プレゼンテータープレゼンテーター吉岡　浦島　池田吉岡　浦島　池田

kenwoodkenwood aiwaaiwa victorvictor

それぞれの主な事業内容それぞれの主な事業内容

Ｖｉｃｔｏｒ… 音響 映像機器等の制作販･Ｖｉｃｔｏｒ… 音響 映像機器等の制作販･売を主な事業としている。（６８．８％）売を主な事業としている。（６８．８％）

ＫＥＮＷＯＯＤ…音響機器、ビデオ等の製ＫＥＮＷＯＯＤ…音響機器、ビデオ等の製造販売。（７３．２％）造販売。（７３．２％）

ａｉｗａ…音響機器の製造販売（８７．ａｉｗａ…音響機器の製造販売（８７．９％）９％）

33 社とも主に音響機器の製造販売を主事業社とも主に音響機器の製造販売を主事業の内容としている。の内容としている。

６２：６２：売 上 高 伸 び 売 上 高 伸 び 率率

会社の成長性がわかる会社の成長性がわかる。。 業種平均（▲業種平均（▲ 0.66%0.66% ）） 全産業平均（▲全産業平均（▲ 0.59%0.59% ））

国民総生産などの指標に国民総生産などの指標に表れる成長率と比較する表れる成長率と比較することによって正しく判定ことによって正しく判定できる。できる。

会社のスケールが大きく会社のスケールが大きくなればなるほど伸び率はなればなるほど伸び率は低下する傾向にある。低下する傾向にある。

売上高伸び率

5.85

11.6210.71

△ 1.56

6.32 6.73

3.983.21

2.13

△ 4.00

△ 2.00

0.00

2.00

4.00

6.00

8.00

10.00

12.00

14.00

あいわ 5.85 11.62 10.71

けんうっど △ 1.56 6.32 6.73

びくたぁ 3.98 3.21 2.13

7平成 年度 8平成 年度 9平成 年度

６３：６３：経 常 利 益 伸 び 率経 常 利 益 伸 び 率 会社の力の消長がわかる。会社の力の消長がわかる。 伸びている場合、その理由伸びている場合、その理由

が自助努力によるものなのが自助努力によるものなのか外部環境の変化によるもか外部環境の変化によるものなのかを見極めることがのなのかを見極めることが大切。大切。

特定の期の増減より、全体特定の期の増減より、全体としての傾向の流れを知るとしての傾向の流れを知ることのほうが重要。ことのほうが重要。

全業種の平均は▲５．２全業種の平均は▲５．２１％製造業で▲６．８８％、１％製造業で▲６．８８％、　非製造業が▲２．４２％。　非製造業が▲２．４２％。

経常利益伸び率

2.57 7.70 21.41

△ 617.59

121.4432.26

432.47

45.64 1.35

△ 800.00

△ 600.00

△ 400.00

△ 200.00

0.00

200.00

400.00

600.00

あいわ 2.57 7.70 21.41

けんうっど △ 617.59 121.44 32.26

びくたぁ 432.47 45.64 1.35

7平成 年度 8平成 年度 9平成 年度

６４：６４：当 期 純 利 益 伸 び 率当 期 純 利 益 伸 び 率 処分可能利益の変動を表す処分可能利益の変動を表す

指標。指標。 会社の当期の実力を示すも会社の当期の実力を示すも

のではないが株主への配当のではないが株主への配当は処分可能利益に基づいては処分可能利益に基づいてなされるため、株主にとっなされるため、株主にとっては関心が高い。ては関心が高い。

全業種の平均▲全業種の平均▲ 30.5830.58 ％、 ％、 製造業では▲ 製造業では▲ 18.2518.25 ％、％、　非製造業では▲　非製造業では▲ 56.4156.41 ％。％。

