情報技術の資本投入寄与
0.00
0.50
1.00
1.50
2.00
2.50
1977-1989 1989-1995 1995-2000
年間
寄与
率(%
)
非ITキャピタルサービス ITキャピタルサービス
年間返金成長率 (収入によって加重調整)
-0.05 0.00 0.05 0.10 0.15 0.20 0.25 0.30 0.35 0.40 0.45
石炭採掘非エネルギー鉱業
石油精製教育(私立)
農業一次金属
木材、木製品、家具繊維、服飾、皮革
紙石、窯業、ガラス
ゴム・樹脂自動車
その他の電気機器コンピュータ・事務機器
金属製品ガス建設
その他の輸送機器食品・タバコ
通信機器石油・ガス採掘
教育(公立)電子機器
化学法曹
機器その他の製造電気
その他のサービス医療(自費)運輸・交通公共事業
印刷・出版機械(除コンピュータ)
保険不動産(賃貸)
小売。食品提供コンピュータサービス
政府サービス(除く教育)通信
専門技術・社会サービス事務サービス(除コンピュータ)
卸売金融世帯
IT資本 非IT資本
資本投入の成長に対する産業の寄与 1977-2000
注: 各産業分野はIT資本寄与順に提示。
国別資本投入の寄与
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1981-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
アメリカ カナダ イギリス フランス ドイツ イタリア 日本
非IT IT
アメリカにおける成長の復活IT投資と生産性の成長
平均労働力生産性成長
資本の深化、労働の質、TFP
全要素生産性(TFP)
IT生産 対 非IT生産
アメリカの経済成長要因
資本投入、労働力投入、TFP
アメリカのTFP成長要因
-0.4
-0.2
0.0
0.2
0.4
0.6
0.8
1977-1989 1989-1995 1995-2000
中等教育以下学歴労働力の再割り当て 高等教育学歴労働力の再割り当て非IT資本の再割り当て IT資本の再割り当て部門別加重TFP(非IT産業従事者) 部門別加重TFP(IT産業従事者)
産業の生産性への寄与 1977-2000
-0.15 -0.10 -0.05 0.00 0.05 0.10 0.15 0.20
建設医療(自費)
石油・ガス採掘保険ガス
専門技術・社会サービス機械(除コンピュータ)
法曹事業サービス(除コンピュータ)
印刷・出版石油精製
教育(私立)コンピュータサービス
化学自動車
世帯政府サービス(除教育)
教育(公立)その他のサービス
公共事業通信
非エネルギー鉱業紙
石、窯業、ガラス電気
木材、木製品、家具運輸・輸送
その他の輸送機器金属製品
小売・食品提供機器その他の製造
通信機器石炭採掘
その他の電気機械一次金属
不動産(賃貸)ゴム・樹脂
繊維、服飾、皮革食品・タバコ
金融農業卸売
電子機器コンピュータ・事務機器
注: 各産業は生産性寄与順に提示。
国別生産性成長要因
-1.50
-1.00
-0.50
0.00
0.50
1.00
1.50
2.00
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1981-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
アメリカ カナダ イギリス フランス ドイツ イタリア 日本
非IT IT
アメリカの経済性成長要因
-0.5
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
4.5
1977-1989 1989-1995 1995-2000
労働力 非IT資本 IT資本 TFP
生産高成長の要因 1977-2000
-5 0 5 10 15 20 25
教育(公立)政府サービス(除教育)
世帯公共事業
その他のサービス専門技術・社会サービス
教育(自費)法曹
医療(自費)事務サービス(除くコンピュータ)
コンピュータサービス不動産(賃貸)
保険金融
小売・食品提供卸売ガス電気通信運輸
ゴム・樹脂石油精製
化学印刷・出版
紙繊維・服飾・皮革
食品・タバコ機器その他製造業その他の運輸機器
自動車電子機器通信機器
その他の電気機械コンピュータ・事務機器機械(除コンピュータ)
金属製品一次金属
石、窯業、ガラス木材、木製品、家具
建設石油・ガス採掘
石炭採掘非エネルギー鉱業
農業
中間 労働力 資本 生産性
国別経済成長要因
-2.0
-1.0
0.0
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1981-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
アメリカ カナダ イギリス フランス ドイツ イタリア 日本
労働力 非IT資本 IT資本 非IT生産性 IT生産性
アメリカ労働力生産性の要因
-0.5
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
1977-1989 1989-1995 1995-2000
年間
寄与
率(%
)
労働力の質 非IT資本の深化 IT資本の深化 TFP
産業労働力生産性成長の要因 1977-2000
-5 0 5 10 15 20 25
教育(公立)政府サービス(教育除く)
世帯公共事業
その他のサービス専門技術・社会サービス.
教育(私立)法曹
医療(自費)事務サービス(除コンピュータ)
コンピュータサービス不動産(賃貸)
保険金融
小売・食品提供卸売ガス電気通信
運輸・交通ゴム・樹脂石油精製
化学印刷・出版
紙繊維・服飾・皮革
食品・タバコ機器その他製造業その他の運輸機器
自動車電気機器通信機器
その他の電気機器コンピュータ・事務機器機械(除コンピュータ)
金属製品一次金属
石、窯業、ガラス木材・木製品・家具
建設石油・ガス採掘
石炭採掘非エネルギー鉱業
農業
資本の深化 中間深化 労働力の質 生産性
国別労働力生産性成長の要因
-2.00
-1.00
0.00
1.00
2.00
3.00
4.00
5.00
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1981-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
1980-
1989
1989-
1995
1995-
2000
アメリカ カナダ イギリス フランス ドイツ イタリア 日本
年間
寄与
率(%
)
労働力の質 非IT資本の深化 IT資本の深化 非IT資本の深化 IT生産性
労働力生産性予測(アメリカ)
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
1995-2001 悲観的 基本 楽観的
年間
寄与
率(%
)
労働力の質 資本の深化 TFP
生産高予測(アメリカ)
0.00
0.50
1.00
1.50
2.00
2.50
3.00
3.50
4.00
1995-2001 悲観的 基本 楽観的
年間
寄与
率(%
)
時間 生産性
労働力生産性予測(日本)
0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
1995-2000 悲観的 基本 楽観的
年間
寄与
率(%
)
労働の質 資本の深化 TFP
生産高予測 (日本)
-1.00
-0.50
0.00
0.50
1.00
1.50
2.00
2.50
3.00
3.50
1995-2000 悲観的 基本 楽観的
年間
寄与
率(%
)
時間 労働力の生産性
インターネット時代の経済学新しい研究課題
•ITモデルの構築と半導体産業: 経済成長に対する恒久的寄与と一時的寄与
•ソロー・パラドックス(コンピュータがめざましい普及を見せているにもかか
わらず、統計上に現れることがないという矛盾)対 情報化時代
•純資産評価額と 成長予測: 無形資産の蓄積 対「根拠なき熱狂」
•賃金の不平等の拡大:資本と技能の相補性 対 技能偏重の技術革新