構内情報線構内情報配線システム JISX5150JIS X … JIS X 5150:1996 X 5150:2000:追補1 JIS X 5150:2004 X 5150:2011追補1 14763-3 対応JIS JIS X 5150 適用範囲・単一又は複数のビルから構成される構内で使用する情報配線

構内情報線構内情報線構内情報配線システム構内情報配線システムJIS X 5150JIS X 5150 （（ISO/IEC 11801ISO/IEC 11801））JIS X 5150 JIS X 5150 （（ISO/IEC 11801ISO/IEC 11801））

最新規格と注意点最新規格と注意点最新規格と注意点最新規格と注意点

情報配線システム標準化委員会

All Rights Reserved, Copyright (C) JEITA 20111

ＡｇｅｎｄａＡｇｅｎｄａ

IGCS/JIS原案作成グルプ概要活動内容１ IGCS/JIS原案作成グループ概要、活動内容

JIS X 5150について

１

２ JIS X 5150について

ISO/IEC 11801 2nd Edition Amendment 1 Amendment 2 について

２

３ ISO/IEC 11801 2nd. Edition Amendment 1, Amendment 2 について３

ISO/IEC 11801と ANSI-TIA-568-C４ ISO/IEC 11801と、ANSI TIA 568 C４

Class EA (Augmented Category 6 )における注意点５ Class EA (Augmented Category 6 )における注意点５

ファイバの種別及び光配線試験６


ファイの種別及び光配線試験６




１



２



Class EA (Augmented Category 6 )における注意点５ Class EA (Augmented Category 6 )における注意点５




組織図

情報配線システム標準化委員会情報配線システム標準化委員会

IGCS/JIS原案作成グループ

ツイストペア情報配線システム標準化グループ

ツイストペア情報配線システム標準化グループ

光情報配線システム標準化グループ

光情報配線システム標準化グループ標準化グルプ

マーケティンググループ

標準化グルプ

マーケティンググループ


マケティンググルプマケティンググルプ

IGCS/JIS原案作成Gメンバー企業

・株式会社アクシオ・NECフィールディング株式会社

・日本電信電話株式会社・東日京三電線株式会社

・タイコエレクトロニクスジャパン合同会社・ネットワンシステムズ株式会社

通信興業株式会社木島通信電線株式会社・通信興業株式会社・木島通信電線株式会社

・冨士電線株式会社・株式会社TFF フルーク社

・パナソニック電工株式会社・NTTインテリジェント企画開発株式会社

・富士通ネットワークソリューションズ株式会社・横河メータ&インスツルメンツ株式会社

・アンリツ株式会社


・アンリツ株式会社

【順不同】

活動内容

JIS X 5150(ISO/IEC 11801対応）原案の作成

ISO/IEC 14763-3(光情報配線試験方法)JIS原案の作成

JIS解説書の作成

ISO/IEC JTC 1/SC 25/WG 3 国内委員会と連携し、ドラフト国際規格に対してコメントを作成、国際会議への委員の派遣





１



２



５ Class EA (Augmented Category 6 )における注意点５


Class EA (Augmented Category 6 )における注意点



JIS X 5150 （改正履歴）

構内情報配線システム JIS X 5150情報配線システムの国際規格であるISO/IEC 11801を翻訳し、技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本業規格た日本工業規格

改正履歴

発行年規格番号対応国際規格

1996年 JIS X 5150 :1996 ISO/IEC 11801 : 1995

2000年 JIS X 5150 追補1 :2000Amendment 1 : 1999

Amendment 2 : 1999

2004年 JIS X 5150 第2版 :2004 ISO/IEC 11801 : 2002

ISO/IEC 11801 Corr.1 : 2002.10

ISO/IEC 11801 Corr.2 : 2002.12

ISO/IEC 11801 C 3 2008 09

原案作成中JIS X 5150 第2版追補1

（2011に申請予定）

ISO/IEC 11801 Corr.3 : 2008.09

Amendment 1 : 2008.04

Amendment 1 Corr.1 : 2008.09

Amendment 2 : 2010 04


Amendment 2 : 2010.04

Amendment 2 Corr.2 : 2010.11

情報配線規格標準化の推移

･･ 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11

EIA/TIA-568-A TIA/EIA-568-B TSB-155EIA/IA-568 TIA-568-C

米国標準

規格 TSB-40

TSB-67 TSB-95

TIA/EIA-568-A-5

国際標準に提案

TSB-36 B.1B.2B.3

B.2-1

TIA/EIA-568B.2-10

AugmentedCategory 6

C.0C.1C.3

C.2 C.4

IEEE802.3

ISO/IEC JTC1/SC

ISO/IEC 11801

10BASE-T 1000BASE-T

11801 d 1

100BASE-T 10GBASE-*

ISO/IEC 11801 2nd Ed. 11801 2nd Ed. Amd.1

10GBASE-T

11801 2 d Ed A d 2

40GBASE- *100GBASE- *

国際標準

規格

25/WG3

11801 amd.2

11801 amd.1

TR 24750(10GBASE-T)

