H20年度 JGS研究プロジェクト論文概要集

■ 情報システム企画部会（IP部会）

IP-01：属人化システムからの脱却論題「属人化システムからの脱却」

IP-02：情報システムの保守・運用業務をモチベーション高く行うためには論題「保守・運用業務をモチベーション高く行うためには

　　　　　　　 −保守・運用部門の実態　効果的なアピール実行の提案−」

IP-03：ファシリテーションの鍵となるものを探る論題「企業内会議におけるファシリテーションの活用　−ファシリテーションで組織力をあげる−」

IP-04：組織モチベーションアップのためのコーチング論題「モチベーションアップのための目標設定フレームワーク」

IP-05：グリーンITの実践と考慮点論題「グリーンIT実践のためのガイドライン」

IP-06：情報系子会社が担うべき役割とは？論題「情報システム子会社の課題解決に向けた提言　−情報システム子会社の進む道−」

IP-07：新入社員　育成方法論論題「新入社員　育成方法論　−ヒューマンスキルの重要性と強化施策−」

IP-08：オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出論題「オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出

　　　　　　　 −オープンさが創り出す新しい市場とビジネスモデル−」

IP-11：影響分析段階で現行機能を保証する手法の提言論題「影響分析段階における品質機能保証の着眼点 −見えない敵を可視化する品質特性フィルタ−」

IP-13：ITガバナンス実践論題「IT投資の最適化に向けた投資案件の選定手法構築」

IP-14：テストツールの活用論題「組織におけるテストツール活用状況の視覚化ツールの提案」

IP-15：ISアナリスト（UISS）の育成方法論題「アウトソーシング発注企業におけるISアナリスト（UISS）の育成方法

　　　　　　　 −永続的企業発展のために−」

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

PM-01：プロジェクト初期段階での見積手法論題「属人性を排除した見積ぶれ低減手法の提案

　　　　　　　　−『考慮漏れ』や『問題点』を見える化し『見積のぶれ』を低減させるためのテクニック−」

PM-02：品質の定量的把握論題「品質の定量的把握」

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Contents

PM-03：チームの協調・協力・成長に重点を置くプロジェクトファシリテーション論題「プロジェクトファシリテーションによるチーム力・組織力向上

　　　　　　　　−役立つ3つのプロジェクトファシリテーションツール−」

PM-04：品質向上のための上流工程プロセス改善論題「蓄積情報活用による品質向上への取組み

　　　　　　　　−上流工程における過去情報の検索プロセスモデル−」

PM-06：非機能要件定義論題「非機能要件定義における「気づき」の重要性−ユーザーとベンダー双方の視点でアプローチ可能な非機能要件チェックリストの提案−」

PM-07：プロジェクトにおけるユーザーの役割論題「プロジェクトにおけるユーザーとの相互理解 −ユーザーカルテを使ってお客様を知ろう−」

PM-11：要求定義マネジメント論題「最適な要求定義を行うための新手法　−手法とコミュニケーションからのアプローチ−」

PM-12：PMOによるQCD競争力向上への取り組み論題「成功する情報システム子会社のPMOとは　−実課題から考察した改善策提言−」

PM-14：プロジェクト・マネジャー・コンピテンシー開発体系論題「PMCDFの活用による個人特性アセスメント　−アセスメントのテーラリング事例−」

PM-17：アーキテクチャーの定義とガバナンス論題「サーバ集約化による問題を低減させるためのルール

　　　　　　　　−サーバ仮想化技術を効率的に管理する−」

PM-18：アジャイル開発におけるプロジェクトマネジメント論題「アジャイル開発の普及に向けて」

■ システムP ＆ i 部会（Pi部会）

Pi -02：仮想化，統合化，およびその運用論題「統合におけるPower SystemsとBladeCenterの比較　─IBM i を利用した仮想化統合─」

■ リソースマネジメント部会（RM部会）

RM-01：内部統制の有効性向上に向けたシステム構築論題「内部統制の有効性向上に向けたシステム構築

　　　　　　　　−監査運用コストの削減と企業価値の向上に向けて−」

RM-02：運用の受入れ（引継ぎ）基準について論題「効率的な運用受入れ手法の考察とその検証

　　　　　　　　−開発上流工程での運用部門の参画，段階的な運用受入れについて−」

RM-03：仮想化時代の運用論題「サーバ仮想化環境におけるプロアクティブな運用の提言　−仮想化時代の運用−」

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RM-10：“行動型エンジニア”集団の育成論題「“行動型エンジニア”の育成」

RM-12：効果とコストバランスのとれたBCPの研究論題「災害対策グレード表を活用したIT-BCP策定における全体最適実現の支援

　　　　　　　　−効果とコストバランスの取れたBCPの研究−

■ システム製品部会（SP部会）

SP-02：なぜ日本では海外ほどOSのバージョンアップが進んでいないのか？論題「塩漬けのメインフレームからの脱却　−z/OSを新鮮に保つためにSEができること−」

SP-04：分散スケールアウト型のデータ・ストレージ技術の動向調論題「最新技術を利用したストレージ容量不足解決への考察」

SP-05：言語やプラットフォームに依存しないモデリング手法論題「モデリング手法と設計資料に関する考察」

SP-06：System z 仮想化環境におけるインフラ移行のベストプラクティ論題「クラウド・コンピューティング時代におけるサーバー統合の価値についての再考察」

SP-10：System z 環境におけるITIL実践についての研究論題「System z 環境・中小企業のためのITIL導入　−勘所を押さえれば一歩を踏み出せる−」

SP-11：SOA（サービス指向アーキテクチャ） V2　［チーム1］論題「SOAのトランザクション　−サービス連動におけるトランザクションの指針−」

SP-11：SOA（サービス指向アーキテクチャ） V2　［チーム2］論題「SOAの投資対効果を考える」

SP-14：Web環境からのIMSデータベース連携　V2論題「Web環境からのIMSDBへの直接アクセス手法

　　　　　　　　−直接アクセス手法導入時の保守・運用項目の考察−」

SP-17：CICS技術動向の研究論題「CICS最新ツールによるパフォーマンス分析

　　　　　　　　−CICS Explorerはパフォーマンス関連の問題解決に有効か−」

■ WEB＆ネットワーク部会（WN部会）

WN-01：シンクライアントの有効性の考察論題「シンクライアントの有効性とその考慮点の考察　−導入に向けた現実的アプローチ−」

WN-02：企業におけるWeb 2.0活用とセキュリティ論題「企業にてSaaSを有効活用する際のセキュリティの整理」

WN-03：e-mailに代わるコミュニケーション・ツールの利用について論題「Eメール肥大期における企業内コミュニケーション・ストレスからの解放」

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WN-04：Web 2.0とSOAの融合　─SOAのマッシュアップ─論題「エンタープライズ向けのマッシュアップの構築」

WN-09：AJAX開発論題「デスクトップアプリケーションに対するAjax技術適用の検証」

WN-10：仮想化技術研究論題「サーバー仮想化技術導入のメリット・デメリット」

WN-11：次世代ネットワーク開始。　〜その時、自社ネットワークはどう変わる〜論題「企業内WANへの次世代ネットワーク技術の適用」

JGS研究プロジェクト活動は、テーマごとに6部会に分かれて運営されています。（チーム名の頭についているアルファベットは、この部会名を表しています）

■ 情報システム企画部会（IP部会）情報システム企画の質の向上を目指し、経営戦略と先進ITとの連携にかかわる研究／評価を行ないます。

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）情報システムにおけるプロジェクトマネジメントなどに関する研究／情報交換を行ないます。

■ システムP ＆ i 部会（Pi部会）System p ＆ System i 系として、より質の高い技術の向上を目指し、全国規模での研究／評価を行ないます。

■ リソースマネジメント部会（RM部会）情報システムおよび人材を中心とした経営リソースの企画・開発・運用管理などに関する研究・情報交換を行ないます。

■ システム製品部会（SP部会）IBM社およびIBM関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

■ WEB＆ネットワーク部会（WN部会）Web関連技術やネットワーク関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

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情報システム企画部会（IP部会）

プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

システムP＆i 部会（Pi部会）

リソースマネジメント部会（RM部会）

システム製品部会（SP部会）

WEB＆ネットワーク部会（WN部会）

JGS研究プロジェクト・チーム論文概要集

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IP-01：属人化システムからの脱却

IP-01：属人化システムからの脱却論　題：「属人化システムからの脱却」

　属人化システムという言葉が広まり，システムの属人化を解消する対策としてさまざまな取り組みが行なわれている．しかしながら，有効な対策が定着し，成果を挙げ，属人化システムから脱却できたという事例は少ない．IT業界においては属人化システムがもたらす影響が大きいことを再認識し，脱却の必要性についての思いを強くした．本論文は「組織風土」「人」「システム」の3つの観点から考察し，属人化システムから脱却する方法を提案するものである．

業務ソリューション部分散グループ・主任ネットワーク＆アウトソーシング事業本部コスモセンターカードソリューション部第一システム部関東システムグループシステム管理本部システム基盤部基盤開発グループ情報システム部物流システムチーム・専任課長BS本部第一ソリューション部第一グループ・担当課長ソリューション事業部ソリューション第二部・主任個人保険システム第一部システム基盤グループ人事情報グループTRシステム運用部 TR運用2課基盤ソリューション事業部オープン開発ブロックPSソリューション開発第二部 PSプロジェクトグループソリューション第一事業部開発第一部年金管理一グループソリューション本部アプリケーションサービス事業部アプリケーションサービス部基幹システムグループシステム推進事業部第1グループ情報システム統括部テクニカル･サポート部金融システム第一部

IGA AS.第三Sol.デリバリーIGA AS.第三Sol.デリバリー

平成20年度　JGS研究プロジェクト・チーム論文

小林　威嗣河合　悠史石川早奈恵富山　　潔田村里永子北澤　　純小森谷政一轟　　禎市菅原耕太郎曽根　　創多田　彩乃山下健太郎堀部　浩子岡本麻理子村川奈々子大河内達人

三島　瑞穂桝井　草介幅尾　千春藤井　夏樹野田　丈祥

金子　　剛諸戸　秀政

リーダー

サブリーダー

サブリーダー

概要

メンバーリスト（会社名50音順）

（株）インフォテクノ朝日（株）インテック（株）エクサエヌアイ情報システム（株）NTTデータソフィア（株）エムエルアイ・システムズ（株）国分（株）コベルコシステム（株）

（株）損保ジャパン・システムソリューション第一生命情報システム（株）第一生命情報システム（株）第一生命情報システム（株）

（株）東レシステムセンターニッセイ情報テクノロジー（株）日本オフィス・システム（株）

（株）FAITECベニックソリューション（株）

三菱総研DCS（株）（株）村田製作所明治安田システム・テクノロジー（株）

（株）ユーフィット

チームアドバイザー

日本アイ・ビー・エム（株）日本アイ・ビー・エム（株）

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BENIC SOLUTION Co., LtdEXA CORPORATIONFAITEC CORPORATIONInfo Techno Asahi Co., Ltd.INTEC INC.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOKUBU & Co., Ltd.Meiji Yasuda System Technology Company LimitedMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.MLI Systems Inc.Murata Manufacturing Co., Ltd.NI Information System Co., Ltd.NIPPON OFFICE SYSTEMS LTD.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONSOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INC.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.Toray Systems Center Inc.Ufit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd. Goh KanekoIBM Japan, Ltd. Hidemasa Moroto


Summary

[Team Name] IP-01:Method that gets rid of from system where technology is not shared with knowledge

[Thesis Subject] Method that gets rid of from system where technology is not shared with knowledge

　“ZOKUJINKA system” -“The system where technology is not shared with knowledge”-. This word spread on worldwide and various measures have been done to dissolve the “ZOKUJINKA system”. Even though the various measures have been done, there are very few cases which effective measures are established, achieved the result and dissolved the “ZOKUJINKA system”. We rediscover the big influence and necessity to dissolve the “ZOKUJINKA system”. In this thesis, we consider the 3 point of view, “Organizational climate”, “person”, “system”. We propose how to dissolve the “ZOKUJINKA system” with this 3 point of view.

Mizuho MishimaSanae Ishikawa

Tatsuto OkouchiTakashi Kobayashi

Hisashi KawaiTeiichi Todoroki

Masakazu KomoriyaNatsuki Fujii

Sousuke MasuiJun Kitazawa

Chiharu HabaoKiyoshi TomiyamaNanako Murakawa

Mariko OkamotoRieko Tamura

Koutarou SugawaraHajime SoneAyano Tada

Kentaro YamashitaHiroko Horibe

Takeyoshi Noda

Goh KanekoHidemasa Moroto

IP-01：属人化システムからの脱却

Sub-Leader

Leader

Sub-Leader

Member List（alphabetical order of company name）

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IP-02：情報システムの保守・運用業務をモチベーション高く行うためには

IP-02：情報システムの保守・運用業務をモチベーション高く行うためには論　題：「保守・運用業務をモチベーション高く行うためには

−保守・運用部門の実態　効果的なアピール実行の提案−」

　近年の技術革新に伴い，情報システムは電気・ガス・水道などと同様に，日常生活のインフラストラクチャーとしての存在意義が高まっている．また，情報システムは企業活動を行う上でも必要不可欠であり，付加価値の高い情報システムによる安定したサービス提供が求められている．　本論文では，情報システムを支える保守・運用業務の特性を踏まえ，保守・運用業務担当者のモチベーションに着目した．厳しい環境の中で行われる保守・運用業務では，安定したITサービス提供を優先するあまり，担当者のモチベーションが高く維持できない状況に陥ることがある．その原因を問題分析手法や現場担当者のアンケートを元に検証し，情報システム保守・運用業務担当者のモチベーションを高く維持するための，「効果的なアピール方法」と

「上司の積極的傾聴」による双方向コミュニケーションを提案する．

データセンタ事業部サービスサポート部門運用グループアーキテクチャグループ兼任エアライン事業本部システム運用・基盤事業部システム運用部システム運用グループ第1事業部鉄鋼システム第2開発部購買チーム基盤・運用サービス部サービス統括グループ基幹システム事業部 SI1課BS事業部システム開発二部システム開発二G3係OS事業部 OS営業部サービスGITシステム推進センターネットワーク推進部インテグレーテッド・システム・ソリューション部IGA AS．第三Sol．デリバリー第二BPO事業カンパニーシステム事業部 ITインフラ部ソリューション本部アプリケーションサービス事業部アプリケーションサービス部基幹システムグループITサービス事業本部情報処理部業務運用グループITサービス事業本部情報処理部 NICAPグループITサービス事業本部千葉情報センターシステム運用グループ

SSO.第一インフラSys・Mgmt


池田　泰之川鍋　　大

島村　大輔森　憲一郎坂爪　淳力山下　　塁木村　　修岡本　敏美谷本　博和松田　昭夫山口　龍彦笹辺　盛登市川　智明

酒井　英明小栗　　崇森兼　博隆南澤　剛志

杉本　　円

サブリーダー

リーダー

概要


エヌアイシー・ネットシステム（株）オリックス・システム（株）

（株）JALインフォテック

（株）エクサ（株）ティージー情報ネットワーク（株）東レシステムセンター（株）菱友システムズクオリカ（株）シャープ（株）スタンレー電気（株）日本アイ・ビー・エム（株）日本オフィス・システム（株）富士フイルムコンピューターシステム（株）ベニックソリューション（株）

三菱総研DCS（株）三菱総研DCS（株）三菱総研DCS（株）


日本アイ・ビー・エム（株）

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BENIC SOLUTION CORPORATIONEXA CORPORATIONFUJIFILM COMPUTER SYSTEM CO., LTD.IBM Japan, Ltd.JAL Information Technology Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NIandC NETSYSTEM IncNippon Office Systems Ltd.ORIX Computer Systems CorporationQUALICA Inc.Ryoyu Systems Co., Ltd.SHARP CORPORATIONSTANLEY ELECTRIC CO., LTD.TG Information Network Co., Ltd.Toray Systems Center, Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


　As the Information Technology advances and becomes part of our life, it is becoming more and more indispensable to us just as electricity, gas and water supply. Obviously, IT is also essential to our day to day business activities and it is imperative that the IT industry provides stable and quality services delivering high added value.　In this paper, we focus on the motivation of the members who are in charge of maintenance and delivery of IT services considering the characteristic of their work. Their work environment is severe and it is not always easy to sustain their motivation high in order to provide stable services.　We studied the cause of the motivation issue using analysis techniques and questionnaires to the delivery members. From this study, we conclude the improvement of two-way communication is essential to address this issue. We propose two excellent ways to improve the two-way communication such as “how to effectively appeal their contribution to others” and “an active listening by manager” and explain these proposals in details.