当期純利益伸び率

7.43 6.17 8.19

△ 1511.64

109.03 3.09

3036.71

142.25 △ 48.33

△ 2000.00

△ 1000.00

0.00

1000.00

2000.00

3000.00

4000.00

あいわ 7.43 6.17 8.19

けんうっど △ 1511.64 109.03 3.09

びくたぁ 3036.71 142.25 △ 48.33

7平成 年度 8平成 年度 9平成 年度

６５：６５：償 却 前 利 益 伸 び 償 却 前 利 益 伸 び 率率

簡便に営業段階での資金簡便に営業段階での資金の概況を把握する指標。の概況を把握する指標。

営業を伴う資金収支差額営業を伴う資金収支差額は営業利益に帳簿上の費は営業利益に帳簿上の費用である減価償却費を加用である減価償却費を加算した金額に近くなる。算した金額に近くなる。

全業種の平均は▲全業種の平均は▲ 1.951.95 ％、％、製造業▲製造業▲ 3.603.60 ％ ％ 非製造業▲ 非製造業▲ 0.390.39 ％。％。

償却前利益伸び率

0.01 0.12 0.28

90.02

20.02

△ 11.07△ 20.00

0.00

20.00

40.00

60.00

80.00

100.00

あいわ 0.01 0.12 0.28

びくたぁ 90.02 20.02 △ 11.07

7平成 年度 8平成 年度 9平成 年度

６６：６６：売 上 高 研 究 費 率売 上 高 研 究 費 率 新製品開発の可能性を見新製品開発の可能性を見

るる。。 売上高の何％が開発に投売上高の何％が開発に投

資されているのかを知れ資されているのかを知れば、その会社の研究開発ば、その会社の研究開発の姿勢が判断できる。の姿勢が判断できる。

多額の研究開発費を負担多額の研究開発費を負担するには、相応の財政基するには、相応の財政基盤と利益が必要。盤と利益が必要。

1.62 1.54

0.00

0.50

1.00

1.50

2.00

売上高研究費比率（びくたぁ）

107第 期（平成７年度）

1.62

109第 期（平成９年度）

1.54

売上高研究費比率

新製品比率新製品比率 売上高に占める新製品の割合、どれだけバンバン新売上高に占める新製品の割合、どれだけバンバン新

製品を出しているのか、環境変化への適応力を表し製品を出しているのか、環境変化への適応力を表しているといえるので、この数値の低下は会社の衰退ているといえるので、この数値の低下は会社の衰退にもつながりかねません。にもつながりかねません。

新製品の売上高が記載されることはまずないので、新製品の売上高が記載されることはまずないので、新製品の動向を見ながら売上が伸びているかなど新製品の動向を見ながら売上が伸びているかなど「営業の状況」や業績を見ていきましょう。「営業の状況」や業績を見ていきましょう。

どこ見ろっちゅーねん。

何も書いてへんがな。

配当性向配当性向 当期純利益の内、配当にどれ当期純利益の内、配当にどれ

だけ回しているかという指標。だけ回しているかという指標。 配当が多いに越したことはな配当が多いに越したことはな

いが、この比率が高すぎるといが、この比率が高すぎると社外流出が多いということな社外流出が多いということなので会社の成長からすればよので会社の成長からすればよくない。くない。

今、配当が多いほうがいいの今、配当が多いほうがいいのか、今後会社が成長してくれか、今後会社が成長してくれた方がいいのか悩むところ。た方がいいのか悩むところ。

0

10

20

30

40

50

60

70

80

90

H.6 H.7 H.8 H.9 H.10

ケンウッド アイワ ビクター

俺は株の転売で儲けるから配当なんて関係ない

ね。

一株あたり当期利益・純資産一株あたり当期利益・純資産

１株当たり純資産額

0 200 400 600 800 1000

ビクター

ケンウッド

アイワ

１株当たり純資産額

純利益・純資産を尺度と純利益・純資産を尺度とした株式の評価基準の１した株式の評価基準の１つ。同業他社か過去の実つ。同業他社か過去の実績と比較する績と比較する

株価が１株当り純利益の株価が１株当り純利益の何倍なのか測定する 株価｢何倍なのか測定する 株価｢収益率 指標もある。｣収益率 指標もある。｣

純資産の中でも配当に当純資産の中でも配当に当てることができるのは そ｢てることができるのは そ｢の他の剰余金」であり、の他の剰余金」であり、簿価なのでその中身にも簿価なのでその中身にも注意が必要。注意が必要。