14763-3(光試験法)

11801 2nd Ed. Amd.2

14 63 3 A d 1

国内JTC1WPF

JIS原案作成委員会（規格普及委員会／JIS原案作成G）

14763-3 Amd.1

国内SC25/WG3委員会

日本の

標準化

JEITA(JEIDA) 米国規格調査

F委員会発足

X5150解説書

JEIDA-57-1998試験方法規格

X5150解説書

JEIDA-57-追補1


JIS JIS X 5150:1996 X 5150:2000:追補1 JIS X 5150:2004X 5150:2011追補1

14763-3 対応JIS

JIS X 5150

適用範囲

・単一又は複数のビルから構成される構内で使用する情報配線システムについて規定

・音声データテキストイメージビデオなどの広範囲の音声、デタ、テキスト、イメジ、ビデオなどの広範囲のサービスを使用できる配線

・平衡配線及び光ファイバ配線について適用

規定事項

・情報配線システムの構造及び最小構成情報配線テム構造及び最小構成・通信アウトレット（TO）のインタフェース・個々の配線リンク及びチャネルに対する性能要件

施工要件及び任意選択要件（オプション）・施工要件及び任意選択要件（オプション）・規格で規定した最大距離に対して要求される配線構成要素に

対する性能要件


・適合要件及び検証手順

JIS X 5150

構成についての規定構成についての規定

→ 設計における注意点


水平配線サブシステムの基本構成

チャネル

パーマネントリンク

2次機器コードﾜｰｸｴﾘｱｺｰﾄﾞ

CP リンク

CP

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO

水平配線ケーブル1次

FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO

通信アウトレット

CPｹｰﾌﾞﾙ

パッチコード

チネル物理長は１００以とする（設計）チネル物理長は１００以とする（設計）


チャネルの物理長は、１００ｍ以下とする。（設計）チャネルの物理長は、１００ｍ以下とする。（設計）

水平配線サブシステムの規定

最大長と最低長（平衡ケーブル配線）

セグメント最低長最大長備考

FD CP 15 85FDーCP 15ｍ 85ｍ

CP－TO 5ｍ－

FD TO 15 90 CPがない場合FD－TO 15ｍ 90ｍ CPがない場合

ワークエリアコード ※ 2ｍ 5ｍ CPがある場合

パチド 2パッチコード 2ｍ－

機器コード ※ 2ｍ 5ｍ CPがある場合

全ド合計 10全コードの合計－ 10ｍ

※CPがない場合のワークエリアコード及び機器コードの最低長は 1m


※CPがない場合のワークエリアコード及び機器コードの最低長は、1m。


チャネル


水平配線ケブル2次機器コードﾜｰｸｴﾘｱｺｰﾄﾞ

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO

水平配線ケーブル

1次FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO

通信アウトレットＣＰがない場合

ＦＤＴＯ間の物理長は１５以上９０以下とする

パッチコード


ＦＤ－ＴＯ間の物理長は、１５ｍ以上、９０ｍ以下とする。


チャネル



CP リンク

CP

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO


FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO


CPｹｰﾌﾞﾙ

パッチコード

ＦＤＣＰ間の物理長は１５ｍ以上８５ｍ以下とする

ＣＰケーブルの物理長は、５ｍ以上とする。


ＦＤ－ＣＰ間の物理長は、１５ｍ以上、８５ｍ以下とする。


チャネルコードに対する規定１



CP リンク

CP

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO


FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO


CPｹｰﾌﾞﾙ

があ合パッチコード

機器コド及びワクエリアコドの物理長は２以上５以下とする

ＣＰがある場合


機器コード及びワークエリアコードの物理長は、２ｍ以上、５ｍ以下とする。


チャネルコードに対する規定２


水平配線ケブル2次機器コードﾜｰｸｴﾘｱｺｰﾄﾞ

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO

水平配線ケーブル

1次FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO


パッチコードＣＰがない場合

機器コド及びワクエリアコドの物理長は１以上５以下とする


機器コード及びワークエリアコードの物理長は、１ｍ以上、５ｍ以下とする。


チャネルコードに対する規定３



CP リンク

CP

ネットワーク

パッ

パッチ

TO

TO


FD