IP-02：情報システムの保守・運用業務をモチベーション高く行うためには

[Team Name] IP-02:Perform maintenance and delivery of information systems with high motivation

[Thesis Subject] Perform maintenance and delivery of information systems with high motivation

Hideaki SakaiKenichiro Mori

Tomoaki IchikawaTastuhiko Yamaguchi

Daisuke ShimamuraTakashi Oguri

Tsuyoshi MinamisawaHirotaka Morikane

Yasuyuki IkedaMorito Sasanabe

Masaru KawanabeToshimi Okamoto

Osamu KimuraHirokazu Tanimoto

Akio MatsudaAtsumasu Sakatsume

Rui Yamashita

Madoka Sugimoto

Sub-Leader

Leader

Summary


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IP-03：ファシリテーションの鍵となるものを探る

IP-03：ファシリテーションの鍵となるものを探る論　題：「企業内会議におけるファシリテーションの活用

−ファシリテーションで組織力をあげる−」

　ビジネス環境の多様化に対応するため，企業には今まで以上に組織力を向上させることが必要となってきている．そのためには，会議において，集団の知的相互作用，すなわちファシリテーションが重要となる．IP-03では，企業内会議の現状の問題について，ファシリテーションの観点から分類・考察し，定例会議にファシリテーションを導入・実践した．本論文では，IP-03の経験から学んだことと専門家の意見を通し，ファシリテーションの実践・導入のポイントについて述べる．

（株）アイ・ティー・ワン SE本部第１システム部（株）オージス総研営業本部営業企画部三協・立山ホールディングス（株）情報システム統括室システム企画部

（株）ジェーエムエーシステムズ金融ソリューション事業部（株）損害保険ジャパンヘルスケア事業開発部第一生命情報システム（株）営業システム部三井住友海上システムズ（株）契約共通システム部


日本アイ・ビー・エム（株） GBソリューション・サービス


鎌田耕太朗鈴木　竜太熊谷麻佑子磯部　忠志中西あかね渡辺　康祐

木　聖美

荒井　邦郎

サブリーダー

リーダー

概要


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IP-03：ファシリテーションの鍵となるものを探る

Information Technology One Co.,Ltd.JMA Systems CorporationMitsui Sumitomo Insurance Systems Co.,LtdOsaka Gas Information System Research Institute Co.,Ltd.Sankyo-Tateyama Holdings ,Inc.SOMPO JAPAN INSURANCE INC.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan,Ltd.


　In order to adopt the diversification of business，corporations need to improve the strength as organizations more and more. To attain this object，an intellectual reciprocal action of the group in a meeting，which is facilitation，is important. IP-03 classified and investigated the current problems in conferences from the point of view of the facilitation，and introduced the facilitation to a regular meeting. In this thesis，we would like to explain the point in the practice and the introduction of the facilitation through the experience of IP-03 and the specialist's opinions.

[Team Name] IP-03:Searching for the key to the facilitation

[Thesis Subject] Use of facilitation at conference in corporations− Increasing organizational strength by using the facilitation −

Koutarou KamataTadashi IsobeSatomi TakagiRyota Suzuki

Mayuko KumagaiAkane Nakanishi

Kousuke Watanabe

Kunio Arai

Sub-Leader

Leader

Summary


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IP-04：組織モチベーションアップのためのコーチング

IP-04：組織モチベーションアップのためのコーチング論　題：「モチベーションアップのための目標設定フレームワーク」

　IT技術者の業務へのモチベーション低下や,業務に対する受動的な態度・姿勢が指摘される中，メンバーをとりまとめるリーダー層には厳しいチーム目標が課せられ，期待を上回る成果をあげることが求められている．10社55名へのモチベーションに関するヒアリングを実施した結果，モチベーションや業務への取り組み姿勢にはメンバーひとりひとりの目標設定の仕方が大きく関係していることがわかった．本論文では，リーダーがメンバーの目標設定を行う際に応用可能なテクニックや，それらを利用する上での留意点をリーダー向けのフレームワークとしてまとめ，その活用方法と効果について論じる．

ITインフォメーションシステムズ（株）システム技術部（株）FAITEC 開発第一部NTTデータソフィア（株）システム開発本部第四開発部

（株）NTTデータソルフィス ITマネジメント・ソリューション部NTTデータシステム技術（株）日銀システム事業部日銀ネット基盤

（株）ジェーエムエーシステムズ関西事業部第一生命情報システム（株）基盤開発グループ三菱総研DCS（株） SI技術部分散基盤第六グループ

（株）ユーフィット公共営業部


日本アイ・ビー・エム（株） ISE．システムズ・マネジメント日本アイ・ビー・エム（株） ISE．システムズ・マネジメント


越川　　亘中澤　朋広羽良あづさ中村　　聡田村　　学藤本　千春西村　　篤田中　　聡杉山　友和

江川　聡子村重　里美

サブリーダー

リーダー

概要


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FAITEC CORPORATIONIT Information Systems Corp.JMA Systems CorporationMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONNTT DATA SOLFIS CORPORATIONNTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.The Dai-ichi Life Information Systems Co., LtdUfit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., LtdIBM Japan Systems Engineering Co., Ltd

　While IT engineers' low motivation and reactive attitude towards work is an industrial issue, leaders are burdened with challenging business goals, and are expected to achieve them with extraordinary results. Maintaining team members' motivation at a high level and encouraging proactive actions are essential to achieve business goals. Through motivation surveys of 55 IT engineers, we observed that personal business goals itself and how they are set deeply affect IT engineer's motivation. This paper introduces the “Goal Setting Framework” which is a collection of techniques and considerations that leaders can use when setting team members' business. This paper also discusses it's usage and effect.

[Team Name] IP-04:Coaching for higher motivation in organization

[Thesis Subject] Goal Setting Framework for IT Engineers' High Motivation

Tomohiro NakazawaWataru KoshikawaChiharu Fujimoto

Satoshi TanakaAzusa Hara

Satoshi NakamuraManabu Tamura

Atsushi NishimuraTomokazu Sugiyama

Satoko EgawaSatomi Murashige

Sub-Leader

Leader

IP-04：組織モチベーションアップのためのコーチング


Summary


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IP-05：グリーンITの実践と考慮点

IP-05：グリーンITの実践と考慮点論　題：「グリーンIT実践のためのガイドライン」

　インターネットの普及，企業活動の複雑化・グローバル化により，今後更にIT利用が加速し，消費電力が急激に拡大すると予想されている．そうした中でグリーンIT（地球温暖化問題に対するIT分野での取り組み）はここ数年間でIT業界での単なる流行から産業界全体におけるキーワードの１つとなった．しかし「取り組むレベル・範囲・内容が不明確」「社内体制が不十分」といった企業が抱える課題・問題の指摘も多く，方針や体制を明確にすることを求められている．グリーンITは，グリーン of ITによるIT基盤整備と，グリーン by ITによる業務改善を行う大きなチャンスであり，情報システム部門が中心となって取り組みを進めていく必要がある．これらの課題を解決するため本論文を作成した．

（株）東レシステムセンター TRソリューション部（株）ユーフィット公共システム事業部クオリカ（株）アウトソーシング事業部三和コムテック（株）社長室


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム・インフラストラクチャー・ソリューション


飯高　真人斉藤　清佳

柳　佑佳柿澤晋一郎

矢野　周作

サブリーダー

リーダー

概要


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QUALICA Inc.Sanwa Comtec K.K.Toray Systems Center, Inc.Ufit Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

　The use of IT will accelerate, and power consumption will be rapidly increased by the spread of the Internet, complication of corporate activity, and globalization. Due to these, Green IT （IT sector's efforts over a global warming issue） became the keywords in the whole industrial world from a mere fashion in IT area. However, the definition of the level, the range, and contents of the Green IT is unclear and organizational issues are not addressed properly. The companies are urged to set a plan and organization first. Improvement of IT infrastructure by Green of IT, and the corporate efficiency by Green by IT is a big chance for a company, and it is the area that an information system department （IS） needs to take the lead. This paper was prepared for IS people to plan and tackle their Green IT project.

[Team Name] IP-05：Green IT Implementation Guideline

[Thesis Subject] Green IT Implementation and Consideration

Yuka TakayanagiShinichiro Kakizawa

Masato IidakaSayaka Saitou

Shusaku Yano

Sub-Leader

Leader


Summary


IP-05：グリーンITの実践と考慮点

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IP-06：情報系子会社が担うべき役割とは？

IP-06：情報系子会社が担うべき役割とは？論　題：「情報システム子会社の課題解決に向けた提言

−情報システム子会社の進む道−」

　この論文は，情報システム子会社が抱えている共通の課題を整理し，その課題に対してどう対応していくかを提案するものである．情報システム子会社の管理者層はもちろんのこと情報システム子会社を持つ親会社の企画部門にとっても課題解決のガイドになると考えている．

エムエルアイ・システムズ（株）（株）JALインフォテック（株）NTTデータソルフィス（株）NTTデータソルフィスコベルコシステム（株）コベルコソフトサービス（株）

富士フイルムコンピュータシステム（株）明治安田システム・テクノロジー（株）


日本アイ･ビー･エムシステムズ・エンジニアリング（株）


概要


関口　洋介蜂谷　　弘五十嵐樹生池田恵美子西川　祐子

橋本　義和岡村　弦一岡田　武司

金子　佳雄

営業システムグループエアライン事業本部計画管理部計画・支援グループITサービス事業部ITサービス事業部ビジネス推進部ビジネス推進課経営・人財企画部企画グループビジネスソリューション部ソリューションシステム室第四チームシステム事業部ロジステイックシステム部ITソリューション事業部門リテール・システム開発部個人保険システム第三開発室収納システムグループ

power システムズ・ACP ITスペシャリスト

サブリーダー

リーダー

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Genichi OkamuraHiroshi Hachiya

Yoshikazu HashimotoYuko NishikawaTakeshi Okada

Yosuke SekiguchiEmiko Ikeda

Tatsuo Igarashi

Yoshio Kaneko

　This paper clarifies the common issues of the information system subsidiary companies, and proposes how to solve them. We believe that it will be a guide of the solution not only for the management of the information system subsidiaries but also for the corporate planning department of the parent companies.

[Team Name] IP-06：What is the role of information system subsidiary companies?

[Thesis Subject] A proposal to solve issues of information system subsidiary companies− direction of information system subsidiary companies −

Sub-Leader

Leader

Summary


IP-06：情報系子会社が担うべき役割とは？

FUJIFILM COMPUTER SYSTEM CO.,LTD.JAL Information Technology Co.,Ltd.KOBELCO SOFT SERVICE CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMeiji Yasuda System Technology Company LimitedMLI Systems Inc.NTT DATA SOLFIS CORPORATIONNTT DATA SOLFIS CORPORATION

Team adviser



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エヌアイシー・ネットシステム（株）執行役員事業企画部長（株）NYK Business Systems 会計系システムグループ SAPチームキヤノンマーケティングジャパン（株） IT本部 IT管理部 IT管理課チーフ

（株）大和総研ビジネス・イノベーション経営企画部人事課課長代理T&D情報システム（株）研修部シニアプロフェッショナル

（株）ユーフィット技術開発部技術教育センター


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システム基盤技術 Powerシステムズ

本田　祐吉中川　昭子大倉　博美栗田　　剛後藤　　博高畑　江里

神田　規史

IP-07：新入社員　育成方法論

IP-07：新入社員　育成方法論論　題：「新入社員　育成方法論

−ヒューマンスキルの重要性と強化施策−」

　当研究チームでは，IT業界の新入社員に求められる能力を，専門スキル，ビジネススキル，ヒューマンスキルに分類し，各社の新入社員研修実施状況を調査した．その結果，専門スキルの研修に多くの日数を割いていることがわかった．しかしながら，新入社員の傾向を考慮するとヒューマンスキルの強化が必要であるという結論にいたった．一方で，ヒューマンスキルの育成方法は確立されていない．そこで，本論文では社会人基礎力に求められる12の要素に着目し，新入社員のヒューマンスキルを強化する効果的な育成方法を提唱する．


概要


サブリーダー

リーダー

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Hiromi OkuraTakeshi KuritaYukichi Honda

Akiko NakagawaHiroshi GotoEri Takahata

Norifumi Kanda

　In our research team, we identified the abilities required for new employees in the IT industry to be IT specialized skills, business skills and human skills, and we studied the trainings implemented on new employees. As a result, we found that in these training sessions, most days were put aside for the learning of IT specialized skills. However, considering the tendencies of new employees, we have come to the conclusion that more emphasis should be placed to the enhancing of human skills. On the other hand, the method for training employees in human skills is not yet established. Therefore in this article, we focus on 12 elements to obtain basic skills for business people and propose an effective training method to improve human skills of new employees.