１株当たり当期純利益

0 20 40 60 80 100

ビクター

ケンウッド

アイワ

１株当たり当期純利益

損益分岐点比率損益分岐点比率 損益分岐点売上高を現在の売損益分岐点売上高を現在の売

上高で割った比率。　　　　上高で割った比率。　　　　　　数値が　　数値が 100100 ％を超えると％を超えると赤字。赤字。

分数を逆にすると損益分岐点分数を逆にすると損益分岐点安全度が出ます。この場合数安全度が出ます。この場合数値が高いほど安全です。値が高いほど安全です。

改善策としては売上高を増や改善策としては売上高を増やすか、変動比率を引き下げる、すか、変動比率を引き下げる、固定費を削減する。固定費を削減する。

0

20

40

60

80

100

120

損益分岐点

損益分岐点比率

損益分岐点売上高 売上高

変動費線

固定費線

総費用線

売上高線

損益分岐点売上高損益分岐点売上高売上高売上高

×100(%)×100(%)

損益分岐点比率損益分岐点比率==

７１：７１：連 結 グ ル ー プ の 評 連 結 グ ル ー プ の 評 価価

関連会社を含めたグループ全体の経営状態をみ関連会社を含めたグループ全体の経営状態をみる。る。

連結グループとはそれ自体は法人格ではなく親連結グループとはそれ自体は法人格ではなく親会社を中心に主に持株の関係で結びついたグル 会社を中心に主に持株の関係で結びついたグル ープのことをいう。ープのことをいう。

グループ全体が親会社単体以上の実績を上げてグループ全体が親会社単体以上の実績を上げているのか、足をひっぱているのかをみるために、いるのか、足をひっぱているのかをみるために、親会社単体とグループの成績を比較する必要が親会社単体とグループの成績を比較する必要がある。ある。

自己資本比率の比較自己資本比率の比較

51.3938.95

0.00

20.00

40.00

60.00

びくたぁ

個別平成９年度 51.39

連結平成９年度 38.95

自己資本比率

26.38

13.38

0.00

10.00

20.00

30.00

けんうっど

個別平成９年度 26.38

連結平成９年度 13.38

自己資本比率

ＤＯＷＮ？ＤＯＷＮ？

31.2427.28

0.00

10.00

20.00

30.00

40.00

あいわ

個別平成９年度 31.24

連結平成９年度 27.28

自己資本比率

売上高経常利益率の比較売上高経常利益率の比較

1.38

0.96

0.00

0.50

1.00

1.50

びくたぁ

個別平成９年度 1.38

連結平成９年度 0.96

売上高経常利益率ＵＰ！！ＵＰ！！

4.254.89

0.00

2.00

4.00

6.00

あいわ

個別平成９年度 4.25

連結平成９年度 4.89

売上高経常利益率

1.08 1.13

0.00

0.50

1.00

1.50

けんうっど

個別平成９年度 1.08

連結平成９年度 1.13

売上高経常利益率

組織力の評価組織力の評価 第１：階層を明確にして人を第１：階層を明確にして人を

割り当てる。割り当てる。 第２：各階層に仕事を割り当第２：各階層に仕事を割り当

て　　　る。て　　　る。 第３：仕事を遂行するのに必第３：仕事を遂行するのに必

要な権限と責任を持たせる要な権限と責任を持たせる 指揮命令系統の一元化。指揮命令系統の一元化。 権限の分散委譲。権限の分散委譲。 迅速な意志決定。迅速な意志決定。

大きな会社は分散系。大きな会社は分散系。 小さな会社は集中系。小さな会社は集中系。 大事なことは…大事なことは… 環境の変化に対して柔軟環境の変化に対して柔軟

な対応ができるかどうか。な対応ができるかどうか。 組織の硬直化、老化は新製品組織の硬直化、老化は新製品

比率、売上高や利益率の低下、比率、売上高や利益率の低下、平均年齢の高齢化などにみて平均年齢の高齢化などにみてとれる。とれる。

求められるのは強いリーダーシッ

プ !!