ク機器等

ッチパネル

チパネル

TO


CPｹｰﾌﾞﾙ

パッチコード

全コードの合計物理長は１０ｍ以下とする

パッチコードの物理長は、２ｍ以上とする。


全コードの合計物理長は、１０ｍ以下とする。

水平配線サブシステムの基本構成水平配線サブシステムの基本構成

パーマネントリンク及びCPリンクの構成

PL 1 PPパーマネントリンク

PP

PP TOパーマネントリンク

PL 2

PP TOPL 3 CPパーマネントリンク

PPCP 1 CPCPリンク

PPCP 1 CP


JIS X 5150 （水平配線長）

公式

ISO/IEC 11801:2002 Amend.2 表32より抜粋

公式

モデルクラスＤクラスＥ, EA クラスＦ, FA

イタネクトインタコネクト－

ＴＯモデルH=109 - FX H=107 – 3 - FX H=107 – 2 - FX

クロスコネクト－H 107 FX H 106 3 FX H 106 3 FX

ＴＯモデルH=107 - FX H=106 – 3 - FX H=106 – 3 - FX

インタコネクト－

CPモデルH=107 – FX - CY

H=106 – 3 – FX

CY

H=106 – 3 – FX

CYCPモデル -CY -CY

クロスコネクト－

CPモデルH=105 – FX - CY

H=105 – 3 – FX

-CY

H=105 – 3 – FX

-CY

H:水平ケーブルの最大長（m）F:パッチコード／ジャンパ、機器コード及びワークエリアコードの長さの総和（m）C:CPケーブルの長さ（m）


X:水平ケーブルの挿入損失（dB/m）に対するコードケーブルの挿入損失（dB/m）の比Y:水平ケーブルの挿入損失（dB/m）に対するCPケーブルの挿入損失（dB/m）の比


具体例

公式：水平ケーブルの最大長 H = 107 – 3 – FXモデル：インタコネクト－ＴＯモデル、クラスE

コード類の長さの

総和（F）

コード類の挿入損失

の比（X）

水平ケーブルの

最大長（H）

チャネル制限長

（= F＋H）

10ｍ 150% 89.0ｍ 99.0ｍ

20ｍ 150% 74.0ｍ 94.0ｍ

10ｍ 170% 87.0ｍ 97.0ｍ10ｍ 170% 87.0ｍ 97.0ｍ

20ｍ 170% 70.0ｍ 90.0ｍ


※ 上記の制限長は、ケーブル温度が20℃における場合。

JIS X 5150

性能要件についての規定性能要件についての規定

→ 設計における注意点→ 施工試験における注意点


性能要件 (ISO/IEC 11801)

性能要件 1995 1999 2002 2010

ワイヤマップ ○ ○ ○ ○

ケーブル長 ○ ○ ○ ○

直流ループ抵抗 ○ ○ ○ ○直流抵抗 ○ ○ ○ ○

挿入損失（減衰量） ○ ○ ○ ○

伝搬遅延 ○ ○ ○ ○

伝搬遅延時間差なし ○ ○ ○

反射減衰量 ○ ○ ○ ○

NEXT（対間近端漏話減衰量） ○ ○ ○ ○

PS NEXT(電力和近端漏話減衰量）なし ○ ○ ○

ACR → ACR-N ○ ○ ○ ○

PSACR → PS ACR-N なし ○ ○ ○

ELFEXT → ACR-F なし ○ ○ ○

PS ELFEXT → PS ACR-F なし ○ ○ ○

PS ANEXT（クラス EA、クラス FA のみ）なしなしなし ○

PS ANEXT avg（クラス EA、クラス FA のみ）なしなしなし ○


PS AACR-F（クラス EA、クラス FA のみ）なしなしなし ○

PS AACR-F avg（クラス EA、クラス FA のみ）なしなしなし ○


※ ケーブル温度が、20℃を超えた場合には、水平ケーブルの最大長は次の通り減少するの最大長は、次の通り減少する。

ケーブルの種類水平ケーブル

減少率対象温度

減少率

シールドケーブル (F/UTP)

（screened cables）0.2%／℃ 20℃～60℃

（screened cables）

UTPケーブル (UTP)0.4%／℃ 20℃～40℃

（unscreened cables）0.6%／℃ 40℃～60℃

※ 環境温度が高くなる場所への施工、PoE等の使用により、ケーブル温度が上昇する場合に注意が必要。

⇒ 温度が高くなる場所では最大長は制限を受ける


⇒ 温度が高くなる場所では、最大長は、制限を受ける。

最小電流容量

チャネルの最小電流容量

最小電流容量d.c. (A)

使用温度（℃）

最流容

d.c. (A) （℃）

0.300 ｔ ≦ (TR－10)

0 175 (T 10) ＜ｔ ≦ T

T は配線の構成部材の中で最大使用温度が最低の温度

0.175 (TR－10) ＜ｔ ≦ TR

TR は、配線の構成部材の中で、最大使用温度が最低の温度

・チャネルを構成する部材は、上記の最小電流容量をサポートする必要があるする必要がある。

・最大使用温度が60℃の部材では、50℃以下でないと、0.3Aの電流容量をサポートできない。


の電流容量をサポトできない。

JIS X 5150 （挿入損失 IL）

送信電圧(Vi)