[Team Name] IP-07：New employees training methodology

[Thesis Subject] New employees training methodology− Materiality and enhancement measures of human skills −

Sub-Leader

Leader

Summary


IP-07：新入社員　育成方法論

Canon Marketing Japan Inc.Daiwa Institute of Research Business Innovation Ltd.NIandC NETSYSTEM Inc.NYK Business Systems Co., LtdT&D Information System Ltd.Ufit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.


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テクニカルコンピテンシー部産業システム事業部ソリューション二部企画グループ営業本部東日本営業部情報システム本部コンシューマシステム1部請求系グループ事業企画部

ISEテクノロジー・イノベーション

森本　淳司大野　伸介藤原　洋二赤羽　英司柴田　昌志

小出　理史

IP-08：オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出

IP-08：オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出論　題：「オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出

−オープンさが創り出す新しい市場とビジネスモデル−」

　オープンソース（以下、OSS）が幅広く使われるようになって久しい．OSSは安かろう悪かろうではなく，品質も十分企業向けに使えるものも出てきており，その分野でのデファクトスタンダードとなっているものもある．一方で，オープンさを担保するためのライセンス体系の問題や，無料であることに起因する課題も多く存在する．当論文では，そういった課題・問題を整理し，解決の方向を含んだ新たなビジネスモデルを提案する．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）エクサ（株）NTTデータソルフィス（株）オージス総研KDDI（株）みずほ情報総研（株）


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）

1�

Atsushi MorimotoEiji Akahane

Masashi ShibataShinsuke Ono

Yoji Fijihara

Michihiro Koide

　Today, we have been using the open source software widely. Open source were usually said as ‘Cheaper and Worse’ ones, but now they have enough quality to use at the enterprises. Some of open source software is already established as de facto standards. At the same time, open source keep the issues like License complexity and supports, caused by its nature ‘openness’ On this document, we align those issues and present bran-new business models including the solution for those issues.

[Team Name] IP-08：Landscape of Open source software business and creation of bran-new business models

[Thesis Subject] Landscape of Open source software business and creation of bran-new business models− Openness will open the new era and market −

Sub-Leader

Leader

Summary


IP-08：オープンソースビジネスの展望と新たなビジネスモデルの創出

EXA CORPORATIONKDDI CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.NTT DATA SOLFIS CORPORATIONOSAKA GAS INFORMATION SYSTEM RESEARCH INSTITUTE CO., LTD.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd. Michihiro Koide


1�

第一生命情報システム（株）ソリューション第二部第一生命情報システム（株）ソリューション第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム･サービス推進室（大阪）三菱総研DCS（株）ソリューション営業部

（株）村田製作所経営・技術情報システム部リンク情報システム（株）メディアシステム事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） Powerシステムズ

久保田恭子町田　尚子奥野　裕平古沢　晃一上田　智之渡辺　祐哉

坂地　高明

IP-11：影響分析段階で現行機能を保証する手法の提言

IP-11：影響分析段階で現行機能を保証する手法の提言論　題：「影響分析段階における品質機能保証の着眼点

−見えない敵を可視化する品質特性フィルタ−」

　保守開発では，現行機能に影響を及ぼさないことは必須課題であるが，限られた期間・コストの中で，現行システムを全て調査することは困難な現状となっている．　今回，影響分析手法について調査した結果からも，多くの開発者が経験に依存した影響分析を実施しており，様々な問題が発生していることが判明した．我々は，影響分析段階で現行機能の品質を保証するためには，経験のみならず客観的な基準を用いることが必要と考え，ソフトウェア品質特性の国際標準であるISO/IEC9126を適用した影響分析手法を考案した．　本論文では，この利用手法を紹介し，あわせて同手法の開発者への提案から得た3つの期待効果，「暗黙知の可視化」「経験の再利用」「第三者観点での活用」について提言する．


概要


サブリーダー

リーダー

1�

Yuya WatanabeKoichi Kozawa

Tomoyuki UedaYuhei Okuno

Kyouko KubotaNaoko Machida

Takaaki Sakachi

　Maintenance development on a system must not affect current functions. But it is difficult to cover all the factors due to time and cost limitation. We made a research on system developers about their methods of impact analysis for their system maintenance.　We found considerable developers depend their analysis on their own experience and it caused many kinds problems as a result. To minimize these problems to current functions, we propose a new method in the impact analysis phase, which does not depend on individual experience, but based on the international standard of software quality ISO/IEC9126.　This paper is intended to guide how to apply the new impact analysis method, and we also suggest 3 advantages which we find through the study with the developers, ‘Visualize implicit knowledge',‘Reuse experience' and ‘Evaluate objectively'.

[Team Name] IP-11：A guide to assure current system functions in the impact analysis phaseof a maintenance development

[Thesis Subject] A focal point to assure current system functions in the impact analysis phaseof a maintenance development− Filtering invisible impacts from implicit knowledge with ISO/IEC9126 Quality Characteristics −

Sub-Leader

Leader

Summary


IP-11：影響分析段階で現行機能を保証する手法の提言

Link Information System Co.,Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Murata Manufacturing Co.,Ltd.Nissay Information Technology Co.,LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser



�0

KDDI（株）情報システム本部システム企画部トステム（株） IT推進統轄部日本アイ・ビー・エム（株） GBS AMS AS日本アイ・ビー・エム（株）管理部門三菱総研DCS（株）ソリューション営業部

（株）ユーフィット金融システム第一部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）システムズ・マネジメント

佐々木敏哉三宅　　徹岩谷　晋吾高田　裕子荒木　　剛藤本　幹人

及川　順平

IP-13：ITガバナンス実践

IP-13：ITガバナンス実践論　題：「IT投資の最適化に向けた投資案件の選定手法構築」

　昨今の厳しい経済状況の中で，各企業は企業価値向上とIT投資の抑制・削減が同時に求められている．本論文では，IT投資の最適化の実現方法として，ITガバナンスの基礎とそのフレームワークを提供しているCOBITとVal ITを使用したアプローチとIT投資案件の選定手法を提案し，サンプル企業（A社）を事例としその有効性を示す．


概要


サブリーダー

リーダー

�1

Hiroko TakadaShingo Iwaya

Toshiya SasakiTsuyoshi ArakiTohru Miyake

Mikihito Fujimoto

Junpei Oikawa

　In a very difficult economic environment in these days, enterprises are expected both increase of business value and reduction of IT cost. This paper proposes the approach to improving IT investment optimization using COBIT and Val IT and the cases of prioritizing IT requests, and verifies the effectiveness of the approach and the cases with the sample IT requests of the A company.

[Team Name] IP-13：IT governance implementation

[Thesis Subject] How to build prioritization of development requirements to optimize IT investment

Sub-Leader

Leader

Summary


IP-13：ITガバナンス実践

IBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.KDDI CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.TOSTEM CORPORATIONUfit Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering, Co., Ltd.


��

（株）NHKメディアテクノロジー放送システム部NTTデータソフィア（株）企画開発室キヤノンソフトウェア（株）ビジネスソリューション開発部三井住友海上システムズ（株） IT管理部・アプリケーションエンジニア


日本アイ・ビーエム（株） EA&T テスト・マネジメント

長島　智子吉松　潮里塩貝　基行笠原めぐみ

三島　善行

IP-14：テストツールの活用

IP-14：テストツールの活用論　題：「組織におけるテストツール活用状況の視覚化ツールの提案」

　近年のシステム開発は，システムの大規模化・複雑化，開発期間の短期化に対応していく必要があり，テスト工程の効率化が必要不可欠なものとなりつつある．そのためにはテストツールを使って作業効率を上げることが必要であるが，現状テストツールの利用には問題もある．本論文では，テストツール利用時の様々な問題に対して，組織として解決に取組むことが重要であると考えた．そして，組織的な解決の補助ツールとして組織におけるテストツール利用の問題を把握し，PDCAサイクルを通してテストツールの活用を継続的にレベル向上できる「テストツール活用状況視覚化ツール」を提案し，その効果について検証および考察を行った．


概要


リーダー

��

Motoyuki ShiogaiMegumi Kasahara

Satoko NagashimaShiori Yoshimatsu

Yoshiyuki Mishima

　Efficiency improvement in the test process is necessary and indispensable to develop the system in recent years. It is necessary to adjust to a gigantization, complication, and short-term development of the system. The use of the test tool is effective in the efficiency improvement of the test. However, there is a problem, too. In this thesis, it was thought that working on the solution as an organization for various problems when the test tool was used was important.　We proposes “Test tool use situation visualization tool” as a tool that supplements the organization solution,which can understand the problem of the test tool use, and improve the use level of the test tool continuously through the PDCA cycle. And, we verified and considered the effect.

[Team Name] IP-14：Use of Testing Tool

[Thesis Subject] Use model of test tool in organization

Leader

Summary


IP-14：テストツールの活用

Canon Software Inc.Mitsui Sumitomo Insurance Systems Co., LtdNHK Media Technology,Inc.NTT DATA SOFIA CORPORATION

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


��

（株）インフォメーション・ディベロプメントシステムインテグレーション事業本部 SI第2部キヤノンマーケティングジャパン（株） IT管理課三菱総研DCS（株）大阪支店業務開発グループ


アイ・ビー・エムビジネスコンサルティングサービス（株）インダストリアル事業本部自動車産業事業部アイ・ビー・エムビジネスコンサルティングサービス（株）ヒューマンキャピタルマネジメント人材開発支援

神沼　直人中村　英裕仁尾　公久

越前　広一

齋藤佐保里

IP-15：ISアナリスト（UISS）の育成方法

IP-15：ISアナリスト（UISS）の育成方法論　題：「アウトソーシング発注企業におけるISアナリスト（UISS）の育成方法

−永続的企業発展のために−」

　UISS人材像で定義されるISアナリストは，その育成のパスとして，アプリケーションデザイナーからスタートするパスが描かれている．一方で，開発・保守・運用業務をアウトソーシングしているユーザー企業情報システム部門には，アプリケーションデザイナーとして必要なスキルを習得すべき現場が無い．この矛盾をいかに解決すべきか．ISアナリストに求められるスキルを整理し，従来とは異なる育成パスやモティベーションを維持する仕組み等の実用的な育成方法を提言する．


概要


リーダー

サブリーダー

��

Hidehiro NakamuraNaoto Kaminuma

Kimihisa Nio

Kohichi EchizenSahori Saito

　According to UISS(Users' Information Systems Skill Standards), it is recommended that the development of IS Analyst should start with the career of Application Designer, while there are no places to get the skills required as an Application Designer for the employees of Information System Department of user companies which utilizes IT Outsourcing Service, such as Application Development & Maintenance, IT Operations, etc. How can we resolve this discrepancy? We've categorized & assessed the skills required for IS analyst and would like to propose the practical solution to foster or develop IS Analysts, such as a new mechanism of HR development and maintaining the motivation.

[Team Name] IP-15：How to foster IS-Analyst(UISS) in outsourcing companies

[Thesis Subject] How to foster IS-Analyst(UISS) in outsourcing companies− For permanent company development −

Leader

Summary


IP-15：ISアナリスト（UISS）の育成方法

Canon Marketing Japan Inc.INFORMATION DEVELOPMENT CO.,LTDMitsubishi Research Institute DCS Co.，Ltd.

Team adviser

IBM Business Consulting Services KKIBM Business Consulting Services KK


Sub-Leader

��

エヌ・ティ・ティ・データ・ソフィア（株）システム開発本部第二開発部オリックス・システム（株）自動車担当グループコベルコシステム（株） ERP本部 SAPソリューション部西日本グループ

（株）テプコシステムズ基盤技術部技術開発グループ日本アイ・ビー・エム（株）銀行デリバリー . 第一開発部日本アイ・ビー・エム（株） IGA AS.第二Sol・デリバリー

（株）日立ハイテクソリューションズシステムインテグレーション部


日本アイ・ビー・エム（株） Proc・M＆T. ASプロセスMgmt

渡邉ひみこ石田健太郎吉川　祥司脇本　康宣青柳亜希子笠崎　裕子佐々木　隆

梶山　昌之

PM-01：プロジェクト初期段階での見積手法

PM-01：プロジェクト初期段階での見積手法論　題：「属人性を排除した見積ぶれ低減手法の提案

−「考慮漏れ」や「問題点」を見える化し「見積のぶれ」を低減させるためのテクニック−」

　システム開発プロジェクトにおける見積は，実施者の経験や勘に依存する部分が多い．特に，要件定義工程において，「考慮漏れ」や「認識していないリスク」が潜在した状況で見積を行った場合，「本来実施するべきスコープ」の「対価」がきちんと算出できていないケースが多いことが判明した．そこで，要件定義やプロジェクト計画における「考慮漏れ」や「問題点」を明確化するための方策を研究した．この研究から見積手法に依存せず，有識者や専門家の知見を「見える化」するための見積確度チェックリスト作成手法を考案した．この手法で作成したチェックリストを適用して「見積の確度」を評価し「見積のぶれ」を低減されるためのテクニックを提案し，検証結果とともにその有用性を提言する．


概要


リーダー

サブリーダー

サブリーダー

��

Takashi SasakiAkiko Aoyagi

Yuhko KasazakiShoji Kikkawa

Himiko WatanabeKentaro Ishida

Yasunori Wakimoto

Masayuki Kajiyama

　System development project would often be dependent on estimator's experiences and intuitions. Especially in requirement definition phase under potential consideration leakage or undetected risks, we found estimated cost couldn't become often equal to the price for Scope of activity that should be executed. Then we researched strategy to clarify “Consideration leakage” and “Problem” in requirement definition or project plan. Judging from this research, we devised the accuracy estimate checklist making technique which isn't dependent on the estimation technique in order to visualize specialist's knowledge. By assessing “Precision of estimate” and recommending technique to reduce “Gap of estimation” using the checklist made by this technique, we would propose the utility with the verification outcome.