役員 従業員の平均年齢･役員 従業員の平均年齢･ 役員の平均年齢は環役員の平均年齢は環

境変化への適応力、境変化への適応力、従業員の平均年齢は従業員の平均年齢は会社の活力を見る指会社の活力を見る指標である。標である。

152025303540455055606570

役員 従業員

ケンウッド アイワ ビクター

創業以来会社を支えてきたこの私に辞めろというの

か !?

会社の総合評価会社の総合評価 今まで学んできた各指標をもとに、経営状態を総合今まで学んできた各指標をもとに、経営状態を総合的に評価することが大事。的に評価することが大事。

安全性安全性 収益性収益性 成長性　　ここでは…成長性　　ここでは…

　　　　　　　の総合評価　　　　　　　の総合評価 連結の自己資本比率になると連結の自己資本比率になると

1313 ％になり、さらに低下傾向％になり、さらに低下傾向にある。にある。

1111 年返済の長期借入金がたく年返済の長期借入金がたくさん計上されたので、相対的さん計上されたので、相対的に流動負債が増えているために流動負債が増えているため固定長期適合率が高くなって固定長期適合率が高くなっている。いる。

営業力はなんとか上げる努力営業力はなんとか上げる努力をして入るが、財務体質がいをして入るが、財務体質がいまいち改善さててきていない。まいち改善さててきていない。

まだまだ多い含み損を吐き出まだまだ多い含み損を吐き出して体質を改善し、連結子会して体質を改善し、連結子会社の効率も上げるべき。　　社の効率も上げるべき。　　　　

0246810

売上高経常利益売上高経常利益

使用総資本回転率使用総資本回転率

棚卸資産回転率棚卸資産回転率

自己資本比率自己資本比率

固定長期適合率固定長期適合率

経常利益伸び率経常利益伸び率

26.38%26.38%

1.08%1.08%

1.471.47回回

8.118.11 回回

32.26%32.26%

150.99%150.99%

　　　　　　　の総合評価　　　　　　　の総合評価 すべての指標が全業すべての指標が全業

種平均を上回ってお種平均を上回っており、優良企業であるり、優良企業であるといえる。といえる。

自己資本比率がやや自己資本比率がやや低めになっているが、低めになっているが、設備投資と自己資本設備投資と自己資本の関係は全く問題がの関係は全く問題がない。ない。

0246810

売上高経常利益売上高経常利益

使用総資本回転率使用総資本回転率

棚卸資産回転率棚卸資産回転率

自己資本比率自己資本比率

固定長期適合率固定長期適合率

経常利益伸び率経常利益伸び率

4.25%4.25%

2.042.04回回

24.0124.01 回回

31.24%31.24%

48.29%48.29%

21.41%21.41%

　　　　　　　の総合評価　　　　　　　の総合評価 総合的評価としては、総合的評価としては、悪くはないが、売上悪くはないが、売上高経常利益率が平均高経常利益率が平均を下回っている。しを下回っている。しかし、かし、 105105 期以降期以降（当期は（当期は 109109 期であ期である）順調に回復してる）順調に回復しているかことから特にいるかことから特に問題は見受けられな問題は見受けられないと思われる。いと思われる。

0246810

売上高経常利益売上高経常利益

使用総資本回転率使用総資本回転率

棚卸資産回転率棚卸資産回転率

自己資本比率自己資本比率

固定長期適合率固定長期適合率

経常利益伸び率経常利益伸び率

71.66%71.66%

51.39%51.39%

9.189.18 回回

1.501.50回回

1.38%1.38%

1.35%1.35%

３社の総合比較３社の総合比較

0246810

けんうっど あいわ びくたー

売上高経常利益売上高経常利益

使用総資本回転率使用総資本回転率

棚卸資産回転率棚卸資産回転率

経常利益伸び率経常利益伸び率

固定長期適合率固定長期適合率

自己資本比率自己資本比率