受信電圧(VO)

送信受信送信受信

IL = – 20log(V0/Vi) (dB)


JIS X 5150 （近端漏話 NEXT）

送信電圧(Vi)

誘導対i送信受信

送信電圧(Vi)

被誘導対k

誘導対i漏話電圧(Vf)

被誘

送信受信

送信電圧(Vi)受信電圧(Vo) 送信電 ( i)受信電 ( o)

NEXT = – 20log(Vf/Vo) (dB)


JIS X 5150 （電力和近端漏話 PS NEXT）

送信電圧(V )送信電圧(Vi)

送信/受信送信/受信誘導対 1

送信/受信送信/受信誘導対 2

送信/受信送信/受信

誘導対

誘導対 3

送信/受信送信/受信被誘導対 k

漏話電圧(Vf)

※1000BASE-T以降、パラレル伝送（全２重通信）が採用


※1000BASE T以降、パラレル伝送（全２重通信）が採用されたために、追加された試験項目

Ａｇｅｎｄａ



１



２








11801 2nd. Ed. Amendment 1, Amendment 2

改正の主なポイント改正の主なポイント

試験項目定義の見直し

改正の主なポイント改正の主なポイント

・試験項目定義の見直し

試験項目の追加（エイリアン漏話特性）・試験項目の追加（エイリアン漏話特性）

クラスの追加（クラスE クラスF ）・クラスの追加（クラスEA、クラスFA）

光ファイバの広帯域化（OS 2 OM 4）・光ファイバの広帯域化（OS-2, OM-4）


“ACR”と”ACR-N”について


送信電圧(Vi)

被誘導対k

誘導対i漏話電圧(Vf)

被誘導対k送信受信

送信電圧(Vi)受信電圧(Vo)

ACR = NEXT ik – ILk

( i)( )

ik k

ACR N は配線の両端で満足しなければならない

ACR-N は、JIS X 5150:2004のACRと同じである。


ACR-N は、配線の両端で満足しなければならない。

JIS X 5150 （遠端漏話 FEXT）

送信電圧受信電圧


漏話電圧

送信受信被誘導対k

送信受信


“ELFEXT”と”ACR-F”について (1)

送信受信

送信電圧(Vi)

誘導対i

漏話電圧(Vf)被誘導対k


受信電圧(Vo)挿入損失(ILk) 受信電 ( o)

ACR-F = FEXT ik – ILk

送信電圧(Vi)

受信端おる信号対話

ACR-N は、JIS X 5150:2004のELFEXT と同じである。


ACR-F は、受信端における信号対漏話比（S/N比）

“ELFEXT”と”ACR-F”について (2)

送信受信

受信電圧(Vo)送信電圧(Vi) 挿入損失(ILi)

誘導対i

漏話電圧(Vf)被誘導対k


ELFEXT = FEXT ik – ILi

ELFEXT は JIS X 5150:2004のELFEXT とは違っている


ELFEXT は、JIS X 5150:2004のELFEXT とは違っている。

“ PS NEXT”と“ PS ANEXT”

PS ANEXT

PS NEXT

NEXT は、ケーブル内の他の対からの漏話


ANEXT は、隣接した他のケーブルからの漏話

“ PS ANEXT”と“ PS ANEXTavg”