[Team Name] PM-01：Estimation technique in an early stage of project

[Thesis Subject] Method reduces the “Gap of estimation” by the exclusion of personal qualities− Visualization of “Consideration leakage” and “Problem” and the technique to reduce “Gap of estimation” −

Leader

Summary


PM-01：プロジェクト初期段階での見積手法

Hitachi High-Tech Solutions CorporationIBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNTT DATA SOFIA CORPORATIONORIX Computer Systems CorporationTEPCO SYSTEMS CORPORATION

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

Sub-Leader

��

システム基盤ソフトウェア事業部品質保証部エンジニアリング事業本部第一エンジニアリング事業部ソリューション第二部TRシステム運用部ソリューション営業部

GTS事業 ITD 金融サービスマネジメント

高山　隆一矢部　　稔斉藤　英幸岸　　祐一福田　大造細谷　幸克

澤口　太郎

PM-02：品質の定量的把握

PM-02：品質の定量的把握論　題：「品質の定量的把握」

　コストや納期と比較し，プロジェクトの途中で品質を定量的に把握することは困難であり，過去の実績や経験による曖昧な判断を下しているのが実情である．本論文では，プロジェクトの初期段階における品質把握の手法として，レビューにて指摘された欠陥に対する修正作業量（手戻工数）に着目し，その検証結果と有用性を提案する．


概要


リーダー

サブリーダー

（株）アシスト（株）NTTデータ・ソルフィスキヤノンソフトウェア（株）第一生命情報システム（株）

（株）東レシステムセンター三菱総研DCS（株）



��

Hideyuki SaitoTakaichi TakayamaTakayoshi Hosoya

Minoru YabeYuichi Kishi

Daizo Fukuda

Taroh Sawaguchi

　Compared to the cost and delivery, there is difficult to measure quality in the middle of a project. Therefore, the project manager can not accurately measure the quality of the project. In this paper, a quality control method in the early stages of the project, fixes for flaws in the review and focuses on, and the results suggest the usefulness of verification.

[Team Name] PM-02：Quantitative grasp of the quality

[Thesis Subject] Quantitative grasp of the quality

Leader

Summary


PM-02：品質の定量的把握

Canon Software Inc.K.K.AshisutoMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NTT DATA SOLFIS CORPORATIONThe Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.Toray Systems Center, Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

�0

システムマネジメントサービス部

システム管理本部システム基盤部第一システム部業務システムグループ情報システム本部プラットフォームサービス部関西事業部システム開発部開発共通課ソリューション第一部開発第二グループ個人保険システム第二部収納グループホールセールオープン基盤設計部システム部システムインテグレーション部金融カード営業部システム開発室第5グループ第四開発部 ITシステム開発第四グループ中部産業システム部公共システム第二部金融システム第六部

金融アプリケーション開発

坂本　耕一川和田　元井上　良史山田　　聡土橋　孝充浜口　祐輔渡部　　泰柳川　　浩村田　　聡尾崎　　隆桜井　　洋馬場　英敏塩川　幹人関谷　和明伊藤　嘉英東出　茂典矢島　　優

秋田　智子

PM-03：チームの協調・協力・成長に重点を置くプロジェクトファシリテーション

PM-03：チームの協調・協力・成長に重点を置くプロジェクトファシリテーション論　題：「プロジェクトファシリテーションによるチーム力・組織力向上

−役立つ3つのプロジェクトファシリテーションツール−」

　近年のシステム開発プロジェクトは大規模化・分業化が進み，プロジェクトマネジメントに注力しても失敗に終わる事例が後を絶たない．我々は，過去に経験したプロジェクトを振り返り，メンバーのモチベーション低下，コミュニケーション不足，課題解決力の低下が根本的な課題であると結論付け，プロジェクトへのファシリテーション適用に着目した．3つのプロジェクトファシリテーションツールを考案し，実際のプロジェクトでの実証実験結果から，プロジェクトへのファシリテーション適用がプロジェクトを成功に導くチーム力・組織力を引き出すことに有用であることを提言する．


概要


リーダー

サブリーダー

（株）アークシステムアドバンスト・アプリケーション（株）NTTデータソフィア（株）エヌアイ情報システム（株）KDDI（株）

（株）ジェーエムエーシステムズ（株）ジャックス（株）損保ジャパン・システムソリューション第一生命情報システム（株）

（株）大和総研（株）八十二銀行（株）日立ハイテクソリューションズ三菱総研DCS（株）明治安田システム・テクノロジー（株）

（株）ユーフィット（株）ユーフィット（株）ユーフィット



サブリーダー

サブリーダー

�1

Hajime KawawataKohichi Sakamoto

Takashi OzakiHidetoshi Baba

Yasushi WatanabeYusuke HamaguchiTakamichi Dobashi

Kazuaki SekiyaMikito ShiokawaSatoshi YamadaYoshifumi Inoue

Hiroshi YanagawaSo Murata

Hiroshi SakuraiYoshihide Itou

Shigenori HigashideYuu Yajima

Tomoko Akita

　The recent system development projects often end in failure even with the management efforts due to its massiveness and the division of labor. We looked back the projects experienced in the past and concluded that fundamental causes of the failures include the lack of motivation, poor communication, and the lack of problem solving skills of team members. Consequently, we paid attention to project facilitation as a solution and designed three facilitation tools to utilize in the work environments. A proof testing we have conducted using an actual project shows that the application of the project facilitation is effective to bring out organizational and team strengths which lead to a successful system development project.

[Team Name] PM-03：Project facilitation valuing team's cooperation, collaboration and growth

[Thesis Subject] Team power and organizational strength improvement by project facilitation− Three useful type of tool for project facilitation −

Leader

Summary


PM-03：チームの協調・協力・成長に重点を置くプロジェクトファシリテーション

Advanced Application CorporationARK Systems Co., Ltd.Daiwa Institute of Research Ltd.Hitachi High-Tech Solutions CorporationJACCS CO., LTD.JMA Systems CorporationKDDI CORPORATIONMeiji Yasuda System Technology Company LimitedMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NI Information System Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CORPORATIONSOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INC.Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.THE HACHIJUNI BANK, LTD.Ufit Co., Ltd.Ufit Co., Ltd.Ufit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

Sub-Leader

Sub-Leader

��

システム開発部流通システム第2事業部 AIC運用統轄部第二金融ビジネス開発部チーフシステム基盤部チーフ情報システム本部コンシューマシステム1部課長補佐CIS開発部営業システムプロジェクト係長ソリューション開発部第三グループカード開発部第十グループ

SCMソリューション・サービス第三PLMソリューション・サービス部

角田　昌宏植田　裕泰齋藤由美子福田　　恵小堀　雅己伊藤　嘉崇高橋　　均田野辺寿子

落合範一

PM-04：品質向上のための上流工程プロセス改善

PM-04：品質向上のための上流工程プロセス改善論　題：「蓄積情報活用による品質向上への取組み

−上流工程における過去情報の検索プロセスモデル−」

　近年，システム品質向上のため，ソフトウェア開発プロセス改善に取り組んでいる企業が多数存在している．本論文では，開発プロセスの中でも上流工程に絞り「上流工程における課題は何か」「その課題を解決する方策はないか」という観点で考察を行った．その結果，過去の「トラブル情報」や「プロジェクト情報」を充分に活用できていないという実態が明らかになった．そこで品質向上策として，過去情報から得られる効果を検証し，属人的要素を排除した【情報検索プロセス】モデルを提案し，検証結果とともに有用性を示す．


概要


リーダー

サブリーダー

（株）アスキング伊藤忠テクノソリューションズ（株）NTTデータソフィア（株）NTTデータソフィア（株）KDDI（株）東邦ガス情報システム（株）三菱総研DCS（株）三菱総研DCS（株）


日本アイ・ビー・エム・サービス（株）

サブリーダー

��

Masahiro KakutaHiroyasu UedaMasami KoboriHisako Tanobe

Hitoshi TakahashiMegumi Fukuda

Yumiko SaitouYoshitaka Itou

Norikazu Ochiai

　Recently, many companies are working on quality improvement of software development process. In this paper, we focus on the upper process in the development process, discussing

“What is the problem in the upper process?” and “How can we solve the problem?” As a result, the fact turned out that we cannot use “Trouble information” and “Project information” enough. As the quality improvement plan, we verify the effect achieved from past information, propose

“information retrieval process model” that doesn't depend on the person, and propose the usefulness based of the verification result.

[Team Name] PM-04：Improve of the upper process for quality increase

[Thesis Subject] The approach on quality improvement that uses accumulation information− The process model of retrieving past information by upper process −

Leader

Summary


PM-04：品質向上のための上流工程プロセス改善

ASKING Co.,LtdITOCHU Techno-Solutions CorporationKDDI CorporationMitsubishi Research Institute DCS Co., LtdMitsubishi Research Institute DCS Co., LtdNTT DATA SOFIA CORPORATIONNTT DATA SOFIA CORPORATIONTOHO GAS Information System Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan Services Company Ltd.


Sub-Leader

Sub-Leader

��

SEサービス事業部第1システム部第2事業部カードソリューション部システム管理本部システム基盤部コンシューマシステム1部情報システム部ビジネスソリューション本部第2ソリューション部プロジェクト管理部DBソリューション部第二チームシステム基盤第二部法人保険運用システム部インフォメーションマネジメントセンター

技術開発部金融システム第七部

公共公益第三SOデリバリー

綿貫　義夫森　　崇雅高見康太郎寺井　伸也安村　俊祐中森　健司大久保直樹手島啓二郎大欠　　徹中川　知孝下園　大介友坂匡一郎伊藤　杏里久保田恭介

佐藤　　聡

PM-06：非機能要件定義

PM-06：非機能要件定義論　題：「非機能要件定義における「気づき」の重要性

−ユーザーとベンダー双方の視点でアプローチ可能な非機能要件チェックリストの提案−」

　非機能要件定義における「定義の曖昧さ」および「ユーザー要求とシステム要件の紐付けが行えていない」といった問題により，完成したシステムに対して，ユーザーが期待する十分な品質や性能が満たせないという結果を招いている．本論文では，上記問題点の解決策として，ユーザーとITベンダー双方の視点からアプローチ可能な非機能要件チェックリストを提案する．そして，その効果的な使用方法について解説する．


概要


リーダー

サブリーダー

（株）アイ・ティー・ワン（株）エクサNTTデータソフィア（株）KDDI（株）国分（株）コベルコシステム（株）

（株）CSKシステムズ全日空システム企画（株）

（株）損保ジャパン・システムソリューション第一生命情報システム（株）

（株）竹中工務店エヌアイシー・ネットシステム（株）三菱UFJトラストシステム（株）

（株）ユーフィット


日本アイ・ビーエム（株）

��

Keijiro TeshimaNaoki Okubo

Takamasa MoriYoshio Watanuki

Shinya TeraiKenji Nakamori

Syunsuke YasumuraAnri Ito

Kyoichiro TomosakaKotaro Takami

Toru OkakeDaisuke Shimozono

Tomotaka NakagawaKyosuke Kubota

Satoru Satoh

　Problems in defining the non-functional requirements, such that requirements are addressed ambiguously or requirements are not properly derived from users' needs, result in a system's failure to meet quality and performance the users expect.This thesis proposes a non-functional requirement checklist, as a solution to these problems; the checklist can be approached from both a user's and an IT vendor's points of view, Furthermore, this thesis explains how to use the checklist effectively.

[Team Name] PM-06：Non-functional requirement

[Thesis Subject] Importance of “Awareness” in non-functional requirement definition − Proposal of non-functional requirement checklist that can be approached from both user and vender −

Leader

Summary


PM-06：非機能要件定義

ANA Information Systems Planning Co.,Ltd.CSK SYSTEMS CORPORATIONEXA CORPORATIONINFORMATION TECHNOLOGY ONE CO., LTDKDDI CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOKUBU&CO.,LTD.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co.,Ltd.NIandC NETSYSTEM Inc.NTT DATA SOFIA CORPORATIONSOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INC.TAKENAKA CORPORATIONThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,LtdUfit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

AMOユニット AMOコラボレーション部ソリューション第一部人事情報グループソリューション第一部資産運用第一グループ経営管理本部 IT/S推進室 IT/S推進Gシステム事業部ロジスティックシステム部

金融サービス・マネジメント

百瀬　琢哉星　　悠哉渡辺　　淳小林　　正立花　陽子

松田　昇

PM-07：プロジェクトにおけるユーザーの役割

PM-07：プロジェクトにおけるユーザーの役割論　題：「プロジェクトにおけるユーザーとの相互理解

−ユーザーカルテを使ってお客様を知ろう−」

　近年，システム開発における品質・コスト・納期の要求は厳しくなってきており，プロジェクトを進めていく上では，ユーザーとの協同作業の重要性が飛躍的に高まっている．　本論文ではユーザーに起因するリスクに着目し，ユーザーの体制，環境，要件に潜むリスクの芽を「リスク予兆」という新しい概念として定義，分析することとした．　具体的に「リスク予兆」を捉えるための手段として「ユーザーカルテ」を新たに作成し，実際に現場で試用した結果をもとに分析を行った．分析から得られた「リスク予兆」の因子に関する対応方法とともに「ユーザーカルテ」の有用性について考察，提言を行う．


概要


リーダー

サブリーダー

（株）シーエーシー第一生命情報システム（株）第一生命情報システム（株）東北リコー（株）富士フイルムコンピューターシステム（株）



��

Takuya MomoseYouko TachibanaAtsushi Watanabe

Yuuya HoshiTadashi Kobayashi

Noboru Matsuda

　In recent years, the demand of Q.C.D. of the system deve lopment has been increasing, and the collaborative work with users has become drastically important in the projects.　In this paper, we have payed attention to the risks that have roots in users, and have defined a new concept “risk predictor” of the predictive information of the risks of user organizations, environments and requirements.　To capture the “risk predictor” we have made the “questio nnaire”, and we have performed a experiment in a project, then analysed this project to find “risk predictor” using “questionnaire”.　Together with response to the factors of analysed “risk predictor”, we have examined the application of “questionnaire” and will propose to use “user chart” method.

