◆受 講 対 象 者 パソコンのキーボード操作及びファイル操作ができる方で、パソコン実務とWeb制作を学び、一

般事務職・Web制作職等への就職を目指しハローワークのあっせんが受けられる方

◆定 員 ２０名

(募集締切時点で応募者が１６名に満たない場合、開講できない場合があります)

◆訓 練 期 間 令和 2 年６月２４日（水）～令和 2 年９月２３日（水） 時間９:１０～１５:４０

（休講日：土曜・日曜・祝日、8/13、8/14）

◆訓 練 目 標 実務に必要なＷｏｒｄ・Ｅｘｃｅｌでのデータ活用や、Web 制作などパソコンに関す

る応用力のある知識を習得し、早期就職を目指す。

◆訓 練 終 了 後 に

取得可能な資格

日商 PC 検定（データ活用、文書作成）2 級、Photoshop クリエイター(スタンダード）の資格、

Web クリエイター能力認定（スタンダード）の資格（任意受験、受験料は個人負担です）

◆受 講 料 但し教科書代 13,728 円(税込) 、資格検定料 5,000 円（任意受験）

◆受講申込方法 受講希望の方は「受講申込書」を、住所を管轄する公共職業安定所に提出してください

◆訓 練 施 設 長野市吉田 3-22-41 ノルテ長野１階 ＮＰＯ法人ネットプラザ長野「ノルテ教室」

◆選 考 日 時

選 考 場 所

選 考 方 法

令和２年６月９日（火）13 時～

長野市篠ノ井布施五明３５３７ 長野県長野技術専門校 TEL026-292-2341

面接・筆記試験、持ち物：筆記道具

パソコン実務中級・Web制作科 訓練生募集!!

Word Excel + Photoshop Html

Web制作

募集期間 令和２年４月９日（木）～５月２８日（木）

公共職業訓練

3か月

科 目 内容 時間

開講式等 開講式(2H)、修了式(2H)

オリエンテーション 自己紹介、アイスブレイク（グループ演習） 等 10時間

学

科

就職支援 JC カード制度の概要、応募書類（履歴書・職務経歴書）の効果的な書き

方、面接の基礎 等（内キャリア・コンサルティングに 18Hr） 24 時間

ビジネスマナー

仕事に対する基本姿勢、効率的な仕事の進め方、コミュニケーション能力向上、ビジネス文書・ビジネスメールの書き方、敬語・挨拶の基礎、安全衛生の概要 等

12 時間

コンピュータ概要 コンピュータの構成、各装置の働き、ソフトウェアとハードウェア、Windouws10 基本操作、ファイルの操作、安全衛生

18 時間

日商 PC 検定知識

電子データの適切な取り扱い、ソフトウェアによる業務データの連携やソフトウェア間での共通操作、情報収集・発信、電子メールの活用、ホームページの運用の知識、電子認証の仕組み、ビジネスデータの取り扱い、業務フローの理解

24 時間

実

技

文書作成操作実習 書式設定、ファイル操作・管理、オブジェクトの活用、文書の作成（企画・

提案書、会議資料）（使用ソフト：MicrosoftWord 2013） 60 時間

データ活用操作実習 ワークシートへの入力と編集、ブック管理、リストデータ操作、グラフ作成、マクロ

作成、ビジネス文書作成（作業工程表、見積・請求書）（使用ソフト：Microsoft Excel3） 60 時間

Ｗｅｂ制作基礎

Ｗｅｂサイトの仕組み、Ｗｅｂ標準と HTML コーディング基礎（構造、

テキスト、リスト、テーブル、リンク、画像、フォーム）、CSS コーディ

ング（カラー、フォント・テキスト、ボックス、背景）

60 時間

Ｗｅｂ用画像処理 画像の加工（トリミング・色調補正）、文字の加工（レイヤースタイル・鏡面文字）、画

像の合成（マスク処理）、Web用画像の変換（使用ソフト：PhotoshopCS5） 36 時間

Web サイト作成と更

新

Wordpress の操作環境、各ページの作成と編集、FTP 設定、ファイルの

アップロード、更新 37 時間

訓練時間総合計 341 時間

◆ 訓練実施機関：〒381-0043 長野市吉田 3-22-41 ノルテ長野 NPO 法人ネットプラザ長野 電話 026-263-6444、担当：小飼智絵子

毎月１回ハローワーク来所日があります。来所日にハローワークで就職相談を受けることができます。

訓練施設の担当者から直接説明を受け相談することができます。日程等詳細はハローワークへお尋ねください。

訓練カリキュラム

■訓練実施場所

長野市吉田 3-22-41 ノルテ長野 1 階NPO法人ネットプラザ長野「ノルテ教室」

電車：長野電鉄 信濃吉田駅下車 徒歩１分 しなの鉄道 北しなの線 北長野駅下車 徒歩３分 車 ：無料駐車場５台分 （希望多数の場合は交通機関の利便性を勘案して決定します）