PS ANEXT

N

l

n

i

ANEXT

k

kil

ANEXTPS1 1

10,,

10lg10 l i1 1

PS ANEXTavgavg

n

kavg ANEXTPSANEXTPS 1

k

kavg n1

PS ANEXT は、ANEXT の電力和

PS ANEXT は ANEXT の平均値


PS ANEXTavg は、ANEXT の平均値

Ａｇｅｎｄａ



１



２








ISO/IEC 11801と、ANSI-TIA-568-C

“クラス”と”カテゴリ”の違い

周波数

JIS X 5150

ISO/IEC 11801ANSI/TIA-568-C

配線要素配線配線要素配線

１００MHｚ迄カテゴリ5 クラスD カテゴリ5e カテゴリ5e迄カテリ5 クラカテリ5 カテリ5

２５０MHｚ迄カテゴリ6 クラスE カテゴリ6 カテゴリ6

５００MHｚ迄カテゴリ6A クラスEA カテゴリ6A カテゴリ6A

６００MHｚ迄カテゴリ7 クラスF なしなし

１０００MHｚ迄カテゴリ7A クラスFA なしなし


１０００MHｚ迄カテゴリ7A クラスFA なしなし


ISO/IEC 11801 TIA 568 C

クラスEとクラスEA （チャネル 250MHzにおける規格値）

ISO/IEC 11801 TIA-568-C試験項目

クラス E クラス EA カテゴリ 6 カテゴリ 6A

最大直流ループ抵抗（Ω）（25）（25）（25）（25）

最大挿入損失（dB） 35 9 33 9 35 9 33 9最大挿入損失（dB） 35.9 33.9 35.9 33.9

最大伝搬遅延（ns） 546 546 546 546

最大伝搬遅延時間差（ns）（50）（50）（50）（50）

最小反射減衰量（dB） 8 0 8 0 8 0 8 0最小反射減衰量（dB） 8.0 8.0 8.0 8.0

最小 NEXT（dB） 33.1 33.1 33.1 33.1

最小 PS NEXT（dB） 30.2 30.2 30.2 30.2

最小 ACR-N（dB） -2 8 -0 8 －－最小 ACR-N（dB） -2.8 -0.8 －－

最小 PS ACR-N（dB） -5.8 -3.7 －－

最小 ACR-F（dB） 15.3 15.3 15.3 15.3

最小 PS ACR-F（dB） 12 3 12 3 12 3 12 3最小 PS ACR F（dB） 12.3 12.3 12.3 12.3

最小 PS ANEXT（dB）－ 54.0 － 54.0

最小 PS ANEXT avg（dB）－ 56.3 － 56.3

最小 PS AACR-F（dB）－ 29.0 － 29.0


最小 PS AACR F（dB） 29.0 29.0

最小 PS AACR-F avg（dB）－ 33.0 － 33.0


ISO/IEC 11801 クラス EA TIA 568 C カテゴリ 6A

クラスEAとカテゴリ6A （チャネルにおける規格値）

ISO/IEC 11801 クラス EA TIA-568-C カテゴリ 6A試験項目

250MHz 500MHz 250MHz 500MHz

最大挿入損失（dB） 33.9 49.3 33.9 49.3

最大伝搬遅延（ns） 546 546 546 546最大伝搬遅延（ns） 546 546 546 546

最大伝搬遅延時間差（ns）（50）（50）（50）（50）

最小反射減衰量（dB） 8.0 6.0 8.0 6.0

最小 NEXT（dB） 33.1 27.9 33.1 26.1最小 NEXT（dB） 33.1 27.9 33.1 26.1

最小 PS NEXT（dB） 30.2 24.8 30.2 23.2

最小 ACR-N（dB） -0.8 -21.4 －－

最小 PS ACR-N（dB） -3.7 -24.5 －－

最小 ACR-F（dB） 15.3 9.3 15.3 9.3

最小 PS ACR-F（dB） 12.3 6.3 12.3 6.3

最小 PS ANEXT（dB） 54.0 49.5 54.0 49.5

最小 PS ANEXT avg（dB） 56.3 51.8 56.3 51.8

最小 PS AACR-F（dB） 29.0 23.0 29.0 23.0

最小 PS AACR-F avg（dB） 33.0 27.0 33.0 27.0


200MHzと500MHzにおける規格値の比較

JIS X 5150 （挿入損失）

パーマネントリンク及びCPリンクの最大挿入損失

クラス周波数最大挿入損失

D 1 ≦ f ≦ 100 ffffL 040/200222091081100/D 1 ≦ f ≦ 100

E 1 ≦ f ≦ 250 fnfffL 02.0/25.00169.082.1100/

fnfffL 04.0/2.00222.09108.1100/

EA 1 ≦ f ≦ 500

fnfffL 02.0/25.00091.082.1100/

L ＝ LFC + LCP × Y

LFC ：固定ケーブル長（FD-CP間又は、FD-TO間）L ： CPケーブル長LCP ： CPケブル長Y ： CPケーブルと固定ケーブルの挿入損失比n＝2 （PL1, PL2, CP1）、 n＝3 （PL3）挿入損失規格値の最小値は、4 0dB


※ パーマネントリンク及びCPリンクの挿入損失は、構成と長さで規定値が変わる。

挿入損失規格値の最小値は、4.0dB

ANSI-TIA-568-C （挿入損失）


クラス周波数最大挿入損失

D 1 ≦ f ≦ 100 ffff 0403/0500230967190D 1 ≦ f ≦ 100

E 1 ≦ f ≦ 250

ffff 04.03/05.0023.0967.19.0

5.100015.0/18.00153.0687.1 ffff

EA 1 ≦ f ≦ 500 5.100015.0/225.000819.0698.1 ffff

次の構成を前提とする。L ＝ 90mn ＝ 3n ＝ 3挿入損失規格値の最小値は、3.0dB


※ パーマネントリンクの挿入損失は、構成及び長さに関わらず、規格値は一定。

JIS規格とTIA規格の比較（挿入損失）


PL IL (Class EA, Cat6A) 90m

45.0

50.0

L ＝ 90m

30.0

35.0

40.0

15.0

20.0

25.0dB

0.0

5.0

10.0

1 10 100 1000

Freq.