[Team Name] PM-07：The role of users in the project

[Thesis Subject] The mutual understanding with users in the project.− Let's come to know customers with the questionnaire −

Leader

Summary


PM-07：プロジェクトにおけるユーザーの役割

CAC CorporationFUJIFILM COMPUTER SYSTEM CO.,LTDThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,LtdTOHOKU RICOH CO.,LTD

Team adviser

IBM Japan, Ltd


Sub-Leader

��

システムインテグレーション事業部 SI第2部情報システム部業務・会計システムチームシステムセンタービジネスソリューション本部第2ソリューション部第2グループソリューション事業本部第三ソリューション事業部ビジネスソリューショングループ

国際業務部国際ネットワーク課システム部第二グループ基幹システム事業部 SI2課新統合システム開発本部個人保険（Web開発）ブロック新統合システム開発本部顧客ブロック

Fin.Sol#2．クレジットカードP

村田　雄治角田憲一郎飯田　　司

大森　崇史野崎　大輔吉原　　潤但馬　雄一湯田　洋平日景　大輔阪口　和由飯田さやか椙田　敦美

坂本　直史

PM-11：要求定義マネジメント

PM-11：要求定義マネジメント論　題：「最適な要求定義を行うための新手法

−手法とコミュニケーションからのアプローチ−」

　近年のシステム適用対象は，一般の事務処理から情報活用や経営戦略など多岐にわたっており，ビジネスにおいて，システム利用は不可欠となっている．また，近年発生している稼働後のシステム障害は，社会全体に大きな影響を与えているが，その根本原因は要求抽出漏れによることが多く，要求定義を確実に実施する事が重要であると広く認識されている．加えて，エンドユーザーまで含んだ幅広いステークホルダーの満足度向上のために要求定義が重要視されてきている．では，どのようにすれば適切な要求定義が実現できるのか．　当研究では，要求定義を「要求定義の手法」「コミュニケーション」二つの観点から分析し，その結果を実用レベルに落とし込みフレームワーク化することで要求定義工程における最適な手法を検証，考察した．


概要


サブリーダー

（株）インフォメーション・ディベロプメント国分（株）

（株）コスモスライフコベルコシステム（株）

（株）JALインフォテック第一生命情報システム（株）中央三井インフォメーションテクノロジー（株）三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）東北ディーシーエス（株）

（株）東レシステムセンターニッセイ情報テクノロジー（株）ニッセイ情報テクノロジー（株）



リーダー

��

Yuichi TajimaTsukasa IidaYuji Murata

Daisuke NozakiKenichiro Kakuta

Takashi OmoriYohei YudaSayaka Iida

Atsumi SugitaJun Yoshihara

Kazuyoshi SakaguchiDaisuke Hikage

Naofumi Sakamoto

　In recent years, the computer system is applied wide range such as the general office work, information use and management strategy. It is necessary for business to use computer system. The computer system trouble causes a large impact on the society. The primary reason is failed to achieve the customer requirements in detail. It is widely known that completely requirement definition is important. To improve the customer satisfactions, it is important to ensure the requirements definition. Then, how do we achieve the requirements definition completely?　This study examines the best way of the requirements definition which is analyzed by the viewpoint of ‘method of requirement definition’ and ‘communications’ with the new framework implementation.

[Team Name] PM-11：Requirement Definition Management

[Thesis Subject] New framework of requirement definition for maximizing fit with business requirements− Approach from requirement tools and communication methods −

Leader

Summary


PM-11：要求定義マネジメント

CHUOMITSUIINFORMATION TECHNOLOGY CO., LTDCOSMOSLIFE CO., LTDINFORMATION DEVELOPMENT CO., LTDJAL Information Technology Co., LtdKOKUBU CO., LTDKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi UFJ Information TechnologyNissay Information Technology Co., LtdNissay Information Technology Co., LtdTHE Dai-ichi Life Information Systems Co., LtdTORAY SYSTEMCENTER CO., LTDTOUHOKU DIAMOND COMPUTER SERVICE CO., LTD

Team adviser

IBM Japan, Ltd


Sub-Leader

�0

原田　辰彦西山　武志柴山千恵美澤野　信彦有野　孝雄葛馬　義道

武内　　剛

PM-12：PMOによるQCD競争力向上への取り組み

PM-12：PMOによるQCD競争力向上への取り組み論　題：「成功する情報システム子会社のPMOとは

−実課題から考察した改善策提言−」

　日本における大企業のIT戦略は情報システム子会社を抜きにしては語れない．近年，この情報システム子会社内においてPMO（プロジェクト／プログラム・マネジメントオフィス）設置が進んでいる．本論では，情報システム子会社における業務の特徴を分析し，業務活動のQCD向上にPMOがどのように貢献できるかを研究した成果を述べる．


概要


サブリーダー

（株）大和総研フロントITソリューション部中央三井インフォメーションテクノロジー（株）システム開発第三部ニッセイ情報テクノロジー（株）新統合システム開発本部日本CA（株） PPMソリューション営業部ベニックソリューション（株） SOL本部 AS事業部 AS部

（株）菱友システムズシステム開発部


日本アイ・ビー・エム（株） AMSデリバリー金融デリバリー

リーダー

�1

Takao ArinoNobuhiko SawanoTakeshi NishiyamaTatsuhiko Harada

Chiemi ShibayamaYoshimichi Katsuma

Takeshi Takeuchi

　Most of major firms in Japan are heavily relying on their subsidiary, which is dedicated to IT system development and operation, to carry out IT strategy. In recent years, trend of establishing PMO, Project/Program Management Office, is no exception in the subsidiary. This thesis describes what is characteristics of business process at IT subsidiary and how it can be improved, in Quality, Cost and Delivery point of view, by PMO.

[Team Name] PM-12：Approach to improve QCD-competitive edge led by PMO

[Thesis Subject] PMO, in IT subsidiary, to success− How it can resolve issues in real-life −

Leader

Summary


PM-12：PMOによるQCD競争力向上への取り組み

BENIC SOLUTION CORPORATIONCA Japan, Ltd.Chuo Mitsui Information Technology Co.,Ltd.Daiwa Institute of Research Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.Ryoyu Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

梅田　耕平小泉　岳人

廣島　和輝嶋　　逸郎二瓶　雅俊畑津　竜太

一柳　晶子

PM-14：プロジェクト・マネジャー・コンピテンシー開発体系

PM-14：プロジェクト・マネジャー・コンピテンシー開発体系論　題：「PMCDFの活用による個人特性アセスメント

−アセスメントのテーラリング事例−」

　システムの開発現場でプロジェクトを成功に導くプロジェクト・マネジャー（以下PM）に求められるものは知識，実践力に加えて，個人特性の高さといわれている．本論文はプロジェクトマネージャー・コンピテンシー開発体系を活用した個人特性のアセスメント実施について論じている．日本のIT業界のPMを対象とした個人特性の定量評価ツール（以下スコアカード）作成手法の紹介，アセスメント実施の具体的な手順と考慮点を述べている．またスコアカード活用方法についての提言も行っており，PMの個人特性の評価・向上方法を確立させたい個人，企業にとって参考となる情報であると考える．


概要


サブリーダー

リーダー

ビジネスソリューション事業部業務ブロック（大阪）新統合システム開発本部個人保険（次回）ブロックアプリケーション・サービス IGAアプリケーション・サービス第二プロフェッショナル開発大阪支店業務開発グループ情報システム部顧客情報課ビジネスソリューション事業部システム開発部

ソフトウェア開発研究所 WebSphereサービス

ニッセイ情報テクノロジー（株）ニッセイ情報テクノロジー（株）日本アイ・ビー・エム（株）

三菱総研DCS（株）三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）

（株）菱友システムズ



��

Kazuki HiroshimaItsuo Shima

Masatoshi NiheiKouhei Umeda

Takehito KoizumiRyuta Hatatsu

Masako Ichiyanagi

　Not only Knowledge and Performance but also Personal Competency is highly required for Project Manager (PM) in order to achieve success in system development project. In this paper, we explain how to assess Personal Competency using Project Manager Competency Development Framework (PMCDF). The procedure and consideration points of assessment are remarked through two approaches. The first one is introduction of quantitative measurement tool (Scorecard) of Personal Competency targeting PM of Japan IT industry. The other one is consideration about questionnaire results returned from people who performed assessment by the Scorecard. There are recommendations about effective usage of Scorecard and assessment as well. This paper can be helpful for person and company who’d like to build assessment and development process of Personal Competency required for PM.

[Team Name] PM-14：Project Manager Competency Development Framework

[Thesis Subject] Personal Competency Assessment using PMCDF− Case Study in Assessment Tailoring −

Leader

Summary


PM-14：プロジェクト・マネジャー・コンピテンシー開発体系

IBM Japan, Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Ryouyu Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

坪内　一智南　　大輔上野　智也田中　隆文

林口　英治

PM-17：アーキテクチャーの定義とガバナンス

PM-17：アーキテクチャーの定義とガバナンス論　題：「サーバ集約化による問題を低減させるためのルール

−サーバ仮想化技術を効率的に管理する−」

　現在，サーバの仮想化技術が商用サーバにまで広がりつつある．ところが，従来の個別サーバで運用されていたシステムを仮想化技術によって集約すると，今までには無かった問題が顕在化することがある．この問題を低減するためには，種々の運用上の方策が必要であると考える．本論文では，問題を整理し，取り上げた問題を低減させるための方策をルールとして提言する．


概要


サブリーダー

リーダー（株）エクサカードシステム開発部（株）大和総研システム統括部国分（株）情報システム部三菱総研DCS（株）金融カード事業本部


日本アイ・ビー・エム（株） GBS BAO（Business Analysis and Optimization）

��

Daisuke MinamiKazutomo Tsubouchi

Tomoya UenoTakafumi Tanaka

Eigi Hayashiguchi

　Virtual server technology is getting wide to commercial server now. However, the issues that doesn't come to the surface up to now happens when put together services by virtual server technology. To mitigate the issues, it is necessary to take step to do in various operation. This paper rearrange issues and propose rules to mitigate the issues.

[Team Name] PM-17：A definition and governance of the architecture

[Thesis Subject] Rules to mitigate the issues from the server integration− To effectively manage the virtual server technology −

Leader

Summary


PM-17：アーキテクチャーの定義とガバナンス

Daiwa Institute of Research Ltd.EXA CORPORATIONKOKUBU & CO., LTD.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

鬼澤　　明渡邊　裕暁深見　和彦開原　隆弘柴田　　郁

藤田　雅之

PM-18：アジャイル開発におけるプロジェクトマネジメント

PM-18：アジャイル開発におけるプロジェクトマネジメント論　題：「アジャイル開発の普及に向けて」

　近年，アジャイル開発の事例が欧米を中心に増加してきている．しかし，日本においては，依然として多くのソフトウェア開発でウォーターフォール型開発が行われている．本論文では，ソフトウェア開発においてアジャイル開発が適用されない理由を，仮説を立てて検証する．その上で，アジャイル開発の適用可能性について検討し，適用に向けて何をすべきかを提案する．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）インフォテクノ朝日業務ソリューション部（株）大和総研情報技術研究所日本アイ・ビー・エム（株） IGA AS．第二Prof開発ベニックソリューション（株） IT基盤本部開発部三菱総研DCS（株） SI技術部開発技術Gr


日本アイ・ビー・エム（株） TL．テクニカル・タレント

��

Takahiro KaiharaHiroaki WatanabeKazuhiko Fukami

Akira OnizawaKaoru Shibata

Masayuki Fujita

　In recent years, agile development cases are increasing mainly in Europe and the United States. However, in Japan, most of us remain to utilize waterfall model as a means to develop software. In this paper, we verify hypotheses on the reason why agile development has not been widespread. Besides, we consider the feasibility of agile development, and propose to do for applying it.

[Team Name] PM-18：Agile Project Management

[Thesis Subject] Aiming to popularize the Agile Development

Leader

Summary


PM-18：アジャイル開発におけるプロジェクトマネジメント

BENIC SOLUTIONS CORP.Daiwa Institute of Research Ltd.IBM Japan, Ltd.Info Techno Asahi Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS CO., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

高橋　誠治大西　雄三

松井　純一

西上功一郎

Pi-02：仮想化，統合化，およびその運用

Pi-02：仮想化，統合化，およびその運用論　題：「統合におけるPower SystemsとBladeCenterの比較

─IBM i を利用した仮想化統合─」

　IBM Power Systemsは，IBM i , AIX，Linux，Windows を仮想化し，複数のOSを一つの筐体に統合できる．IBM Power Systemsのハードウェアは，処理性能が飛躍的に向上しており，多数のOSを統合するプラットフォームとして適している．さらに，IBM iは，POWER6搭載のBladeサーバーでサポートされた．BladeCenter上でも，IBM iを含んだ複数OSの稼動および統合が可能となった．　本論文では，統合しないケース，Power Systems，またはBladeCenterに統合するケースの3ケースを比較する．各々のモデルケースについて，ITコスト，運用性，柔軟性，可用性の観点から優劣を比較した．


概要


サブリーダー

リーダーシステム運用グループシステムセンターソリューション事業部ソリューション第一部開発第一グループ

テクニカル・セールス・サポートシステム製品テクニカル・セールスSystem p & i テクニカル・セールス

カシオ情報サービス（株）（株）コスモスライフ（株）損保ジャパン・システムソリューション



��

Seiji TakahashiYuzo Onishi

Junichi Matsui

Koichiro Nishiue

　IBM Power Systems can integrate multiple operating systems including IBM i, AIX, Linux and Windows. IBM Power Systems is suitable to integrate numerous OS because it equips high performance processors. Now POWER architecture Blade supports IBM i. BladeCenter also integrates multiple OS including IBM i.　We estimate 3 model cases which are no-integration, integration to Power Systems and integration to BladeCenter among the viewpoints contain IT-cost, ease of operation, flexibility and high availability.

[Team Name] Pi-02：The operation for virtualization and integration

[Thesis Subject] The comparison between Power Systems and BladeCenter for platform integration- The virtualization on IBM i -

Leader

Summary


Pi-02：仮想化，統合化，およびその運用

CASIO INFORMATION SERVICE Co., LTDCOSMOS LIFE Co., LTDSOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INC.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

�0

矢嶋　裕之荒井　正光村上　義明松下　忠弘湯川　亮平小坂　嘉誉

羽田　知史

RM-01：内部統制の有効性向上に向けたシステム構築

RM-01：内部統制の有効性向上に向けたシステム構築論　題：「内部統制の有効性向上に向けたシステム構築

−監査運用コストの削減と企業価値の向上に向けて−」

　本論文では、内部統制の有効性向上に向けたシステム構築を考えるにあたり、先ず内部統制報告制度への対応初年度における課題を分析し、有効性向上の定義を行った．次に有効性向上を「監査に係わるコストの削減」,「企業価値の向上」と位置づけ、どのようにすればより効果的に構築できるかを明示した．


概要


サブリーダー

リーダー

エムエルアイ・システムズ（株）総務グループ（株）NHKメディアテクノロジー営業システム部コベルコシステム（株） ICTソリューション本部事業企画グループコベルコシステム（株） BS本部第1ソリューション部

（株）大和総研ビジネス・イノベーションリスクマネジメント部日本CA（株）セキュリティ・ソリューション営業部


日本アイ・ビー・エム（株）東京基礎研究所

�1

Yoshitaka KosakaRyohei Yukawa

Yoshiaki MurakamiTadahiro Matsushita

Hiroyuki YajimaMasamitsu Arai

Satoshi Hada

　In this research paper, we analyze the issues of the first year of J-SOX and we give a clear definition of “increasing availability” before thinking about the system development for increasing availability of internal control. And then we define that “increasing availability” means “cost reduction of audit activity” and “increasing the value of company”. We clearly specify the way how to build the system that can increase the availability of internal control.

