販売⽤資料

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シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第90号加⼊協会： ⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈投資信託協会

※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を保証するものではありません。3ページ以降のリスク、費⽤、留意点等を必ずご参照ください。

シュローダー・ユーロ株式ファンド 為替リスク軽減型／為替ヘッジなし／⽶ドル投資型2015年11⽉

最近の基準価額の動きと今後の運⽤⽅針

出所：シュローダーおよびブルームバーグのデータをもとにシュローダー作成。MSCI EMUインデックスおよびユーロ・ストックス50は、基準価額算出⽇前営業⽇のトータルリターン指数値を基準価額算出⽇の為替レートにて円換算。ともに設定⽇を10,000円として指数化。基準価額は信託報酬控除後の価額です。信託報酬率については4ページをご参照ください。

臨時レポート

最近の基準価額の動き 〜市場を代表する指数を上回って推移

ファンドの基準価額とMSCI EMUインデックス、ユーロ・ストックス50の推移(2015年6⽉8⽇(設定⽇)〜2015年11⽉18⽇)

8⽉半ばに中国が通貨切り下げを⾏ったことをきっかけとして同国経済の先⾏きに対する懸念が急拡⼤し、投資家の間でリスクを回避する姿勢(リスクオフ)が蔓延しました。この影響を受けて当ファンドの基準価額も下落に転じましたが、⾜元では基準価額は回復傾向にあります。その背景として、中国経済の減速による悪影響は排除できないものの、内需主導で欧州経済の回復が持続していることが

指摘できます。⽶国経済が堅調でFRB(⽶連邦準備制度理事会)による利上げが視野に⼊ってきている⼀⽅、ユーロ圏ではECB(欧州中央銀⾏)による量的⾦融緩和(QE)が⾏われているという⾦融政策の⽅向感の違いがユーロ安をもたらしていることも、ユーロ圏経済の回復を後押ししていると⾔えます。こうした環境下で、提供する製品・サービスの競争⼒が強く、財務内容が健全な企業の株式を厳選して投資することで、市

場の下落局⾯では市場よりも強い下値抵抗⼒を発揮し、逆に回復局⾯では、保有する株式の発⾏企業の収益拡⼤に対する期待から、市場をアウトパフォームしてきたと⾔えます。結果として、当ファンドのパフォーマンスは、ユーロ株式の動きを代表するMSCI EMUインデックスやユーロ・ストックス50と⽐較しても良好となっています。なお、排ガス規制逃れが問題となっているドイツの⾃動⾞メーカー、フォルクスワーゲンは、当ファンドでは設定来、保有してお

りません。

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為替リスク軽減型為替ヘッジなし⽶ドル投資型【ご参考】MSCI EMUインデックス(円換算)【ご参考】ユーロ・ストックス50(円換算)

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シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第90号加⼊協会： ⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈投資信託協会

※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を保証するものではありません。3ページ以降のリスク、費⽤、留意点等を必ずご参照ください。

※ 本資料内では、「シュローダー・ユーロ株式ファンド 為替リスク軽減型／為替ヘッジなし／⽶ドル投資型」のそれぞれまたはすべてを総称して「当ファンド」、「ファンド」あるいは「シュローダー・ユーロ株式ファンド」ということがあります。

※ ユーロ圏とは、EU加盟国のうちユーロを通貨として採⽤している国の総称と定義します。ユーロ株式とは、ユーロ圏各国の企業が発⾏する株式です。※ ファンドの運⽤⽅針は、マザーファンドの主要投資対象である外国籍投資証券のマスターファンドの運⽤⽅針です。※ 上記は作成時点における⾒解であり、将来、予告なく変更される場合があります。

MSCIは、この資料に含まれるいかなるMSCIのデータについても、明⽰的・黙⽰的に保証せず、またいかなる責任も負いません。このMSCIのデータを再配布することは許可されません。また、他の指数やいかなる有価証券、⾦融商品の根拠として使⽤することもできません。MSCIはこの資料の内容の承認やレビューを⾏っておらず、また、MSCIはこの資料の作成者ではありません。いかなるMSCIのデータも、投資のアドバイスや、どのような種類の投資決定を⾏う事（⼜は⾏わない事）の推奨を⾏う意図は無く、また、そのようにみなされるべきものでもありません

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2006年12⽉ 2009年12⽉ 2012年12⽉

ユーロ株式 ⽶国株式

ユーロ株式と⽶国株式の推移(2006年12⽉末〜2015年10⽉末)

2008年9⽉リーマンショック 欧州債務問題が続く

2015年8⽉中国⼈⺠元切り下げ

⽶国QE1

⽶国QE2

⽶国QE3

ECBQE

ユーロ圏経済およびユーロ株式にとって、量的⾦融緩和(QE)が追い⾵となっており、市場では追加の⾦融緩和も期待されているもようです。過去の経験に基づくと、市場へのマネーの供給が銀⾏貸し出しの増加などを通じた信⽤の拡⼤につながると、個⼈消費が

旺盛になる傾向があります。⻑引く原油安も個⼈消費にとってプラスの材料となり得ます。このように、ユーロ圏経済は今後内需が主導となって拡⼤が持続すると想定され、特に内需関連企業の収益の拡⼤が期待されます。その⼀⽅で、内需関連企業の多くに割安な銘柄が⾒られており、多くの投資機会があると考えています。数年前の欧州債務危機以降、多くのユーロ圏の企業がリストラを断⾏するなど財務体質の強化を図ってきたことで、ここ数

年、企業の利ザヤには下押し圧⼒がかかってきました。しかし、リストラが⼀段落する⼀⽅で景気が回復することで利ザヤが拡⼤に転じていることも、今後の企業収益にとって好材料と⾔えるでしょう。なお、数年前の欧州債務危機の際に財政状態がぜい弱な国として名指しされたイタリアやスペインは、緊縮財政を⾏うとと

もに構造改⾰を推し進めた結果、⾜元で経済は回復しています。これは、抑制されてきた需要が顕在化していることが⼀因と⾒られます。これらの国の銘柄にも投資機会を探し出すことができると考えています。

今後の⾒通しと運⽤⽅針 〜ユーロ圏経済の回復をQEが後押し

出所：ブルームバーグのデータを基にシュローダー作成。ユーロ株式はMSCI EMUインデックス(トータルリターン、ユーロベース)、⽶国株式はS&P500種指数(トータルリターン、⽶ドルベース)。ともに2006年12⽉末を100として指数化。

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投資信託説明書（交付⽬論⾒書）は、販売会社または⾦融商品仲介業務等を⾏う登録⾦融機関までご請求ください。本資料中のコメントはシュローダー独⾃のものであり、必ずしも⼀般的なものであるとは限りません。

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【募集の取扱い等】シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社のホームページ等でご確認ください。