TIA JIS (PL1, PL2, CP) JIS (PL3)


※ JIS規格では、構成により規格値が変わる。→試験時のテスタ設定に注意！

JIS規格とTIA規格の比較（挿入損失）


PL IL (Class EA, Cat6A) 50m L ＝ 50m( , )

40 0

45.0

50.0

L ＝ 50m

25.0

30.0

35.0

40.0

dB

10.0

15.0

20.0

0.0

5.0

1 10 100 1000

Freq.q


JIS規格では、配線構成によって、規格値が変わる。長さ変化に対応し規格値を調整するドテタは市販されな


長さの変化に対応して、規格値を調整するフィールドテスタは、市販されていない。CPリンクで試験した後、長いCPケーブルで延長配線する場合には、注意が必要。


ISO/IEC 11801 クラス EA TIA 568 C カテゴリ 6A

クラスEAとカテゴリ6A （チャネルとパーマネントリンク）

ISO/IEC 11801 クラス EA TIA-568-C カテゴリ 6A試験項目

ﾊﾟｰﾏﾈﾝﾄﾘﾝｸチャネルﾊﾟｰﾏﾈﾝﾄﾘﾝｸチャネル

最大挿入損失（dB） 42.1 49.3 43.8 49.3

最大伝搬遅延（ns） 490 546 490 546最大伝搬遅延（ns） 490 546 490 546

最大伝搬遅延時間差（ns）（44）（50）（44）（50）

最小反射減衰量（dB） 8.0 6.0 8.0 6.0

最小 NEXT（dB） 29.2 27.9 26.7 26.1最小 NEXT（dB） 29.2 27.9 26.7 26.1

最小 PS NEXT（dB） 26.4 24.8 23.8 23.2

最小 ACR-N（dB） -12.9 -21.4 －－

最小 PS ACR-N（dB） -15.7 -24.5 －－

最小 ACR-F（dB） 10.2 9.3 10.2 9.3

最小 PS ACR-F（dB） 7.2 6.3 7.2 6.3

最小 PS ANEXT（dB） 49.5 49.5 49.5 49.5

最小 PS ANEXT avg（dB） 51.8 51.8 51.8 51.8

最小 PS AACR-F（dB） 23.0 23.0 23.7 23.0

最小 PS AACR-F avg（dB） 27.0 27.0 27.7 27.0


500MHzにおける規格値※11801の数値は、PL1, PL2, CP1の場合


パーマネントリンク NEXT要求値の比較（Class EA, Cat6A）

NEXT

60.0

70.0

40.0

50.0

20.0

30.0

dB

0.0

10.0

20.0

0.0

1 10 100 1000

Freq.




, ,


パーマネントリンク PS NEXT要求値の比較（Class EA, Cat6A）

PS NEXTPS NEXT

60 0

70.0

40 0

50.0

60.0

20 0

30.0

40.0

dB

0 0

10.0

20.0

0.0

1 10 100 1000

Freq.

TIA JIS(PL1 PL2 CP1) JIS(PL3)



TIA JIS(PL1,PL2,CP1) JIS(PL3)


最大挿入損失（IL）

ISO/IEC 11801ISO/IEC 11801

・チャネルの最大挿入損失は、最大チャネル長（100m）で規定

・パーマネントリンクの最大挿入損失は、長さ及び接続数に応じて規定

ANSI-TIA-568-C

・チャネルの最大挿入損失は、最大チャネル長（100m）で規定

パマネントリンクの最大挿入損失は最大パマネントリンク長（90 ）で規定・パーマネントリンクの最大挿入損失は、最大パーマネントリンク長（90m）で規定

最大伝搬遅延

/ISO/IEC 11801

・チャネルの最大伝搬遅延は、最大チャネル長（100m）で規定

・パーマネントリンクの最大伝搬遅延は、長さに応じて規定パマネントリンクの最大伝搬遅延は、長さに応じて規定

ANSI-TIA-568-C

・チャネルの最大伝搬遅延は、最大チャネル長（100m）で規定


・パーマネントリンクの最大伝搬遅延は、最大パーマネントリンク長（90m）で規定


最大直流ループ抵抗

ISO/IEC 11801ISO/IEC 11801

・チャネルの最大直流ループ抵抗は、最大チャネル長（100m）で規定

・パーマネントリンクの最大直流ループ抵抗は、長さ及び接続数に応じて規定

ANSI-TIA-568-C

・チャネルの最大直流ループ抵抗は、最大チャネル長（100m）で規定

パマネントリンクの最大直流ルプ抵抗は構成に関係なく 21Ωと規定・パーマネントリンクの最大直流ループ抵抗は、構成に関係なく、21Ωと規定





１



２








Class EA におけるNEXT 要求値

JIS (NEXT)

70.0

80.0

50.0

60.0

30.0

40.0dB

10.0

20.0

0.0

1 10 100 1000

Freq.