[Team Name] RM-01：System development for increasing availability of internal control

[Thesis Subject] System development for increasing the availability of internal control− From the perspective of the cost reduction of the Audit and increasing the value of the company −

Leader

Summary


RM-01：内部統制の有効性向上に向けたシステム構築

CA Japan, LtdDaiwa Institute of Research Business InnovationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMLI Systems Inc.NHK Media Technology,inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

��

小西　直子保科　卓也徳永　亮二須貝　裕太平田ひとみ国沢　　悟林田　英和古賀野直美田崎祐一郎牛塚　健雄佐々木大輔石倉　賢一桑原　博和中山　晃二山口　秀樹廣田　征佳

岩村　郁雄

RM-02：運用の受入れ（引継ぎ）基準について

RM-02：運用の受入れ（引継ぎ）基準について論　題：「効率的な運用受入れ手法の考察とその検証

−開発上流工程での運用部門の参画，段階的な運用受入れについて−」

　ITシステムトラブルの多くは，運用の受入れが十分に実施されないまま本番実装していることが原因とされている．当論文では，運用受入れに関する問題を解決するために受入れ基準策定の一助となるガイドラインを作成し，ガイドラインに沿った運用受入れを実施することによって，その効果と有用性を検証したものである.


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）NHKメディアテクノロジー情報システム事業本部オリックス・システム（株）アーキテクチャーグループクオリカ（株）アウトソーシング事業部コベルコシステム（株） ERP本部

（株）JALインフォテックシステム運用部スミセイ情報システム（株）運用サービス部第一生命情報システム（株）人事情報グループ

（株）大和総研運用統括第二部ニッセイ情報テクノロジー（株）次期システム推進本部エヌアイシーネットシステム（株）ソリューションビジネス推進部三菱総研DCS（株）カード開発部三菱総研DCS（株）情報処理部三菱総研DCS（株）カード開発部三菱総研DCS（株）千葉情報センター

（株）菱友システムズ ITサービス事業部


日本アイ･ビー･エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISEシステムズ・マネジメント

サブリーダー

��

Naoko KonishiYuichiro Tasaki

Satoru KunizawaHitomi Hirata

Kenichi IshikuraHirokazu Kuwabara

Koji NakayamaHideki Yamaguchi

Takuya HoshinaDaisuke SasakiTakeo UshizukaRyoji Tokunaga

Yuta SugaiMasayoshi Hirota

Hidekazu HayashidaNaomi Kogano

Ikuo Iwamura

　As for many of IT system troubles are done without acceptance of the use being carried out enough if caused by the fact that We implement a public performance. We made a guideline to become a help of the acceptance standard development to solve a problem about the system management acceptance in this article and inspected the effect and utility by carrying out system management acceptance according to the guideline.

[Team Name] RM-02：About an operative acceptance standard

[Thesis Subject] Consideration and the verification of efficient operation acceptance technique− The operation section must participate in the developmental style process,and about a phased operation acceptance. −

Leader

Summary


RM-02：運用の受入れ（引継ぎ）基準について

ARK Systems Co., Ltd.Daiwa Institute of Research Ltd.JAL Information Technology Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute Co., LtdMitsubishi Research Institute Co., LtdMitsubishi Research Institute Co., LtdMitsubishi Research Institute Co., LtdNHK Media Technology Co., Ltd.NIandC NETSYSTEM Inc.Nissay Information Technology CorporationOrix System Co., Ltd.QUALICA Inc.Ryoyu Systems Co., LtdSumitomo Life Information Systems Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

Sub-Leader

��

岩田　知範増田　和樹藤原　照広秋元　周平菅野　優明田村　光浩伊与田　崇高山　有司富田　恭介石野　大輔

伴　　俊秀

RM-03：仮想化時代の運用

RM-03：仮想化時代の運用論　題：「サーバ仮想化環境におけるプロアクティブな運用の提言

−仮想化時代の運用−」

　近年，サーバ仮想化環境の構築は一般的になっているが，運用ノウハウについては未知の部分が多い．これは，構成が柔軟に変更される点やライブ・マイグレーションなどの仮想化環境特有の機能に対して，運用が追随していない現実を表している．本論文では，仮想化環境の管理で新たに発生する課題について，モデルケースを提示し，障害要因と改善策を検証する．さらに，そこから仮想化環境特有の運用手法を導き出し，ITILとの適合を図ることで，サーバ仮想化環境における障害発生の未然防止に重点を置いたプロアクティブな運用を提言する．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アイ・アイ・エム（株）アイ・アイ・エム（株）アークシステム（株）エクサエヌアイシー・ネットシステム（株）NTTデータソフィア（株）オムロンネットワークアプリケーションズ（株）クオリカ（株）コベルコソフトサービス（株）中央三井インフォメーションテクノロジー（株）



サブリーダー

技術本部技術本部システムマネージメントサービス部第一事業部 IT総合サービスセンターデータセンタ事業部システム管理本部IT基盤改革部アウトソーシング事業部ソリューション本部技術統括部

SwTC システムマネジメント

��

Akihiro fujiwaraDaisuke Ishino

Shuhei AkimotoTomonori IwataKazuki MasudaKyosuke TomitaMasaaki Sugano

Mitsuhiro TamuraTakashi Iyota

Yuji Takayama

Toshihide Ban

　In recent years, server virtualization has become popular due to its ability to consolidate servers and reduce IT costs. However, the operational management methods in this area, has not been established yet. This means that the unique functionality of server virtualization, which makes it easier to change the system configurations, for example Live Migration, are not well considered in the operational management world. This paper focuses on the challenges server virtualization brings to IT systems operational management, through the model case that deal with the problems, which were not considered in non-virtualized environment. Then it concludes with the proposal of proactive operational management, by creating the operational management method derived from the model case and ITIL.

[Team Name] RM-03：Operation Management in Server Virtualization Environment

[Thesis Subject] The Importance of a Proactive Approach in Server Virtualization Environment− Operation Management in Server Virtualization Environment −

Leader

Summary


RM-03：仮想化時代の運用

ARK Systems Co., Ltd.Chuo Mitsui Information Technology Co., LtdEXA CORPORATIONIIM CorporationIIM CorporationKOBELCO SOFT SERVICE CORPORATIONNIandC NETSYSTEM Inc.NTT DATA SOPHIA CORPORATIONOMRON NETWORK APPLICATIONS Co., Ltd.QUALICA Inc.

Team adviser



Sub-Leader

Sub-Leader

��

笹田　圭介斎藤　敬一原田　美帆赤羽　信吾水上　貴史

佐藤　　守

RM-10：“行動型エンジニア”集団の育成

RM-10：“行動型エンジニア”集団の育成論　題：「“行動型エンジニア”の育成」

　昨年度の同テーマの研究では，“行動型エンジニア”の定義を行い，「強制と反復による芽生え」の観点から育成手法を確立した．その効果は世代によって顕著に異なり，若年層に対しては大きな効果を得ることが出来たが，中堅層に対する効果は期待するほどでは無かった．そこで，本年度の研究では，多くの企業にて生産性に影響が大きい中堅層のエンジニアの育成にフォーカスを当て，新たなアプローチで検討を実施した．その結果，一般企業においても取り入れやすく，有効性の高い手法を導き出すことが出来たので，昨年度の研究結果とあわせて“行動型エンジニア”の育成手法として提言する．


概要


サブリーダー

リーダー

インフォテクノ朝日（株）業務ソリューション部NTTデータソフィア（株）第四開発部

（株）ユーフィット技術開発部第一生命情報システム（株）個人保険第一グループ三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）預為共通部


日本アイ・ビー・エム（株）事業開発クライアントIT推進

��

Keisuke SasadaTakashi Mizukami

Keiichi SaitouShingo AkabaMiho Harada

Mamoru Satoh

　Last year, we introduced “proactive engineers” and suggested a new method of engineer development by “insights obtained by enforcement and repetition”. Then, we showed that the effectiveness of the method varied depending on the ages of examinees - that is, it was very effective to younger engineers, but not so effective to senior (older generation) engineers as we had expected. Therefore this year, my research focused on the development of senior engineers, whose productivity is very important to a lot of companies. As a result, we established a new method that is effective and can be easily implemented by those companies. Based on the result of the two-year research, we would like to introduce the new version of the method of “productive engineers” development on this paper.

[Team Name] RM-10：Cultivation of “Proactive Engineers” group

[Thesis Subject] Cultivation of “ Proactive Engineers”

Leader

Summary


RM-10：“行動型エンジニア”集団の育成

Info Techno Asahi, LtdMitsubishi-UFJ Information Technology, LtdNTT DATA SOFIA CORPORATIONThe Dai-ichi Life Information Systems Co., LtdUfit Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd


Sub-Leader

��

今井　英貴佐藤　純一宮本　真吾中島　倫明

深谷　純子及川　正志

RM-12：効果とコストバランスのとれたBCPの研究

RM-12：効果とコストバランスのとれたBCPの研究論　題：「災害対策グレード表を活用したIT-BCP策定における全体最適実現の支援

−効果とコストバランスの取れたBCPの研究−」

　近年，社会的責任の重要性が問われている中で，企業はIT-BCPの構築を求められている．一方で，現在の企業システムが抱える共通の課題として，オープン系システムの普及等によるシステムの複雑化が挙げられる．このことは，IT-BCPの構築においても大きな課題となっており，「適切な対策を適切なコストで実現する具体的な方法」を検討していくことがますます困難となっている．本論文では，これらの課題に対する解決策の1つとして，IT-BCPのメニュー化を提案する．IT-BCP対策の実装を検討する際に，具体的な検討項目を整理し，被災時サービスレベルの高低により選択可能な内容をメニュー化する．今後，企業の担当者がIT-BCPの具体策を検討する際，当メニューを参照することで，ノウハウが不足していても，ある程度容易に企画できる．


概要


サブリーダー

リーダー

運用サービス本部 IT基盤ソリューション第二部ITサービス事業部運用サービス部基盤ソリューション事業部ネットワークソリューション部

グローバル・テクノロジー・サービス事業GTS･ITS事業

（株）オージス総研中央三井インフォメーションテクノロジー（株）ニッセイ情報テクノロジー（株）

（株）日立ハイテクソリューションズ



��

Junichi SatoTomoaki NakajimaShingo Miyamoto

Hideki Imai

Sumiko FukayaMasashi Oikawa

　Recently, the construction of IT-BCP is requested from the enterprise while important of the social responsibility being asked. On the other hand, the common problem that a present corporate system has includes the complication of the system by the spread of the open system. As for this, it is a big problem, and it is more difficult in the construction of IT-BCP to examine "Concrete method of achieving appropriate measures by an appropriate cost". It proposes making of IT-BCP a menu as one of the solutions to these problems in this thesis. When mounting IT-BCP measures is examined, a concrete examination item is arranged, and the content that can be selected by the height of the service level when striking it is made a menu. It is possible to plan easily to some degree even if knowhow is insufficient because this menu is referred when the person in charge of the enterprise examines the concrete measure of IT-BCP in the future.

[Team Name] RM-12：A Study of BCP about Appropriate Balance between the Effectiveness and the Cost

[Thesis Subject] Support to achieve whole best in IT-BCP decision that uses “Disaster measures grade table”− A Study of BCP about Appropriate Balance between the Effectiveness and the Cost −

Leader

Summary


RM-12：効果とコストバランスのとれたBCPの研究

Chuo Mitsui Information Technology Co., Ltd.Hitachi High-Tech Solutions CorporationNissay Information Technology Co., Ltd.Osaka Gas Information System Research Institute Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

�0

徳永真理子桐原　英樹池田鈴太郎名村　　健岩田　　淳

真鍋　厚志

SP-02：なぜ日本では海外ほどOSのバージョンアップが進んでいないのか？

SP-02：なぜ日本では海外ほどOSのバージョンアップが進んでいないのか？論　題：「塩漬けのメインフレームからの脱却

−z/OSを新鮮に保つためにSEができること−」

　この論文は，IBM製のメインフレーム専用のオペレーティングシステムであるz/OSを，最新のレベルに保つために必要な方策を提言するものである．欧米のユーザーに比べて日本国内のユーザーは，最新のバージョンのz/OSへの移行が遅れている．本論文では，システム開発への取り組み方や，IT技術者の雇用形態，障害発生に対する受け止め方の違い等，欧米のユーザーと日本国内のユーザーの比較を行うことによって，国内のz/OSを基盤とシステムを取り巻く環境の問題点を明らかにし，技術者として実現できる方策を述べるものである．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）エクサ福山システム開発部NTTデータシステム技術（株）保険システム事業部 SCRUM第一担当ニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部運用企画ブロック三菱総研DCS（株） ITサービス事業部システム管理グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）エンタープライズサーバー部

�1

Mariko TokunagaHideki Kirihara

Jun IwataTakeshi Namura

Rintaro Ikeda

Atsushi Manabe

　This paper proposes a necessary policy to keep your z/OS the latest level. A lot of customers in United States or EU use the latest version of z/OS. But in Japan, there are a few. We discussed the difference of the environment of Japan and foreign countries (mainly Europe and America). And we clarified those problems. The paper guides what can you do for keep your z/OS fresh.

[Team Name] SP-02：Why Japanese customer refuse to move to newer z/OS

[Thesis Subject] How to escape from frozen Mainframe System− What can we do in order to keep z/OS fresh? −

Leader

Summary


SP-02：なぜ日本では海外ほどOSのバージョンアップが進んでいないのか？

ARK Systems Co., Ltd.EXA CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NISSAY INFORMATION TECHNOLOGY CO LTD.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser



Sub-Leader

��

宮田　浩和石塚　　楽中元　康介藤原　理江

石川　公基

SP-04：分散スケールアウト型のデータ・ストレージ技術の動向調査と活用方法の研究

SP-04：分散スケールアウト型のデータ・ストレージ技術の動向調査と活用方法の研究論　題：「最新技術を利用したストレージ容量不足解決への考察」

　ストレージ基盤にはキャパシティ，パフォーマンス，サービス，管理といった観点から様々な課題がある．高い可用性を持つミッションクリティカルなシステムが求められている近年の傾向とキャパシティ管理の課題を併せ，システムを停止させることなく，ストレージの増設を可能とするスケールアウト型のデータ・ストレージ技術について考察する．さらにSANストレージ環境，NASストレージ環境を想定した場合の最新ストレージ技術の適用と，比較的安価で拡張性に優れるハイエンドストレージの活用を提案する．


概要


サブリーダー

リーダー

クオリカ（株）アウトソーシング事業部三菱総研DCS（株） SI技術部三菱総研DCS（株） SI技術部三菱総研DCS（株） SI技術部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．テクノロジー・イノベーション

��

Konomu IshizukaKosuke Nakamoto

Rie FujiwaraHirokazu Miyata

Kohki Ishikawa

　There are various problems in the data storage infrastructure from the viewpoint such as capacity, performance, service availability, and management. We consider the scale-out data storage technology that enables the storage capacity to be increased dynamically without stopping the system and service, behind the trends for requesting mission-critical system with higher availability and resolving problems of capacity in recent years. Furthermore, we suggest the adoption of latest storage technology, assuming the SAN storage environment and the NAS storage environment, and the practical use of a high-end storage device that is comparatively reasonable besides scalable.

[Team Name] SP-04：Study of technology trends and a practical use on distributed scale-out data storage

[Thesis Subject] A consideration of resolving storage capacity shortage by using latest technology

Leader

Summary


SP-04：分散スケールアウト型のデータ・ストレージ技術の動向調査と活用方法の研究

Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.QUALICA Inc.

Team adviser



Sub-Leader

��

松本　　創木全　伸基三木　太志山口　桂孝平田　幸一佐野　博士

新井　　寛沖野　英紀

SP-05：言語やプラットフォームに依存しないモデリング手法

SP-05：言語やプラットフォームに依存しないモデリング手法論　題：「モデリング手法と設計資料に関する考察」

　現状の開発方法論はプログラミング言語に依存しており，設計手法が共通化されていない．具体的にはCOBOLやPL/Ⅰなどの手続き言語ではDOAという方法論があり，DFD/ER図などを作成する手法がある．一方JavaやC++ などのオブジェクト指向言語では OOA/OOD という方法論があり，ユースケースやクラス図などを作成する手法がある．このような言語に依存した状況は多くのスキルを開発者に要求し，プロジェクトの要員調達も困難にしている．　本論文では，言語やプラットフォームに依存しない設計手法について考察し，現時点で行える実用的な対策として主要モデリング手法を包括した設計資料づくりを提案する．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アバップ代表取締役（株）エクサ第1事業部 IT統合サービスセンター（株）オージス総研ソリューション開発本部NTTデータシステム技術（株）保険システム事業部

（株）菱友システムズビジネスソリューション事業部（株）ユーフィット金融第二事業部


日本アイ・ビー・エム（株）ハイバリュー・ソリューションセンター日本アイ・ビー・エム（株）ハイバリュー・ソリューションセンター

��

Hajime MatsumotoHiroki KimataFutoshi Miki

Yoshitaka YamaguchiKouichi HirataHiroshi Sano

Hiroshi AraiEiki Okino

　Current methodology of development depends on the programming language and no commonly accepted design approach exists.　For the procedure language such as COBOL or PL/I, there is a methodology named DOA, which includes a technique for making DFD/ER figure.　On the other hand, for the object-oriented language such as Java or C++, there is a methodology named OOA/OOD, which includes a technique for making the UseCase and the Class chart. Such situation which depends on a language demands a lot of skills from the developer, and make the worker procurement of the project difficult.　In this thesis, we have examined the platform/language-independent design approach, and propose the design material-making which comprises the main modeling technique as a currently practicable measure.

[Team Name] SP-05：Language and platform-independent modeling technique

[Thesis Subject] Consideration concerning modeling technique and design material

Leader

Summary


SP-05：言語やプラットフォームに依存しないモデリング手法

AVAP Co., LtdEXA CORPORATIONOsaka Gas Information System Research Institute Co., LtdNTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.Ryoyu Systems Co., LtdUfit Co., Ltd

Team adviser



Sub-Leader

��

中野　　平荻野圭一朗高梨　了一藤岡　義允

海野　将之

SP-06：System z 仮想化環境におけるインフラ移行のベストプラクティス

SP-06：System z 仮想化環境におけるインフラ移行のベストプラクティス論　題：「クラウド・コンピューティング時代におけるサーバー統合の

価値についての再考察」

　IT業界のソリューションとしてクラウド・コンピューティングが重要な位置を占めてきている．しかし多くの国内企業が分散して管理しきれないITインフラがネックとなり，ビジネスと情報システムが連動するITインフラの構築ができず，コンプライアンスやセキュリティの観点でリスクを抱えたまま運用している．当論文では，クラウド時代におけるITインフラに対するサーバー統合の価値について再考察し，その有力なサーバー基盤の候補となり得るLinux on System z の優位点について報告する．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アークシステムシステム基盤サービス部NTTデータシステム技術（株）企画開発部エムエルアイ・システムズ（株）テクニカルGコベルコシステム（株）第一サーバー Gr


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）エンタープライズ・サーバー

��

Taira NakanoYoshimasa FujiokaRyoichi Takanashi

Keiichiro Ogino

Masayuki Unno

　Cloud computing become more important as an IT solution. But many Japanese companies have difficulties to implement systems for cloud computing which would work effectively with their own business, because of their un-manageable servers and IT infrastructure. That remaining IT infrastructure has risks in compliance and security, for they can't check and trace irregular transactions and operations. In this paper, we take another look at the value of server integration in IT solution, and report that advantages of Linux on System z which is important for cloud computing.

[Team Name] SP-06：The best practice of infrastructure shift in System z virtualization environment

[Thesis Subject] Re-Consideration of the value of server integration solution for “Cloud Computing”generation

Leader

Summary


SP-06：System z 仮想化環境におけるインフラ移行のベストプラクティス

ARK Systems Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMLI Systems inc.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser



Sub-Leader

��

古谷美奈子塩釜　　明吉川　信勝

浅見　辰徳

岩本俊太郎

SP-10：System z 環境におけるITIL実践についての研究

SP-10：System z 環境におけるITIL実践についての研究論　題：「System z 環境・中小企業のためのITIL導入

−勘所を押さえれば一歩を踏み出せる−」

本論文は，System z 環境を保有する中小企業のITサービス提供部門にて，ITIL導入を進める勘所を述べたものである．System z 環境，中小企業における問題と対応策としてのITIL導入の価値を研究し，導入計画策定の実践シミュレーションを通して，中小企業がITIL導入の一歩を踏み出すための勘所を提言した．それにより，ITILの導入は，実現性のある手段としてSystem z ・中小企業が抱える問題の解決に有用であると結論づけた．


概要


サブリーダー

リーダーシステム基盤サービス部システムズ・エンジニアリング部ビジネスソリューション第2事業部ソリューション第1部基盤第一部

エンタープライズ・サーバー

（株）アークシステムアドバンスト・アプリケーション（株）ネオアクシス（株）

三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）



��

Akira ShiogamaMinako Furuya

Tatsunori AsamiNobukatsu Yoshikawa

Shuntaro Iwamoto

　This paper describes the vital points to introduce ITIL in the IT service offer section of medium and small-sized enterprises which hold System z environment. We studied problems in System z environment and medium and small-sized enterprises, and value of introducing ITIL as a countermeasure for the problems. Through practice simulation of introducing ITIL, we propose the vital points for medium and small-sized enterprises to step one step in introducing ITIL. That is why we conclude that ITIL is useful for the solution of problems that System z environment and medium and small-sized enterprises have as feasible method.

[Team Name] SP-10：Study about ITIL practice in System z environment

[Thesis Subject] Introducing ITIL for System z environment and medium and small-sized enterprises

Leader

Summary


SP-10：System z 環境におけるITIL実践についての研究

Advanced Application Co., Ltd.ARK Systems Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.NEOAXIS Co., Ltd.

Team adviser



Sub-Leader

�0

根岸　拓矢田中　達也高木　健作三井　広世松﨑　祐太

南木　弘樹尾関　祐司

SP-11：SOA（サービス指向アーキテクチャ） V2［チーム1］

SP-11：SOA（サービス指向アーキテクチャ）V2［チーム1］論　題：「SOAのトランザクション

−サービス連動におけるトランザクションの指針−」

　近年，SOA（Service Oriented Architecture）の設計思想を基にシステムを構築する際，自社のみならず，他社システムとのサービス連動を行う事例が増えている．そのため，ネットワーク上に分散されたサービスの連動によってトランザクションの種類が複雑化する．よって，従来のトランザクション管理に求められてきたデータ更新整合性保証，高スループット，高レスポンス・タイムなど以外にも，実装上で考慮しなければならないことがあると想定される．本論文では，そのトランザクション管理について網羅的なパターンの抽出と，それらに対してACID特性の観点から評価を行った．　また，評価結果から判明した実装上の考慮点をまとめ，サービス連動を行う上での指針として提言する.


概要


リーダー

（株）ユーフィット金融システム第七部クオリカ（株）アウトソーシング事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第4部三菱総研DCS（株）カード開発部


日本アイ・ビー・エム（株）ソフトウェア事業 TS&S SOAビジネス開発日本アイ・ビー・エム（株）ソフトウェア事業 TS&S SOAビジネス開発

�1

Kensaku TakakiHiroyo Mitsui

Yuta MatsuzakiTatsuya TanakaTakuya Negishi

Hiroki NanmokuYuhji Ozeki

　The cases have increased in recent years that the systems constructed based on the architecture of SOA combine services not only in its company's systems but also in other companies ones. So the type of transaction is complicated by the integration of distributed services on the network. Therefore, it is assumed that we have something to consider besides data update adjustment guarantee, high throughput, and the high response time, etc. that have been requested in a usual transaction management. In this paper, we covered the types of SOA transaction and evaluated them from the viewpoint of the ACID properties. We collect the points to consider in the implementation of the transaction and offer them as a guideline.

[Team Name] SP-11：SOA (Service Oriented Architecture) V2 [Team 1]

[Thesis Subject] Transaction of SOA− Guidelines of transaction in service combination −

Leader

Summary



Nissay Information Technology Co., LtdMitsubishi UFJ Trust Systems Co., LtdMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.QUALICA Inc.Ufit Co., Ltd

Team adviser



��

巻木　　心平木昇一郎入江　好幸大日　康輝村田　健二津田真之介

南木　弘樹尾関　祐司


SP-11：SOA（サービス指向アーキテクチャ）V2［チーム2］論　題：「SOAの投資対効果を考える」

　SOAはその概念が提唱され，導入事例も増加してきてはいるものの，積極的に導入を推進している企業はまだ限られている状況である．その大きな理由として，SOAの導入に当たりリスクの考慮と相応の投資が必要なため，投資対効果がその判断材料として求められることがあげられる．既に導入済みの企業においても，効果を明確に数値化したものは見られず，積極的な投資を推進するだけの決定的な材料にはなり得ていない．　本論文においては，システム開発のモデルケースを想定し，SOAの適用／非適用それぞれの場合の開発費用を比較している．本論文におけるモデルケースの要素を適宜読み替えて，SOA導入検討の材料としていただきたい．


概要


日銀システム事業部日銀ネット基盤金融営業第四部技術・品質統括部先進技術グループシステム企画開発部SI技術部開発技術グループ基盤第三部 OPEN・BPR基盤課

IND-SW. SOAビジネス開発IND-SW. SOAビジネス開発

サブリーダー

NTTデータシステム技術（株）（株）ユーフィットコベルコシステム（株）東レ（株）三菱総研DCS（株）三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）



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Yoshiyuki IrieKenji Murata

Shinnosuke TsudaShin Makigi

Koki DainichiShouichirou Hiraki

Nanmoku HirokiOzeki Yuhji

　Although the concept of SOA is advocated and the number of introduction example is increasing, only a limited number of companies actively promote the introduction. The major reasons are as follows; consideration of the risk of introducing SOA and a certain amount of needed investment and necessity of ROI (return on investment) as criteria. Since those companies that have introduced SOA have not quantified the advantageous effect clearly, there is not yet a crucial trigger for promoting investment actively. In this paper, we assume two cases of system development with and without SOA and compare the costs incurred in each course of development. We hope those factors of each case shown in this paper to be referred to at the time of contemplating the introduction of SOA.

[Team Name] SP-11：SOA (Service Oriented Architecture) V2 [Team 2]

[Thesis Subject] It thinks about the Cost-effectiveness of SOA

Summary



KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.TORAY INDUSTRIES, INC.Ufit Co., Ltd.

Team adviser



Sub-Leader

��

長原　洋一野口　　淳奥村　　美樋口阿里沙　橋　哲之

佐々木　源

SP-14：Web環境からのIMSデータベース連携　V2

SP-14：Web環境からのIMSデータベース連携　V2論　題：「Web環境からのIMSDBへの直接アクセス手法

−直接アクセス手法導入時の保守・運用項目の考察−」

　近年メインフレームの情報資産を活用する方法として，IMSDBに対してWeb環境から直接アクセスする手法が開発されている．本論文では，データベース連携導入時の既存システムとの並存，導入後の保守・運用項目について考慮すべき点の検証及び考察を行った．


概要


サブリーダー

リーダー（株）インテック金融第一システム部NTTデータシステム技術（株）日銀システム事業部エムエルアイ・システムズ（株）基盤開発グループニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部運用企画ブロック三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第1部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）エンタープライズ・ミドルウェア

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Youichi NagaharaAkiyuki Takahashi

Yumi OkumuraArisa Higuchi

Atsushi Noguchi

Gen Sasaki

　The technique directly accessed from the Web environment to IMSDB as a method of utilizing the information property of a main frame is developed in recent years. In this paper, we discussed and evaluated about concurrent usage with current IMS system and maintenance operation after implementation of IMS DB direct access.

[Team Name] SP-14：Implementation of direct access to IMSDB from Web V2

[Thesis Subject] Implementation of direct access to IMSDB from Web− Consideration of maintenance and operation with the implementation of direct access −

Leader

Summary


SP-14：Web環境からのIMSデータベース連携　V2

INTEC Inc.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., LtdMLI Systems Inc.NISSAY INFORMATION TECHNOLOGY CO LTD.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser



Sub-Leader

��

加藤　邦彦宍戸恵一郎矢澤　貞雄

佐藤　大輔

SP-17：CICS技術動向の研究

SP-17：CICS技術動向の研究論　題：「CICS最新ツールによるパフォーマンス分析

−CICS Explorerはパフォーマンス関連の問題解決に有効か−」

　CICS技術動向の研究として，2008年に提供が開始された最新の無償CICSツールであるCICS Explorerに着目し，パフォーマンス分析において現在我々の抱える問題点に対して，CICS Explorerが解決策として有効であるか検証した．CICS ExplorerはGUIによる直感的な操作が可能であり，また，パフォーマンス分析を行うにおいてグラフ化などの加工を容易に行うことが可能であった．ただし，現時点では機能が限定されており，我々の抱えている問題を全面的に解決できるツールとは言えなかった．しかしながら定期的な機能拡張が行われることは謳われており，今後の発展に期待できるツールであった．


概要


サブリーダー

リーダー（株）JIEC　　　　　　　　　　　　　　　　技術統括本部技術部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）　基盤第一部システム共通課

（有）嘉賢



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Kunihiko KatoKeiichiro Shishido

Sadao Yazawa

Daisuke Satoh

　As a research of CICS technology trends, we pays attention to CICS Explorer which is the latest CICS tool and which its offer began in 2008, and we inspected it whether it was a useful solution for problems of the performance analysis that we had now. CICS Explorer was able to perform intuitive operation by GUI, and was able to do the processing such as graphing to analyze the performance easily. But we could not say that CICS Explorer can solve all the problems because its function is still limited now. However, a regular functionality expansion was scheduled in the announcement of IBM, and the tool that was able to be expected of the development in the future.