PL1,PL2,CP1 PL3 Channel Cable Cnnector

Class EA におけるPS NEXT 要求値

JIS (PS NEXT)

70.0

80.0

50.0

60.0

30.0

40.0dB

10.0

20.0

0.0

1 10 100 1000

Freq.


PL1,PL2,CP1 PL3 Channel Cable Connector


1. パーマネントリンク試験に合格した配線の両端に、同じ特性を満たしたパッチコードを接続した場合でもチャネル試験が100％合格となる保証はないドを接続した場合でも、チャネル試験が100％合格となる保証はない。

2. クロスコネクトを行う場合には、パーマネントリンク試験だけでは、通信特性を保証することができない。→チャネル特性を確認することが必要。

3. 11801では、パーマネントリンクの挿入損失、伝搬遅延及び直流ループ抵抗において、長さパラメータと、接続数パラメータがあるが、一般的に測定器は、最大パーマネントリンク長の規定値と比較し、合否を判断する。この点について、お客パマネントリンク長の規定値と比較し、合否を判断する。この点について、お客様と合意（報告書への記載）が必要と思われる。

4. ISO/IEC 11801の要求特性は、TIA-568-Cの要求特性に比べて、厳しくなっているこれは TIAが 10GBASE Tを保証することに主眼を置いているのに対ている。これは、TIAが、10GBASE-Tを保証することに主眼を置いているのに対して、ISOでは、10GBASE-T以外の高速通信（現時点では、具体的なものはない）のサポートを目指しているためである。

5. 同一場所において、10GBASE-T通信と1000BASE-T通信が混在することは、適正な配線が使用されていれば、問題ない。→次のスライド参照。

6 異なるメーカのケーブルを使用して同一場所で 10GBASE-T通信を行うときに


6. 異なるメーカのケーブルを使用して、同一場所で、10GBASE-T通信を行うときに注意が必要である。 →ツイストペアGのセミナー参照。


Power Spectral Density1000BASE1000BASE--T T 及び及び 10GBASE10GBASE--TTの電力スペクトラムの電力スペクトラム

Power Spectral Density

0電力スペクトラム密度

-40

-20

-80

-60

SD (d

Bm

/Hz)

1000BASE-T10GBASE-T

-100

PS

-140

-120

0 50 100 150 200 250 300 350 400 450 500 550 600 650 700 750 800


0 50 100 150 200 250 300 350 400 450 500 550 600 650 700 750 800

Frequency (MHz)This conclusion was developed by Mr. Kish and reported in his TIA contribution.

ISO/IEC 11801 の適合試験

基準適合試験と施工適合試験（ISO/IEC 11801）

試験項目基準適合試験施工適合試験

反射減衰量（Return loss） N N

挿入損失（Insertion loss） N N

Pair-to-Pair NEXT N N

PS NEXT C C

Pair-to-Pair ACR-N C C

PS ACR-N C C

Pair-to-Pair ACR-F N N

PS ACR-F C C

直流ループ抵抗 N N

直流ループ抵抗不平衡 N I

伝搬遅延 N N

伝搬遅延時間差 N N伝搬遅延時間差 N N

N ：規定（100%試験）設計によって達成されていない場合

C ：計算値（測定された値から算出される）

Ｉ：参考


Ｉ：参考

ISO/IEC 11801 の適合試験


試験項目基準適合試験施工適合試験

不平衡減衰量近端（TCL） N I

不平衡減衰量遠端（ELTCTL） N I

結合減衰量（Coupling Attenuation） N I

PS ANEXT N Ns

PS ANEXT avg C C

PS AACR-F N Ns

PS AACR-F avg C C

ワイヤマップ N N

導体シルド（適用可能な場合）の導通短絡及び開放 N N導体・シールド（適用可能な場合）の導通，短絡及び開放 N N

長さ I I

N ：規定（100%試験）設計によって達成されていない場合

：規定（サンプル試験）設計によって達成されていない場合 ISO/IEC 14763-2 に従ったサンNs

：規定（サンプル試験）設計によって達成されていない場合、ISO/IEC 14763-2 に従ったサン

プルサイズで試験するべきである。

C ：計算値（測定された値から算出される）

Ｉ：参考


長さは、合否判定基準ではない。

Alien crosstalk （ PS ANEXT and PS AACR-F ）

ISO/IEC 11801 Edition 2 0 Amendment 1 2008

Alien crosstalk （エイリアン漏話）

ISO/IEC 11801 Edition 2.0 Amendment 1 2008

・クラスEA又はクラスFチャネルの結合減衰量が，表22の値よりも10dB良い，又はクラスFAの結合減衰量が，表22の値よりも25dB良い場合，6.4.15（エイリアン漏話）の要求値は設計によて適合する値は，設計によって適合する。