[Team Name] SP-17：Research for CICS technical trend

[Thesis Subject] Performance analysis with CICS latest tool− Is CICS Explorer effective for the problem solving related to the performance −

Leader

Summary


SP-17：CICS技術動向の研究

JIEC Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.Yoshikata., Limited

Team adviser



Sub-Leader

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板野　　司山本慎一郎三倉　良宣南部　　毅押田　裕輔小野寺要人

渡邉　源太

WN-01：シンクライアントの有効性の考察

WN-01：シンクライアントの有効性の考察論　題：「シンクライアントの有効性とその考慮点の考察

−導入に向けた現実的アプローチ−」

　情報漏洩対策としてシンクライアントの認知度が高まり，導入を検討する企業が増加傾向にある．しかし，多くの企業が導入に踏み切れていないのもまたが現状である．本論文では，シンクライアントの有効性とその考慮点について論じ，課題解決策を導き出す．そして，シンクラアントの導入に向けたアプローチを提言する．


概要


サブリーダー

リーダー

クオリカ（株）アウトソーシング事業部クオリカ（株）アウトソーシング事業部JFEシステムズ（株）東京事業所第2開発部

（株）損保ジャパン・システムソリューションシステム基盤事業部（株）竹中工務店インフォメーションマネジメントセンター三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）基盤第三部


日本アイ・ビー・エム（株） System x 事業部テクニカル・セールス

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Yoshihiro MikuraKanato Onodera

Tsukasa ItanoShinichiro Yamamoto

Takeshi NanbuYusuke Oshida

Genta Watanabe

　Many companies are starting to consider the installation of the Thin Client as it gains recognition for its ability to prevent information leaks.However, the current situation is that many of these companies are not able to go as far as the actual installation.This paper studies the effectiveness and the consideration point of the Thin Client leading to solutions for these problems,and proposing an approach to actual installation of the Thin Client.

[Team Name] WN-01：Consideration effectiveness of the Thin Clients

[Thesis Subject] Consideration of effectiveness and the consideration point of thin client− A realistic approach to installation −

Leader

Summary


WN-01：シンクライアントの有効性の考察

JFE Systems IncMitsubishi UFJ Information Technology, LtdQUALICA Inc.QUALICA Inc.SOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INCTAKENAKA CORPORATION

Team adviser

IBM Japan, Ltd.


Sub-Leader

�0

ネットワーク＆アウトソーシング事業部コスモセンター情報技術統括部 eビジネス推進グループ基盤システム第二部システム管理グループ基盤第三部情報･フレームワーク基盤課

テクノロジー・イノベーション

（株）インテック

キリンビジネスシステム（株）第一生命情報システム（株）三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）



水口　正軌

岩崎　義文樋口　将史山川　　努

佐々木庸平

WN-02：企業におけるWeb 2.0活用とセキュリティ

WN-02：企業におけるWeb 2.0活用とセキュリティ論　題：「企業にてSaaSを有効活用する際のセキュリティの整理」

　本論文では，企業が利用するWeb 2.0サービスとしてSaaSに着目した．このサービスは，通産省主催のJ-SaaSガイドライン［1］と実際の機能保障をSaaS提供企業にヒアリングしたものを比較し，セキュリティや信頼性の面から企業が期待すべき点を整理した．今後，SaaSを利用する企業にとってSLA締結内容の参考として活用されると考える．


概要


サブリーダー

リーダー

�1

Masaki MizukuchiYoshihumi Iwasaki

Masashi HiguchiTsutomu Yamakawa

Yohei Sasaki

　In this paper, we focused on SaaS as a Web 2.0 service corporate use. In this service, we compared J-SaaS guideline organized by Ministry of International Trade and Industry and actual securities in function which we interviewed the which provided SaaS companies, and summarized the points that companies would expect in terms of securities and reliability. We hope that this paper will be used in the companies which use SaaS as the reference of SLA conclusion.

[Team Name] WN-02：Use of Web 2.0 and securities in companies

[Thesis Subject] The summary of securities to use SaaS effectively in companies

Leader

Summary


WN-02：企業におけるWeb 2.0活用とセキュリティ

INTEC Inc.KIRIN BUSINESS SYSTEM COMPANY, LIMITEDThe Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd

Team adviser



Sub-Leader

��

芹澤　尚史遠藤　清隆松田　　壮荻野　喜信

伊藤　智子中林　真希

WN-03：e-mailに代わるコミュニケーション・ツールの利用について

WN-03：e-mailに代わるコミュニケーション・ツールの利用について論　題：「Eメール肥大期における企業内コミュニケーション・ストレスからの解放」

　現在の企業内コミュニケーションは，Eメールへの依存度が非常に高くなっている．その結果，一人の社員が処理するEメールの量は増加の一途を辿り，それは社員にストレスを与えるものとなってきている．本稿はこうした現状を分析し，よりスムースな企業内コミュニケーションを促進するための手法を提案するものである．


概要


サブリーダー

リーダー

KDDI（株）情報システム本部プラットフォームサービス部（株）JALインフォテックエアライン事業本部計画管理部（株）竹中工務店インフォメーションマネジメントセンター三菱総研DCS（株）カード開発部第10グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ワークプレース部日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ワークプレース部

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Kiyotaka EndoNaofumi SerizawaYoshinobu Ogino

Sou Matsuda

Tomoko ItoMasaki Nakabayashi

　The reliance on e-mails becomes very high in the communication within the company． As a result， the quantity of e-mails an employee is handling increases， and that gives rise to stress to the employee． This article analyzes such present conditions, and suggests how to enhance communication efficiency in the company．

[Team Name] WN-03：The communication tool which replaces e-mail

[Thesis Subject] Free from communication stress of company in the e-mail enlargement period

Leader

Summary


WN-03：e-mailに代わるコミュニケーション・ツールの利用について

JAL Information Technology Co., Ltd.KDDI CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Takenaka Corporation

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.


Sub-Leader

��

小紫　亮平鈴木翔一朗山田　竜弘後藤田拓未高橋　昌志

水野　雅裕

豊田　　穣

WN-04：Web 2.0とSOAの融合 ─SOAのマッシュアップ─

WN-04：Web 2.0とSOAの融合 ─SOAのマッシュアップ─論　題：「エンタープライズ向けのマッシュアップの構築」

　本論文では，エンタープライズシーンにおいて，既存システムの統合・再利用を可能とするSOA（Service-Oriented Architecture）を“概念”と定義し，“実現する技術”として，主にBtoCや個人利用向けに提供されるWeb APIのミキシングを可能とするWeb 2.0の技術であるマッシュアップ（MashUp）を用いた，いわゆる“エンタープライズマッシュアップ”について効果を調査し，将来への可能性について述べる．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）大和総研情報技術研究部（株）ユーフィット金融システム第二部日本アイ・ビー・エム（株）第二ソリューションデリバリーキヤノンソフトアメリカ（株）キヤノンマーケティングジャパン（株） IT本部アプリケーションインフラ課


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．Webインフラストラクチャー日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．ワークプレース

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Masayuki TakahashiTakumi Gotohda

Ryohei KomurasakiTatsuhiro YamadaShoichiro Suzuki

Masahiro MizunoJoh Toyoda

　This paper describes about the so-called "enterprise mashup" using the mashup which is the technology of Web2.0 that enables mixing of Web API mainly offered BtoC and for individual use, and the possibility to the future.In an enterprise scene, SOA (Service-Oriented Architecture) which enables integration and reuse of the existing system is defined as a "concept."

[Team Name] WN-04：Web 2.0 fusion SOA ─ MashUp of SOA ─[Thesis Subject] The MashUp Build for Enterprise

Leader

Summary


WN-04：Web 2.0とSOAの融合 ─SOAのマッシュアップ─

Canon Marketing Japan Inc.Canon Software America, Inc.Daiwa Institute of Research Ltd.IBM Japan, Ltd.Ufit Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.


Sub-Leader

��

小川　富之貫井　雄太辰己　圭介高瀬　英明藤山　真一山田信一郎

万仲　龍樹

WN-09：AJAX開発

WN-09：AJAX開発論　題：「デスクトップアプリケーションに対するAjax技術適用の検証」

　本論文はデスクトップアプリケーションを，Ajaxを用いてWeb化する際の効果を検証したものである．検証にあたっては，各種Ajaxライブラリを使用してNotesと同等のユーザビリティの画面を作成する．そしてそれを利用した上で，その効果と問題点を洗い出すことにより，Ajaxの有効性を示すこととする．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）アイ・ティ・フロンティアコンピテンスセンター開発技術部（株）アスキングシステム開発部チーフキヤノンマーケティングジャパン（株） IT本部コベルコシステム（株）ビジネスソリューション本部

（株）東レシステムセンター Eソリューション事業部 EC1課（株）日経統合システム事業開発本部営業グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）インテグレーション・アーキテクチャー

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Yuta NukuiKeisuke TatsumiTomiyuki OgawaHideaki Takase

Shinichiro YamadaShinichi Fujiyama

Tatsuki Manchu

　This thesis is a verification of the effects when the desktop application is made to Web by using Ajax. When verifying it, we make the User Interface that has the equal usability with Notes, using various Ajax libraries at first. And then, we clearly explain the effectiveness of Ajax by checking up the effects and the problems.

[Team Name] WN-09：AJAX Development

[Thesis Subject] Verification of Ajax technology to the desktop application

Leader

Summary


WN-09：AJAX開発

ASKING CO., LTD.Canon Marketing Japan Inc.IT Frontier CorporationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNIKKEI ADVANCED SYSTEMS INC.Toray Systems Center, Inc.

Team adviser



Sub-Leader

��

野田頭真琴唐橋　哲也山崎咲野花菅野　祐介

荒井　利枝菅原　　健

川井　敏史

WN-10：仮想化技術研究

WN-10：仮想化技術研究論　題：「サーバー仮想化技術導入のメリット・デメリット」

　近年，x86サーバーを利用したサーバー仮想化が広く普及しつつある．しかし，仮想化技術の導入は，企業にとって本当にメリットがあるのだろうか？　本論文は，サーバー仮想化技術を導入することの効果と考慮点について述べる．


概要


サブリーダー

リーダー

（株）オージス総研 IT基盤ソリューション第一部（株）損保ジャパン・システムソリューションシステム基盤事業部（株）電通国際情報サービスコミュニケーションIT事業部三菱総研DCS（株） ITサービス事業部


日本アイ・ビー・エム（株） STS．Sys xテクニカルセールス日本アイ・ビー・エム（株） STS．Linuxテクニカル・セールス日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．NWコミュニケーションシステム

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Sayaka YamazakiYuusuke Kanno

Makoto NodagashiraTetsuya Karahashi

Ken SugawaraRie Arai

Toshihumi Kawai

　Recently, the server virtualization using the x86 server is spreading widely. However does the introduction of the virtual technology really have the advantage for the enterprise? This thesis describes the effect and the consideration point of the introduction of the server virtual technology.

[Team Name] WN-10：Virtualization technology research

[Thesis Subject] Advantages and disadvantages of the server virtualization technology introduced

Leader

Summary


WN-10：仮想化技術研究

Information Services International-DENTSU, LtdMitsubishi Research Institute DCS CO., Ltd.OSAKA GAS INFORMATION SYSTEM RESEARCH INSTITUTE CO., LTD.SOMPO JAPAN SYSTEM SOLUTIONS INC.

Team adviser

IBM Japan Co, Ltd.IBM Japan Co, Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co, Ltd.


Sub-Leader

�0

杉山　洋一大坪　　諒鶴田　　淳

立花　哲也小山　智広

井上　泰孝中村　亮一鈴木　賢治伊藤　清将福井　利彦

角　　篤司

WN-11：次世代ネットワーク開始。〜その時、自社ネットワークはどう変わる〜

WN-11：次世代ネットワーク開始。〜その時、自社ネットワークはどう変わる〜論　題：「企業内WANへの次世代ネットワーク技術の適用」

　昨今，次世代ネットワーク技術を利用したNGN，WiMAX等のサービスの商用化が進んでいる．そこで，本論文では一般的なネットワーク構成であろうモデル企業を想定し，特にWAN部分に着目し，以下の検討・考察を実施する．

［検討・考察事項］・オンデマンド，QoS，ワイヤレスに関する課題についての解決策

の検討・ユーザー視点からの今後のネットワークサービスに対してのニーズの考察


概要


サブリーダー

リーダー

アウトソーシング事業部基盤ビジネス部技術本部ICT本部 NWソリューション部西日本第2グループソリューションサービス本部開発部機械・溶接グループ東京事業所第二開発部技術グループ法人ビジネス事業本部アウトソーシング統括部第二部第一課基盤システム第一部オープン技術グループ技術統括部ネットワークグループ運用本部システムグループヘルスケア推進室

NWコミュニケーションシステム

サブリーダー

クオリカ（株）（株）クリスコベルコシステム（株）コベルコシステム（株）

JFEシステムズ（株）（株）JSOL

第一生命情報システム（株）中央三井インフォメーションテクノロジー（株）

（株）日経統合システム（株）菱化システム



�1

Kenji SuzukiRyo Otsubo

Tomohiro KoyamaYasutaka InoueAtsushi Tsuruta

Tetsuya TachibanaKiyomasa Ito

Youichi SugiyamaToshihiko Fukui

Ryouichi Nakamura

Atushi Kado

　Recently, the new service applied the next generation network technology, such as NGN or WiMAX, has started. This study is focused on the following considerations of applying the next generation network technology to enterprise Wide Area Network.

［Study aria considered］・Consideration of the solution to the problems about On-demand, QoS, and Wireless・Consideration of the needs for the future network service from a user viewpoint

[Team Name] WN-11：The next generation network has started. How is your network changed at that time?

[Thesis Subject] Application of the next generation network technology to enterprise Wide Area Network

Leader

Summary


WN-11：次世代ネットワーク開始。〜その時、自社ネットワークはどう変わる〜

Chuo Mitsui Information Technology Company, LimitedCLIS Co., Ltd.JFE Systems, Inc.JSOL CorporationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNIKKEI ADVANCED SYSTEMS INC.QUALICA Inc.Ryoka Systems Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co., Ltd

Team adviser



Sub-Leader

Sub-Leader

Documents

H20年度 JGS研究プロジェクト論文概要集