表22 シールドシステムのチャネルの結合減衰量1

クラス周波数

MHz

最小結合減衰量 (1)

dB

D，E，EA，F，FA 30 f NOTE (2) 80 － 20lg ( f )

注(1) 計算値が 40dB 以上となる周波数における最小結合減衰量は 40dB とする

・チャネルの結合減衰量は，表22の要件値に配線の両端で適合しなければならない。結合減衰量の性能要件はクラスD E E F及びF のシステムに適用されまた製造

注( ) 計算値が 40dB 以上となる周波数における最小結合減衰量は，40dB とする。

(2) このチャネルの結合減衰量の式は，そのクラスの上限の周波数まで適用する。

結合減衰量の性能要件は，クラスD，E，EA，F及びFAのシステムに適用され，また製造業者の説明書に従った設計及び施工によって達成されなければならない。

・結合減衰量は，部品及びコネクタの終端技術によって構築されたチャネルの代表的


なサンプルを，実験室環境の測定によって評価することができる。




１



２








ファイバの種別について

最大ケーブル減衰量 dB/km

OS1シングルモード OS2シングルモード

波長 1310nm 1550nm 1310nm 1383nm 1550nm

減衰量 1 0 1 0 0 4 0 4 0 4減衰量 1.0 1.0 0.4 0.4 0.4

最大ケーブル減衰量 dB/km最大ケブル減衰量 dB/km

OM1,OM2及びOM3マルチモード OM4マルチモード

波長 850nm 1300nm 850nm 1300nm

減衰量


減衰量 3.5 1.5 3.5 1.5

ファイバの種別について

マルチモード光ファイバケーブルの帯域

最小モード帯域 MHz・km

全モード励振帯域限定モード

励振帯域全モド励振帯域

励振帯域

波長 850nm 1300nm 850nm

光ファイバ種別コア径(µm)

OM1 50又は62 5 200 500 規定なしOM1 50又は62.5 200 500 規定なし

OM2 50又は62.5 500 500 規定なし

OM3 50 1500 500 2000

OM4 50 3500 500 4700


OM4 50 3500 500 4700

光配線試験について


試験基準合試験施合試験試験項目基準適合試験施工適合試験

減衰量（Attenuation） N N

伝搬遅延（Propagation Delay） (a) I I

極（）極性（Polarity） N N

長さ（Length） I I

コネクタ反射減衰量（Connector Return Loss） (b) N N

N ：規定（100%試験）N ：規定（100%試験）

Ｉ：参考

(a) 伝搬遅延は、合否判定基準ではない。

(b) 接続器具の反射減衰量に対する要求条件である。

注意・長さと伝搬遅延が、適合試験の規定項目から外され、参考扱いとなった。

しかし特にマルチモードファイバケーブルにおいてはその帯域によって応用システム

しかし、特にマルチモドファイバケブルにおいては、その帯域によって、応用システムをサポートできる最大チャネル長が違うため、どのクラスのファイバを使用したのかと合わせて、チャネル長がどのくらいあるのかということは、重要である。→ 応用システムのサポート距離に注意。

ネクタ射減衰量施適合試験が（規定）とされるがネクタから射減衰


・コネクタ反射減衰量の施工適合試験が、N（規定）とされているが、コネクタからの反射減衰量を測定しろという意味ではない。

光配線試験について

・光配線の試験は、ISO/IEC 14763-3に従う

→JIS原案申請（2011年1月）

2011年度中にJIS発行予定→2011年度中にJIS発行予定

・基本試験項目は、挿入損失（減衰量）及びファイバ長

（ファイバ長の測定は、光信号の伝搬時間を測定して、長さ

に換算する）に換算する）

【注意】

UTPケーブルの長さは、外被長で規定されていますが、光ファイバケーブルの場合は、外被長ではなく、ファイバ心線の

さが重となます


長さが重要となります。

終わりに終わりに

情報配線業界の発展のため業界各社の皆様の参加をお待ちしております。皆様の参加をお待ちしております。

問合せ先– 社団法人電子情報技術産業協会(ＪＥＩＴＡ)社団法人電子情報技術産業協会(ＪＥＩＴＡ)

情報機器システム標準化委員会情報配線システム標準化Ｇ事務局

TEL：03-5275-7261

E il itt1@j it j E-mail: [email protected]


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構内情報 線構内情報配線システム JISX5150JIS X … JIS X 5150:1996 X 5150:2000:追補1 JIS X 5150:2004 X 5150:2011追補1 14763-3 対応JIS JIS X 5150 適用範囲 ・単一又は複数のビルから構成される構内で使用する情報配線

構内情報線構内情報配線システム JISX5150JIS X … JIS X 5150:1996 X 5150:2000:追補1 JIS X 5150:2004 X 5150:2011追補1 14763-3 対応JIS JIS X 5150 適用範囲・単一又は複数のビルから構成される構内で使用する情報配線